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はてなキーワード: 戦車とは
イスラエルは中東国家から蛇蝎のように嫌われており、中東で孤立状態にある。
かつてアメリカを中心とした西側陣営はサウジアラビアを西側へ引き込もうと様々な援助を行ったが、結局今年八月にサウジアラビアはBRICs（中露陣営）への帰属を発表し、アメリカの中東におけるパワーゲームは見事に失敗した形となった。
その失敗によって苦境に立たされたのはどの国だろうか？ イスラエルである。
反イスラエルを掲げる武装組織は複数あり、BRICs陣営の某国がそれら武装組織を支援しているというニュースは公然の秘密である。一機数十万～数百万のドローンによって数億円の戦車が破壊される映像が今回のガザ動乱では世界に向けて発信された。Poor warとでも言うべきか、武装組織は安価かつ強力な兵器で武装することに成功しており、毎年数千億円の軍事援助をアメリカから受け続けるイスラエルとは言えど、その対応には苦慮している。海外のニュースソース（アルジャジーラ）によれば、ガザ地区に投入された機甲戦力の23%に及ぶ九十台近い戦闘車両が現時点で破壊されており、その苦戦の色は濃い。また、前線で指揮を執っていた機甲部隊の司令官の一人であるシェルダグ・ジオール大佐が戦死したとのニュースが11月に入って舞い込んできた。繰り返す通り、イスラエルは孤立しており、支援された武装勢力によるPoor warに果たして今後二十年三十年耐え続けられるかというと疑問である。イスラエルは孤立している。
さて、そんな中で、今年の九月に入って、イスラエルはサウジアラビアとの国交を回復させる政治交渉を開始していた。
これは、一度は西側の勢力下から離脱したサウジアラビアを引き戻すという意味での交渉であると、世界中の人々が捉えていた。
勿論、この交渉は十月に入って行われたハマスによる奇襲攻撃によって立ち消えとなり、サウジアラビアは公式にこの国交正常化交渉を凍結したのだが、この2023年に至るまでの経緯を考えれば、イスラエルが本当にサウジアラビアに対して『西側に引き戻す』という悠長な交渉を仕掛けようとするだろうか？
寧ろ、イスラエルの人々に必要なのは、明らかに中東のBRICs陣営に対する恒久的な平和条約であり、和解であり、友好関係である。勿論、歴史的経緯を考えれば、そのような友好関係を取り結ぶことは難しいものの、しかしBRICs勢力が伸長していく中で、表立って彼らを敵に回すことは避けたいはずだ。わざわざ敵対的な態度を中東のBRICs陣営に対して取り続ける意味は無いはずだ。
いや、一つだけある。そのような行動を取り続ける理由が一つだけある。
『私たちはあなたがたの予想通り、想像通り、BRICsの人々と対立していますよ』というメッセージは、西側のイスラエルに対する友好的な態度を引き寄せるはずだ。というか、正直なところイスラエルがBRICs陣営に対して強硬的な態度を取り続ける理由は、それ以外に無いのである。
想像してほしい、周囲の国々を数十年に渡って侵略し、殺戮し、強権を奮い続けてきた国家で生きるということを、その国の為政者であることを。想像して欲しい。それが、どれほど心胆を寒からしめる事実であることかを。四方八方の国々が自国を憎悪している、その渦中の国家の為政者であることを想像して欲しい。彼らが喉から手が出るほど欲するであろうものが何であるかは、火を見るよりも明らかだ。それは恒久的な平和条約だ。
そして、それは許されないことなのだ。
西側陣営の一国であるというアイデンティティが、彼らに年間数千億の軍事援助を提供し続ける某国が、そのような願いを許すはずがないのだ。
片腕のない上院議員だった故ダニエル・イノウエもそうだが、あの部隊は決死の突撃を数人で敢行し、決死隊がデコイになってるうちに手りゅう弾山ほど抱えた後続が前進して陣地を破壊する戦術を取っていた。
イノウエも北イタリアの戦いでデコイとして腕が無くなった状態で3つの機関銃陣地に突撃してこれを陥落させてる。
日系人のガッツを見せるために戦場で戦ったイノウエはのちに上院議員となってアメリカの民族差別と闘い勝利した。
陣地に籠ってイスラエル軍の戦車中隊15両を待ち伏せるも、いい様に狩られて潰走……
イスラエル軍は1両鹵獲、2両大破、12両中破で戦闘不能。兵員は投降・逃走で敗北
ヒズボラ側も600人以上死傷。ちなみに世界初の実戦でのドローン観測砲撃はここで行われた
この戦いはキリスト教徒も共産党員もヒズボラ側で戦い、劣勢の中結束できたという稀な例
イスラエルってロクでもねえ国だわ
ジョジョ3部とタロットっていっぱい解説されてるけど、ちょっと不満がある。いやー書いた人本当に納得してる？けっこう違和感ない？ジョセフが隠者でいいのか本当に？みたいな。解釈が素直すぎるでしょ。
それにみんな意味しか見てないけど、どちらのカードの暗示のほうが強いかってけっこう重要な要素だと思うのよ。
強さとしては、自分の解釈だと世界=愚者＞魔術師＞法皇＞星=戦車=隠者。
正位置の世界がいいとこにあったら星がどれだけ邪魔してようが吹っ飛ぶし、正位置の星がいたとしても最後に世界が逆位置だったら「考え直したほうがよさそうですけどね」って自分なら言う。
つまり強いカードからどんどん退場しててラストバトルの絶望感すごいんだわ。
いや、だからこそ承太郎達はえらいことをやってのけたってことになるのよ。こいつらタロットの暗示に打ち勝ってみせたんだな、すげーや、っていう。
どうせタロットでキャラ解釈するならそういうとこまで考えたほうが面白いと思うよ、っていう話。
この言い方ではあまりついてこないとおもうなぁ。
1．県庁所在地
「治安」
「混まない道路」
道路が重要施設周辺以外は混まないので、バスで300円も払ったのに時間通りにつかないということがない。雨風もうざくない。
できればハイブリッドカーにのれば150円くらいで買い物程度なら適当なイオンに行って帰ってこれる。荷物も車だから重くない。
酒は近所の店でええやろ。スナックでもどこでも酒くらい売ってるし。
治安についてはぼったくりとか痴漢とか口コミでヤバっていわれるとこだけ避ければ一生合わない。
むしろ東京でまだ肩ぶつけとか下方婚しないとかやってる馬鹿マジであたまおかしいとおもう
2．市
「静けさ」
「農園所有」
「だだっ広い家」
「空気がおいしい」
ただしすぐ伸びる雑草とスズメバチ、田舎にもくる鉄泥棒には注意だ。
場所によっては鹿やモグラの被害も。あと場所によってdocomo以外の電波が入らない。ネットサービスは悪い。
ユーチューバーなんかはこのへんが静かだなーって移住してたりする。
市役所にも当たり外れがある。
3．山村
そうだなあ、wifiの電磁波で体を壊す人やクララ的な人も山は健康にいい。
少子高齢化なので「絶対に結婚したくないし子どもも産みたくない」人にもお勧め。
とにかく人に会いたくない人向けだね。
娯楽がないので性教育は早めにしておこう。セーフセックス大事。
というか自衛隊の駐屯地近くだと戦車の運転まで全部こみこみで教えてくれるから体力に自信があれば入隊してもいいとおもうぞ。
猪は雌がおいしいぞ。
鶏がよくイタチに食われる。
というわけでホームセンターにすぐに走って行けるよう注意。
たまに庭先で馬鹿がカーセッはじめたら猟銃もってってノックしてやるという遊びもできるね。
彼らは民族主義的アイデンティティ、歴史的経緯、更には政治的アイデンティティを背景に、中東と南米の主要国家を糾合することに成功した。
中東においてはサウジアラビア、イラン、アラブ首長国連邦の三ヶ国が今年八月にBRICs入りを宣言し、中東の主要国の大半が事実上中露陣営への参加を表明することとなった。
また、南米においてはブラジルに次いでアルゼンチンもBRICs入りを果たし、南米の二大巨頭が中露への支持を表明した。更には、政治的アイデンティティを背景にベネズエラ、ニカラグア、キューバなどの中南米諸国もロシアに対する支持を表明するに至っている。
成功著しい南米、中東に加え、欧州圏やアフリカ、アジアにおいてもその影響は波及している。
欧州においては、ウクライナ戦争の背後でハンガリーがロシア側への支持を表明している。ロシア＝ハンガリー間のガスパイプラインの破壊に、ウクライナ（と恐らくはアメリカ）が大きく関わっていたことが、ウクライナ支持からの離脱のきっかけになったようである。
また、ポーランドも同じくして、ウクライナに対する嫌悪感を露わにしている。ポーランドはウクライナの西に隣接する旧東欧諸国を代表する国家であるが、これまでウクライナに対する大体的な支援を行ってきた。歴史的にポーランドとロシアとの関係は決して穏当なものではなく、今年に入り米国から数兆円相当の軍備を購入することを宣言するなど、ポーランドのロシアに対する危機感は大きなものであった。
しかし、国連総会においてウクライナが農作物の輸出を巡るポーランドの姿勢を批判し、実質的に「ロシアの犬」呼ばわりしたことからその対立は鮮明になっていく。ポーランド外相がウクライナへの軍事支援の停止を一時宣言するなど、ウクライナに対して明確な嫌悪を表明したのである。また、NATO及び欧州内での外相会議において、前述のハンガリーと共にポーランド外相は欠席しており、ここからもポーランドの西側諸国に対する距離感が読み取れる。
加えて、これはあくまで噂であるが、ウクライナにおいて不足している将兵を補うために、ポーランド軍が水面下で参戦しているとのことである。ウクライナの開戦当初の軍備は二十万人程度であったにも関わらず、ニューヨークタイムズなどの報道機関によると、ウクライナ軍での現状の死傷者数は二十万人を超えている。つまり、元々ウクライナに存在していた常備軍はほぼ機能不全になっていると考えてよい。そのような軍備の不足を補うために、外国の義勇軍（要するにNATO軍）が投入されていることは周知の通りであるが、その中でもポーランド軍が大きな割合を占めているとの情報がある。
そのように実質的な欧州各国とロシアとの防波堤であり緩衝国を自認するポーランドに対して告げられた、「ロシアの犬」扱いに等しい発言は、ポーランドの民族的アイデンティティを大きく傷つけたと言える。このようなことから、欧州においても、ベラルーシやハンガリー、ポーランドを中心に、中露への支持を表明し始める国家は徐々に増え始めている。
また、これは穿ち過ぎた見解かもしれないが、ドイツもまた潜在的な中露シンパとしての可能性を持っている。ドイツの直近六年間における最大の貿易相手国は中国であり、ドイツは経済面や貿易面において国策として米国依存からの脱却を推進していた。つまり、少なくとも経済面や貿易面においては露骨に中国への接近を示唆していたのである。ドイツは周知の通り第二次世界大戦における敗戦国であり、その国内には日本同様に米国の大規模な軍事基地が存在している。あるいは、そのような現状に対してドイツが何らかの歯痒い思いを抱えているのではないか、という想像は、現実から乖離した妄想なのだろうか。
アフリカにおける影響力も多方面に渡っている。アフリカは歴史的経緯において欧米からの甚大な搾取を受け続けた国家が多く、潜在的に反欧米の機運を抱えている。現状アフリカ大陸における経済大国と言えば、エジプト、ナイジェリア、南アフリカ共和国の三国であるが、その内エジプトと南アの二ヶ国はBRICsへの帰属を宣言しており、ここからもアフリカの親中露の機運を読み取ることができる。
また、アフリカにおいては2020年代に入って以来軍事的クーデターが頻発しており、その結果として親中露政権が樹立されることが珍しくない。そのようなクーデターの当事国としては、マリ、ギニア、ニジェール、スーダン、ガボン、ブルキナファソなどが挙げられる。このような南アフリカの構成国においては、ロシアの傭兵部隊であるワグネルの影響が大きいと見られており、クーデター軍の支援としてワグネルの部隊が戦闘を行うケースも散見されている。このように、中露はアフリカ諸国に対して軍事的な影響力を増しつつある。
余談であるが、CNNの報道によれば、アフリカで暗躍するワグネルとの戦いにおいて、ウクライナの特殊部隊が参戦しているとのことである。
これは陰謀論などではないhttps://www.cnn.co.jp/world/35209273.html。
何故アフリカの戦線にウクライナの特殊部隊が存在しているのか？ という率直な疑問を抱く人々は多いと思う。とは言え、このような疑問に対する回答は極めて明瞭であり、要するに、アメリカ軍部はウクライナの軍人を訓練し、傭兵部隊としてアフリカの戦線に派遣しているのである。これは決して珍しいことではなく、ウクライナの部隊は欧州各国で訓練されており、例えば複数のレオパルド2戦車で構成される第三十三機械化旅団などは、典型的な西側諸国の影響下で訓練されたウクライナ人戦闘部隊であり、このようにウクライナ人を欧米諸国で訓練して戦線に投入する事例は、今回のウクライナ戦争において事欠かない。つまり、やっていることは元スペツナズ部隊出身の兵士らによって構成されるワグネルと同様で、傭兵部隊の組織をアメリカもまたロシアに対抗するべく率先して行っているのである。アメリカは人口が多い割に経済規模の小さく、また今回の戦争において国力を大幅に減退させることが決定づけられているウクライナという国家の特産物として、実質的に兵士を挙げているのである。
アジアに関しても中露の影響力は増しつつある。中東に関しては上述の通りであるが、例えばベトナムはベトナム戦争という歴史的経緯から米国に対する不信感が強く、ロシアとの協調路線が強く窺える。中国とは歴史的経緯の文脈で対立することが多いが、軍備面でロシアへの依存を強めるなど、ベトナムのロシアや中国を中心としたBRICs陣営との親和性は決して低くない。
欧州との接続地点であるトルコも、2016年のクーデター未遂以来、親露的方針を採ることが目立ち始めた。まことしやかに、当時のエルドアン政権に対して、クーデターを示唆する情報が内々にロシアから提供されていたのではないか、という噂が囁かれている。
また、見逃されてならないのが、インドの存在である。2000年代中盤には世界二位の経済大国の地位を約束されているインドは、中露に対して融和的路線を採ることが多い。2000年代の世界経済において確固たる存在感を示しているインドの立場は幾分流動的であり、必ずしも中露に対して全幅の信頼関係を結んでいるわけではないものの、少なくともBRICsや上海協力機構といった枠組みの中でインドは中露との連帯を志向しており、決して欧米との完全な協調路線を歩んでいるわけではない。
アジアと言えば当然日本もまた中国の大きな影響を受けた国家である。勿論、日本の国内には米国の大規模な軍事基地が点在しており、明らかな西側国家としてのアイデンティティを持っているが、ここ数年の日本における最大の貿易相手国が中国であることは周知の通りである。少なくとも、貿易と経済の面において、日本は中国との距離を縮めると同時に、アメリカから距離を置きつつある。
また、極めつけにと言うべきか、中国による一帯一路構想において、アフリカやアジア諸国に対する多額の資金援助が行われている。中国からの貸付によって財政破綻を起こしたスリランカのような不幸な例はあるものの、これまでのところこの一帯一路構想が完全に破綻したという情報は無く、徐々に中露シンパに傾きつつあるアジアやアフリカの国々は増加傾向にある。
更には、中国は2030年代には実質的に世界一位の経済大国の地位を獲得し、その後長らくその地位を独占し続けることが、各国のシンクタンクにより報告されている。一部日本のシンクタンクなどはそのような中国に経済事情に対する楽観的な予想に疑義を投げ掛けているが、しかし大筋で中国の存在感が2000年代中盤において増していくことは、明白であろうと思われる。中露の躍進は、更に強まりつつある。
今回のイスラエル動乱の背後には、BRICs参加国であるイランやロシアの影があると言われており、ここにもその影響力の一端が覗える。
