はてなキーワード: 人工島とは
もうChatGPTだけでええやん
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事実誤認: 中国は確実に他国との戦争や衝突に備えている国です。中国の軍事戦略には、国防の強化や領土の保全だけでなく、台湾問題や南シナ海における領有権主張など、他国との潜在的な紛争に備えた行動が含まれています。近年では、海軍力や空軍力を急速に強化しており、特に米国との対立やインドとの国境紛争、台湾問題に関する戦略が注目されています。軍事ドクトリンや装備の近代化を見ても、他国との戦争を「考えていない」というのは不正確です。
論理的な問題: 文章では、中国が他国からの侵略に備えていないと述べていますが、これは現実と異なります。中国は長い国境線を持つ国であり、特に米国やインドなどの大国との緊張が続いています。そのため、軍備は侵略に対する備えを含んでおり、特に核抑止力や大量の陸上兵力を持つことはその証左です。また、近年の海軍や空軍の近代化や、南シナ海での人工島建設による防衛拠点の強化は、侵略への備えとして評価されるべきです。
事実誤認: 中国は2013年に防空識別圏(ADIZ)を設定しました。これは尖閣諸島を含む広範囲をカバーしており、軍事的なプレゼンスを誇示するためのものです。文中では「中国は防空識別圏に対して何の対応も取らなかった」とありますが、これは不正確です。中国は確かに防空識別圏に関して初期の段階で強制的な対応を取らなかったものの、その後、米軍や自衛隊の動きを監視し、警告を発するなどの活動を行っています。また、防空識別圏は国際法上の法的拘束力があるものではなく、各国が自ら設定し、その管理に関しては自主的に行うものであるため、中国が防空識別圏に対して必ずしも強制的な行動を取らなかったとしても、それをもって「備えていない」とするのは誤解です。
論理的な問題: 文中では中国軍が「ショボい」という表現が使われていますが、これは誤解を招く表現です。中国は世界第2位の軍事予算を持ち、その軍事力は量・質ともに強化されています。特に海軍や空軍の近代化が進んでおり、アメリカに次ぐ規模の軍事力を誇ります。米中シミュレーションでは、中国が苦戦するケースもありますが、その理由は単に「備えていない」からではなく、アメリカの軍事力が極めて強力であることや、米国の同盟国が関与するためです。また、戦争シミュレーションは多くの仮定に基づいており、状況次第では結果が大きく異なることもあります。
論理的な問題: 「かつて本邦に侵略された過去から非難はするが、自衛隊や米軍による攻撃や上陸侵攻に備えていない」という主張は、過去の出来事を基に中国の現代軍事政策を論じるには不適切です。歴史的な侵略の経験は確かに重要ですが、それをもって現代の軍事戦略を全面的に評価するのは誤りです。現代の中国は、アジアにおける自国の影響力を強化し、米国を含む他国の軍事力に対抗するために軍備を拡張し続けています。
事実誤認: 中国は台湾侵攻を想定した軍備を整えており、上陸作戦を含む戦略的計画を策定しています。上陸作戦には強襲揚陸艦やエアクッション揚陸艇(LCAC)などの艦艇が必要ですが、中国はここ数年で急速にこれらの装備を増強しています。さらに、中国人民解放軍海軍(PLAN)は大規模な海軍力の近代化を進めており、特に南シナ海や台湾海峡周辺での作戦能力を高めています。「上陸用装備が充実していない」というのは、現状と矛盾する見解です。
また、中国は「民間船を徴用する」というアイデアを採用していますが、これは近代的な軍事戦略の一環で、民間船舶の利用を補完的な輸送手段として計画的に取り入れています。単に「呑気なこと」を言っているわけではなく、現代のハイブリッド戦争や多領域作戦の中で、物流や兵員輸送の多様化は非常に重要な戦術的要素です。
事実誤認: 装備の充足に関して「2040年までかかる」という主張は過度に楽観的・悲観的な予測に基づいています。中国は現在も大規模な軍拡を行っており、特に海軍や空軍においては着実に能力を向上させています。既に計画されている装備の多くは、今後数年以内に配備が進むと考えられます。2040年という時間枠は根拠が不明であり、過剰な遅れを想定する根拠も明確ではありません。
事実誤認: 中国の核戦力に関する情報は、機密性が高く、正確な公開情報は限られています。ただし、中国は「核兵器は報復のためにのみ使用する」という「最小限の抑止力(minimum deterrence)」政策を掲げており、その一環として核弾頭と運搬手段(ミサイル)の分離を行っているとされています。しかし、これは抑止力を放棄するという意味ではありません。むしろ、抑止力を維持しながらも、偶発的な核使用を避けるための慎重な管理手法です。
中国の戦略は、核兵器の即応配備を避けることで、緊張が高まった時の危険を最小限に抑える一方、必要な場合には迅速に対応できる能力を持つというものです。この戦略は他の核保有国とは異なるが、独自の合理性を持っています。「抑止力を放棄している」という主張は中国の核戦略を誤解しています。
事実誤認: IAEA(国際原子力機関)は、核エネルギーの平和利用を監視する機関であり、核兵器の使用に関する規定は定めていません。核兵器使用に関する国際規範としては、核兵器不拡散条約(NPT)があり、その中で核兵器の使用に関する制約が議論されています。中国は「先制不使用(No First Use)」の政策を採用しており、これは「核兵器を先に使用しない」という宣言です。この政策のもと、中国は他国から核攻撃を受けた場合にのみ核兵器を使用することを明確にしています。この政策が「不備」と捉えられるかどうかは、戦略的な見解の違いによります。
論理的な問題: 文中で「正直それまで中国経済持ってるの?」という懸念が表明されていますが、これは現在の中国の経済状況に基づく明確な根拠が不足しています。中国経済は現在、成長の鈍化や不動産バブルのリスクなど、いくつかの課題に直面していますが、軍事予算の増加や軍備の近代化がすぐに停止する兆候は見られません。経済的な持続性の議論は、軍事力の評価とは別に慎重に議論されるべきです。
全体的に見ると、この文章は中国の軍事力を過小評価し、誤解を招く論点がいくつか含まれています。
事実や論理に基づいた議論が不足しており、感情的・主観的な見解に基づいている部分が多いため、より客観的な視点から再評価する必要があります。
これまで日本海側に行ってたけど、時間があまりなかったのではじめて近場の大阪湾に行くことにした。
とても長い屋根付きの駐車場があって隙間なく車が停まってるのを見て都会はすげーと思った。
でも、人多すぎてなんだか魚釣りどこじゃなくなってしょんぼりした。
テンションが俊太郎になったので、車ドライブと今後の場所探しをする日に目的変更して再出発。
車を横付けできるファミリーなスポットがあったので、お邪魔してサビキさせてもらうことに。
そしたら、お隣の子供が普通にサバを釣ってて、横目で見ながらサバ釣ったことないからバチクソ、テンション上がった。
手持ちで一番大きなハリ(5号)を付けてアミ姫いれて落としたら、直ぐに何かかかって
知らないアタリで、めちゃ横に走るし、巻いたことのない感触だしで、すぐに赤い実はじけた。
巻いてる最中も、釣られたあとも、ハリ取るときも、バケツに入れるときも、ずっとバタバタしてて可愛かった。
暗くなってヘッデンでバケツを照らしたら、背中が古代遺跡みたいな模様が青白くひかって神秘的な気持ちになった。
今日は一夜干しをセットしてあるので夜が楽しみ。
あと、水深がかなり深くてびっくりした。また行くの楽しみ。はやくサバに会いたい。
阪神大震災とは、世界中のダム地震と同じく、山を削って住宅地にして、その土砂を使って人工島を二つも作り、淡路島から渦潮のど真ん中に目釘を置いて行き、瀬戸内海と太平洋の海流を邪魔すると、あ~ら不思議、岩盤が割れて新しい活断層が出来て、淡路島から宝塚に至るまで、800ガルを超える浅い震源での直下型大地震が起こり、既存の土地の木造住宅が倒壊して、7000人の貧困層とか若年低所得者とか高齢者が木造アパートに住んでるのを全員計画的に抹殺しましたと言う人災。
熊本の震度7の大地震と言うのは、トヨタとかホンダなど世界中の中心となる基幹工場を九州に建設し、東南海地震の心配がある危なっかしくて手狭な中部地方から、企業城下町ごと九州に移転させて、稼働するところまで行ったのに、建設地震で全て崩壊して、基幹工場移転計画までおじゃんになったバカ丸出しの人災。
阿蘇山の溶岩ドームを割って、中央構造体と言う九州から和歌山に至る日本最大の活断層沿いに震源が移動して行き、日本滅亡フラグが立って大爆笑。もし東南海地震が起こるか阿蘇山が終局噴火すると、富士山の600倍のエネルギーで日本が滅亡し、7300年前に終局噴火した九州南方の海底火山、鬼界カルデラが(富士山の400倍)噴火した時以上の破滅がもたらされる。
当時山口県まで火砕流が到達して、勿論九州全滅で焼けただれて窒息死、縄文時代の栗の木などを中心とした集落とか、東北まであった巨木信仰の集落がすべて消え失せ、太陽である天照大神がお隠れになると言う伝説が残り、相撲の神とされるタジカラオ神が岩戸を投げたという伝承通り、長野県や奈良県まで巨大な噴石が大気圏を突破して飛び、今も天岩戸神社として信仰されている。
三渓ダムを建設した時のダム地震は、四川省大地震と、多分アンダマン海で起きたマグニチュード9.1の地震で、インドネシアやインド洋に面するアフリカまで到達する大津波で、数万人の犠牲者を出して、衝撃波が地球を三周した大地震。
三国志でも、「諸葛孔明もまた書生であった、寒い漢中では暖かい南方から持ち込んだ麦は穂を付けなかったのだ」のと同じく、自然のしっぺ返しを一切考えない書生で子供の戯言。
時代遅れ甚だしいし
こんなことは関西人以外にやらない
恥を知れ関西人
博覧会国際事務局(BIE、本部・パリ)総会が12月1日に開かれ、2025年大阪・関西万博の事業概要を定めた政府の「登録申請書」が承認される方向だ。これを受け開催の準備が本格化する。課題は、会場となる人工島、夢(ゆめ)洲(しま)(大阪市此花区)方面への鉄道各社の延伸が、大阪メトロの地下鉄中央線を除き間に合わないことだ。会場への輸送体制の不備は万博成功のネックとなりかねない。
神戸市が阪神・淡路大震災後に進めてきた同市長田区の新長田駅南地区再開発事業(約20ヘクタール)を検証する有識者会議(座長=加藤恵正・兵庫県立大大学院教授)の第2回会合が16日開かれ、市がまとめた検証案が示された。商業再建では、社会情勢の変化に応じた大幅な計画変更ができず、多くの商業床が売れ残ったことなどを課題に挙げた
地域政党「大阪維新の会」は2010年に結党して以降、党最大の公約に掲げた「大阪都構想」の実現を目指してきた。制度設計を担う大阪府と大阪市の共同部署「大都市局」が設置された13年4月以降、都構想関連の事務には少なくとも100億円を超える府市の公金がつぎ込まれ、多くの職員も投入された。