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はてなキーワード: 時代の趨勢とは
レオタードはもともとアクロバット用のものだった。40年代に存在はしていたが、寒いときの重ね着だった。ヒートテックみたいなものか？
60年代の理想の女性像は、女性的で成熟したものから、ほっそりして若々しいものに変化した。きれいな脚が魅力的とされ、スカートが短くなる流れと一致している。
レオタードはこの頃の運動着で、水着のようなものと全身を覆うものがあった。水着タイプは下にタイツを着ることがあった。レオタードと対照的な明るい色のタイツが流行った。
長袖、半袖、袖なしがあり、首まわりは丸いのからタートルネックがあった。
70年代になると、ファッション全体は60年代のサイケデリックな傾向を脱したが、レオタードはまだ人気だった。しかし、微妙な違いがある。70年代になると、60年代の活気のある色と模様がおとなしくなった。人気のあった色はピンク、ベージュ、茶色、暗い緑や青だ。タイツはレオタードの色に合わせることが多い。
驚いたことに、レオタードは70年代には屋外の運動着としても採用された。
ただし、exersuitと言われるもので。ボクサーショーツや紐のついたパンツの下に着られたものだ。外観は40年代の運動着に似ている。
以前ハンガリーのレオタードについて書いたが、ハンガリーの場合は屋外で水着タイプのレオタードを着るものだ。
80年代になると、たとえば袖なしでVネック、レッグウォーマーつきといったデザインが出てくる。
ファッションは70年代のものと近いのだが、アクセサリが増えてくる。たとえば、バンドやレッグウォーマーだ。
この頃はフィットネス熱の時代としても知られる。ジムが出会いの場所にもなりさらにおしゃれになった。写真を見ると、なぜかレオタードの上からブルマーのようなものをはいているのもある。
これで60年代～80年代のレオタードの違いがわかるようになった。
一方で、レオタードの衰退については、この記事には記述がない。
https://thevintagewomanmagazine.com/history-of-exercise-fashion/
その兆しは中央テレビで放送された「新体操」の番組だ（ロシア語から和訳したのでこの訳語が正しいかわからない。オリンピック競技とは別物なので「新式体操」とでも訳すべき？）。
レオタードを身に着けた女性が、エアロビや体操のブームを引き起こした。
保守派の人びとの反感にもかかわらず、「新体操」の起源は音楽やリトミック教育に起源をもつ。20世紀初頭のスイス人作曲家、エミール・ジャック・ダルクローズに始まる。
もともとリズム感を鍛えるために、身体をリズムに合わせて動かすことを発明した。
有酸素運動は60年代に米国のケネス。クーパーにより開発され、女優ジェーン・フォンダにより人々に広められた。元々彼女にとっては体操は趣味であった。
当時のソ連の運動は労働者向けに作られた30年代のものが踏襲されていたので、新しいものが導入された。西側的であるとの批判をかわすため、番組は「新体操」と呼ばれていた。
https://kulturologia.ru/blogs/160519/43125/
同じレオタードが流行った時代でも、タイツをどんな色と合わせるかなどの流行りすたりがあったことは知らなかった。「うる星やつら」とか「キャッツアイ」とか学研の頭脳開発ビデオ「わくわくひらがな」でみたレオタードなども、その時代を反映していたのだろう。
また、時代のよって女性の理想のファッションや体格が変わってきたのも再確認できてよかった。人気のハリウッド女優によって金髪やブルネットの人気が変わってきたのは知っていたし、楊貴妃の頃はぽっちゃり系がモテたとかそんな話を聞いていたが、ここでも実証された。
世界史を学ぶ醍醐味はここにある。自分の好みや思想もその時代の趨勢とは無縁ではないし、価値観なんてあっという間に変わってしまう。好きなファッションをすればいいし、価値観は自分の頭で考えないと大勢に流されっぱなしになってしまう。
そういえば以前書いたが、ソ連のほうがレオタードの導入が早かったらしいことは興味深い。
先ほど述べたが、レオタードの上からショーツ型（パンティー型）の服を着るケースがあるが、なぜだ？
https://www.elle.com.au/health-fitness/workout-clothes-throughout-history-12669
ブルマのショーツ化の流れとも関係しているかもしれないが、証拠を見つけるのは難しいだろう。当時の美意識を（フェティシズムを？）反映していると立証するのはどうすればいいのか。できるのは、同時期のファッションだったという指摘をするだけだ。
最初の項目で引用した記事は他の運動着についても記載しているので、そのうち概略を説明する。全訳すると著作権的にまずい。
ほかにも、へそ出しファッションが許されるようになったのはいつか、ビキニとはどれくらいずれているかについても調査したい。考えてみればビキニの歴史も意外と知らない。
また、レオタード衰退の理由も知りたい。上のへそだしとも関連するが、スポブラタイプの運動着が流行ったのはいつからについても気になる。
ところで、最初のブルマーについての記事を投稿してから3年が経った。速いものだと驚きもするし、自分のオブセッションの変わらなさに呆れもする。
コロナ禍がビジネスに影響を与え続け、その期間が2年を超える中で、大きな変化といえるものにデジタル化の加速という流れがあります。それまで耳なじみの薄かった「DX」という言葉が経営の常識となり、自社の製品・サービスをネット上で販売するECビジネスやオンライン営業はもはやB2C、B2Bを問わぬ重要戦術となっています。従業員一人ひとりの身近な部分では、テレワークやオンライン会議などコロナ前には想像もできなかった働き方が、あっという間に浸透しました。
この流れは業務を根本から見直すことにも直結しており、特に業界的な変革期と昨今のデジタル化の急流が交錯した業種において激しい動きが目立っています。その最たるものが金融業界でしょう。日本経済新聞の調査によれば、銀行、証券、保険などの大手13社で3年以内にDXを活用した業務削減に伴う人員削減は4万人に達する見込みであり、うち明確に配置転換が見込まれる人員は7000人余りとのこと。それ以外の3万人超については、「未定」というあいまいな状況に置かれています。ただ、日本の労働法規上、自然減以外の余剰人員を解雇することは難しく、どのように再活用していくかは大きな課題となっている形です。
余剰人員再活用のキーワードとして2021年辺りからよく耳にするようになったのが、「リスキリング」という言葉です。「リスキリング」とは英語にすると「reskilling」、すなわちスキルを身につけるという意味の「skilling」に「再度」を意味する「re」を付けたもので、「職業能力の再開発、再教育」という意味で使われています。広義には時代に合わせたスキルの再取得を意味しますが、今の時代に限定した狭義では「DX化に対応できるスキルの再取得」という意味で使われていることが多いのではないでしょうか。
先の金融業界の例で申し上げれば、りそなホールディングスでは行員1700人を3～6カ月の研修期間を経て事業承継分野やDX関連業務に配置替えすることを計画しているようです。第一生命保険では全社員をデジタル人材として再教育し、社内のIT資格取得を義務付けるといいます。SMBC日興証券でも、22年度中に社員の約1割にあたる900人をデジタル人材として再教育の上、再活用する考えを公表しています。
急速なデジタル化の流れで、金融機関におけるリアル店舗網の縮小は加速度的に進んでいます。同時にフィンテックの活用をはじめ金融機関のビジネスモデルは根底から変革を求められており、今後を見通した変革の設計図面に対して人材面での対応が追い付いていないのが実情であると映ります。
このようにコロナ禍と業務見直しの過渡期が重なった金融機関ではかなり激しい動きが見て取れますが、他の業界でも時代の趨勢（すうせい）はいかんともしがたく、早晩ほぼ例外なく同じような流れにのまれるのは間違いのないでしょう。そうなると気になるのは、長年同じことの繰り返しに慣れてきた中高年社員はリスキリングに直面してどうなるのか、という問いかけです。
パーソル総合研究所が20年に発表した調査で既に、国内企業約800社の約36％が「シニア社員の能力・スキル不足が課題になっている」と回答しており、5年以内に課題になりそうだと回答した企業まで含めると、70％近くにまでのぼっています。中高年社員をいかにして取り残さないかという「守りのリスキリング」は、見逃せない問題になってきているのです。「人生100年時代」といわれ定年延長や再雇用が既定路線になりつつある中で、企業経営は新たな重たい課題を抱えることになったといえそうです。
出所：パーソル総合研究所「企業のシニア人材マネジメントに関する実態調査」
人事戦略の変革はリスキリングだけではなく、採用面にも大きな動きが出ています。スキルを持った人材を積極的に中途採用する動きです。
やはりこの領域でもビジネスモデル転換を急ぐ金融機関が先行している感は強く、3メガバンクで22年度中の中途採用が前年比8割増という計画が打ち出されています。一方で新卒採用は3メガバンク合計で前年の5000人から1100人へ大幅な減少傾向にあります。リアルの非効率な業務がデジタルに置き換わること、そして今後も進むDX化で実践的なスキルが重視されることなど、この傾向は他業種にも広がることが大いに考えられるでしょう。そうなると最終的には、世界的に見てガラパゴスな終身雇用を前提とした日本企業の採用は、近い将来いよいよ終焉を迎えることになるのではないかと思うのです。
そもそも長期雇用を前提としたわが国では、チーム型優先での組織運営にふさわしいゼネラリスト養成を目指した「メンバーシップ型雇用」を採用の基本としてきました。この「メンバーシップ型雇用」は結果的に、基礎学力を一つの物差しとした学歴優先採用を醸成することとなり、特に大手企業は一人でも多くの有名大学卒業生を採用したいという方針で長年採用競争を繰り広げてきました。
しかしスキル重視の中途採用が人材補充の有力手段となり新卒採用が減ることになれば、新卒採用についてもこの傾向にシフトしていくのは当然の流れです。すなわち、日本的「メンバーシップ型雇用」が「ジョブ型雇用」に取って代わられるのは時間の問題であると思われるのです。
今後、採用においては、終身雇用を背景とした長期的展望でゼネラリストを育てるという人材方針が改められることで、入社後に想定されるジョブにハマるかハマらないかが、その合否を決定する最大のポイントになるでしょう。そうなれば新卒採用は、「人物重視」といったあいまいな表現に“化粧”された学歴偏重に陥ることなく、応募者がその時点でスキルとして何を身につけているか、あるいは企業が要求するスキルを持っているか否かが問われることになるはずです。とりわけ語学力やプログラミングをはじめとしたITリテラシーなどが、新規採用の際の基本資質として問われることになるとみています。
われわれ世代が就職活動をしていた40年ほど前は、銀行などの募集要件に当たり前のように「大卒文系男子」という狭い枠がハメられていました。しかもこの「大卒」の裏には、「できれば有名大学」という言葉が明らかに潜んでもいました。だからこそ、教育ママや教育パパはわが子を中学から有名校に入れて、有名大学に進学させることこそ親の務めと思ってきた節があります。
しかし気が付けばダイバーシティー、ジェンダー平等が常識となった今、企業の募集要項に「文系」「男子」などを付することが非常識な時代となり、もはや「大卒」を掲げることすら常識に適わなくなる日は近いと感じさせられます。筆者の住む街の路上で夜な夜な繰り広げられる塾通い送り迎えの駐車車列渋滞を見るにつけ、教育ママ、教育パパの教育目線もそろそろ変えないといけないのではないかと感じる次第です。
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2205/26/news042.html
10代から20代の初め頃、ツタヤにはお世話になったので、少し寂しい。
みんなNetflixとかSpotifyとか、サブスク契約だろう？
その偉大なサービスを紹介してみたいと思う。
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あれは、全部オレのものだ。
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ツタヤ阪急伊丹駅前店にあるDVDとCDは全部オレのものである。
ツタヤは、コンテンツ特化型資産管理業をやっていて、オレのDVDやCDをぜーんぶ管理してくれていた。（書籍や一部ゲームソフトは除く）
今考えてもすごいビジネスモデルだと思う。
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音楽好きとか映画好きな輩が自宅の棚に膨大なCDやDVDコレクションを並べて悦に浸る、みたいな趣味あるけど、
オレからしたら、そんなの比じゃないね。コレクションのボリュームがそもそも違う。
あれだけの量のコンテンツを普通に購入したら数千万円はかかるんじゃない？
にもかかわらず、ツタヤのサービスを契約すれば、初期費用は、入会金の200円だけ。
それを払うだけで、あの広大なフロアに並ぶ大量のDVD/CDたちがオレのものになった。
しかも地味にすごいのが、このコレクションは徐々に増えていく。
新作が発売されれば、自動的にコレクションに追加される。特にこちらからオーダーする必要もない。
このサービスと契約するだけで、オレは常に歴史的名作から皆が注目する最新作まで、いつでも手中に収めている状態になるわけ。
サブスクだったらそんなの当たり前やん、ってなるけど、DVD/CDという物理メディアが全部自分のものになるっていうのは、
ある一定から上の世代にとっては、すごい夢というか憧れが現実になった感があるんよね。
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そうそう、ツタヤの店舗は店舗ではないと言ったが、実は、あれはオレの貸し倉庫だ。
それなのに、オレは貸し倉庫のオーナーに家賃を払っているわけではない。
ツタヤのすごいところは、ツタヤがそれを立て替えてくれているという点。
しかし、ツタヤはオレに毎月その立て替えた家賃を請求することはない。
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じゃあツタヤのキャッシュポイントって何？ ってなるんだけど、実はツタヤは手数料ビジネスをやっている。
貸し倉庫に保管されているオレの膨大なコレクションの中から「今日はこれ観たいor聞きたいな」っていうタイトルをピックアップし、
枚数に応じて、払い出し手数料を払う。タイトルのリリース時期によって手数料の金額は変わるが、
最新作でもなければ、1枚1回300円だ。
初期費用200円、払い出し手数料を300円/枚/回払うだけで、あの膨大なコレクションが全部オレのものになったと思うと、
このビジネスやってるツタヤは慈善事業かな？ って思うちゃうぐらい。
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それにだ、ツタヤは、なんと貸し倉庫にオレ専用のスタッフを配置してくれている。
払い出しの手続きはもちろん、膨大なコレクションをジャンル別に陳列してくれたり、
スタッフに聞けば丁寧に場所を教えてくれたり、一緒に探してくれたりもする。
オレが、いつ貸し倉庫に行ってもいいように、シフトを組んで複数人体制で対応してくれる。
正直、この手厚いサービス、こんな安い手数料でここまでやっていいの？ って思ってしまう。
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あと、大きな問題ではないのだが、ツタヤと契約し、サービスの提供を受ける上で注意しておくべきポイントもいくつかある。
例えば、払い出し期間だ。新作なら2泊3日、旧作は7泊8日というように、貸し倉庫へ戻す期限が設定されている。
これは、所有者であるオレがDVD/CDを借りすぎて、自宅に溜め込んで汚部屋にならないように、という配慮だと思う。
せっかく貸し倉庫があるんだから、自宅に溜め込まず、ちゃんと元の場所に戻しましょうね、ってことなんだろう。
しかも戻し忘れないよう、期限をすぎた場合は追加料金が発生する料金形態になっている。
人間誰しも損はしたくない。これはヒトの心理を突いた、うまい仕組みだな、と思った。
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次に、たまに払い出そうとしても払い出せない時がある。
世間ではこれを「レンタル中だったから借りれなかった」と言ったりするそうだが、
オレにはよくわからない。だって、オレの所有物である。手数料を払うのに、払い出せない訳が無い。
これはオレの想像だが、ツタヤのスタッフがディスクのメンテナンスをしてくれているのだと思う。
馴染みのスタッフが定期的に、汚れたディスクは読み取りエラーになるので、定期的にクリーニングしている、と言っていた。
こういう時は、数日待てば払い出し可能になるので、特に問題はない。
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たまに、めちゃくちゃコアでマニアックな知名度の低いタイトルを払い出したくなることがある。
流石にツタヤが管理してくれているオレのコレクションにもない場合がある。
オレのコレクションに追加してくれるようオーダーを頼むことができるのだろうか？
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あとはそうだな、せいぜい対応時間が限られるところ。24時間やっている（やっていた）ところもあるらしいが、
多くの場合、深夜早朝はオープンしていない。まあ、これは普通の人にとっては特に困る問題でもないだろう。
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それぐらいである。
それぐらいのことを気をつけてさえいれば、初期費用200円、都度課金の払い出し手数料300円で、
今のサブスクサービスとは違う。視聴しようがしまいが、月々数千円取られるのとは違う。
もし、その月に払い出ししなければ、かかる費用は0円だ。
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正直、ツタヤはどこで儲けているのか謎だ。
いくつか客側に制約があるとはいえ、それがキャッシュを産むような制約とは思えない。
コンテンツの購入費用、貸し倉庫の家賃、光熱費、スタッフの人件費…
オレの払い出し手数料で賄えていたのだろうか？
その謎のからくりも、時代の趨勢とは合わなくなってきたのかもしれない。
寂しい限りだ。
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ところで、ツタヤはレンタル業を装いながらレンタル業ではないというのがここまでの話だが、
あれが実は本当のレンタル業というのも、あまり知られていない事実だろう。
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結論から言うが、メルカリのアプリに並んでいる商品。各商品には販売者とされるユーザー名が付されているが、
あれはその商品の担当スタッフであって、あのユーザーの所有物ではない。
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例えば、初めてメルカリでモノを売るユーザーを想定してみよう。
最初の段階では、そのモノ、なんでもいい、機種変更して余ったSIMフリーのiPhoneでも売ることにしよう。
そのiPhoneは正真正銘、その売ろうとするユーザー、ここではAとしよう。Aその人のものである。
しかし、これに買い手がつき、Bというユーザーに販売が成立すると、所有権はメルカリに移る。
Bが買い、Bのモノになったのではないのか？
そうではない。Bは、デポジットをメルカリに支払い、そのiPhoneを無期限でレンタルするのだ。
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次に、そのiPhoneを買ったBが、そのiPhoneに満足しなかった場合や、必要がなくなった場合はどうすればいいか。
簡単である。メルカリに出品すればいいのである。そうすると、また別のユーザー、例えばCとしよう。
ここで、最初に支払ったデポジットより安く売れた場合、その差額が、BのiPhoneレンタル使用料ということになる。
例えばBがAから50,000円で買ったiPhone。これをCに40,000円で売ったとしたら、BのiPhoneレンタル使用料は10,000円だったいうことだ。
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この仕組みのすごいところは、レンタル料が無期限という点にある。
通常、レンタル品は期限が決められている。1泊2日◯円、といった具合だ。
次のレンタル希望者との間でディールした金額との価格差がレンタル使用料なのである。
レンタル期間によって変動はしない。
この姿勢が、ユーザーのメルカリ参入をここまで促したのではないだろうか。
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不思議なことに、メルカリはレンタル品の返却を義務付けていない。
ユーザーが壊したり、捨てたりしても、弁償する必要はないのだ。
ただし、その場合は、先程の例で言えば、BのiPhoneレンタル使用料は50,000円ということになる。
このレンタル使用料を低く抑えるためには、メルカリに返却（出品）することが最短の近道なのである。
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さらに、先程のケースではレンタル使用料をBが払う形になっていた。
だが、時としてレンタル費用がゼロか、あるいはマイナスになることもある。
Bが50,000円で買ったiPhoneを、Cが60,000円で買うこともあり得るということだ。
この場合、BはiPhoneをメルカリからレンタルしておきながら、メルカリから10,000円をもらうことになる。
この費用の名目は定かではないが、逆にメルカリがiPhoneの保管管理費用として支払うのか、
あるいは管理CへiPhoneを発送する配送手間賃として払っているのか。
いずれにしても、こういうワンチャンもあるため、メルカリに参入するユーザーは多いのだろう。
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メルカリサイドからすると、ものすごく旨味のあるビジネスである。
まず、在庫を抱える必要がない。最初に商品をユーザーから買い取った時点で、
いつレンタルされるかわからない商品を仕入れて、いつ倉庫から捌けるかヤキモキする必要がない。
これは物販やレンタル業の経験がある人間からすれば、とてつもなくストレスフリーな状況だと言える。
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メルカリのシステムやアプリそのものを開発したり保守管理するエンジニアが必要だが、
商品を登録したり、商品の写真を撮ったり、商品の解説文を用意する商品管理スタッフ。この人件費がスパッと要らなくなるのだ。
2021年12月の時点で、累計流通商品が25億品を突破したという。
累計なので、ある時点でのアクティブ在庫数は不明だが、それにしても、それだけ大量の商品を出品するには、
通常であればかなりの人数のスタッフを用意しないといけない。
それをユーザー負担とすることで、バッサリコストカットに成功したわけだ。お見事である。
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在庫していれば、経年劣化するし、劣化しないように倉庫の温度湿度管理などがシビアな商品もある。
先述の通り、在庫しない、倉庫も不要なので、メンテナンスコストも必要ないわけだ。
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最後に、手数料。先程のユーザーA・B・Cの例では、わかりやすくするために手数料を省いた。
実際のところは、次のレンタルが成立する時点で、成約した金額の10%をメルカリ側が手数料として徴収する。
これは、いわゆる天引きという形になるので、取りっぱぐれがない。
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世の中の形ある製品。
それはメーカーが開発し、製造し、販売することで商品となり、最初の顧客の元へ届く。
ここまでは、一般的なことだ。
しかし、最初のユーザーがメルカリへ出品した途端、それはメルカリの所有物となる。
あとは、メルカリのプラットフォーム内で、ぐるぐるとレンタルが続けられるだけである。
たまにレンタルが成立せず、ユーザーが廃棄することもあるかもしれない。
それはユーザーがデポジット＝レンタル料として確定するだけのことだ。
メルカリを覗けば、こんなものまで売ってるの？ と思わせられるほど、多種多様な、
それこそ、世の中のモノは（規約で禁制されているもの以外）大概揃ってしまうのではないだろうか。
知的障害を伴わない発達障害の存在が世間に広く認知されるようになって10年以上になるだろうか。
アスペルガー症候群（自閉症スペクトラム）やADHDなどの、コミュニケーション不全の障害は、現在の高度情報化社会に適合することが困難な人々を障害者として認定したもので、そのような意味で「新しい障害」「時代によって創られた障害」とも言われている。
歴史的経緯から俯瞰すれば、社会の構成員の多くが第一次産業に従事していた時代には、軽度な発達障害は障害としては認識されていなかった。社会にとっては身体的な機能障害の有無が、何より重要視された。
機械を使わない農作業では人間の身体が頑強であるか否かが生きていく上で重要である。逆にこのような時代において、体格さえ頑丈でよく働くことが出来ればよく、発達障害の有無が社会の構成員にふさわしいか否かの判断基準とされることはほとんどなく、それどころか知的レベルで多少劣っていても問題とはされなかった。
ところが産業革命が起こり、人々が工業生産すなわち第二次産業に従事する者が多くなってくると、知的レベルが低い者は労働生産性において不利となり、工場などで働くことがままならず、障害者としてみなされるようになる。どれだけ体格が頑丈であっても、軽度知的障害者は障害者として扱われる。
そして現在の高度情報化社会では、第三次産業に従事する者が多くなっている。情報通信業を含むサービス産業においては、他人との間の情報の伝達に問題を生じる者、すなわちコミュニケーション能力が低い者が障害者と認定されてしまう。認定を受けた者やその予備軍は、生きづらさを抱えて生きていかなければならなくなったのである。
こうして、今日の社会では他者とのコミュニケーションが困難な者は軽度であっても、総称して「発達障害者」と呼ばれ、障害者として取り扱われ、治療の対象となり、障害者枠で働くことが可能になってしまった。
生きづらさを抱える人々が社会から援助されるようになったのだから、それは社会の進歩である、ととらえる人もいるが、高度情報化社会が発達障害であることが生きづらくしてしまったのだから、発達障害者にとっては社会の悪化であろう。
ところが社会の進歩（あるいは対象者にとっての悪化）はとどまることを知らない。高度情報化社会から次の社会へとステップアップする中で、今後クローズアップされるであろう障害が、掲題の第四の障害である「嫌感障害（けんかんしょうがい）」（英訳するとharassmental disability）ではないか、というのが私の予想である。
「嫌感（けんかん）」とは私の造語で、嫌感障害者は、他人の嫌悪感を感じ取れずに、あるいは知りながらも敢えて、ハラスメントを行う人々のことを指している。
（同様に"harassmental disability"も、発達障害＝disappointmental abilityに寄せて作った造語）
「それは一般の発達障害とどこが違うのか？」と問われるかもしれないが、知的障害が身体の脳の障害という意味で広義の身体障害者であり、発達障害が広義の知的障害であるのと同様に、嫌感障害もまた、広義の発達障害ととらえて差し支えない。
しかしこれまでの発達障害という概念の中には、共感性が低いために他人の感情が分からずに意図せず他人に嫌悪感を与えることをその中に含みつつも、「他人が嫌がることがわかっていながら他人の嫌がることをすること」、いわゆるセクハラやパワハラをすることまでを障害の一種だと認定することはなかった。
今回私が提唱する「嫌感障害」は、一歩踏み込み、発達障害者の中で他人に嫌悪感を与え続けてやまない行動発言をする人々と、攻撃的であったり、あるいは人が嫌がることをすることをやめられない人々を、まとめて新たな障害者として認定するものだ。
第1の障害が身体障害、第2の障害が知的障害、第3の障害が発達障害ととらえたことが、嫌感障害を第4の障害ととらえる所以である。
昨今の脳科学では、人間の自由意志の存在は否定され、すべてが所与の条件、すなわち、遺伝子と環境、構造などによって思考は自動的に決定されているという。
自分の意思によって他人の嫌がることを行う人もまた、ある意味自分ではどうしようもない衝動によって突き動かされ、社会に不適合な行動を取らざるを得ない障害者と言えるのではないか。
彼らが適合できない社会とはなんであるか。それは女性や障害者が多く進出した社会であり、多様な社会であり、弱者が認められ、生きやすく、守られる社会である。
この社会では、強者や多数派が、その力でもって弱者や少数派の人権を踏みにじることは、もはや許容されない。
強者が所有していた権力、多数派が所有していた圧力でもって、他人の自由を拘束し、口をふさぎ、多様性を蹂躪することは社会がもはや許さないのである。
他人への嫌がらせを許さない社会は、高度情報化社会が発達し、様々なサービスが生まれる中で、人々が夢中になるサービスに人々の興味が集約していく中で育まれていった。人々が夢中になるサービスとは、SNSである。
高度情報化社会が理性の支配する知識の共有を成し遂げたものであるならば、その中で育てられてきたSNS内では、感情の共有が重要なものとして形作られてきた。
それは「高度感情化社会」と言えるものである。私達は高度感情化社会という新しいセクターに生きており、産業革命、情報革命の次に生じた、感情革命の只中にいるのである。
GAFAが情報化社会の雄ならば、そこに入っていないTwitterは感情化社会の雄であり、今後は感情産業と言われるような感情の共有化をビジネスの柱とする産業（第四次産業？）に、多くの人々が従事するようになるだろう。
その産業の中で障害となるのが、他人の感情を傷つけて平然とする人々である。その問題が今、ジワジワと、次々にクローズアップされているのを私達は知っている。
「こんなことまでハラスメントなのか？」
という疑問を抱いた人は、多いのではないだろうか。なぜ新しいハラスメントが次々に問題視されているのか、わからない人も多いはずだ。戸惑っている人々も多いだろう。新しいハラスメントを提唱する人々に「お気持ちギャング」というレッテルを貼る人々も少なくない。
しかし、これが時代の趨勢である、ととらえると、納得できるのではないだろうか。他人に嫌悪感を抱かせるのは障害である、という新しい常識が広まりつつある過程なのだ。
嫌感障害という概念が確立されるメリットとしてまず考えつくのが、嫌感障害は障害であるのだから、治療の対象となり、医療が解決する分野となることだ。
発達障害がコンサータなどの投薬で治療されてきたように、いずれ嫌感障害を解決する薬が見つかることになるだろう。
次に挙げられるメリットとしては、パワハラ、セクハラをしてきた人々が、ひとくくりの集団として可視化され、社会活動における「障害」の持ち主と認識されることだ。
発達障害という概念が、コミュニケーションの重要性を浮き彫りにしたように、嫌感障害という概念は、他人への攻撃性を抑止できる能力の重要性を明らかにする。
パワハラ、セクハラ、モラハラを、無意識であれ意図的であれ、行ってはいけないし、それは教育によって徹底されていき、矯正できないものは「障害」がある者として取り扱われることになるだろう。
このような潮流が社会に表出しようとしていることを、私達はこれから目の当たりにすることになるだろう。
なお、以上のようなことがふと頭に浮かび、自分のオリジナルなアイデアかもしれないと思い、一気呵成に書き上げたが、研究者でも専門家でもない私の思いつくようなことは、すでにどこかで誰かが考えついているかもしれない。
「高度感情化社会」「嫌感障害」といった概念に似たことが書かれている本などがもしあれば、ぜひブックマークか増田返信で教えていただきたい。
逆にアイデアが私のオリジナルだった場合、用語やアイデアに関して、皆さんのご自由にお使いいただきたい。この記事からの引用である、などと断る必要もありません。
by tnkm
ケータイを買い換えた。時代の趨勢のMVNOには乗らず、契約期間毎にMNPして経費節約。端末の更新も含めた費用で考えると、いまでもこれがもっとも経済的だ。
今回の契約変更では、店員さんの「これが一番安いんです」という口車に乗せられて、家族全員50GBの契約に。50GBなんてバカなんじゃないかと思いながらも、まんまと契約。が、これは結果的に大正解、世界が変わった。端末の顔認証とか有機ELとかの新しさなんかより、50GBの自由のほうがよほどインパクトがある。いつでもどこでも何も気にせずHDの映画見放題。なんならOSのインストールもどこでもできる。これこそ僕たちが目指したインターネットだ。これを支えるインフラを本当にこのキャリアが持ってるのかは不安だが、、、
それにしても日本の通信事業者さん、NTTと総務省の作った市場競争ごっこの数GBで価格競争から抜け出して、みんなこっちの世界で正々堂々と戦うべきだ。
一年前の私自身はフィルムカメラを所有したことはなくデジカメ一本だったが、大学時代の研究室では毎日のようにフィルムの現像をしたりしていたので、興味深く拝見した。
フィルム写真の様々な要因が絡んだ衰退っぷりが、大筋では光記録メディア（CD・DVD・BD）が現在たどっている軌跡とかぶり、時代の趨勢とはいえ、光記録メディアもいずれ同じように衰退していくのであろうと感じた（コダックや富士フィルムのようなフィルム写真メーカは光記録メディアメーカでもあった）。
記録メディアというと、テープ、磁気ディスク（フロッピーディスク）、光ディスク（CD・DVD・BD）、光磁気ディスク（MD・MO）、HDD、FLASHメモリなどがあげられる。
現在ではHDDとFLASHメモリが圧倒的で、そのほかはニッチな市場を残し衰退しているか衰退しつつある。
光記録メディアは、1980年代に普及を始めたCDを皮切りに、音楽、映像のみならずあらゆるデジタルデータの保存場所としてそれなりの地位を得ていた。
それに加え、CD-RやDVD-Rの登場で、録音・録画の受け皿としてテープメディアを置き換えていった。
そして満を持して登場したBlu-ray Disc（BD）であったが、CDやDVDのように成功しているとは言い難い。
DVD-Rも全世界で年間十億枚単位で売れているものの減少率は20%を超え、BD-Rに至っては普及しているのは日本だけという状態であり、書き込み型の光記録メディアは近い将来ほとんど見かけなくなるであろう。
このように急速にしぼみつつある光記録メディア市場を象徴する出来事としては、業界団体である日本記録メディア工業会2013年3月末に解散したことである。
建前上は「目的が達成された」ための解散であるが、実際は光記録メディアの関連企業が主な会員を占めていたため、光記録メディアの市場縮小で業界団体を維持できなくなったというのが実情であろう。
このような光記録メディアの衰退を招いた原因は多々あるが、私が主因と考えているのは以下の4つ。
・BDとHD-DVDの規格争いとBDの勝利と映像圧縮技術の進歩
それぞれ背景を見ていく。
4つの主因としたが、実際はこれが主因と言ってよく、他はすべて副因にすぎない。
記録メディアはあくまでもデータやコンテンツの箱に過ぎず、はっきり言って何でもよい。
記録メディアの要件としては、データを書き換えるか否か、読み書きの頻度と速度、容量、可搬性、保存性などである。
データを書き換えるか否かでROMとRAMのように別れ、読み書きの頻度と速度、可搬性、容量、長期保存するかによってテープメディアとFLASHメモリ、メモリサーバとSDカードのように使い分けることになる。
光記録メディアは書き換えるか否かを選べ、読み書きの頻度と速度、可搬性のいずれも真ん中に位置し、量産効果によって100円程度に値下がりするなど使い勝手はよかったと思う。
しかし、裏を返せばそれは中途半端でもあり、読み書きの頻度と速度に勝るHDD、可搬性に勝るFLASHメモリの大容量化、低価格化によってあっさり取り替えられうる脆い優位性でしかなかった。
・BDとHD-DVDの規格争いとBDの勝利と映像圧縮技術の進歩
世間を騒がせたソニーと東芝によるBDとHD-DVDの規格争いはBDの勝利に終わった。
BDは確かに優れた技術であるが、規格争いによって年単位で開発が遅れたうえ、優位性を競うあまり未成熟な技術が山ほど投入され、それらを十分に検証することもなく市場に投入された。
たとえば記録層の上に被せる保護層と、保護層を保護するハードコート層をスピンコートで形成する構造は過去の記録メディアと大きく異なっており、販売して数年後に不織布ケースでの保管に適さないことが判明するなど大量生産する工業製品としての成熟度に欠けていた。
さらに、規格競争によって発展した映像圧縮技術の進歩も災いした。
BD、HD-DVDとも当初はDVDやデジタル放送で採用されているMPEG-2という映像圧縮技術を想定していた。
これは30万画素の映像（SD映像）であれば1GBで24分程度、100～200万画素の映像（HD～フルHD映像）であれば1GBで数分程度の映像が保存できる程度の圧縮率であり、普及が予想されたHD映像はDVDでは数十分しか収められないからこそ、DVDよりも容量の大きい次世代光記録メディアが必要だという理路であったはずだ。
しかし、BD、HD-DVD両陣営とも規格競争で優位に立とうとしてMPEG-4.AVC（H.264）という新しい映像圧縮技術を盛り込んだ。
この映像圧縮技術は計算が複雑でより高度なハードウェア、ソフトウェアを必要とするものの、MPEG-2に比べ2倍以上の圧縮率を実現できる。
BD、HD-DVDの両陣営とも、MPEG-4.AVC（H.264）の採用で圧縮率の低い美しい映像を実現できるとアピールしていたが、特に書き込み型のBD-Rでは数十GBの容量は明らかにオーバースペックとなっていた。
さらに、MPEG-4.AVC（H.264）の採用によって、ハードウェア、ソフトウェアレベルでの対応と普及が急速に進み、安価に使用できるようになったうえ、圧縮率の向上は通信環境への負担を減らし、ネットワーク経由でのHDD録画再生、ビデオオンデマンドのような競合を利する結果となった。
個人的な話になるが、私はDVD-Rを年間数百枚は購入しており、実家の親や親戚も韓流ドラマにはまりこれまた数百枚単位（ひょっとすると千枚以上）で購入していたと思う。
今はどうか？
今はBD-Rを使用しているが、実家の親のための子供のビデオを年間数枚程度、そのほかにスポーツ・アニメ・バラエティで10枚程度だと思う（数えたこともない）。
個人的にはもっと使いたいとも思うが、記録メディアに焼いてまで見たいとは思わなくなった。
年齢のせいもあるかと思うが、やはり大きな原因はコンテンツのレベルの低下、そしてコピーガードであろう。
アナログ時代はゲーム機などにも保存しどこでも見れるように工夫していたが、今はおいそれとはできない。
実際には、その機能もあるし使ってもいるが、いろいろ工夫することはなくただ使うだけとなった。
録画した機器とは別の機器で再生できるかどうかもやってみなければわからない、前は出来たのにできなくなるなど使い続けるのに二の足を踏むようなことがたびたび起きた。
こうなると、仮に問題が解消されても、試すことすら面倒くさいのでもはや使う事はない。
正直、今使っている機器が壊れた後、光記録メディア機器を買いなおして使うか？といわれるとおそらく使わないだろうと答えるしかない。
年間数百枚単位で使っていた私ですらこれなのだから、一般の人はさらにその思いは強いのではないだろうか？
ではどうすればよかったか？
いくつもの目論見違いが重なり業界自体が消滅の危機を迎えている。
一番の問題は、現在のコンシューマ向けの消耗品の大部分と同じく光記録メディアは設備産業で、ある程度規模がないと儲からない構造となっていたこと。
そのため、わずかな販売の減少であっという間に赤字に転落してしまう。
CD、DVDの減少は想定されていたよりも急で、BDも規格争いで遅れ普及も低調だった。
赤字を避けるためにはそれなりに利益があった時期に撤退を決断する以外になかったかと思うが、営利企業としてそれは不可能であったろう。
これ以降は後知恵になるので、当事者からすれば何もわかっていないとの誹りを受けるだろう。
敵は身内ではなく外にあり、普及しているというアドバンテージも劇的なスピードで進むHDD、FLASHメモリの進化の前には風前の灯で、規格争いのような内輪もめしてる場合ではなかった。
今思えばソニー・松下よりもHDD、FLASHメモリも製造していた東芝のほうが状況を正しく認識していた。
しかし光記録メディア業界として、「フルハイビジョンの美しい映像」、「著作権業界に配慮して完璧なコピーガードを」なんていう身内の論理を優先し、「見たいときに見たいものをボタン一つで（それなりの画像で）」を実現しようとしていた外の業界に対する危機感がなかったとしか言いようがない。
光記録メディアが生き残る可能性が多少でもあった選択としては、規格争いはせずHD-DVDをMPEG-2のみ対応とし、コピーガードはやむを得なかったろうから、できる限り次世代規格の製品化を早め、2011年のデジタル化までに互換性の向上とネットワークへの親和性を高めることに努めていくしかなかったのではないかと思う。
これはまさに当時の東芝の目指していたものではあったのだが、業界からは東芝だけが儲かると警戒されてしまった。
光記録メディアはあくまでコンテンツネットワークの一部にすぎないし、寿命を先延ばしすることしかできなかっただろうが、それでも墜落を避けソフトランディングできたのではと夢想する。
私自身はフィルムカメラを所有したことはなくデジカメ一本だったが、大学時代の研究室では毎日のようにフィルムの現像をしたりしていたので、興味深く拝見した。
フィルム写真の様々な要因が絡んだ衰退っぷりが、大筋では光記録メディア（CD・DVD・BD）が現在たどっている軌跡とかぶり、時代の趨勢とはいえ、光記録メディアもいずれ同じように衰退していくのであろうと感じた（コダックや富士フィルムのようなフィルム写真メーカは光記録メディアメーカでもあった）。
記録メディアというと、テープ、磁気ディスク（フロッピーディスク）、光ディスク（CD・DVD・BD）、光磁気ディスク（MD・MO）、HDD、FLASHメモリなどがあげられる。
現在ではHDDとFLASHメモリが圧倒的で、そのほかはニッチな市場を残し衰退しているか衰退しつつある。
光記録メディアは、1980年代に普及を始めたCDを皮切りに、音楽、映像のみならずあらゆるデジタルデータの保存場所としてそれなりの地位を得ていた。
それに加え、CD-RやDVD-Rの登場で、録音・録画の受け皿としてテープメディアを置き換えていった。
そして満を持して登場したBlu-ray Disc（BD）であったが、CDやDVDのように成功しているとは言い難い。
DVD-Rも全世界で年間十億枚単位で売れているものの減少率は20%を超え、BD-Rに至っては普及しているのは日本だけという状態であり、書き込み型の光記録メディアは近い将来ほとんど見かけなくなるであろう。
このように急速にしぼみつつある光記録メディア市場を象徴する出来事としては、業界団体である日本記録メディア工業会2013年3月末に解散したことである。
建前上は「目的が達成された」ための解散であるが、実際は光記録メディアの関連企業が主な会員を占めていたため、光記録メディアの市場縮小で業界団体を維持できなくなったというのが実情であろう。
このような光記録メディアの衰退を招いた原因は多々あるが、私が主因と考えているのは以下の4つ。
・BDとHD-DVDの規格争いとBDの勝利と映像圧縮技術の進歩
それぞれ背景を見ていく。
4つの主因としたが、実際はこれが主因と言ってよく、他はすべて副因にすぎない。
記録メディアはあくまでもデータやコンテンツの箱に過ぎず、はっきり言って何でもよい。
記録メディアの要件としては、データを書き換えるか否か、読み書きの頻度と速度、容量、可搬性、保存性などである。
データを書き換えるか否かでROMとRAMのように別れ、読み書きの頻度と速度、可搬性、容量、長期保存するかによってテープメディアとFLASHメモリ、メモリサーバとSDカードのように使い分けることになる。
光記録メディアは書き換えるか否かを選べ、読み書きの頻度と速度、可搬性のいずれも真ん中に位置し、量産効果によって100円程度に値下がりするなど使い勝手はよかったと思う。
しかし、裏を返せばそれは中途半端でもあり、読み書きの頻度と速度に勝るHDD、可搬性に勝るFLASHメモリの大容量化、低価格化によってあっさり取り替えられうる脆い優位性でしかなかった。
・BDとHD-DVDの規格争いとBDの勝利と映像圧縮技術の進歩
世間を騒がせたソニーと東芝によるBDとHD-DVDの規格争いはBDの勝利に終わった。
BDは確かに優れた技術であるが、規格争いによって年単位で開発が遅れたうえ、優位性を競うあまり未成熟な技術が山ほど投入され、それらを十分に検証することもなく市場に投入された。
たとえば記録層の上に被せる保護層と、保護層を保護するハードコート層をスピンコートで形成する構造は過去の記録メディアと大きく異なっており、販売して数年後に不織布ケースでの保管に適さないことが判明するなど大量生産する工業製品としての成熟度に欠けていた。
さらに、規格競争によって発展した映像圧縮技術の進歩も災いした。
BD、HD-DVDとも当初はDVDやデジタル放送で採用されているMPEG-2という映像圧縮技術を想定していた。
これは30万画素の映像（SD映像）であれば1GBで24分程度、100～200万画素の映像（HD～フルHD映像）であれば1GBで数分程度の映像が保存できる程度の圧縮率であり、普及が予想されたHD映像はDVDでは数十分しか収められないからこそ、DVDよりも容量の大きい次世代光記録メディアが必要だという理路であったはずだ。
しかし、BD、HD-DVD両陣営とも規格競争で優位に立とうとしてMPEG-4.AVC（H.264）という新しい映像圧縮技術を盛り込んだ。
この映像圧縮技術は計算が複雑でより高度なハードウェア、ソフトウェアを必要とするものの、MPEG-2に比べ2倍以上の圧縮率を実現できる。
BD、HD-DVDの両陣営とも、MPEG-4.AVC（H.264）の採用で圧縮率の低い美しい映像を実現できるとアピールしていたが、特に書き込み型のBD-Rでは数十GBの容量は明らかにオーバースペックとなっていた。
さらに、MPEG-4.AVC（H.264）の採用によって、ハードウェア、ソフトウェアレベルでの対応と普及が急速に進み、安価に使用できるようになったうえ、圧縮率の向上は通信環境への負担を減らし、ネットワーク経由でのHDD録画再生、ビデオオンデマンドのような競合を利する結果となった。
個人的な話になるが、私はDVD-Rを年間数百枚は購入しており、実家の親や親戚も韓流ドラマにはまりこれまた数百枚単位（ひょっとすると千枚以上）で購入していたと思う。
今はどうか？
今はBD-Rを使用しているが、実家の親のための子供のビデオを年間数枚程度、そのほかにスポーツ・アニメ・バラエティで10枚程度だと思う（数えたこともない）。
個人的にはもっと使いたいとも思うが、記録メディアに焼いてまで見たいとは思わなくなった。
年齢のせいもあるかと思うが、やはり大きな原因はコンテンツのレベルの低下、そしてコピーガードであろう。
アナログ時代はゲーム機などにも保存しどこでも見れるように工夫していたが、今はおいそれとはできない。
実際には、その機能もあるし使ってもいるが、いろいろ工夫することはなくただ使うだけとなった。
録画した機器とは別の機器で再生できるかどうかもやってみなければわからない、前は出来たのにできなくなるなど使い続けるのに二の足を踏むようなことがたびたび起きた。
こうなると、仮に問題が解消されても、試すことすら面倒くさいのでもはや使う事はない。
正直、今使っている機器が壊れた後、光記録メディア機器を買いなおして使うか？といわれるとおそらく使わないだろうと答えるしかない。
年間数百枚単位で使っていた私ですらこれなのだから、一般の人はさらにその思いは強いのではないだろうか？
ではどうすればよかったか？
いくつもの目論見違いが重なり業界自体が消滅の危機を迎えている。
一番の問題は、現在のコンシューマ向けの消耗品の大部分と同じく光記録メディアは設備産業で、ある程度規模がないと儲からない構造となっていたこと。
そのため、わずかな販売の減少であっという間に赤字に転落してしまう。
CD、DVDの減少は想定されていたよりも急で、BDも規格争いで遅れ普及も低調だった。
赤字を避けるためにはそれなりに利益があった時期に撤退を決断する以外になかったかと思うが、営利企業としてそれは不可能であったろう。
これ以降は後知恵になるので、当事者からすれば何もわかっていないとの誹りを受けるだろう。
敵は身内ではなく外にあり、普及しているというアドバンテージも劇的なスピードで進むHDD、FLASHメモリの進化の前には風前の灯で、規格争いのような内輪もめしてる場合ではなかった。
今思えばソニー・松下よりもHDD、FLASHメモリも製造していた東芝のほうが状況を正しく認識していた。
しかし光記録メディア業界として、「フルハイビジョンの美しい映像」、「著作権業界に配慮して完璧なコピーガードを」なんていう身内の論理を優先し、「見たいときに見たいものをボタン一つで（それなりの画像で）」を実現しようとしていた外の業界に対する危機感がなかったとしか言いようがない。
光記録メディアが生き残る可能性が多少でもあった選択としては、規格争いはせずHD-DVDをMPEG-2のみ対応とし、コピーガードはやむを得なかったろうから、できる限り次世代規格の製品化を早め、2011年のデジタル化までに互換性の向上とネットワークへの親和性を高めることに努めていくしかなかったのではないかと思う。
これはまさに当時の東芝の目指していたものではあったのだが、業界からは東芝だけが儲かると警戒されてしまった。
光記録メディアはあくまでコンテンツネットワークの一部にすぎないし、寿命を先延ばしすることしかできなかっただろうが、それでも墜落を避けソフトランディングできたのではと夢想する。
よく「日本ではなぜアップルが生まれないのか」って論があるけど、
それはぶっちゃけ運じゃない？
いや教育の影響とか不必要な規制の影響もゼロとは言わないけど。
主因じゃないでしょ。
なぜ日本より優れた政府が治めている欧州ではアップルが生まれなかったん？
なぜ今より教育が画一的だった高度成長期の日本で数々のイノベーションが生まれたん？
イノベーションってのは、天才科学者と同じで、政府ごときに発生を左右できるようなシロモノじゃないと思う。
政府にできるのは、その成果をスムースに社会に行き渡らせること。
「テレビばかり見てる情報弱者のミンス信者」とか言ってる自民信者の皆様、こんばんは。
正しくは「テレビすら見ていない」ですよ。
情報弱者がテレビなんて見ているわけないでしょう、政治ニュースを真面目に流すような番組なんてなおのこと。
民主党に投票してくれるような方々は、情報バラエティ、バラエティ、ドラマくらいしか見ていません。
マジです。
だから、どれだけ民主党政府がボロを出そうが、世間一般は「市橋ガールズ」や「水島ヒロ」くらいしか覚えていません。
政策や不祥事を批判しても無駄ですよ、誰も見てないし次の選挙の時には覚えていませんから。
来年の参院選には「子ども手当て」が支給されて、民主党政府が生活を支援してくれているような空気が出来上がります。
どんなにバラマキだと批判されても定額給付金が支給されてみるとなんだかんだで使い道だとかが話題になったように。
いくらでも民主党政権を批判してくださいね。
叩いて、叩いて、叩きまくってくださいね。
参院選が終わったらまた３年程選挙がありませんので、どんな法案通しても３年間は安泰です。
人権思想自体は時代に関わらず主張されるべきだろ。そのような視点があってこそ、過去の人権侵害を批判することが出来るんだから。
昔はそれが正しかったんだから性差別超ＯＫです。今はダメになったから乗り換えました。
それはただ多数派に従ってるだけで、人権思想を無化した考え方だと思うのだが。常にフェミニズムの最前線は「少数派」だぞ？ その少数派が戦って勝ち取ることで、やがて一般常識化して多数派に回ることはあるんだが、そもそものきっかけで、少数派の段階でも戦える理論がないのであれば、そのようなことは起きない。
正しいかどうかは時代の趨勢で決めちゃいけないんだよ。
