  |
はてなキーワード: スーパーグローバル大学とは
筑波大学（茨城県つくば市）の建物で、渡り廊下の屋根が落ちたという。この建物は筑波大学創設のときに完成した一番古い部類の建物である。
しかし、この建物の回収工事は全然行われておらず、崩壊するまで、渡り廊下の屋根が落ちるまで改修はされていなかった。
検査をしなかった大学も問題であるが、そもそも改修する予算が確保できないくらい予算を削っている文部科学省が問題なのである。
いつ渡り廊下の屋根が落ちるかどうかわからない危険な場所がどうしてスーパーグローバル大学のトップ型になるのだろうか。
現在「人づくり革命」という政策で高等教育の無償化と政府が言っているが、その前に既存の国立大学に必要最低限の投資すら回っていない。
年々国立大学への運営交付金が下がっているが、最低限を切り詰めてはいないのだろうか。
政府は新しい政策を打ち出す前に現状をしっかりと考えてほしい。
このままでは、無償化しても高等教育を受けることができなくなってしまう。
ちょっと前に、河野太郎さんが大学の運営交付金・研究費云々のポストを投稿していた。
それと少し関連する内容をつらつらと書きます。
書きなぐっているので、読みにくいと思うけれど、許してね。
あと、具体的な数字を調べてない（まあ、知ってても増田には出せないけど）ので、体感と伝聞の話になってしまう。これまたごめん。
僕はとある国立大学で研究助手をやってるんだけど、まあ一言で言えばタイトル通りです。
研究助手という立場なのに、雑務に追われて今年度は殆ど研究ができていない。任期までに何もできず娑婆に放り出されてしまう未来が、かなり現実味を持って見える。
なぜか。単純だけど、現場の人員は減らされ、逆にやるべき仕事は増え続けている。
それに尽きる。
10年ほど前、僕がホヤホヤの学部生だったころには、所属学科に10人の助手がいた。
それが今自分が助手の立場になってみると、8人まで減っていて、来年度にはさらに一人減って7人になるという。
事務方の職員も減ることはあっても、増員している雰囲気はない。
上述の通り、教員と職員の数は減り続けているのだが、仕事は比較にならないほど増えている。
オリンピックを意識しているのか、スーパーグローバル大学云々の流れのせいなのか、わからない。
しかし雰囲気として、2020年をひとつの節目に、どこの大学も国際化を目指している。
海外の大学からの教員の招聘、海外の提携大学との共同プロジェクト、視察、講演等々…以前と比較して、海外と関わる仕事がビックリする程増えている。
しかし…笑い話にもならないが、英語が流暢といえるレベルの教員は殆どいないので、英語が堪能な若手の助手に通訳の仕事が降り掛かってくる。
また、そういったプロジェクトが増えれば増えるほど企画書、報告書、運営、準備等々の雑務が、プロジェクトごとに発生する。
そういったプロジェクトには予算も発生するが、人員が増えるわけではないし、使い道も限定されているので、正直に言うとただ単に大変なだけだ。
文字通りです。教員は研究するためのお金を、瑣末な仕事で稼ぐ必要があるが、そのお陰で研究する時間はガンガン削られる。
産学協同プロジェクト、地域とのプロジェクト、行政とのプロジェクト。こういうのも昔と比較して増え続けている。
「今年は去年よりも更に忙しくなった。ヤバい、なんとかしないと」
これはウチの科の教授のセリフだが、去年も同じことを言っていた。
「ボジョレー・ヌーヴォーかよ」と思うところだが、体感的には年を追うごとにマジで忙しくなっている。
ていうかボジョレー・ヌーヴォーは日本の国立大学を見習って欲しい。
兎に角、どんどん忙しくなっているのに、人員は減らされ続けていて現場は疲弊している。
ただ非常勤だろうが常勤だろうが、教員の給与は固定されているので、残業すればそれすなわちサービス。
週によっては毎日終電近くまで仕事していることがある。常態化してないだけマシだが、殆どが雑務だ。研究ではない。
また事務職員の離職率は異常に高く、年度初めにいた人が次の年度末を待たずに消えていることは少なくない。っていうか枚挙にいとまがない。
で、一人あたりの仕事量が増える。結果、鬱で休職する人も珍しくなくて、それでまた一人あたりの仕事量が増える。
事務に行く度に、死んだ目をした人びとと「忙しいっすね〜」と挨拶するのが最近の日課だ。
河野太郎さんのデータだと、別にガッツリ予算が減っているわけでは無いらしい。
あのポストを読んで以降「だとするとこの現状はなんだ？」と思うようになった。
大学の国際競争力強化を狙った「スーパーグローバル大学」（ＳＧＵ）構想。文部科学省の肝いりで始まったが、選ばれた大学が不満を募らせている。国の支援が想定より少ない上、予定していなかった仕事も次々発生しているからだ。
「これじゃまるで『ＳＧＵ詐欺』だ」。東日本の大学トップは「びっくりするほど支援の額を値切られた」と話す。
ＳＧＵは世界に通用する研究や国際化を進める大学を重点支援するため、文科省が２０１４年に募集。１０４大学が計画を提出し、３７大学が選ばれた。「世界ランキングトップ１００を目指す力のある大学」（タイプＡ）は最大で年５億円、「グローバル化を牽引（けんいん）する大学」（タイプＢ）は最大年３億円を、それぞれ最長１０年間支援する。
だが、１５年度の平均支援額は、タイプＡが２億８８００万円、タイプＢは１億３１００万円。１億円未満も５大学あった。「あれだけぶち上げておいてこれか。文科省は風呂敷を広げすぎ」（西日本の大学幹部）。「今も納得していない。でも、『文部科学省さま』に文句は言えない」（関東の私大の担当者）。さらに、各大学への交付額は未公表で、「あの大学はうちより少なかったようだ」などと臆測が飛び交う。
各大学に昨秋、文科省からメールが届いた。会議やシンポジウムでは、「ＳＧＵ」ではなく正式名称を使うようにとの内容だった。札幌学院大が「ＳＧＵ」を商標登録しており、「ＳＧＵを使用した場合、商標権を侵害」と書かれていた。東日本の大学の担当者は「印刷物を刷り直すはめになった。完全に余計な出費。最初に調べておいてほしい」と怒る。
さらに、文科省の定める英語での呼称は「トップグローバル」大学。「スーパーグローバル」は英語では普通は使わない表現だからだ。西日本の大学の担当者は「なんで国内向けはわざわざ妙な名前にするのか。海外向けに翻訳する際、直す手間がバカにならない」とあきれる。
テレビ番組で英会話講師を務める鳥飼玖美子・中央教育研究所理事は「英語では、『グローバル市民』なら国連などでも使っているが、『スーパーグローバル』なんて言い方はしない。『トップグローバル大学』と言えないことはないが、あまり聞かない」。事業自体についても、「そもそも海外ではグローバル人材という概念がないし、グローバル化は否定的にとらえられることもある。グローバル人材育成という発想が、グローバルでない」と指摘する。
■「背伸び」した計画も
ＳＧＵに選ばれたくて、実現が難しい計画を立てた大学もある。東日本の大学の担当者は「海外の大学と留学の協定を結ぶことや、受験生受けを考えると、『国のお墨つき』がないと不利。計画をちょっと『盛って』しまい、精査して青くなっている」と話す。
計画には、留学生の割合の数値目標も盛り込まれている。現在、海外からの留学生の授業料を減免する大学が少なくない。学生の定員は決まっており、留学生が増えるほど授業料収入に響く。例えば、授業料１００万円の３割を減免する場合、留学生の受け入れを２千人増やすと年６億円の負担増になる。「『もうからない』学生の割合が増え、経営体力との勝負になる」（西日本の大学）。減免措置の見直しを検討する大学も出始めた。
ＳＧＵに選ばれた多くの大学が外国人の教員の比率を上げる目標を掲げた。ただ、外国で教育研究歴のある日本人でも「外国人教員等」として比率に含めることが可能だ。「外国人教員の確保は大変なので、日本人で達成すればいい」（関東の私大）という、「数あわせ」も頻発しそうだ。
■当初より採択大学数増え…
事業を担当する文部科学省高等教育企画課の担当者は、支援額への不満について、「大学から直接少ないと言われることもある。財政状況が厳しく、予算を思っていたほど確保できなかった上、当初予定していた３０大学より採択大学数が増えたので、１大学当たりの支援は少なくなった。『最大で』の金額が、誤解された面もある」と説明。「スーパーグローバル」の呼称については、「和製英語。でも、分かりやすいし、インパクトのある表現だと思う」。外国人教員の比率を巡る大学の対応は、「グローバルな日本人であれば問題ない。外国籍でなければならないということはない」。計画を『盛った』大学の存在は想定外で、担当者は「ちゃんとやれないなら理由を説明してもらうことになる」と話している。（石山英明）
http://digital.asahi.com/articles/ASJ4T5DB4J4TUTIL04W.html?rm=514
http://www.asahi.com/articles/ASHD15H4PHD1UTIL03D.html
文部科学省は１日、年間約５４万円の国立大学授業料について、２０３１年度には９３万円程度に上がるという試算を示した。大学の収入の核となる国の運営費交付金が大幅に減らされる可能性があり、大学が減らなければ、授業料で減収分を賄う必要性があるという。
これは財務省が運営費交付金を減らすというという方針を打ち出し，文科省がその際の対応として提示した試算だ．言い換えると，運営交付金というパイの大きさは決まっていて，大学が増えたからパイの割り当てが無くなった．だから授業料で補填するという理論だ．この論が妥当であるのかを検証してみたい．
なお，大学は国立，公立，私立に三分されるが，文科省の「公立大学の財政」
http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kouritsu/detail/1284531.htm
によれば公立大学への国からの支援は廃止され，今は競争的資金によって支援をしており，その額は2013年時点で30億円であり交付金の額に対しては無視できるほど小さいため，ここでは国立大学と私立大学のみを分析の対象とする．
経常経費は2004年時点で23,622億円，2008年時点で26,171億円と増えているが，交付金は2004年時点で11,655億円，2008年時点で11,318億円と減っている．
なお，交付金の経常経費に対する割合は2008年時点で43.2%．
私立大学の主たる財源は「学生生徒等納付金」，つまり学費であり
2008年時点では全体の76.5%，総額にして24,791億円．
このスライドのグラフからは経常経費と補助金額値が読めないので
http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shinkou/07021403/002/001/002.htm
を参照すると，2004年時点の経費総額は2004年時点で27,439億円，2007年時点で29,426億円と増えているが，2004年時点の国からの補助費用は2004年時点で3,262億円，2007年時点で3,280億円と微増している．
国からの補助金額の経常経費に対する割合は2007年時点で11.1%．
次に「学校基本調査 年次統計 9 大学の学校数、在籍者数、教職員数（昭和23年～）」
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?bid=000001015843
1999年には99校だったのが，2015年には86校にまで減っている．
比較のため，前述の期間に絞ると2004年時点で87校，2008年時点で86校とほぼ変わっていない．
1999年には457校だったのが，2015年には604校にまで増えている．
比較のため，前述の期間に絞っても2004年時点で542校，2007年時点で580校と大幅に増えている．
運営交付金が減額されるのであれば学費値上げで補填するということだが,経常経費に占める補助額の割合は国立大学では4割強，私立大は約1割なので，当然国立大の方がダメージが大きい．負担を考えると私立大への補助額を減らし，そこから補填するのがまず先ではないだろうか．
もちろん,運営交付金の額を減額する代わりに他分野から補填できる方が望ましい．
そもそも少子化と言われている時代に私立大学数が1.3倍にもなっていることも気になった.
「国公私立大学の財政の状況」を見ればわかるが，交付金の配分は旧帝大などの大学に重点的に行われている．
詳しくは学生数を見る必要があるが，「トップ大学を優遇してさらに伸ばし，牽引させる」ということなのだろう．
この傾向は「スーパーグローバル大学」に象徴されるように益々強くなっているため，
トップ大学以外への風当たり，及び在籍する学生の負担はどんどん高まるだろう．
正常な民主主義は，代表者を選出する投票者がまともな判断が出来てこそ成り立つ．
L型大学とG型大学のような優秀な人のみを伸ばし，後は就職しろという論理は大多数の投票者の教育をないがしろにすることであり，反対である．
Times Higher Educationの世界大学ランキングが今年も出て、東大がアジアの大学トップから陥落した。他の大学も軒並みランキングを下げている。文部科学省は、今後10年間で世界大学ランキングトップ100に我が国の大学10校以上を目指すという目標を掲げて、スーパーグローバル大学創成支援プログラムなどを行ってきた。思惑と完全に逆の結果が出て、明日からいろいろと議論のあることだろう。
しかし、大学内部では、この結果にむしろ安堵している向きもじつは多いのではないかと推察する。
国が大学をいじろうとすると、ろくなことにならないという、大学内部の人々の見解が、外部からの評価によってはっきりと示されたからである。学位を持たない政治家、文部官僚、コンサルティング会社の従業員が作ったエクセルファイルとパワーポイントのスライドが生み出したものは、国外の大学評価者からゴミとみなされてしまったわけである。
ともあれ、今回のランキングでトップ10に入った大学と東大ではとうてい比較にならないということは、教育内容のみならず、キャンパス環境においてもそうであることも記憶しておいてよい。キャンパス環境は研究のパフォーマンスに影響を及ぼすからだ。東大のキャンパス、とくに本郷キャンパスとその周辺環境は劣悪である。
東大の出身者であり、ランキングでトップ10に入った大学のうち、4校を実際に訪れた人間の見解として読んでほしい。いわゆる出羽守である。
本郷キャンパスで学生時代を過ごしたことのある人ならば、独特の「居場所がない感じ」を覚えたことがあるのではないだろうか。たくさんの建物があるはずなのに、授業の合間に本を読んだり、軽く休んだり友達と喋ったりしようとするときに、行くところの選択肢が極端に少ない。キャンパス内に「隙間」的な場所がないのだ。
東大本郷は息苦しい。キャンパス敷地内の建ぺい率が高すぎるのだ。敷地の隙間を埋めるようにして、企業からお金をもらってはビルを建てつづけているうちに、場所がなくなってしまった。かつて東大出版会があった建物は近いうちに壊され、緑地になろうとしているが、これはキャンパス内の建ぺい率が高すぎるため、アリバイのようにして何もない場所を残しておく必要があるためだ。
スペースがあるところすべてに建物を立てるのが合理的だという発想は、大きな子供の考え方である。人間の深い欲求を見ていないからである。敷地にめいっぱい高層ビルを立てた環境の中で、知的能力を極限まで働かせて競うという状況に、人は耐えることができない。「隙間」が必要なのだ。検索すれば、本郷の高層ビルから学生が飛び降りて死んでいることがわかるだろう。
本郷キャンパス内に居場所がないならば、大学の外でゆっくりしようと思っても、なかなか難しい。昔ならいざしらず、本郷はもはや学生街ではなくなっているからだ。
本郷は老人と若いファミリー層の街である。文京区がそのようなまちづくりをしようとしているのである。文京区では25平方メートルより狭いワンルームマンションは新しく作ってはいけないように、条例で決まっている（http://www.j-cast.com/2008/08/05024411.html?p=all）。東大周辺で昔から不動産業を営んでいる人に直接聞いた話によると、規制が敷かれる以前につくられた狭小物件の家賃は、バブル時代の水準で高止まりしている。あまりお金のない東大生にとって、本郷周辺で手頃な部屋を見つけるのはとても難しい。このため、多くの東大生はベッドタウンから通勤してくるサラリーマンのようにして、朝、本郷キャンパスへやってくる。
こうした住宅事情は、本郷界隈のビジネスにも影響を及ぼしている。この10年の間に本郷通りで増えたものといえば、高層マンション、ラーメン屋、カレー屋、中華料理屋、小型スーパーである。飲食店は、主にサラリーマン層の需要を当て込み、食べたらすぐに出て行かなくてはならない高回転率型のビジネスが増えた。あまりお金をかけずにゆっくり本でも読もうとすれば、ドトール、スタバ、サンマルクカフェといった選択肢になろうか。この他にも本郷通ではまだ個人経営の喫茶店が健闘しているが、いかんせん価格帯が高く、老朽化が進んでいるため居心地に問題があるように思う。
北米や英国の大きな大学は、町と大学の境目がないことが多い。両者が融合して美しい町並みを作っている。これが東大本郷との最大の違いである（いわゆるオックスブリッジは、旧市街と伝統的なカレッジ周辺の家賃は高いが、その辺に住まずとも、とりあえず身を隠せるところがそこそこある）。文京区は東大周辺の学生を追い出し、高く売れそうな高層マンションの建設ばかり許している。そのような場所に住む人は、税金を払ってくれるからだ。友達の部屋にちょっと寄り、周辺でご飯を食べてコーヒーを飲みながら話をして、歩いて大学に行ける環境から生まれるものと、そうでない環境から生まれるものは、やはりちがう。
このような議論には、はてなーお得意の、さまざまな「もう一つの視点」からの批判があろうし、そうあってしかるべきだが、東大が本気で研究の生産性を、しかもお金をあまりかけずに上げたいのならば、まちづくりの段階から周辺の人々と協議して、もっと学生が定着しやすい空間を創りだしたほうがよいのではないだろうかと思わざるをえない。
http://news.nicovideo.jp/watch/nw1303481
これからの世の中では、日本人は、出身大学によって次のように２階級に分かれることになる。
いわゆる「スーパーグローバル大学（トップ型）」に在籍中・卒業生の皆さんおめでとう。
北海道大、東北大、筑波大、東京大、東京医科歯科大、東京工業大、
名古屋大、京都大、大阪大、広島大、九州大、慶応義塾大、早稲田大
（文系しかない一橋大学がスーパーグローバル大学から外れたことも最近の安倍政権の方針と極めて整合的だ）
上記以外の大学に入った人。仮面浪人をしてでも上記の大学に入りましょう。
Ｇ型大学に入らない限り、あなたの子供は「下級国民」と呼ばれ続けることになる。
女性が男を見る目も変わるだろう。「彼、イケメンだけどＬ型大卒か・・・」
ママ友の集まり等でもＬ型の家庭の奥さんは肩身の狭い思いをすることになる。
大学入試でどこを受験するかは、これまでより遙かに人生へのインパクトを与える。
-----------------------------
という無知なコメントがありますが、それはナイーブすぎる認識。全然違う。
のような先端の研究を念頭に置いて基礎教育をするわけ。合成高分子、ナノマシン、iPS、サイバニクス、などなど、先端の研究をやっている教員自身が教える。
「一般社会が大卒者に大学教育の内容を期待することはあんまりない」なんて書いている人がいるけど、それは、あんたがそういう企業に行っているのか、あるいは、あんたが大学でサボっていたんだよ。もしくは文系だったのか？
上記のような、イノベーションの核になるような知見を学ぶわけではなく、職業訓練学校のようなカリキュラムが望まれているんだよね。
