はてなキーワード: 2007年とは
単純に増えた減ったから違うとか言うんじゃなくて、そこから影響度を計算して考えてみてくれ。
そしてその2002年から今まで、35歳未婚率の推移確認した?約15%が約33%になってるんだぞ。
影響が大きくて優先度が高いとは言えないだろ。
https://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Popular/Popular2024.asp?chap=0
2000年から、2020年まで、25歳~45歳までの未婚率は約1割増加しているが、これがもし未婚率が2000年並に保たれていつつ、既婚女性の生涯出産数が1.9に減少したと計算すると、未婚率の増加による子どもの数への影響が推定でき、これがおおよそ300万人になる。
一方で、2000年の既婚女性の生涯の子どもの数、2.23から1.9への減少率0.33を、現在の45歳以下の既婚女性の年齢をかけると、既婚女性の生涯の子どもの数の減少による影響を推定でき、およそ220万人になる。
計算はいずれも既婚女性の数は統計値を使っているので、人口減少の影響は加味されている。もちろんこの計算は色々な部分をすっ飛ばしているため正確な形ではないが、結論は変わらない。
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/16ec62ee8524944af0039b0d1a40b24aed942535
「結婚できた夫婦の子ども数は増えている」のに全体の出生数が減り続けているワケ
子のいる世帯の平均子ども数
就業構造基本調査をもとに、「夫婦と子世帯(=一人以上の子を産んだ世帯)」だけに限って、年齢別の平均子ども数を、最新の2022年と15年前の2007年とで比較したものが以下である。
むしろ15年前より2022年の方が子どもの数は増えているのだ。
これは「結婚ができた夫婦というのは、15年前よりも一世帯当たり子どもは多く産んでいる」ということになる。言い換えれば、出生数が減っているのはそのまま婚姻数が減っているからだと言える。
2007年と2022年の出生数と婚姻数の増減を比較すれば明らかである。
入りきらなかったので別エントリで。
なお、出典は前のエントリーに貼ってあるのでそっちを見てくれ。
今までの話を読んできてもらった人には、完全に誤った議論であることはわかっていただけると思うのだけれど、どうしてもこう言う事を言う人がいる。
ただ、一点だけ「既に金がある奴を支援するべき」はその通りで、そのための施策がマッチングサービス・非婚化対策なのである。
統計で見ると、結婚しない・出来ない理由は、トップが「出会いがない」で次いで「経済的理由」である。
経済的理由と出会いが無いはほぼ同率なので、両方に手当てをする必要がある。
そして未婚男性で最も多いのは年収500万円以上なので、経済だけを協調して、マッチングサービスなど出会いを作る施策を非合理的だとする理由はない。
両方やれば良いし「合理性」で考えるならば、マッチングサービスなどの単純な婚活支援が最初に来るだろう。
参考: ttps://president.jp/articles/-/63789 婚活市場では"高望み"の部類だが…「年収500万円以上の未婚男性」が最も余っている皮肉な理由
引用:
涯未婚率対象年齢である45~54歳男女の未婚人口を年収別にみると、未婚男性でもっとも人口が多いのは500万円以上の年収層になります(2007~2017年の10年推移)。これは2007年も同様で、比率にしてしまうと小さくなるのですが、実数としては「婚活女性が高望みといわれてしまう年収500万円以上の未婚男性」がもっとも余っている
わずかにそう言った傾向はあるかも知れないが、基本的には誤り。根拠としては、結婚する理由に「子どもが欲しいから」と答える人が減っているという事を上げることが多いが、子どもが欲しいからと上げていた時代はもう50年以上前の時代の統計であり、現在の状況を分析するには古すぎる。(注3)
また、子どもが欲しいから結婚すると言う回答と、婚姻数が減り始める時期にはズレがあるのでマクロな動向を説明するには矛盾がある。
結婚せずに子どもを産む、いわゆる婚外子の割合が多い国はイタリアなどがあるが、実はイタリアは日本よりも出生率が落ちていて急速に少子化が進んでいる。
また、現実問題、日本では婚外子の出生率が非常に低い。これは社会文化的な問題なので早々覆すことはできない。
参考: ttps://president.jp/articles/-/74857 婚外子の推奨で出生率アップを狙うのは大間違い…婚外子、養子を認めても少子化は解決しない理由
ただし、て「結婚を強制するな」まで入って、最も合理的で優先順位の高い非婚化対策による少子化対策とトレードオフ関係に持っていく場合には問題になるが、
結婚しなくても子ども産みたい人は生めるようにどんどん制度を整えていったら良いのでは、という部分だけならば反対する理由はない。できるならば全部やれば良い。
これは最高に頭の悪い議論だと思っているんだけど、対立しない限り全部やればいいのは自明でしょう。
費用対効果は考える必要があるが、それに求められる効果は非常にわずかでも利益が大きい。
また、民間で出来ているから不要である、と言う話も頭が悪いと思っていて、その民間のサービスができて何年たっているかという事を意識して話をするべきだ。
例えば、マッチングサービスならば、サービスは2010年代前半から急激に増加して、もう10年以上の歴史があるが、そこから漏れる人々がいたのだ。だから非婚化は進み続けている。
ならばそれに対して行政が入る事で改善を図ることに合理性はしっかりとある。
気持ちはわかるのだが、同性カップルの結婚を可能にすることと、少子化対策として非婚化の対策、マッチングアプリなどの施策は本質的に対立しない。
にもかかわらず、そこをつなげる意味は無い
こういった考え方は少数派であることがわかっているため、マクロ政策を議論するときには、残念ながら優先順位は下がる。
もう社会的にコンセンサスがとれて久しいため、古い統計しか残っていないが
ttps://survey.gov-online.go.jp/hutai/h20/h20-syousika.html
これらを確認すると、少子化対策をやるな、不要だ、としている人は社会的に2%以下で、この数字は母数に対してほぼ誤差であり有意な数字ではない。
もちろんマイノリティであっても、配慮は必要である。さらに、戦前の産めよ増やせよの方向に行くようなことは避けなければならない事は大前提である。
しかし、少子化対策で、そこが戻るような兆候は見当たらないため、政策決定段階では処置は不要だと思われる。実施する時に個別の対応はする。
前項にも関わるのだけれど、こういった極端な意見は少数派である事が分かっているため、マクロ政策を議論するときには、残念ながら優先順位は下がる。
一方で、この議論は前項と違い、個人的に嫌だと思っていると言う主語を自分に置いた話とは程度が異なり、主語が社会になっている。
であるならば根拠が必要とされるわけだけど、このような話にそう言った論拠や統計などが記載されている所を見たことがない。
こういった議論こそ少子化対策を駄目にしていると思っていて、根拠ベースで話をしたいと思って、面倒だが色々な出典を貼ったエントリーを書いている。
言いたいことをまとめると
さらに言うと
以下本文(別に読まなくて良い)
こんな増田があった。
つぶやき的な増田だけど、素朴に基礎知識を持っている人の感想というところであろう。
しかし、それに対しての反応に、未だに基礎知識がなく印象論だけで話をしている人が多く居るという事を見かたので、改めて書いてみる。
この他にも、元々東京都が婚活アプリを整備すると言う話 [注5] に対しても微妙な意見があるので整理してみる。
ちなみに前書いた増田
https://anond.hatelabo.jp/20231208002645
子育て支援のほうが合理的、そんな意見があるが、それは間違っている。何故かと言うと、少子化の主因を捉えていないから。
これは繰り返し言われてきたが、少子化の主要因は、非婚化と言われている(注1)
詳しくは注記に文献を上げておくので見てほしいが、簡単に言うと
と言う状況があるためだ。
結婚した夫婦がもうける子どもの数は微減状態にはあるが、そこに合計特殊出生率の変化のグラフと、婚姻率のグラフを重ねてみてほしい。そうすれば、夫婦が設ける子どもの数は横這いで、結果として表れる合計特殊出生率の変化のグラフとは重ならないが、婚姻率のグラフは綺麗に重なることがわかるだろう。一目瞭然で「結婚した夫婦も減ってるじゃ無いか」と言うのは枝葉であり、全くマトを得てない事が分かると思う。
少なくとも「対策の合理性」という観点から検討すると合理的とは言いがたい。
ただ、この点についても重要な視点がある為、あとで少し書いてみる。どちらにしても少子化支援で解決は難しい。
このように、結婚しない人を結婚させるより、3人目を諦める人を支援した方が良いと言う事実はない事も既に研究で明らかになっている。確かに理想の人数の子の数を諦めた理由という調査では、その理由に経済を上げる人が多いが、統計で分析すると
要するに夫婦の子どもの数を増やすには、最も合理的な手段は晩婚化対策であるだと言うことになるが、政治的にタブーでありこの路線はほぼ無理であるとも言える。ただ、やるべきではあるのだが、これは子育て支援の方面ではない。
もちろん、
ただし
子育て支援は少子化対策としては有効ではないと言うことをとにかく認識してほしい。
よく「子育て支援・少子化対策」と並べる人がいるが、この二つは似て非なるものである。少子化対策とは別に考えるべきだ。
と言うことになる。
この施策を真っ向からストレートに捉えると、出会いを作って結婚してもらうと言う事になるだろう。色々な所が取り組んでいる。それを東京都がやるのが東京都が行う管掌のマッチングアプリという事になるだろう。
ここで「合理的か」という観点から見るとき考えなければならないのが、この施策にかかるリソースだが、東京都がこの婚姻支援に入れる予算は、たったの3億円である。(注5)
福祉予算としては圧倒的に低く、はっきりと東京都レベルでは誤差の範囲の予算だ。例えば、都庁のプロジェクションマッピングの半額以下である。
予算が低いことが問題ではない。むしろ「合理性」という観点では低い予算で高い効果が上がる可能性が高いと言うことだ。3億円では都心の100人規模の保育所の運営費にも満たないと思われる。
色々な資料を読んでいると、非婚化・晩婚化による少子化は1990年代から既に言われていることで(注1) この程度の予算でできる事をなぜやってこなかったのか、とどうしても思ってしまうが、過去の事は仕方が無い。
これからでもよいのでやるべきだ。
さて、優先順位の3番目にきている「晩婚化対策」についても触れたいと思う。
晩婚化対策が何故必要かは、既に述べた理由の再掲にはなるのだが、まとめると
また、
さて、晩婚化対策とはなんだろうか?これは2つ考えられ
の二つがある。
政策的にやりやすいのは明らかに後者である。1は大事だが、これは政治的にタブーであるし、現実問題出来るのかという事がついて回る。
一方で後者はやりやすい。と言うのは、いずれの統計でも、いずれの時代にも「結婚したい」と考える独身者の率は年齢が上がるほど延びて、一定を超えると諦めて減ると言うカーブを取るからである。
ただしこれは子育て支援とは切り口が異なる。政策的には子育て支援に含められている場合も多いが「不妊治療の公的扶助の拡充」などがそれにあたる。
子育て支援と異なるのは何かと言うと、保育所の支援、学費の無料化などは「既に生んだ後」の支援である。実はこれが少子化対策には効果が薄く非合理的だと言われる。
直接的に生みたいが生めないと言う人々を支援することが有効なのだが、何故か少子化対策に対してこちらの方が手薄になっている。
少子化対策予算などいくらでも出せるのだから全部やればいいと思うのだが。
おこなわれないのは、属性の人々はあまり政治層に声を上げないし、代弁して声を上げるような社会団体が無いからだと思われる。
再掲するが、せめて
が必要だ。
政治的に
みたいなことを堂々といったら炎上するだけで難しいのはわかる。例えば、子育て支援は所得制限無し無制限が支持される一方で、自治体が頑張って結婚相談所を作っても参加補助どころか無料も無理で、実費請求されるところがほとんどだ。
今回の件も、例えば朝日新聞の報道( 注5) にも「行政がやる事か?」「結婚しろという圧力になる」と言った的外れなコメントが、有識者枠で掲載される有様だ。有識者と言いながら単なる社会活動家のポジショントークに過ぎないのだが、ほぼ例外なく誰もが当事者であるから出てきてしまうのであろう。
これは有権者の支持が得られないというところであろう。
が、もうこれを上手くオブラートに包んで実行していくほかにないのでは無いと思われる。
子育て支援をするなと行っているのでは無い。子育て支援はやるべきだ。しかし、子育て支援は少子化対策にならないのを直視して、少子化対策は別枠でちゃんとやってくれと言う事である。
少なくともこの現実を直視し、正しい基礎知識を持った上で、婚姻支援を合理的ではないなどいった誤った考えを早く正すべきだと考える。また政治活動家がロビー活動をする時も、この論法を使うことは控えてほしい。もっと他に手頃なスケープゴートがあるだろう。
冷静に考えてほしい。東京都だけで2兆円ちかい子育て関連予算に対して、3億円の施策が何だというのか? そして誰も「子育て支援を削って非婚化対策しろ」なんて考えで施策を行ってないのである。
少子化対策は非常に重要な問題で、主要な政治家はみな積極的に取り組んでいる状態だ。子育て支援と婚姻支援がトレードオフの関係にある訳がないから、必要なら両方やれば良いのだ。
正しい知識をもって行動してほしい。
アドレス載せすぎてスパム判定されたので、h抜きにしてあります。
今までの話を読んできてもらった人には、完全に誤った議論であることはわかっていただけると思うのだけれど、どうしてもこう言う事を言う人がいる。
ただ、一点だけ「既に金がある奴を支援するべき」はその通りで、そのための施策がマッチングサービス・非婚化対策なのである。
統計で見ると、結婚しない・出来ない理由は、トップが「出会いがない」で次いで「経済的理由」である。
経済的理由と出会いが無いはほぼ同率なので、両方に手当てをする必要がある。
そして未婚男性で最も多いのは年収500万円以上なので、経済だけを協調して、マッチングサービスなど出会いを作る施策を非合理的だとする理由はない。
両方やれば良いし「合理性」で考えるならば、マッチングサービスなどの単純な婚活支援が最初に来るだろう。
参考: ttps://president.jp/articles/-/63789 婚活市場では"高望み"の部類だが…「年収500万円以上の未婚男性」が最も余っている皮肉な理由
引用:
涯未婚率対象年齢である45~54歳男女の未婚人口を年収別にみると、未婚男性でもっとも人口が多いのは500万円以上の年収層になります(2007~2017年の10年推移)。これは2007年も同様で、比率にしてしまうと小さくなるのですが、実数としては「婚活女性が高望みといわれてしまう年収500万円以上の未婚男性」がもっとも余っている
わずかにそう言った傾向はあるかも知れないが、基本的には誤り。根拠としては、結婚する理由に「子どもが欲しいから」と答える人が減っているという事を上げることが多いが、子どもが欲しいからと上げていた Permalink | 記事への反応(0) | 12:26
パナソニックのカメラ製品サイトに無関係の写真 「20年以上前の感覚で制作」と釈明
https://www.sankei.com/article/20240530-FJDWXRIU2VJYXC37PSKOBRWHZ4/
ブコメの皆さんも、家電メーカー仕草だとか、カメラメーカーはやらないとか。
https://youtu.be/6pQbVuhkrUA?si=fHBPWnggcRDB0LR1
背景のボケもきれい。一体どんな一眼レフで撮影してるんでしょうか。
おや、突然コンパクトカメラが出てきてクレードルに刺さりました。
そしてそのコンパクトカメラの液晶には、まるでそのカメラで撮影したかのような写真が。
って、思いますよね。
はい。これ嘘です。
この様な演出で、特別な説明もなくこのCMを見させられたら、この写真がこのカメラで撮影できるって思いますよね。
私は思いました。
そしたら、全くこの様なボケは得られず、必死になってカメラの勉強をしました。
その結果、コンデジの撮像素子のサイズの関係で、この様なボケ方は絶対に起こらないことがわかりました。
(アプリで加工するなら別。今はその話ではない。)
泣きました。
騙されたってことにむせび泣きました。
次を見てみましょう。
https://youtu.be/6JDMAKKGmU0?si=KhUV9oa7HlKP1Smt
途中途中、風景がピタッと止まってあたかも撮影した画像のような演出が入ります。
最後はカメラの液晶にその画像が収まっていて、さもこのカメラで撮影しましたといわんばかりの映像です。
しかもこのCM、動画から静止画に切り替わる瞬間、被写界深度が少し深くなるという演出までしていて悪質極まりないです。
(一眼レフなど、ファイダーで見えている絵は開放の絵なのでボケが強いですが、シャッターを切ると絞りが機能して被写界深度が深くなるよということを表現しています。)
まぁでも、フィルムメーカーのやることですから。仕方ないですよね。
https://youtu.be/TVrjx9a0t-E?si=1DHBDwiwl4aUXyUQ
やってますね。
演出っぽい写真から、実機の作例に上手く切り替えてますけど説明が一切ないです。ギルティ。
大丈夫です!
それではニコンを見てみましょう。
https://youtu.be/ECo6vmmL0YI?si=BVsy2LBI6sJ50Ybe
やってますね。
途中、S640で撮影っていう注釈入れてる写真ありますけど、ってことは他のは?という話。
一応これも。
https://youtu.be/gZ8U5RPH3x0?si=6VOgQjshoj4-o8I1
17秒辺り、キムタクの謎の映像が終わった跡に、カメラの背面に手を添えて、液晶の中の映像がグーンとズームで寄っていきます。
その映像も実にきれいに背景がボケてますね。はいこれも嘘です。
ここまでカメラの実機という演出をしておいて、映像だけ嘘って説明は通用するんですかね。
私は騙されましたけどね。
https://youtu.be/jibWM6EEFsY?si=T4wNfst3glpp3iYV
めちゃくちゃやってますね。
次のカメラの液晶に映っているシーンでは「はめ込み」ということわりが入っていますが、作例(風)のところには何の注釈もありません。
これに限らず、作例のシーンではなくCMの最後に「写真はイメージです。」という注釈が出てきてますけど、だから「我々はやってません。」は通用するのかということ。
これはほんの一部で、当時のコンデジのCMはほぼこんな感じでした。
高感度で夜景モードがきれい!と言っては、イルミネーションがボケボケの写真を出し、〇〇倍ズーム!といっては、背景がボケボケの写真を出し、マクロ撮影!といっては、ピント以外ボケボケの写真を出していました。
いや、それ全部コンデジには無理なやつ!
まぁなので、当時のユーザーは気づかないか、気づいたところで炎上させられる手段もなく、泣く泣く受け入れるしかないというのが現実でした。
ほとんどのメーカーが当たり前にやってたんだから自分のところだけやらないという選択肢がなかったこともわかりますが、一度でも騙された自分にしてみればカメラ業界への不信感は一生ついてまわるものとなりました。
写真は好きですが、カメラ選びは絶対に性能を優先させます。(まあななので得意な画角がレンズとメーカーの組み合わせで異なるで若干面倒くさいです。)
メーカーのファンになるなんてことはありえないし、絶対に信用もしていないです。本当に不誠実な業界だと未だに思ってます。
こうした流れも、コンデジが滅んでミラーレスが普及していく中で、実機の写真でも十分に見栄えのある作例を出せるようになってなくなってきたものと思われます。
その中でパナソニック(の中の一担当者、担当部署)だけが当時の手法を用いれば、そりゃ他のメーカーは知らんぷりするよなという感想です。
ほら、この辺も実に不誠実でしょ。
どこか一企業でも当時を振り返って自らの過ちを顧みて見ろっての。
レンズ沼だなんて言葉で現状を許容せず、メーカー信仰なんかも今すぐにやめて、しっかりと知識をつけて自らの必要とするものを必要最低限取り揃えるようにしましょう。
え?SIGMA?
個人的には頑張ってると思いますよ。ここから先は戦争になるので辞めておきますけど。
※この増田にかかれている「嘘です。」「やってます」という言葉は、増田の個人的感想であり、イメージです。
や、、、やめろ!やめるんだ!同担当者は20年以上前のビデオカメラの宣伝でやってたといってるじゃないか!
さておき。
増田は別に当時のことはそういうものだと、そういう時代だったと全然受け入れるつもりでいるんですが、どちらかというとメーカー側が一切過去の過ちを認めようとせず、「20年前のビデオカメラの話でした。」「パナソニックだけの話で自分たちは当時からちゃんとしていました」みたいな態度を取っているのは不誠実だなと思いました。
「10年くらい前までは業界全体にそういった風習があったことは事実です。今は改善に努めております」で収まった話なんじゃないかなぁ。
それでも業界紙各社が沈黙するカメラ界隈、信用できる世界だって思えます?
※追記
え?あ、そうですか。テレビCMはしょうがないということですよね。
計6誌に連載されていたにもかかわらず、連載当初はあまり注目されていなかったという[19]。1973年に最初のテレビアニメ化が日本テレビ放送網で行われたが、制作会社日本テレビ動画の解散により半年で終了。『ドラえもん』の人気も一段落したとみなされ、漫画連載の終了も模索されるようになる。
単行本は1974年8月から刊行開始された。第1巻はレーベル『てんとう虫コミックス』の第1号作品である。
単行本は当初、全6巻だけでの予定で刊行開始されたが小学館にとっても予想外のヒットとなる。この反響を受け、1977年には各学年誌に掲載されたドラえもんがまとめて読める雑誌『コロコロコミック』を創刊。人気・知名度もさらに上昇し、単行本は1978年の時点で1500万部を売り上げた[20]。そして1979年に再びテレビアニメ化、その翌年には映画もヒットを記録し、社会現象となった。1979年発行の単行本第18巻は、初版印刷部数が100万部を記録した[21]。2019年11月時点で関連本を含めた国内累計発行部数は約2億5000万部を[22]、2020年時点で全世界累計発行部数は3億部をそれぞれ記録している[23]。1974年8月発行の単行本第1巻は5.4ヶ月のペースで毎年重版が行われており、2019年11月時点で246刷に及ぶなど[24]、小学館を代表する作品となっている。
本作の出版物のみならずアニメーションなどのメディア、おもちゃなどのグッズは巨大産業と化した。1980年代の前半から藤本の執筆活動は本作の短編と大長編作品が中心となり、それまで定期的に発表していたSF短編の仕事を引き受けることができなかったり、『エスパー魔美』の新作執筆が不可能になったりする等の弊害も生じた。
人気を維持し続け長寿番組となっている。放送しているテレビ朝日は、同社(およびANN系列局)の実質的なマスコットキャラクターとして扱っており、さまざまな番組・広報誌などでドラえもんの意匠を使用している。災害発生時には「ドラえもん募金」の名前で募金活動が行われている。
高い知名度から、教育分野にも広く浸透している。小学校の教科書に『ドラえもん』のキャラクターが使用されているほか、大学入試の問題にも登場した[25]。
『タイム』アジア版の「アジアのヒーロー」25人の一人としてドラえもんが選出された[26]。『日経エンタテインメント!』2007年10月号「最後に読みたい本・マンガは何ですか?」というアンケートでは第1位にランク入りした。
青山剛昌のプロフェッショナルに高山みなみがナレーションとして参加していたことに対して、どんな気持ちなのか?とか高山みなみがプロフェッショナルとかいう意見がとんでいる。
まあ実際高山みなみは「理想の座長」と言われるほどできた人らしいしプロフェッショナルなのだが、その話は置いておく。
高山みなみは95年にTWO-MIXとして音楽活動をしており96年に江戸川コナンの声になる。
よく「青山がTWO-MIXのファンで推しと結婚したのだ」と言われることもあるのだが、これは間違いだ。
二人の出会いは93年の剣勇伝説YAIBAのアニメ化で高山がヤイバの声をした縁だ。
短い結婚期間だが嘘をつかない青山のインタビューは結構あって結婚するまでは長らく友人だったんだと思う。付き合いだしても周囲は気付かなかったらしい。
青山が新居を買うときに(ノリとギャグで)高山が住みたいと言ったら結婚になったそうだ。
さて離婚後の話。
二人はそれまで通り共演もするし、お互いの話もする。トークショーも一緒に出るし漫才みたいになる。
離婚後に青山宅で高山が来客にお茶を入れてたとかいう話もあった。
コナンの収録現場では明かされていない謎のせいで演技ニュアンスが分からなければ、すぐに高山が青山に連絡を入れて確認を取る。
2019年に好きな声は?と聞かれた青山が「元嫁の声」と答えたり、最近だとキャラクターの千葉刑事と苗子ちゃんが痴話喧嘩してる内容が実際に元夫婦であった話だと暴露している。
高山さんもインタビューを読めば青山先生への心遣いや信頼関係が分かるし同時にコナン愛も強い。
ここまでの話を読んでどう思うだろうか。
なんとも言えない顔にならないだろうか。それが普通だと思う。
でもまあ、こんな元夫婦もいるんだというケースとしては良いものではないだろうか。
「大丈夫なの…?」「酷だな…」とかは思わないでも良さげです。
助手が()付きなのは単独では授業や研究室をもてず、特定の研究室のお手伝いをすることが多い役職だから。場合によっては、単年契約だったり年限付きのパートタイムだったりする場合もある。大学院生がアルバイトでやっていることも多いね。
なお2007年ごろまでは、以下のような順序だった。
「助教授」だと教授の下働きのように思われるので、そうでないことを強調するために、「助教授」→「准教授」という名称に2007年ごろ国の方針で変わった。
現在「助教授」はほとんど存在しないのではないかな。たいてい准教授だと思う。
なお、「助教」という役職が新しく増えたのは、人手不足の中、助手に授業をやらせるためという説を聞いたことあるけれど本当かどうかは知らない。
さてここからが大学の闇なんだけど、大学の専任のポストは非常に限られていて、そのため非常勤であったり年限付きの役職が増えている。
まず、毎年の契約更新という最も弱い立場なのが非常勤講師。特定の授業を受け持つために契約するのだけど、授業の人気がなかったりカリキュラムの変更があったりするとあっさり来年は契約更新ありませんのでと言われる悲しい職階です。
そして、大学が5年間計画などを立てて、独自に予算を確保したり、国からお金をもらって作る年限付きのポストが特任ほげほげという職階です。
特任助教、特任准教授、特任教授。こういう名称は、5年間などの期限のあるプロジェクトのために作られた臨時のポストですから、そのプロジェクトが終わったら職を失うことになる。
その意味で、数年たったら職を失う特任准教授よりも、専任講師や助教の方が安定感と安心感が上みたいな逆転現象も起きてしまう。
だから、色々な大学の非常勤・特任職を渡り歩きながら、なんとか常勤(専任)のポストに潜り込むことが大学系の定番のキャリアパスとなります。
レアケースだけど、私立大学の特任准教授(30代後半)から、国立大学の専任の助教になる人もいます。そのような人はたいてい優秀なので助教→准教授→教授とすぐに昇進するけどね。
90年代前半に競馬にハマった身としては懐かしさで悶絶する内容で、本当に良い土曜の午後を
過ごしたんだけど、フジキセキの話でさ、トウショウフェノマが出てきて。
うわー、いたなぁそんな馬、と思ってたら「(トウショウフェノマの父の)トウショウボーイの時代は思い出になりつつある」とか、
「(トウショウボーイの)現役時代を知っている人は今の競馬ファンの1割もいないだろう」とか
書いてあって。
まぁ確かに俺がNumberで読んでた時はその感じわかるんだけど、1994年時点で
トウショウボーイの時代って17年前で、それって今に当てはめると、ウォッカがダービー獲った
2007年なんだよな。
そんなセピア色の時代でもないだろって思うんだけど、若い子からしたらもうウォッカとダスカって
伝説みたいになってるのかな。
このような悲観的な予測の背景には、フランスの原子力発電の出力に影響を与える5つの要因がある。第1の要因は“大改修(Grand Carénage)”の影響だ。安全性の強化と運転期間の延長を目的に2014年から2025年まで実行しているプログラムで、すべての原子炉(平均運転年数37年)が対象になり、稼働が制限される2。第2に新型コロナウイルスの感染拡大によって、原子炉のメンテナンスが計画どおりに実施できないことが挙げられる。第3の要因は最新の原子炉12基に応力腐食による配管の亀裂が見つかり、運転を停止した。第4に乾燥した温暖な天候が続いて原子炉の冷却がむずかしくなり、出力低減か一時的な運転停止が必要になった。第5に2007年から建設中のフラマンヴィル3号機(Flamanville-3)の運転開始が、当初予定の2012年から何度も遅延を繰り返し、早くても2023年になる見通しだ。その分の163万キロワットが見込めない。以上の要因が重なって、フランスの原子炉の半数以上が2022年の初めからたびたび運転できない状態になり、国内の電力システムに重大な支障をきたしている。
原子力発電の減少に加えて、石炭火力発電と石油火力発電の大半が廃止になり、一方で自然エネルギーが十分に拡大できていないために、電力の供給力が不足する事態に陥った。このため価格の高い輸入に頼らざるを得ない状況だ
日本がラストチャンスとばかりに開始した「日の丸半導体」ラピダスに多大な公費が追加されていることが話題を集めている今日この頃。
心無い専門家たちからは必ず失敗するだの金ドブだの批判殺到中だが、本当に日本(経済産業省)主導の国家プロジェクトは今まで成功しなかったのだろうか?
この記事では主に経済産業省、旧・通商産業省が中心となって始めた国家プロジェクトを振り返る。
大規模集積回路(LSI)の研究、特に基礎研究に力を入れた国家プロジェクト。
当時、半導体弱小国であった日本で700億円以上の金を基礎研究に投資するのは挑戦的であったが、電子ビーム露光技術などの研究レベルのアイディアを実用・量産レベルに持ってくることに成功。
よく「日本は半導体生産はダメだが、生産機械はまだシェアがある」というが、この40年前の国家プロジェクトの技術的成功がかなり大きく、現在でも半導体製造機械はこのプロジェクトに関わった企業が上位にいる。
この成功をバネにして1980年台の日本は半導体生産の8割を占めることとなった。しかし鮮やかすぎる成功体験と日本政府の政治的脆弱性により、90年台に入ると見る影もなく没落したのはあまりにも有名。
通産省は前述の大規模集積回路(LSI)の成功体験を強く意識し、コンピューター技術の「進歩段階」は大規模集積回路が「第4世代」、そしてAI技術が来たる「第5世代」であると想定した。
「仕様書を読んでプログラムを作ってくれるすごい機械」を目指し、500億円規模の国家プロジェクトに踏み切った。
しかし当時の通産省は何もかも見通しが甘かった。大規模集積回路の次がAIというのも謎の括りで、ハードウェアとソフトウェアを混同していた。そもそもなにを研究するのか?という具体的な内容すらあやふやで、やがてはスパコンをよせ集めてもそんなものは出来ないという技術的課題に直面。
現在でいう自然言語処理などのソフトウェア開発を散発的に行い、難航。
それぞれが独自のプログラム言語を作ったりOSを作ったりしたが、特に統合されることも活用されることもなく、「ソフトウェアはむずかしい」ということだけが判明し、放棄された。
なお、唯一の結論「ソフトウェアはむずかしい」ということですら後に生かされることはなかったが、通産省は成功したと主張している。
「10年後にはソフトウェア技術者が60万人不足して、日本は技術的に取り残される–––」
この現代でもよく聞くようなフレーズに慌てた日本産業界は、ソフトウェア技術者の育成に熱い視線を向け始めた。
そこに通産省が入り込むと、さまざまな思惑が一致し、ついには国家プロジェクトとして250億円を投入するΣ計画が発足。日本はソフトウェア技術者の天国となる予定であった。
ソフトウェアという実態の見えないものに予算をかけることへの抵抗感からか、対象は主にハードウェア系企業に集中。
ソフトウェア技術者を増やすという本来の目的は曲解され、最終的には「安価な計算機を普及させる」というハードウェア重視の目標にすり替わっていた。
その結果としてΣステーションと呼ばれる計算機が誕生したが、特に安いわけでもなく、規格が致命的にガラパゴスだったので、ほとんど普及せずに失敗した。
失敗した後も地方を名目としてダラダラと予算が積み重ねられたが、何の成果もなかった。
日本のソフトウェア技術の息の根を止めたとして有名なプロジェクトである。
日本がIT技術に致命的に遅れていることにようやく気づいた通産省は、起死回生の一手としてIT技術に約500億円をかけることを決定。これを「リアルワールドコンピューティングプロジェクト」と名づけた。
しかしそもそもこのプロジェクトには、何の見通しも何の戦略もなかった。
約50個の研究が「リアルワールドコンピューティングプロジェクト」の内容であったが、その実態は検索ソフトから光ファイバーまでバラバラであり、散発的かつ無計画に予算をばら撒くという意味不明な行為は、もはや単一の計画である必要性がなかった。
この計画は最終的に10年にもわたって継続されたが、特に何の成果もなかった。そして膨大な予算とともに記憶の彼方へと消えた。
2000年に入ると、経済産業省は「かつて世界一だった日本の半導体産業を復活させる」という妄想に取り憑かれるようになる。
その数はまさに膨大である。
「みらい」プロジェクト(2001年)に465億円を注ぎ込むも見事に失敗すると、「はるか」プロジェクト(2001年)、「あすか」プロジェクト(2002年)、「DIIN」プロジェクト(2002年)、「あすか2」プロジェクト(2006年)、「つくば半導体コンソーシアム」プロジェクト(2006年)などが代表で、そのほとんどが失敗はまだしも、なんの検証もなく消えさった。
「アスパラ」(2002年)はかなり象徴的で、日本の先端半導体企業が集合して日の丸半導体企業を作ろうと国費315億円を費やしたが、2006年には泡の如く消えた。
これらの膨大な失敗は特に顧みられることもなく、なぜ失敗したのかいう考察もなく、ただ予算ともに忘れ去られた。
いったい何故だろうか?
摩訶不思議なことに、ソフトウェア技術者が致命的に不足していた日本においては、国産の検索エンジンが誕生しなかった。
中国やロシアが自前の検索エンジンを開発し始めると、日本でも国産検索エンジンを作るべきという安全保障上の発想が経済産業省に芽生える。約300億円をかけて国産検索エンジンを開発することにしたが、当時普及し始めたネット界隈はこれを激しく批判。
失敗続きの国家プロジェクトと比較されるが、経済産業省は「かつての国家プロジェクトとは違う!」と強い自信を見せた。
しかしなにも成さず、なんの検証もなく、予算とともに忘れ去られた。
ラピダスにおいては、経済産業省主導の国家プロジェクトは失敗するという根拠のない批判が多い。
しかしこうしてまとめてみるとどうだろうか?
膨大な数の実績が経済産業省には積み重なっている。
少しは信じてあげよう(完)
はしか(以下、麻疹)は大人がかかると危険性が高い感染病だ。現在は子供の頃にワクチン接種が義務になっているが、どうも23歳以下からは2回接種になったようで24歳以上は1回なのでもう一度打つべきらしい。
しかし経験談や周囲の話を聞いても親世代が麻疹をここまで怖がっていたような話はなかった。
自分の親は60代だが50代、70代の方にも聞くと危険性をそこまで危惧していなかったし、40代でも同じくだ。30代でも親の「なにが怖いの」を見てるから危険性について正しく認識していない率は高い気がする。
予防接種に関しては51歳以上は一度も義務では接種を受けていないのに、だ。
なお結論を言うと51歳以上は子供の頃に麻疹になった経験がある率が高いから免疫があり、大人になってから感染しても危険性は低い。
麻疹への対処法や予防接種が始まり、ある程度の効果を見せて麻疹が「日本では」流行の気配が収まる。
そして一度も麻疹にかかったことが無い世代が親世代になった。しかし実はその24〜50歳の世代も完璧に麻疹を防ぐなら二度接種すべきだと知らなかった。
2000年ごろ麻疹の流行や2007年に成人麻疹の流行で大学の学級閉鎖などが話題になっているし、2000年4月に2回接種義務化が始まっているのを見ると、この1回予防接種層の麻疹免疫はもうほぼ消えているし、人々の認識と油断により一定周期で襲ってくるものなのだろうが、そこに外国人が増え、海外で流行が広がった今、また日本で流行が始まってしまった…ということなのだろうし、今後鎖国でもしない限りは収まると言ったことが無いのかもしれない。
麻疹はコロナよりも感染力が非常に高く、命に関わる率も後遺症率も高い。マスクも意味なくワクチンしか対応策がないと言う現状。さすが「現存するウイルスの中でも最も感染力が強いウイルス」と呼ばれるだけあるだろう…
デスク 今回の日産の下請けイジメについて、SNSや街の声は?
記者 大企業の横暴に大ブーイングが巻き起こっています。SNSには「潰れろ日産!」という声も。
記者 驚くことに「日産が下請け業者に値引きさせただけでは?」とか「この程度でメディアは騒ぎすぎだ。資源のない国の基幹産業を潰す気か!」と開き直ったような声もあり、一般国民との温度差を強く感じました。
デスク ビッグモーター、ダイハツ、豊田自動織機、そして日産と自動車業界の不正が噴出しているね。この背景には何があるのかな?
記者 自動車業界の一部には、令和の今も「エイヤ」とか「イケイケドンドン」というような、いわゆる〝昭和ノリ〟が残っているように感じます。
デスク 確かに「勝手に街路樹伐採」とか「減額ゴリ押し要請」からは、コンプラ無視の〝昭和臭〟が漂っているよね。
デスク 話を戻すと、日産は下請け業者に2年間で30億円超を減額させていたと。世界的大企業である日産が減額させた理由は?
記者 日産は昨年、創立90周年を迎えた老舗自動車メーカーです。ただし、金看板のGT‐Rは2007年、エルグランドは2010年、スカイラインは2013年からフルモデルチェンジを受けておらず、ニッポン市場でのシェアにも日産全盛期の輝きはありません。
デスク トヨタと日産がニッポン市場をリードしてきたイメージがあるけどね?
記者 現在その差は大きく開き、企業価値の指針となる株式時価総額はトヨタが日本企業初の60兆円なのに対し、日産は2.2兆円です。
デスク 減額要請の背景にはコストの低減もあると。しかし、日産は今後の舵取りが大変だね。ただでさえ日産にはカルロス・ゴーン被告やルノーとの「スッタモンダ」の負のイメージが残っている。その上、違法な下請けイジメ......。今回の件が〝痛恨の一撃〟にならないといいけどね。https://news.yahoo.co.jp/articles/217ed201b211e1e4388344314eaa2b3a11c3e2b4?page=2
ってか、最近のYoutuberがそんなタイトル使ってんのかい
私の記憶だと、2007年頃の初期のニコニコ動画で、挙動不審なマリオプレイ動画(KASとか)に
(あとタミフルとか)
当時は笑えたが、まあ確かに今じゃ駄目だね
?に答えてやる。
1位 SEED DESTINY ←露出してた
3位 Fate/stay night ←露出してた
1位 機動戦士ガンダム00 ←露出してた
3位 機動戦士ガンダム00 s2 ←露出してた
3位 とある科学の超電磁砲 ←露出してた
2位 Angel Beats! ←露出してた
3位 俺の妹がこんなに可愛いわけがない ←露出してた
3位 IS<インフィニット・ストラトス> ←露出してた
3位 ソードアート・オンライン ←露出してた
3位 うたの☆プリンスさまっ♪ s2 ←露出してない