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はてなキーワード: 1967年とは
魚肉ソーセージ (日本魚肉ソーセージ協会編 1967年12月)
グルタミン酸ソーダ工業協会では、11月22日東京会館で臨時総会をひらき、会名を
「日本化学調味料工業協会」と改称し、会長に味の素 (株)鈴木恭二社長ら新役員を
選出した。
これはグルタミン酸ソーダ工業協会の規約を改正して、核酸系複合調味料メーカーの
武田薬品とヤマサ醤油も会員にしたもので、文字通り化学調味料業界の一本化を実現
新協会は、味の素、旭化成、協和酸酵、味日本、新進食料、日東味の精、,味の世界、
江崎グリコ、大阪食品化学、料理の素、グルサンの従来からの11社のほかに、武田薬品、
ヤマサ醤油が加入して13社となった。また、定款改正により、役員の任期は 2年、
この記事で言いたいのは、ガザでジェノサイド・民族浄化が起こっているのは、直接の契機はハマスのテロだし、ハマスがテロしたのはイスラエルの国際法違反の入植とエルサレム不法占拠が行われてきたことに対する抵抗という側面があるけれども、イスラエルは1967年の第3次中東戦争以降ずっとそうしてパレスチナ人を土地から強制的に排除して入植地を広げてきて50年以上経つんだから、パレスチナ人は今更になって文句を言うな・抵抗するな、パレスチナの人々はジェノサイド・民族浄化を受け入れるか土地を捨てて強制退去するかしかないのを分かれってことよね
人によって見えている範囲が違うので各々だと思うけど、脚本家氏への批判は、結果として芦原さんの死を招いた契機の一つになったにせよ、失敗は、被害者ポジを取って原著者批判するという、言わんで良いことをインスタで世界へ向けて訴えかけてしまったことだけで、批判の焦点になっていないように思える
この増田を書いた方は、著作者人格権、特に同一性保持権についてはどう考えているのかしら。芦原さんのブログを読むと、番組側とは小学館も交えて事前に同一性保持権についてはくれぐれも犯すことのないようにという原著者の意向を、番組側が汲み入れて始められたプロジェクトだと思うんだけど
未完の作品であることを踏まえて著者の意向を最大限尊重する、という約束を円滑に遂行できず、脚本家氏にああいったコメントを世界にへ向けてポストさせるに至らしめた番組プロデューサ氏による番組体制のマネジメントの失敗によって芦原さんが亡くなるという、あってはならない結果を招いてしまったように思える
1948年 41人
1949年 76人
1951年 40人
1952年 34人
1953年 26人
1955年 19人
1956年 22人
1957年 25人
1958年 21人
1959年 14人
1960年 36人
1961年 18人
1962年 14人
1963年 16人
1965年 7人
1967年 13人
1969年 13人
1971年 7人
1972年 7人
1973年 5人
1974年 2人
1975年 2人
1976年 2人
1977年 2人
1978年 4人
1979年 4人
1980年 7人
1981年 3人
1982年 1人
1983年 1人
1984年 3人
1985年 2人
1986年 0人
1987年 7人
1989年 5人
1990年 7人
1991年 4人
1992年 5人
1993年 7人
1994年 3人
1995年 3人
1996年 3人
1997年 4人
1998年 7人
1999年 4人
2000年 6人
2001年 3人
2002年 3人
2003年 2人
2004年 14人
2006年 21人
2009年 15人
2013年 8人
2014年 7人
2015年 2人
2016年 7人
2017年 2人
2018年 2人
2019年 5人
2021年 4人
2022年 0人
2024年 1人
所感
変更履歴：皆が体感より遅いと言うので、一般化を普及率50％にしました。都会は-3年、田舎は+3年くらいでちょうどいいかも（2024/01/20 8:41）
1979年 29歳 スペースインベーダーブーム
1986年 36歳 写るんですが登場
2018年 68歳 TikTok（ショート動画）が流行り始める
2019年 69歳 60代のスマートフォン率がガラケーを超える
2010年代 60代 本、新聞、CD、DVDが凋落、電子化・スマホ化する
2024年 74歳 ？
変化が濃すぎる
年はザックリ、わかりやすさ重視
全部調べて書いてます
普及率の伸びというのは体感より遅いんですよ、先進的な人は5〜10年早めるくらいで丁度いいかも
→ 皆が体感より遅いと言うので、一般化を50％にしました（2024/01/20 8:41）
※隆盛：身近になってきた当たり
※最盛期：ピーク
※一般化：大体普及率50％（ピークがそこまで行かない場合はピークの5合目当たり）
※FAXは非常にゆっくり浸透した、時代遅れになってから一番売れているのが面白い
※固定電話の普及は1950年代なのでこ50年生まれが物心つく頃は既にあったと思われる。また電話普及率は良い統計が無い
※炊飯器についても良い普及率のデータはなく、推測する論文がある始末
※新幹線と飛行機を入れたかったが、時代差より個人差が大きそうなので割愛
※プリントゴッコは情報が少ない、年賀状のデータばかり出てくる
このご時世だからこそ杉並区防災無線ジャック事件のWikipediaを読んでみる
1985年（昭和60年）6月22日21時45分頃[1]、杉並区内の小中学校など公共施設104か所[1]に設置された防災行政無線屋外拡声子局のスピーカーから突然、1985年東京都議会議員選挙に立候補を表明していた人物を中傷する内容[1]の女の声[2]が大音量で流れ出した。
でもなんでそんなことを…
中傷演説で言及された長谷川英憲は、1967年以来中核派の支援を受けて杉並区議会議員を務めており、当時は東京都議会への鞍替えを表明していた。中核派と敵対する革マル派は、本事件以前も長谷川の選挙ポスターを破ったり、宣伝カーを盗んで放火したりするなどの政治活動の妨害を繰り返していた。対する中核派も鉄パイプなどで武装し、選挙妨害を繰り返す革マル派との乱闘騒ぎを区内各所で起こしていた[要出典
世紀末か。流石に盛りすぎだろと読む度思うけどほんとに起きた出来事なんだよなぁこれ
内容は以下の通りであった[要出典]。
「こんなひどい男を都議にしてはならない」
語彙力よ…ここまで壮大な迷惑行為の割に誹謗中傷が小学生レベルって
あまりの音量に、区民はあわてて外に飛び出したという。区ではスピーカーの電源を切るための閉局電波を発信したが音声は止まず[1]、そのまま約20分間[1]ないし25分間[3]にわたって流れ続けた。区民からの苦情が区役所や警察署に殺到し、110番が不通となった[1]。
いやいや、大事件じゃないですか
当時の防災無線は音声に特定の周波数を重畳させることでスピーカーが作動する単純な仕組み（トーンスケルチ）だったため、伝送使用周波数とキーとなる重畳音声周波数が割り出せればジャックすることが可能であった。当時の杉並区では毎日18時に「夕焼小焼」のメロディを流しており、この際の開局電波を解析され、周波数を割り出されたとみられている[1]。
区側が発信した閉局電波が利かなかったのは、妨害電波のほうが強い出力であったためと考えられている[1]。犯人は当日、防災無線と同じ周波数に設定した強力な送信機を用意し、自動車に乗せて移動しながら[3]か、区内のどこかに基地局を設置[1]して妨害電波を流したとみられている
もうこんなんテロ事件だろ。長谷川英憲ひとりのためにここまでするならそのエネルギーを別のことに使えって…みんな同じこというからなぁ
まあ山上みたいにならなくて良かった…のか？
「ポン酢」と「味ぽん」の違いは、果汁や酢にしょうゆやダシが入っているかどうかです。
「ポン酢」は、果汁や酢でできた黄色い調味料です。一方、「味ぽん」は、かんきつ果汁、醸造酢、しょうゆが入った調味料で、茶色や黒色をしています。
「味ぽん」は、1964年に関西で発売され、1967年に全国販売されました。料亭の味を家庭でも味わえるように開発された商品で、鍋料理をはじめ、おろし焼肉・焼魚・ぎょうざ・冷奴など幅広く使えます。
「ポン酢」と「味ぽん」の違いは、食品区分では「ポン酢」は果汁や酢にしょうゆやダシが入ったものを「ポン酢しょうゆ」または「味付けポン酢」と呼ぶのが誤解のない言い方となります。
ともかく1年前、私たち楽観主義者は、現実に比べてデータが悪い数値を示している口実を探していました。いまはその逆です。悲観主義者たちが、データは誤った印象を与えていると主張しようとしています。ですが、その主張を通すのはどんどん難しくなっています。
——EBCの中期インフレ率目標は2％で、2025年のインフレ率は2.2％と予測されています。中央銀行の幹部たちはどこまで本気でこの0.2％にこだわると思われますか。
先のことについては、不確実なことが多いように思います。こうした予測は一貫して間違ってきました。インフレについては楽観しすぎで、雇用については悲観しすぎる傾向にあります。2.2％の予測を真に受けるべきかどうかというと、私はそうは思いません。自然利子率については明らかに不透明な部分が多いものです。
米国の場合、労働市場のデータや実体経済の状況を考えると、インフレ率が下がったことにそれほど驚きません。私が驚くのは、現在の金利で、いま以上の景気減速に至っていないことです。
インフレ率2％にこだわるべきか
——経済はこれまでのところ、うまく持ちこたえています。でも、この流れが行き過ぎるのを懸念されませんか。
インフレ率を2％に戻すには、いまより高い失業率が必要かもしれません。でも2％に戻すことは、そんなに重要でしょうか。セントラルバンカーたちは、「2％に戻せなければ自分たちの信頼に傷がつく」と思っています。たぶんそれは正しいでしょう。そして彼らはこうも信じています。「自分たちの信頼性はとても重要だ」と。でもたぶんそれは正しくありません。
重要なのは、「実体経済」であって「市場」ではありません。インフレとの闘いの上で「中央銀行の信頼性」が重要な要素だというセントラルバンカーたちの考えを立証するデータは実際、存在しません。
もちろん彼らの行動は経済に大きな影響を及ぼします。けれども「市場の彼らに対する信頼性が鍵を握る」とする信念は、彼らが思う以上に正当化できないものです。もし、あなたが中央銀行の総裁なら、あなたの一語一句に注目する金融関係者と一日中、話すことになるでしょう。けれども価格や賃金を決めるのはウォールストリートでも、ロンドンのシティでもフランクフルトでもありません。その意味でも、中央銀行の信頼性がどれほど重要かは、私には確信が持てません。
——彼らが、何百万件もの住宅ローンに影響が及ぶ金利を設定しても？
変動金利型住宅ローンの問題は、欧州では一種の歴史的なアクシデントなのではないかと思います。米国の住宅ローンの大半が15年か20年の固定金利である事実は、（金利の変化の）間接的な影響を防ぐのに役立っています。
——日欧米の中央銀行の総裁たちはポルトガルのシトラで開催されたフォーラムで、賃金上昇について警告しました。企業利益をめぐって何が起きているのでしょう。
「企業利益」のほうが「賃金」より伸びています。このため「賃金上昇」がインフレを直接牽引しているわけではありません。「企業利益」と「賃金」の伸び率の差のすべてではないにしろ、その一部は、市場支配力による搾取を反映しています。この状況を生み出した要因の1つは「強欲」でしょう。でも主な要因ではないと思います。
また賃金があまりに急速に上昇している場合、インフレを抑制することはできません。このような場合、欧州中央銀行（ECB）のラガルド総裁が賃金に注目するのは正しいと思います。賃金は、経済の過熱具合を監視する1つの指標だからです。そして賃金の急上昇は、ユーロ圏の経済が依然として過熱していることを示しています。
——国際的な機関は各国政府にインセンティブの廃止を呼びかけています。財政面ではどうすべきなのでしょう。
欧州の状況についてはわかりませんが、米国では、インセンティブは事実上すべて廃止されました。別の時代の、別の政治状況下であれば、いまこそ一時的な増税で需要を抑制するときでしょう。でもそのようなことは、起きません。
——増税ですか？
はい。米国では1967年と1968年にそのような増税が実施されました。リンドン・ジョンソン大統領が、インフレを抑える目的で一時的に所得税を上げました。いまでは考えられないことです。
——スペインでは7月の総選挙の際に、右派が減税を訴えていました。
そうですね、低税率は長期的には経済成長を刺激するという偉大なる“ゾンビ的思考”が存在します。欧州のすべての国は、米国よりずっと手厚い社会的セーフティーネットを備えています。これは概して良いことです。そうしたセーフティーネットが働く意欲を削いでいるようなことはありません。就労率は現在、高いですからね。
では現実的に見て、財政縮小はどうすれば実現するのかというと、支出はたいてい良いことのために使われています。増税は政治的にほとんど不可能です。ですから当面の間、すべては金融政策にかかっています。
——1970年代の世界的なインフレの危機のあと、米国では調整がおこなわれました。今回も同様の流れとなるのでしょうか。
米国のインフレ率は約9％から3％まで下がったものの、失業率はまったく上昇していません。ですから70年代のインフレのときとはぜんぜん違います。このため、このまま何もせずに乗り切れるのではないかと私は結構、楽観しています。この度のインフレを70年代のそれと重ねるのは無理があります。
いいえ、実際には米国ではその逆のことが起きました。インフレは貧しい人たちにより深刻な打撃を与えると誰もが考えるものです。でも実際には米国では、高所得者層より低所得者層の賃金の伸び率のほうが大幅に大きい状況が見られました。このため米国ではコロナ禍で格差がかなり縮小しました。1980年代以降、広がった賃金格差の4分の1くらいを回復できました。これは相当です。インフレ率を超える収入の伸びを経験したのは実際、賃金が最も低い労働者たちでした。
——でもスーパーで物価の上昇を一番、実感するのは低所得者では？
確かに、そうです。けれども、それはインフレが、食品価格やエネルギー価格に大きく反映される間のことです。食品もエネルギーも家計に占める割合が大きな品目ですからね。このため食品価格やエネルギー価格の上昇によるインフレが起きている場合、格差は拡大します。けれどもエネルギー価格は現在、ぐんと下がっています。また食品価格も米国では下がっています。
——人々は常に「問題は経済だよ」と言ってきました。でもスペインでは経済活動は活発化しており、雇用も増加していて、インフレ率も2％未満です。にもかかわらず、5月末の統一地方選挙で有権者は与党を評価しませんでした。私たちはいま、経済が最大の関心ごとではない、別の方向に向かっているのでしょうか。
そうかもしれません。米国では、昨年11月に中間選挙がありました。経済が極めて悪い状態にあったため、共和党が地滑り的な勝利を収めるだろうと誰もが思っていました。でもそうはなりませんでした。
スペインの世論調査がどのような傾向を示しているかは知りませんが、米国では妙なことが起きています。人に経済的にどんな調子かと尋ねると「結構いい感じだよ」と答えます。けれども国の経済はどうかと尋ねると、「ひどいね」と答えるのです。ですから本当に不思議なことが起きています。人々の実感は、経済的な現実とかなり乖離しているようなのです。
——スピーチのなかでソーシャルネットワークやメディアの影響力に言及されました。
米国には、さまざまな事柄についてポジティブあるいはネガティブな報道に触れたかを尋ねる調査があって、たとえば「雇用」に関してだと、こんな具合です——雇用ブームのなか、労働市場への新規参入者が月20万人から30万人いたにもかかわらず、多くの人が、見聞きしたニュースの大半は「悪いものだった」と答えたのです。その一因は情報操作です。米国には「フォックス・ニュース」があり、党派的なメディアもありますからね。
——その一方で「気候変動は存在しない」と主張するメディアがある。でもあなたがいらっしゃるスペイン北部はこの猛暑で……。
ええ。マドリードはもっと暑いんですよね。妻はテキサス出身なのですが、そこでは郵便配達員が倒れて、なかには亡くなった人もいます。とんでもない世の中です。
長期にわたる個人的な付き合いがあるポルトガルについてのほうが詳しいのですが……。でもスペインは比較的、良い状態にある国の1つだと思います。2010年代はじめの債務危機がいかに深刻だったかを思えば、経済は持ち直しました。なかにはかなり状況が悪化している国もあります。ドイツは、実際には人々が思っている以上に深刻な状態にあると思います。スペインはそれほどではありません。
増田はマテリアルインフォマティクスや超伝導の専門家ではないんだけど。
専門家からすると、常温ながら高圧下で超伝導の存在ですら怪しいのに、高圧ですらない報告は眉につばも付けたくなるだろう。(LK-99は本当に常温常圧超伝導を達成しているのか - 理系のための備忘録)
Cu_2S の一次転移を常温超伝導と見間違えたのでは？との報告が上がっている。(https://twitter.com/tjmlab/status/1689076343114493957])
LK-99に関連して、常温超伝導を示す物質を機械学習を使って見つけられないのかという疑問をはてなブックマークやTwitterなどで見かけた。
端的に述べると、機械学習を用いた物質探索は既に広く行われているが、今回のような未知の性質を有する物質の探索には不向きである。
物質探索で機械学習が注目されるようになったのも最近のことだ。
2019年には選択性の高い触媒を機械学習で予測する研究がScience誌に投稿されている。(高選択的な不斉触媒系を機械学習で予測する | Chem-Station (ケムステ))
物質の探索の他にも、生データの帰属やそこから得られたデータ同士の解析などにも機械学習が用いられている。
機械学習によって、経験によると勘とマンパワーと一握りの運で支えられていた「予測→合成→測定→解析」のサイクルを早められるようになった。
その一方で、より広大な未踏の探索領域が存在し、さらなるマンパワーが必要であることが明確化された。
HUNTER×HUNTERで暗黒大陸が明かされた状況に似ている。
機械学習は暗黒大陸の道案内役になりうるが、より効率的な探索のために実験や測定の自動化も必要となり、そのような研究も始められている。
機械学習が様々な物質を予測しても、その合成できるかは別問題だ。これは機械学習に限った話ではない。
理論的にすばらしい性質が予想された物質であっても、技術的に合成できない、合成できても予想された性質を示さないことは科学の世界ではあるあるだ。
原因は様々であるが解決のためには、技術の進歩とブレイクスルーが必要となるし、そもそも予想が間違っている可能性だってある。
たとえば、2000年にノーベル化学賞を受賞したポリアセチレンは、古くから量子化学的に導電性を持つだろうと予想されていたが、合成する方法がなかった。
1958年にナッタらが開発した触媒によって初めて合成されるが、粉末しか得られず電気特性を測定することができなかった。得られた粉末は溶媒にも溶けず熱で溶融もしないためフィルムにできなかったのである。
その後の1967年に白川らがフィルム化に成功し金属光沢を示すもののほぼ絶縁体であった。電気を流すにはドーピングという更なるブレイクスルーが必要だった。
機械学習は、目的とする性質を持った物質を探索することは可能だが、全く新しい性質を示す物質の予測には向いていない。
過去の結果から高い転移温度を有する物質を類推可能だが、これまでの超伝導とはメカニズムが異なるであろう常温超伝導を示す物質を予想することはできない。せいぜい異常な振る舞いを予測するくらいだ。
超伝導の恐ろしいところは2000年以降も様々な性質が予想され発見されていることだ。
例えば、ワイル半金属（1937年予想、2016年発見）、トポロジカル絶縁体（2005年提唱、2007年確認）、ネマティック超伝導（2016年発見）などなど。
全く新しいメカニズムによる性質に関するデータが無い以上、このような性質を示す物質を機械学習で探索するのは無謀だ。
もちろん、既存のデータをよくよく洗い出してみると、新しいメカニズムで上手く説明できるケースもあるが、それを機械学習へ利用するには･･････。
幕府の領地を接収して、官僚の恩給にする計画があったからとしか
1 徳川は、オランダ東インド会社の支援で各藩の鉱山を幕領とし（リーフデ号）、金銀銅の輸出によって体制を維持していた
2 オランダは英蘭戦争の結果、国力が衰退し、1804年には仏ナポレオンに占領された（江戸幕府はそれで仏軍を軍事顧問にした）
4 1840年、イギリスは硫黄を巡ってイタリアの海上封鎖を試みて勝ったが、日本とも貿易をしたかった
6 幕府は鎖国体制でいたので黒船に攻撃させ、各藩の貿易規制も緩和させた
7 ただ幕府と各藩主と条約したとしても、幕府が倒されて政権が変われば条約破棄もされかねない、それならいっそ、幕府が倒れても条約が継続する天皇制にしてもらいたい
8 イギリスは日本駐在の英字新聞社を通して天皇制の必要を解き、支持藩を増やした（英国策論）
9 どこかの藩が外国船を攻撃したりするので、幕府は海軍増強に務めるが、米大統領リンカーンに軍艦の輸入を止められてしまう
10 薩長は天領の石高400万石を使って官吏軍人の恩給制度を作る計画をたて、公家を味方につける
11 問題は天領にいる旗本や会津などの佐幕派は、徳川が引退しても利権を離さないに違いない、できれば根絶やしにしたい、あとロシアが近い蝦夷にも兵をおいて天皇の管轄にしておきたい
12 1967年11月に大政奉還が行われたが、倒幕派はしつこく放火などで騒動をおこし、それに対し幕府は薩摩藩邸焼き討ちで報復
13 新政府は徳川慶喜にも難題を押し付けて蜂起させたうえ、死罪１名に付き一家3名死罪とする刑法を作った
14 幕府の軍で警察でもあった会津藩などは当然に反発し戊辰戦争が拡大するが、幕府側には仏兵、新政府側には英米兵も従軍し、はんば代理戦争となった、軍事物資もかなり輸入された
15 佐幕派は敗北し、新設の東京裁判所は首謀者らを一家死刑にして勢力を削ぎ、ゲルマン利権を確保（そのあとで刑法を穏健なものに改正）
16 1874年には大久保がドイツから明治通宝印刷機を購入し、新札を元手にのちの西南戦争も鎮圧
17 木戸は1975年頃から本当に公家軍人官吏の恩給制度を作りはじめ（現代の1.5兆円ぐらいがかかった）、そのことで農民が搾取されるようになった（パウル・マイエット談）
18 鉱山は新政府側の人間が乗っ取り、新たに家督優遇相続制度が作られ、二男三男は工場労働者か兵隊になり、貧しい農村の娘は売られ、地方と中央の格差は拡大
19 天皇にガーター勲章を与えたイギリスのために日清戦争、日露戦争もしたが、現地には入院施設も準備されず、負傷者は赤十字神戸丸で佐世保海軍病院まで連れ戻されていた
日本のビールの歴史年表 昭和24年〜昭和45年（1949〜1970）
https://museum.kirinholdings.com/history/nenpyo/bn_06.html
> 1963年（昭和38年） 日本麦酒、「サッポロ生特大びん」（通称「サッポロジャイアンツ」）発売。［4月1日］
> 1965年（昭和40年） ビール各社、プルトップ缶ビールを発売。缶を開けるのに缶切りを使う必要がなくなった。［3月］
> サッポロビール、「サッポロストライク」発売。びんの王冠を手で開けられる「栓抜きのいらないびんビール」。［3月］
> 1967年（昭和42年） サントリー、フィルターで濾過した生ビール「サントリービール〈純生〉」発売。［4月20日］
> 「（「父の日」）帰りがけに近くでウイスキーやカン入りビールを買ってもらうパパが結構多かったようですよ（新宿の伊勢丹従業員の談話）」（『読売新聞』6月19日）。
> ビアガーデンやビアホールは夕方ともなると若い男女、中年のサラリーマンであふれる。ビールはすっかり生活にとけこんだ（『朝日新聞』7月13日）。
君たちは何歳なんだ？
こういうことを書いている本の著者らしいです
笹川良一の反共主義は、保守政治とうまく結びついていた。笹川は、岸信介と協力して、アジア各地の反共産主義者との関係を深めていった。この活動により、1960年代半ばに統一教会の創始者である文鮮明と接触することになる。1967年、笹川は山梨にあるモーターボート競艇場での日本初の集会に統一教会を招いた。翌年、文氏が韓国で「共産主義勝利連合」を設立した3ヵ月後、笹川は日本での名誉会長に就任した。岸は感心した。「若い人たちがみんな共産主義勝利連合のような人たちだったら、日本の未来は明るいのに」と岸は感心した。笹川と岸は、後に現代日本で最も忌み嫌われることになる団体を庇護した。
統一教会は、日本の若者の誘拐やマインド・コントロールの疑惑で嫌われていたが、多くの日本の政治家にとって計り知れない利益をもたらすことが証明された（そして今も証明されているかもしれない）。統一教会の日本本部は、かつて岸信介が所有していた東京の土地に建てられた。1970年代初頭には、ムーニーと呼ばれる教会員が、自民党の政治家のために、勤勉で非常に価値のある選挙運動員として無償で奉仕していた。ムーニーは長年にわたり、しばしば詐欺的で攻撃的な販売と改宗の戦術によって、訴追から保護されてきた。1980年代までに、日本は世界の統一教会の収入の5分の4を提供したと伝えられている。
岸・笹川と文のつながりは、岸派と連合派を通じて拡大した。岸派直系の福田赳夫は1974年に文鮮明を「アジアの偉大な指導者の一人」と称え、岸内閣の最年少閣僚で連合の公野党の子孫である中曽根康弘も同様に文鮮明を称えている。岸内閣の娘婿である安倍晋太郎も、選挙戦でムーニーを利用した。日本共産党が作成した自民党と民主党の126人の政治家のリストには、小沢一郎、橋本龍太郎、その他の党の幹部が含まれていた。1990年の総選挙では、百人以上の国会議員が「共産主義に勝利するための連合会」から支援を受けたようである。文氏の影響力は、1992年の入国特別許可に表れている。日本の法律では、1年以上服役した外国人は入国できない。しかし、1992年3月、自民党の最大派閥のトップである金丸信副総裁が法務大臣に取り次ぎ、入国を許可された。
ttps://twitter.com/sfujihira/status/1546464449845936128
日本語版にはどう書かれているんだろう
ttps://www.amazon.co.jp/dp/4492211675
この経歴なら信ぴょう性あるだろ
リチャード・J・サミュエルズ（Richard J. Samuels、1951年11月2日 - ）は、アメリカ合衆国の政治学者、マサチューセッツ工科大学政治学部教授。専門は、日本の政治経済、安全保障政策。
1973年コルゲート大学政治学科卒業、1974年タフツ大学政治学部大学院修士課程修了、1980年マサチューセッツ工科大学政治学部大学院博士課程修了、Ph.D.（政治学）。マサチューセッツ工科大学助教授（1980-84年）、准教授（1984-90年）を経て、現職。
1967年5月、初代会長となる橘美也子が、当時のふたなり少女達を集めて「ふたなり会」を発足した。
当初は、ふたなり少女たちの悩み相談を受け付けるなどふたなり支援団体として活動していた。
しかし、次第にふたなり少女たちに犯されたい願望のある男女が集まるようになり、1974年には「ふたなりSMショー」を開催するなど、徐々に変質していった。
1980年にふたなり会は日本ふたなり協会に名称を変更した。この頃から、会員たちはふたなりが人類を導く存在であることをアピールするようになった。
1984年には、当時世間を騒がせていた連続レイプ事件の犯人が、日本ふたなり協会の会員であったことが判明し、社会問題化した。
しかし、「ふたなりにレイプされるなんてむしろご褒美だろ？」という意見が多く、批判の声はかき消されてしまった。
1990年頃から、日本ふたなり協会はレイプ活動を公に認め、積極的にふたなりたちによるレイプを推進し始めた。
今では、ふたなりによるレイプは社会に受け入れられ、レイプされることを望む人々は年々増加している。協会の活動は徐々にエスカレートしているが、多くの男女が望んでふたなりたちの餌食となっている。
知名度、後世への影響、漫画史的意義などを独断と偏見で考慮した上でサブカルくそ野郎フィルターで濾した二番煎じを俺も作ってみたぞ増田ァ
