  |
はてなキーワード: シノギとは
あなたの書かれた内容は陰謀論によく見られる要素が詰まっています。それを指摘しつつ、具体的な反論を挙げてみます。
まず、「マスゴミがパパラッチしてない」との主張ですが、これは単にメディアが報道すべきニュースの選択を厳密に行っていることの証拠とも解釈できます。すべての著名人が私生活を完全に晒されるわけではありません。
次に、「ヤクザのシノギ」や「血縁にガチでやばいのがいる」という説は、証拠がなくデマや憶測に過ぎません。これらはよく陰謀論の一部として用いられることが多いですが、具体的な証拠がなければ信憑性に欠けます。
「紅白まで出てて素顔さらされない」との主張についても、芸能界にはプライバシーを守るためのルールや合意が存在します。実際、多くの著名人がファンやメディアに対して一部の情報を非公開とする権利を持っています。
「天皇ですらマスゴミの餌食になるのに、財閥だけはマスゴミを抑えられるからな」という点に関しても、各メディアには報道する情報の選択や報道倫理があります。そのため、「財閥がメディアを抑えている」という主張は陰謀論の典型的なパターンです。
さらに「名前隠してると脱税し放題だよね。マネーロンダリングもしやすい」との主張は、法律で適切に対処されています。税務署や金融機関は厳格な監視体制を敷いているため、名前を隠してこれらの違法行為を行うことは非常に難しいです。
最後に、陰謀論に傾倒すると、根拠のない情報や憶測を信じやすくなるリスクがありますので、情報は常に複数の信頼できるソースから確認することをお勧めします。
Capricornus 何の公文書にも依らないタコ部屋呼ばわりに関しては確たる証拠がなければ名誉毀損に他ならない。それだけのこと。当初から一歩引いて見てる人が多かったやつ。何故かこれを本筋とする人いるけど、本筋は都でしょ
kgkaaz 通常は3万円の施設なのに生活保護受給者は上限一杯の57000円取るって完全に貧困ビジネスだな。共産党がヤクザのシノギみたいなことやってるとは。この時点で一般人から見たら倫理的にアウトです
https://b.hatena.ne.jp/entry/4737736091867218341/comment/kgkaaz
「完全に貧困ビジネス」「ヤクザのシノギみたいなことやってる」ってコメントにスターつけてたのに今更どうして…(´・ω・｀)
Capricornus 「Colaboが生活保護を不正受給させてた証拠」は公開できないレベルで所持してるのね。しかしColabo、ガチでこのレベルの主張で裁判までやってくるのか。凄まじいな。いい加減ちゃんと弁護士雇いなよ
https://b.hatena.ne.jp/entry/4737736091867218341/comment/Capricornus
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240606/k10014471451000.html
現在の知見では、有機水銀の生物学的半減期は70日。一定濃度に達しなければ毎日摂取しても問題ないとされている。
その量も WHOが定めるところによれば、一週あたり、1.3μg/kgほどであり、PFASのngとはオーダーが1000倍ほども違う。
重金属を含んでいるわけでもないPFASはどうみても環境屋さんの新しいシノギにしか見えぬ。
以前騒いでた環境ホルモンのかわりでしょうな。
次の反ワクチンみたいな陰謀論屋さんの飯のタネになるんだろうねえ。
ワクチンと違ってそれ自体に利益はなんもないし、あってもなくても分からんようなもんだし、上手いものに目をつけたな。くらいには思いますが。
厳密には新説ではないが、有力視されてきたので記しておく。
ガーシーらの弁護を担っている高橋弁護士のYouTubeによると、不同意性交罪については、訴えを原則受理するよう警察内に通達が出ているらしく、信憑性に関係なく刑事告訴は受理されるとのこと。ちなみに高橋弁護士は伊東純也の相手側の弁護士でもある。
C社という芸能事務所のような会社がある。なおCはイニシャルではなくただの記号。以前から「月数万円の登録料で有名人と一緒に仕事が出来る」という触れ込みで人を集めてはトラブルを起こすなど詐欺まがいの話が尽きない会社だ。ネットでの風評監視をかなり強くやっており、被害を訴える人を恐喝している話は1つや2つではない。
このC社が、騒動初期にFLASHが報道していた「A子のスポンサー」という話だ。
そんなC社が新たなシノギとして目をつけたのが不同意性交罪を悪用した恐喝ビジネス。金持ってる著名人にC社に登録している女を会わせ、後日不同意性交罪で示談金を要求する美人局ビジネスだ。
それを成り立たせるためにX氏と伊東純也と新潮を利用した。不同意性交罪をでっち上げ、示談交渉をわざと長期化させ、アジアカップ期間という注目度が高い時期に刑事告訴し、新潮に記事を書かせたという話。
不同意性交罪の示談交渉がもつれたらどうなるかという著名事例を作り、今後の恐喝ビジネスに活用出来る状況にするのがC社の真の目的だ。
例えでっち上げの不同意性交罪でも、男女複数人同士で会っただけでも、「あなたも伊東純也のようになりたくないですよね」と言われたら男側は呑まざるを得なくなる。
つまり新潮に記事が書かれ、伊東純也が代表から外された時点でC社の目的は達成済みなのである。結果的にだが、新潮とJFAは恐喝ビジネスの片棒を担いでしまった形である。
というのが最近有力視されており、実際C社に対して警察が動き始めたという話も聞くが、1点おかしな点がある。
この説が真なら伊東純也のマネジメント事務所が単に巻き込まれただけの伊東に損賠請求する理由がないはずだが、実際は2400万円の請求をしている。この説明がつかない。女を伊東に会わせたX氏に請求するなら話は分かるのだが。
結局は数多ある説の1つに過ぎないのか。
