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はてなキーワード: 浜岡原発とは
最近になってもこのデマを信じる人が後を絶たない。このデマを信じて、原発稼働に賛成する人も多いので、正しい知識を書いておく。
止まっている場合と動いている場合とでは、そもそも崩壊熱が桁違いである。全面停止中の浜岡原発では、全電源喪失から燃料ペレットを覆う被覆管が溶け出すまで25日かかる（中部電力の試算）。福島第一原発1号機では、全電源喪失からメルトダウンまで4時間かかった（東京電力の発表）。これだけ余裕に違いがある。
4号機が停止中にも関わらず爆発したのは、タービン建屋経由で3号機から水素が流れ込んだからである（東電の資料による）。というか、4号機には燃料が装てんされていなかったため、自力で爆発は起こしえない。「使用済み核燃料プールから水素が発生し、爆発したのではないか」と考える人もいるかもしれないが、先ほどの中部電力の試算の数値からも考えにくい。そもそも、東電が否定している説であるため、再稼働を正当化する理論には使えない。
仮に「原発は止まってても動いてても同じように危険」だったとして、それは原発を動かす理由として使えるのか？という問題もある。これを公式に電力会社が発言したら、「安全です」と言われていた地元のひとは怒るだろう。仮に言うとしても、
「ごめんなさい、本当は危険だったんです。これは説明していなかったリスクですから、希望する方には移住の費用を負担します。住むこと希望される方には、補償金を出します。仮に事故が起こった場合、逃げ方はこれこれこうで、これこれこういう補償をすることをお約束します。」
というような話をするのが筋だ。
201 ソーゾー君 [] 2012/04/17(火) 07:58:06 ID:JFP2dq8QO Be:
だから何？
22メートル来たら持たないんだろ？地震は震度何まで耐えれるの？
て言うかーお前達に信用有ると思ってんの？
それ以前に浜岡原発は欠陥だらけで津波や地震などの災害が来なくても
浜岡原発自体が欠陥で稼働させると危険だから停止になったんだぜ？
論点ずらしで誤魔化すな寄生虫共が…」
http://jbbs.livedoor.jp/bbs/read.cgi/business/9191/1333369457/
このたびの東日本大震災で、東北から関東の一部まで大被害を受けましたが、我が社も陸前高田の坂井宏所長御夫妻とそのご子息および、各店の所長の御家族五人、ＹＣスタッフ一〇人がお亡くなりになりました。深く哀悼の意をささげます。また、ＹＣ店舗は全壊六戸、半壊・一部損壊一七戸という被害を受けました。
今回の震災の被害対策については、政府の対応は誠に非能率で憤慨するところ大でありますが、グループ本社及び傘下各本社は、宮本副社長販売担当のもと、労力的にも、資金的にも迅速に対応し、その報告を聞いていささか心を癒されました。今後とも被災地ＹＣの復興に全力をあげるつもりであります。また政府の被災地全体にわたる救済、復興の不手際については、紙面で厳しく批判し、督促してまいります。
さて、震災後の五月二十六日に、読売新聞が週刊新潮の無責任なデマについて提訴した名誉毀損訴訟に対して賠償金の支払いを命ずる判決が出て、全面勝訴しました。
この新潮報道では、二〇〇九年六月十一日号で、「新聞業界最大のタブー"押し紙を斬る"」というタイトルで、「読売18%、朝日34%、毎日57%が配られずに捨てられていた」と断定しております。判決では「読売新聞においては"押し紙"が存在すると推察することもできない」として、新潮報道が全面否定されました。
新聞が二割、三割、五割以上もの紙を配らずに捨てるというような不合理な無駄をしていれば、用紙代、印刷代、輸送費及び人件費の消耗で直ちに倒産しているでしょう。
過去十年間の読売新聞の決算報告をもとに数字を申し上げれば、この十年不況で日本経済が停滞し、また新聞外のメディア、特に電子メディアの普及等もあり、販売部数が減少したことは事実であります。
しかし、二〇〇二年三月期と、二〇一一年三月期の十年間の読売新聞の収支を申し上げると、販売収入は二六四九億円から96.61%の二五六〇億円に減少、その落ち込み幅は3.39%に過ぎません。その間のＡＢＣ部数は一〇一五・二万部から98.74%の一〇〇二・四万部に減少、落ち込み幅は十年不況の中で僅か1.26%であります。
それに対し、景気を最も敏感に反映する広告収入は、一五〇六・九億円から53.16%の八〇一・二億円に減少、落ち込み幅は46.84%にも達します。
それにもかかわらず、黒字経営を続けているのは資材、人件費の節減や、製造工程の近代化、合理化による節減と保有株の配当収入、不動産賃貸収入の安定もありますが、最大の原因は販売収入の減少が極めて僅かだったからであります。
週刊新潮の言うように、印刷した新聞の18%も捨てていれば、このような安定した販売収入はあり得ません。
大きく言って、読売新聞の収入構造は、販売6、広告2、不動産賃貸収入、配当収入、巨人軍等の事業収入2の割合です。そのうち二割を占める広告収入が十年不況で半減したのに、堂々たる黒字経営を続けていられるのは、ここにおられるＹＣ所長の皆さまの日常の努力による販売収入の安定でありまして、皆さまの献身的な愛社精神と堅実な経営努力に心から感謝申し上げます。
ちなみに、最近倒産の多発している米国の新聞の広告収入依存度は、七割から八割であり、これは宅配制度の不備によるものです。
さて、原発問題と今後の日本と世界経済の問題について若干言及致します。
現在稼働中の原発もいずれ点検による稼働中止になり、このままでは来年には、日本の全原発が稼働停止になります。もし、日本の電力の29%をまかなってきた原発が動かなくなれば、日本の産業生産は縮小し、かなりの企業が倒産し、失業者が増大し、税収は減り、国家財政は破綻する恐れがあります。
菅首相は、現在9%の再生可能エネルギーを20%とか25%に増大するという夢を語っていますが、彼の言う再生可能エネルギーのうち8%は水力発電です。これを増強しようとすれば、民主党政権の言ってきた「コンクリートから人へ」を逆転させ、ダムを建設しなければなりませんが、それには五年、十年かかるし、また日本にはその適地もなく、コストは巨大になります。
菅首相の言う太陽光、風力発電は、現在全発電量の0.5%くらいで、日本の地理上、適地が少なく、風力発電は海上に巨大な浮体を作って乗せるほかなく、それも巨額な出費をもたらします。
太陽光発電は、理想としては良いのですが、実際に広大なパネルを作ろうとすれば、それも巨費を要し、一朝一夕にできるものではありません。
そうなれば、今問題になっている玄海原発のように、政府が安全を保証する点検済みの原発を再稼働させていく以外には、日本の経済、財政、産業、国民所得を維持する道はありません。
私が枝野官房長官をはじめ、関係政府要人や専門学者達に聞いたところによると、福島第一原発の事故は、地震によるものではなく、大津波によるものだということです。
つまり、地震による揺れで原子炉が破壊されたのではなく、大津波によって原子炉の冷却装置を稼働させる電源と冷却装置をつなぐ配電管が破壊され、冷却装置が止まってしまったこと、また海水を汲み上げるパイプ、そのための発動機の損傷もありました。
海面上一〇メートルの所に作られた第一原発は壊れましたが、一五メートルの高台に作られた女川原発は、津波による被害がなかったので、今すぐにでも稼働できるのです。日本海側、瀬戸内海側の原発は、二〇メートルの津波をかぶる心配はありません。静岡県の浜岡原発も、完全な防潮施設を作れば安全になるでしょう。福島第一では電源を地下に設置してありましたが、浜岡では建屋の屋上に設置してあります。
福島第一の事故で、たくさんの人災的原因が明らかになりました。この経験と知識と高度な日本の技術をもってすれば、耐震性は証明されている日本の原発に対し、さらにどんな津波が来ても、外部電源とつながる炉の冷却装置を損傷しないような防御装置を構築することは可能でしょう。震災後四カ月たっても、こういう措置を稼働中止中の原発に対して取ってこなかった政府は、一体何を考えていたのでしょうか。
ドイツが原発を中止したといっても、ドイツはフランスの原発から電力を輸入しているからできることです。
過剰な原発アレルギーで、日本の電力の三割を止め、節電とか自粛とかを連呼しているのみでは、日本はいずれ産業国家として世界三等国に転落し、貧困や失業に悩まされるのではないでしょうか。
読売新聞社は、この不況の中で、大手町の一等地に三三階の新社屋を建設します。首都直下型地震が来ても安全な耐震性、非常の時の自家発電や、交通途絶対策としての非常食の備蓄等、完壁なビルを無借金で建てます。
私が社長に就任した二年後、借入金はピークで一六四一億円余ありました。社長就任以降今まで五六五四億円設備投資しましたが、現在すでに返済し、数百億円の預金があります。つまり、二十年前に千数百億円借金をしなければ、新規設備投資ができなかったのです。しかし今、大手町に最新の建設技術の全てを取り入れた高層ビルを建てるのに、新たな借金は必要ありません。
現在の我が社の基本的な経営体力は、皆さんの努力による安定した販売力、ＹＣの店力、全従業員の愛社精神が基軸であります。
さらに、読売新聞の主張する税制改革案を含む財政、経済、社会保障、産業政策等が、ポスト菅の内閣によって実現されれば、不況も解消し、広告収入の低落にストップがかかり、増収になり、その成果を皆さんとともに享受できるようになるでしょう。
次に今回の読売グループの人事異動について説明します。すでに新聞等に細かく報道されているので、重点について述べます。
内山前社長は昨年春、令夫人が大きな手術をして以来、術後が思わしくなく、そのショックで本人もいささか精神不安定になり、特に３・１１の地震後の社務にはほとんどたずさわらないという状態になり、私宛に、夫人の看護に専念したいとの辞表が提出されました。
内山君は私の永年の忠誠な部下であり、私には万感こもごも至る思いもありましたが、新聞社として緊急非常の事態の中、その辞表を認めました。
老川東京本社社長は定年に達していたので、グループ本社の最高顧問としてグループ全体について指導してもらうこととしました。
私は依然、事実上の最高経営責任者として残りますが、八十五歳という高齢を考え、実務は白石興二郎君に、グループ・東京本社の代表取締役社長を任せることにしました。白石君は、編集局長、論説委員長、メディア戦略局長、社長室長等を歴任、社務の全般に通じており、最適任と思います。また、政策理論家として社外でも評価されている早川準一君にグループ本社の副社長兼副主筆として私を補佐してもらいます。
販売担当の宮本友丘君は東京本社副社長に昇格、私の直轄下で、東西の販売政策を指揮してもらいます。
内山君の病気のこともあるので、八十五歳という最高齢で、事実上の最高経営責任者である私の健康状態について報告しておきます。
今月、慈恵医大病院で、世界的な血管外科の大家として知られる大木隆生先生に、全身の内臓検査をしてもらいました。その検査結果の一部を読みます。
これは大木教授より読売診療所の近藤所長にあてられた報告書です。
「渡辺さんは、息切れなどの症状もなく、極めて健脚です。血液検査については、γ－ＧＴが少々上っている以外、異常はありません。肝機能は極めて正常です。
次に、心電図と脈波検査を行いました。血圧は正常、閉塞性動脈硬化症がなく、脚の血流が良好です。
ＣＴ検査の結果、まず脳に関し驚くべきことに脳の萎縮が全く進行しておらず、頭がさえていることが見てとれます。脳動脈瘤、甲状腺、嚢胞や腫瘍もありません。心臓も肥大や大動脈弁石灰化もなく、極めて若々しい状態にあり、六十歳代くらいの若々しさと言えます。肺にはがん、腫瘍も認められません。極めて健康的な肺です。膵臓が唯一の所見のある部位で、萎縮があり、前糖尿病と言えます。腹腔動脈、上腸間膜動脈、および左右の腎動脈に狭窄はありません。
腰椎に高度の変形を認めます。腹部大動脈、腸骨動脈に動脈瘤や狭窄病変などはありません。膀胱に異常はありません。現時点で治療を行う必要はないと思われます。
内臓脂肪が多く、膵臓が萎縮していますので、一層のカロリー制限と定期的な運動を続けられることは膵臓のみならず、高血圧、痛みのある膝関節にとっても良いことです。
最も素晴らしいことは、八十五歳と高齢であるにも関わらず、脳に萎縮が全く見られないことです。人間にとって肝心な脳、心臓、腎臓、肝臓が全て六十歳代と思えるほどの若々しさです。
東京慈恵医科大学外科学教授血管外科 大木隆生 読売診療所 近藤和興先生御侍史」
以上が目下の私の健康状態なので、新社屋の完成する年、つまり米寿までは持ちこたえるでしょう。この世には小生が早く往生することを願っている人も少なくないようですが、その人達は失望されても仕方のないことです。
最後に、ポスト菅の首相が誰になるかを予想することは、巨人の勝敗の予測よりも困難であることを告白してごあいさつと致します。
もしも、TPPで電力自由化に向かうのなら、国内に安全対策が十分でない原発が多数作られる可能性があるんじゃないか?
TPPは、安全や環境に対する国の規制すら、他国企業にとって都合いいように変えさせようとする。これは勝手な妄想ではなく、他の自由貿易協定で行われてきたことの類推である。米韓FTAでは、韓国の排ガス規制は緩和させられ、アメリカの環境に悪い排ガス規制に合わせさせられることになった。NAFTAでは、カナダはアメリカのほとんどの州で規制されている有害物質のガソリンへの添加を認めさせられることとなった。
TPPで、原子力関連で、同様の事がおこらないと考える理由がどこにあろうか?
あるいは、そのようになることを望ましいと思う者もあるかもしれない。けれど、私はそうは思わないし、私に同意してくれる者も多数いることを望んでいる。
関西の実家に逃げた俺ってどんだけバカだったのって感じだよね。何が「レベル7事故が日本で起これば日本終了」だよ。バカじゃないのか。理系の俺でも騙されてたんだもん。ひどい話だよね。
いやいや、あなた決してバカじゃないと思うよ。
バカだったら、あんな突っ込みどころ満載の大本営発表を聞いてて、逃げられないって。
オレの中では、
英雄→ニュースを見て、こりゃだめだと思って、福島原発作業員として志願した。
賢人→ニュースを見て、こりゃだめだと思って、周りのバカは放っておいて逃げた。
普通のバカ→ニュースをきいたが、政府が大丈夫というし、周りもあんまり逃げていないので、大丈夫だと思って逃げなかった。
本当のバカ→ニュースを見たが、不安になるので、もう見ないことにして、逃げなかった。
死んだ方がいいレベルのバカ→ニュースを見て、こりゃだめだと思ったが、自分だけ逃げるのは気が引けて逃げなかった。
居残ったオレって「死んだ方がいいレベルのバカ」だと思うけど、バカに見えないのは、たまたま福島の原発が水蒸気爆発をおこさなかっただけの結果論でしかないからね。
今回の津波で、逃げる判断遅れて、ぎりぎり助かった人で、チリ大地震の津波はここまでこなかったから大丈夫だと思ったからすぐには逃げなかったって話きいたでしょ。次に同じような地震が来て、浜岡原発で何か起きて、本当に東京がヤバくなった時、逆に、誰も逃げないことになったら、そっちのほうが大変だと思うよ。ですからみなさん、過去の経験にとらわれず、逃げる時は逃げましょうw
今すぐ原発を止めるとしたら、足りなくなった電力は既設の火力発電で埋め合わせることになる。
LNG火力発電、石炭火力発電のコストは原発と大差ないが、石油火力発電は原発の倍以上のコストがかかる。
「原発を止めても、休止してる火力発電所があるから発電量は足りる」というのは、
コストが高くて使われていなかった石油火力発電を再稼働すれば足りる、というだけの話で、
代替エネルギーを見つけるまで、またはLNG発電所を新設するまでの間は、今の1.5～2倍位の電気代を払わなきゃいけなくなるだろう。
エネルギーコストの上昇で物価は上がり、工場の国外移転が進んで産業は空洞化するだろう。失業者も大勢出ることになる。
普通に考えたら政府がこんな馬鹿なことをするはずはないから、原発に変わる発電所が新設されるまでは原発を動かし続けるものだと思っていたし、
点検停止中の原発も、地元自治体が反対しても政府が説得して再稼動させるだろう、と思っていた。
ところが、今の政権は浜岡原発を止めてしまった。「浜岡だけが例外的に危険で、他の原発は問題ない」とは言うものの明確な基準を示さず、
浜岡以外の原発立地自治体に対して説得力を持たない形で政治決断してしまった。
今の電気代が変わらず、今の電力供給量が維持される前提でなら、誰も原発を止めることに反対する人はいない。
将来的に原発から他のエネルギー源へ移行していくことにも反対はしないが、今すぐ全ての原発を止めるべきではない。
止めるのであれば、それによって電気代がどれだけ上がるのか、景気や物価にどれだけの影響があるのか明確にすべきだ。
多くの人が知っているように、浜岡原子力発電所は東海地震の震源域のど真ん中にあり、反原発派から「世界一危険な原発」と言われている。
俺も浜岡原発は止めるべきだと思っているけど、浜岡原発の危険性については俺はここでは書かない。
分からない奴はググれ。その方が手っ取り早い。
ここでは、中部電力における浜岡原発以外の危険性について話す。まずはこれを見てくれ。
Wikipediaの記事中にある、中部電力の火力発電所の全てだ。
これを見れば、理由は一目瞭然だ。
東海地震で津波が来て、これらの発電所がやられたら、例え浜岡が事故を起こさなくともアウトだ。
発電所の一極集中は危険だ。関西電力も日本海側には舞鶴にしか火力発電所はない。
東海、東南海、南海が連動したら、最悪、黒部ダムとかしか動かなくなる。
北海道電力、東北電力は太平洋側と日本海側に分散しているが、東北電力は送電線が宮城県の1か所の変電所に集中しているため、
その変電所が被災したことにより、東日本大震災の本震と4月7日の余震で東北地方のほぼ全域が停電になった。リスクの分散が十分とはいえない。
電力各社は原子力発電所だけでなく、火力発電所の地震・津波対策もおろそかにするな。
漏れは0.03カ月が限度かなあ。
その場合、それを超えると、経済に影響が出て人が死ぬ事態になるという想定ですね。
ちなみに浜岡原発は、２１年８月に発生した駿河湾の地震により自動停止になった５号機について、１２月起動目標で点検をしていましたが、結局来年の５月まで伸ばしています。
これは、タービンの交換や定期点検の繰り上げ実行などを含んだ結果ですが、当然これだけの慎重さでもってあたるべき施設と言うことになります。
安全点検でも４か月見ているし、何かあれば一年レベルで伸びる可能性があると言うことですね。
僕は環境活動やってるもんで、それで知り合ったんだ。
原発の替えとなる新エネルギーに対して元増田と同様の話をしてくれた。
今使ってしまっている核廃棄物を減らすことが重要だと言っていた。
僕らは望まずとも核反応の恩恵を受けているわけで、
後世のためにもゴミは減らすべきだし、
取り出せるだけ全部エネルギーを取り出さなきゃいけない。
だから、炉は使えるまで使い続けるし、
とかいう人たちにも知り合う。
話してみると核がなくなりさえすればいいといって、
新エネルギーや核廃棄物を減らすことの話は無関係だと議論を避ける。
