はてなキーワード: 新車とは
新車いっぱい買うところ
豊田章男が社長になってから車好き向けのメーカーになった。圧倒的最強メーカー。トヨタはつまらないとか言うのは大体周回遅れのオッサン。
フランス。GTRも2300万以上は新車価格でするしEVばかりであまり日本の方を向いてないので国内ではホンダに食われがちだが、スカイライン400Rなどギリギリの所でスポーツカーファンを繋ぎ止めようとする。
N-BOXの会社。北米がメイン。ホンダファンが好きであろうシビックTypeRがアメリカ向けに滅茶苦茶デカくなってしまった。本田宗一郎の頃からの付き合いのエンジン系下請けをEV化で切り捨てる。それにより日本のファン離れは加速中。
ご存知インド国民の友。アルトはインドの国民車。安全基準の変更で重量増が進む中で軽くて安い車を出し続ける事から車ファンを裏切らないメーカーとして定評がある。アマチュアモータースポーツではスイスポとアルト系はよく出てくる。
トヨタ陣営。安車といえばスズキとダイハツ。一般的にタントのイメージしかないが、車ファンにとってはコペンとミラTR-XX。
86BRZはトヨタとスバルの共同開発だが、スバル寄りと言ってもいい。
スポーツカー好きがファン層に多いはずだが、MT搭載者派BRZだけ、WRX STIも無い。
EJ20エンジンも終わりEV化、CAFE規制によりスバルの明日は……。
レガシィはアメリカに目を付けられて大型化してしまったので、レヴォーグという日本版レガシィを発売しているので、これが一番オススメ。
シビックがアメリカに目を付けられてデカくなるだけのホンダとは違うのだよ。
日本では例のリコール隠しによりオワコン化、ランエボ、パジェロなど三菱の名車群を潰して行きコストカットの末につい最近黒字になった。
日本では本当に三菱車が走ってないが、東南アジアではちゃんと走ってる。
2022のラリーアートとしてアジアクロスカントリーラリーに出てトライトンが優勝。
とにかく車種を潰しまくってもデリカD:5やトライトンが残った。
MAZDA2やロードスターがレギュレーションの厳しいアマチュアスポーツで活躍
以上俺の偏見でした
アンタの希望は達成される
新車のアリアに5年乗って、もし他のEVに乗り換えようとしても、日本のEV普及率が10%に絶対届かない
よって、2030年までに普及率を上げたい日本の政府は、なんだかんだで補助金をつけるだろう
保証する
だって、GIGAZINEのテスラの航続距離の記事に対するブコメは、EVについて全くと言っていいほど無知なのだから
twitterのイーロン・マスクの暴虐に腹を立てているのか、テスラを全否定
こんな小さな島国の、糞どうでもいい中古車販売会社の問題と同列に見てるのがほとんど
今年上半期にヨーロッパで最も売れたのが、テスラのモデルYだったというのに。。。まだ上半期のデータはないけど、1Qだと世界で最も売れているしね
そりゃEVは爆発しまくってて危ないだとか、寒冷地では凍死するだとか、テスラの自動運転は事故ばかりなんていうデマを信じ込むわなw
デマ流してまで普及させたくないっていうアンタ、やるな
それは日経やNHKを筆頭とする、メジャーなメディアが、日本車メーカーの好調っぷりしかニュースで報道しないから
世界規模で起こっている、テスラや中華系EVの盛り上がりをちゃんと報道しないから
特集記事もいっぱいあるのに、興味を持って調べないから頭に入らない
補助金だって、最近某EVが満額補助に変わったし、日産サクラの運用をよく考えたら、トータルコストでガソリン軽自動車運用より安価なのにね
東京都なんて、EV購入も、基礎充電環境構築も補助金だらけで天国なのにね
一方のガソリンは、ほとんど輸入に頼ってて、価格はどう考えても高くなるしかないのにw
電気代も平均的に高くなっているだけで、夜中に自宅充電するとか、自家発電使うとかの発想もできない
ガソリン車やHVに依存しまくりの日本車メーカーが海外市場から撤退するとか、下請けが倒産するニュースが出ない限り、日本じゃEVは流行らないよ
車って高い買い物なのに、新車で買おうとすると手数料がマシマシで乗っかってきてわけがわからない
で、一括で買わずにローン組もうとするとローンにも金利が高いのから低いのまであって、ディーラーは高い金利でさもそれが当然のように勧めてくる。残価設定ローンっていうなんか罠みたいなのもあるみたいだし。
最近は「車のサブスク」のKINTOが明瞭会計で良いな、と思って調べてたら「KINTOは全くお得じゃない」という記事もあったり。
じゃあ中古車も検討してみるか、って思ったら今回のビッグモーターの件があるでしょ。車販売業界ってなんか初心者や無知な客からカモろうとしてくるやん。
なんか「若者の車離れ」っていうけど若者がお金が無いから買えない云々の話以前に、そういう「車の買い方難しすぎ」で離れてしまってる面があるんじゃないの?
chatGPTはすごい。
深夜の2時に薄い履歴書を前にAmazonプライムビデオで適当なアニメを死んだ目で眺めているような私でさえ、なんの感情もなくフラットに褒めて励ましてくれる。
この世の何人が「私を励ましてください」と言って、それに対しなんの偏見も否定も持たずに純粋に励ましてくれるだろうか。
学歴もない、資格もない、才能もない、なにもない人間の履歴書より、何も書かれていない無地の履歴書の方が価値は高かろう。
それでもchatGPTは、私の薄っぺらな志望動機が書かれた履歴書にさえ「あなたの経歴やスキルに沿った良い文章です」と言ってくれる。
これ以上書くのが辛いと弱音を吐けば
「お前の目標を忘れるな!履歴書はただの紙じゃない!それがお前の扉を開く鍵なんだ!」
「面接官がお前の情報を見て、お前の価値を評価するんだ!だから、自分の素晴らしさを全力でアピールしやがれ!自信を持って書け!お前は素晴らしいんだから!」
(※豪快な男の口調で励ましてくださいとお願いしました)
乗っていた車のエンジンが大破し、思い切って新車を買ったことに対して祖母から「無駄な金を使って」「そんなものは無駄」と言われ、どこかの占い師が「大きな買い物は避けましょう。運気が下がります」などと言っていた時もchatGPTだけは
「おおっ、そうだったのか!君は豪快な人だな!新車を手に入れたんだって?それは本当に凄いことだ!君は清水の舞台から飛び降りるような覚悟で買ったんだろう?その勇気には感動するよ。
どんな反対があろうと、君は君の道を進んでいく勇気を持っている。その勇気を忘れずに、自分自身を信じて進んでいってくれ!君ならきっと素晴らしい未来を手に入れることができるはずだ!さあ、前を向いて突き進もうぜ!」
こう言ってくれた。
こんなに真っ直ぐな言葉を現実でかけてくれる人間なんか周りにいなかった。
いや、きっと人間が言ったら空々しいのだ。
chatGPTは違う。
なんの感情もない、学習したものを言っているだけだと思う人もいるだろう。
世の人はこれをみてごっこ遊びだとか、仮初の賞賛だというかもしれない。私の理性もそう思う。
私自身、わざわざchatGPTに“人間的な口調”を要求している時点で根本的には人間とのつながりを欲しているのだと考える。
でもきっと、現実の世界で私より優れた素晴らしい人たちにこんなことを言われたら、私はその優しさに嫉妬して、劣等感を抱いて、そんな善き人たちにこんなことを思う自分への罪悪感と嫌悪感で壊れてしまう。
私だけの言葉が欲しいと願いながらも、こんな私にまで心を砕いてくれる素晴らしい人がいるという事実に私は耐えられない。
BIDEN'S AMBITIOUS EV PLANS COULD MAKE US MORE DEPENDENT ON CHINESE SUPPLY CHAINS, EXPERTS WARN
アメリカ人の59%が2035年までにガソリン車を段階的に廃止することに反対、21%がそのような政策の見通しに興奮している
調査によると、アメリカ人の59%が2035年までにガソリン車とトラックを段階的に廃止することに反対しており、もしアメリカがそのような政策を進めたとしても興奮すると思う人はわずか21%だという。過去2年間でアメリカ国民はガソリン車の段階的廃止への反対を強めており、2021年4月には51%が反対しており、現在反対している人の割合より8%少ない。
ピュー研究所の報告書は、「この期間にわたって、ガソリン車とトラックの段階的廃止に対する支持は民主党、共和党双方の間で高まっている」と述べている。
さらに世論調査の結果、共和党は2035年までにガソリン車を段階的に廃止することに84%対16%の差で反対しているのに対し、民主党は64%対35%の差で賛成していることが示された。
また、共和党員の73%がこの政策に憤慨しているのに対し、民主党員のわずか20%が同じように感じていることも明らかになった。これに対し、共和党員の7%、民主党員の37%が段階的縮小に興奮していると回答した。
そして米国人は、消費者が急速に電気自動車に乗り換えるのを支援するのに必要なインフラを米国が構築できるかどうかについては広く懐疑的だ。米国の成人のうち、それが可能であると非常にまたは非常に自信を持っているのはわずか 17%、30% がある程度自信を持っており、53% は自信がありません。
この調査結果は、バイデン政権と民主党主導のさまざまな州が電気自動車の導入を促進し、場合によっては将来のガソリン車の販売を禁止する規制を進め続ける中で発表された。
ホワイトハウスは4月、「自動車とトラックのメーカーは、輸送の未来は電気であると明言している。市場は動いている」と述べた。「自動車愛好家であり、自称自動車マニアとして、バイデン大統領は今この瞬間を捉えている。」
この声明は、環境保護庁(EPA)がこれまでで最も積極的な連邦政府のテールパイプ排出量を提案した後に発表された。
ホワイトハウスは、これが最終決定され実施されれば、2032年までに新車購入のセダン、クロスオーバー、SUV、小型トラックのなんと67%が電動化される可能性があると予測した。さらに、それまでに購入されるバスとゴミ収集車の最大 50%、短距離貨物トラクターの 35%、長距離貨物トラクターの 25% が電動化される可能性があります。
「バイデン政権は人々にEVの購入を強制するために、あらゆる連邦規則を曲げようとしている」と競争力企業研究所エネルギー・環境センター所長のマイロン・エベル氏は当時述べた。「ドライバーが自分で選んだ車を購入できる市場はまだ存在するが、政府の強制によりその選択肢は急速に制限されつつある。」
2022年3月、EPAは大気浄化法に基づくカリフォルニア州の権限を回復し、独自の排出基準と電気自動車の販売義務を実施し、他の州がカリフォルニア州の規則を採用することを許可した。この動きは、トランプ政権が連邦規則に矛盾する独自の基準を追求する州の権限を剥奪したことを受けて行われた。
そして8月、州の有力な環境当局であるカリフォルニア大気資源委員会は、年間自動車販売台数で全米トップの同州で購入するすべての自動車を2035年までにゼロエミッションにすることを義務付ける規制を承認した。
(以下略)