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はてなキーワード: 基本ソフトウェアとは
中国は習近平体制以降、西側の技術を用いて西側用へ最適化された製品やサービスを西側へ輸出することで経済成長してきた。
それと同時に西側で生まれたイノベーション企業や製品・サービスについて、その当初は中国内でビジネスをすることを静観するが、同種の企業や製品・サービスが中国企業として成立すると西側の企業や製品・サービスを規制して中国資本の自国産業を守ってきた。
米国はドナルド・トランプ体制以降にこれらが非常に強く問題視され、中国携帯電話メーカーのZTEに端を発し中国へ規制を強める動きが本格化した。
前述した通り中国は同種の企業や製品・サービスが中国企業として成立すると西側の企業や製品・サービスを規制して中国資本の国内産業を守るため、Googleは中国内で度々規制の憂き目に遭っていた。
Googleが中国政府へ不満をつのらせていたのは明白で、米国法を遵守するとともに報復的な意図があったと推測されている。
ただし、前述したようにGoogleへ先に手を出したのは中国政府なので、一部で語られている「Googleは米国政府の言いなり」という様な意見は少々弱い。Googleには同調する十分な理由があった。
当然ながらファーウェイは中国政府による海外企業規制に助けられていた面もあるので、完全な被害者と判断するかどうかは意見がわかれるところだろう。
スマートフォン向け基本ソフトウェア(OS)のAndroid OSはその大部分が誰しもが無料で利用できるオープンソースなソフトウェアだが、Android OSと名乗るにはGoogleが定めるライセンスに則らなければならない。
そのライセンス取得にはGoogle Mobile Service(GMS)の工場出荷時状態からのインストールが必須だが、このGMSの大部分は非公開であるクローズドソフトウェアであり、GMSはGoogleの承認がなければインストールすることが正式にはできない。
GMSはAndroidアプリ開発において便利な機能がまとまっており、Androidアプリ開発者の開発労力を低減させるため、人気がある高機能で高品質のAndroidアプリではGMSの機能が当たり前のように採用されており、Android OSでないと人気のAndroidアプリが正常に動作しなくなる可能性が高い。
ファーウェイがAndroid OSを使えなくなるとはどういうことか？という疑問の答えの1つが「人気のAndroidアプリが使えなくなる」というものだ。
その他にもGoogleが正式に認証するAndroid OS向けのソフトウェア情報やセキュリティ情報、携帯電話本体のハードウェア開発に関わる情報も提供されなくなるので、ユーザーとしては便利に安全に使い続けることが困難になる。
ファーウェイがスマートフォンを製造できなくなる可能性は非常に低いと見られている。
それは前述したAndroid OSはオープンソースソフトウェアという部分が関わっており、Android OSのオープンソース部分をまとめたAndroid Open Source Project(AOSP)という存在があるためファーウェイがスマートフォンを製造できなくなることはないと思われる。
AOSPは様々なスマートフォン向けOS開発へ応用されており、一部報道でファーウェイが独自OSを開発するという情報が流れているが、ファーウェイはAOSPを利用して独自OSを開発すると思われる。
AOSPベースのスマートフォン向けOSはライセンスの兼ね合いでAndroid OSと名乗れないだけで、AOSPはOSの振る舞いとしては事実上Android OSと大きな差異はない。
ただし、問題となるのはAOSPへは前述したGMSが含まれないので、ファーウェイが開発するAOSPベースの独自OSでは人気のAndroidアプリが正常に動作しない可能性があるので、ファーウェイ製スマートフォンはコストパフォーマンスの高い人気のAndroidアプリが正常に動かないスマートフォンに成り下がるかも知れないのが問題だ。
ARM社はCPUアーキテクチャと呼ばれる、現在のコンピュータやスマートフォンの機械的中核となっているCPUの設計図を考え出している会社だ。
そして現在のスマートフォン向けCPUの大半がARMが考え出したCPUアーキテクチャを採用しており、CPU製造メーカーはARMへライセンス料を支払ってCPUを製造している。
ファーウェイのスマートフォンのCPUであるKirinシリーズCPUは、ファーウェイ傘下のハイシリコン社が製造しているが、このハイシリコンが製造しているKirinシリーズCPUはARMのCPUアーキテクチャを採用している。
つまり、ハイシリコンはファーウェイへKirinシリーズCPUを製造・供給できなくなっており、ファーウェイのスマートフォン製造が窮地に陥っているということだ。
ただし、CPUの調達価格は高くなってしまうがハイシリコン以外の西側の会社からCPUを調達したり、ハイシリコンからKirinシリーズCPUを例えばシンガポールで作った資本関係のない企業あたりへ権利移転して、ファーウェイが輸入するという3店方式のような方法がないわけではないので、直ちにファーウェイのスマートフォン製造が止まることはないだろう。
そもそもSDメモリーカードとは米国へ本部を置く非営利団体SD Association(SDA)が規格を策定しているメモリーカードだ。
SDAは米国へ本部を置いているため法律も米国法の影響下にありSDメモリーカードに関わる技術情報提供やライセンス料の受け取りなどに関して米中貿易摩擦の煽りを受けた形だ。
そして、ファーウェイがSDメモリーカードを使えなくなるのか？という疑問についてだが「SDメモリーカードは使えなくなるがMulti Media Card互換メモリーカードは使える」という回答になる。
この辺りに詳しくない者へ説明は非常に困難を極めるのだが、メモリーカードはこれまで様々な形式や規格が作られてきた。その中にMulti Media Card(MMC)と呼ばれるメモリーカードがある。
このMMCはライセンス料フリーで利用することが可能で、実は形状がSDメモリーカードと全くの同一である。
そして、MMCとSDメモリーカードの歴史的経緯でSDカードはMMCと一部の機能的互換性を持つという側面がある。
そのためライセンス料の支払いが難しいオープンソースかつコミュニティベースで開発されている一部のUNIX OSや一部のLinux OSではMMCに関しての例外的実装としてMMC互換メモリーカードが動作するのだ。
そのためファーウェイはSDメモリーカードが使えなくなってもMMC互換メモリーカードは使い続けることができるという見方が強い。
再度言う、SDメモリーカードは使えないがMMC互換メモリーカードは使えるのだ。
前述したように、中国の経済成長は西側の技術を用いて西側用へ最適化された製品やサービスを西側へ輸出することで経済成長してきたものであり、その経済成長の推進力は西側の知財によるところにある。
今回の中国はその推進力たる知財を人質に取られている状況であり、推進力を奪われれば中国経済が下降線を辿ってしまうのは難しい想像ではない。
そしてまた「中国を刺激するとGoogleに変わってBaidu、Amazonに変わってAlibaba、そういった中国発サービスが世界を取る」というような意見が稀に見られるが、今まで国際競争に晒されていなかったサービスが来年いきなり世界を取ることは有り得ないので、今回の米中貿易摩擦で懸念する問題ではない。
もちろん10年後や20年後はわからない。だがしかし、今現在の中国発サービスがGoogleやAmazonと対抗できるまで成長するには中国は西洋の知財がどうしても今現在必要なのである。
さらに言えば、中国は簡体字教育を推し進め過ぎていて既存のサービスは簡体字にしか対応していないサービスばかりであり直ぐに多言語化したり、現地法規やユーザー特性に合わせたサービスの微調整を直ぐにするというのは全く現実的じゃない。
例えば、簡体字で話す微博(中国のマイクロブログSNS)ユーザーがいきなり多言語に馴染めるとは思えない。というかむしろ中国在住人以外が微博を利用する理由が今のところない。
何故ならば当時の日本は海外企業を特に規制などは殆どしていなかったからだ。
当時はまだ自由貿易協定などが世界でも稀で、どこの国も輸出入へ関税を掛け自国産業を守ろうのすることが通例だったからだ。
そういった意味で当時の日本は海外企業へ対してあからさまな政治的意図のある摘発などをもって規制することは殆どしていなかった。
今回の米中貿易摩擦は価格の安さから起きた貿易摩擦とは違うと言える。
前述した通りそもそもの発端が中国政府による海外企業の冷遇なので中国は米国へ折れるしかないというのは米中双方が間違いなく理解している。
どこの国も自国企業の優遇はしている。しかしあからさまな冷遇をするのは可能な限り控えているのが通例だ(インフラ関連企業などで海外資本比率に規制を設けるなどの冷遇はどこの国もしている)。
つまり、決着は中国内における海外企業への規制緩和しかないのである。
中国側が簡単に負けを認めない理由が自国産業を守るためにどこまで海外企業への規制を緩和するか？というのを決めかねているというただ1点であり、この判断を誤ると中国バブルはすでにもう弾けていると言われている中で自国産業が急速に萎んでしまうから決めにくいのだ。
もちろん、そのようなことが起きれば習近平体制が揺らぐのは明白であり、中国政府としては非常に難しい判断をしなければならない状況だ。
西側で生まれたイノベーション企業や製品・サービスについて、その当初は中国内でビジネスをすることを静観するという習近平体制の今までの状況から考えるに、中国政府が取る選択は時間稼ぎである可能性が高い。
可能な限り時間を稼いで自国産業が可能な限り最小限のダメージで済むような方策を取ろうとしているところだろう。
ただ、米国もバカではないので、その中国の動きを察して段階的に規制強化をし圧力を強め、中国が持つ有限の時間を浪費させようとしている。
あまりにも中国側の時間稼ぎが上手く行き過ぎるとファーウェイは世界のスマートフォントップメーカーから転落する可能性がある。
しかしながらファーウェイが倒産するところまでは行かず、その前に今回の米中貿易摩擦は解決すると踏んでいる。
つまり中国側が白旗を揚げて海外企業への規制を緩和するということだ。
その後ファーウェイが今のように復活するというのは五分五分だと見ているが、ファーウェイが中堅やそれ以下へ成り下がっても、次はハイセンスかシャオミあたりがスマートフォンメーカーとして世界で注目を浴びるのではないか？と予想している。
オッポやヴィーヴォはあまりにも米中貿易摩擦が長期化すると煽りを食らって会社が傾いてしまうのではないか？とは心配になる。
最後に、中国はファーウェイが倒れても第2第3の中国企業がポストファーウェイとして候補に挙げられる程度にはまだまだ余力があるのだと記してこのエントリを終えたいと思う。
2012年に大学を卒業し、新卒で入社した某NTT事業会社を最近退職しました。
そこでは同期や先輩や後輩や上司に恵まれ、良い経験ができたなぁというのが正直なところです。
NTT関連の退職エントリーについては「またそのネタかよ」って思う人もいるかと思うが、まぁお付き合いください。
辞めた理由は単純に別の業種であるウェブ系のメディアで働いてみたくなったから。
しかもそこそこ大きめのメディアがあるとこを希望していて、そういうプロダクトは前の会社には無かったため思い切って退職しました。
もう一つの理由としては業界全体として人材が流動的になり転職しやすくなったというのもあります。
基本的に僕自身はそこまで不満はなく、「なんとなく」今までいた派なのですが、
優秀な若手が悪い大人に騙されて無駄なことをやらされて、若い時間を消費させられてる話を聞くと可愛そうだなぁと、
それが外圧で少しでも救われるといいなぁ、かつ騙される若者が少しでも減るといいなぁと思い今回退職エントリーを書きました。
（中にいるときに頑張ってあげろよって言われるかもしれませんが、それはその通りでそれは申し訳なかったなぁと反省しております。。。）
おそらくNTT事業会社近辺で言える事だが、ここ最近ソフトウェア開発経験があったり、その方面で活躍している優秀な若手をバンバン採用している。
しかし、そういう若手に適した現場がいっぱいあるという触れ込みで採用しているものの実態そんな現場はほとんどない。
かつ、人事的や環境なところもソフトウェア開発する人に適したものでは決してない。
詳しい説明はしないが基本ソフトウェア開発というのは製造業的なエンジニアリングに比べて各々の成果にバラツキが生まれやすい。
バラツキのある成果に対して弾力のある人事評価とそれに紐づいた給与を付与えるべきであるのに、新人という事だけで出した成果に関わらず半自動的に「平均的な評価」が与えられる。
ここでいう「平均的な評価」というのは「毎日会社に来て、服着て、椅子に座ってさえいればもらえる平均的な評価」の事である。
理解がないため、「とりあえず新人なんだから～しろ」みたいな画一的な兵隊を生み出すための言葉しか喋れない。
（画一致的な兵隊がソフトウェア開発において生産性を上げるのは難しいというのはわざわざ説明するほどの事ではないと思う。）
そして生産性がないことをやらされ続けた若手は疲弊し、絶望し、結果転職していく。
ちなみに生産性を上げるための努力を全くしないソリティアおじさんは、彼らより良い給料をもらって、服を着て、ただ椅子を温めているだけである。
社員の生産性を上げるためにどうするべきかを真剣的に考えてくれる総務がほとんどいないので、
必然的に用意される物・道具類は総じてあれな感じのものが多い。
最近話題だが、利便性とか機能性とかは特に気にせず机の上が綺麗する施策を進めているらしい。
ここまでいくと何か違う世界線に生きてる感じがする。
色んな現場があるので、ソフトウェア開発が絶対できないとは言わないが、平均点は総じて低いのであまりお勧めしない。
ただし、インフラ関係、特にネットワーク関連については優秀な人が多く大きいプロジェクトに関われる機会があって比較的良い方だと思う。
迷わず転職活動を始めるか、それに向かった準備を始めた方がいいと思う。
じゃあの！
「富士通を退職した話」を読んで、20年近く努めている側からの感想と疑問について書いてみたいと思います。
私も、情報科学を大学時代専攻した後、新人で山奥というかむしろ雲の上にある天空の工場に勤務してメインフレーム関連の仕事をしていました。
その工場に配属される新人は（希望すれば）寮に入るわけですが、高専卒は工場の敷地内にある山頂の寮で二人部屋、学士卒は山の５合目にあるアパートの一人部屋、修士とドクターは街中にあるマンションという感じでした。
街中の下界から工場がある天上界への通勤はバスで移動することになるのですが、わたしは、バスのディーゼルエンジンの排気ガスが苦手なので、頼み込んで工場の敷地内にある寮にしてほしいと願い出て、山頂の寮に特別に入れてもらいました。そもそもが２人で一部屋なのですが、学歴の関係か私は一人で２人部屋を使わせてもらっていたため、ものすごく広々と部屋が使えました。
わりと頼み込めば、人事や勤労も柔軟に対応してくれる会社という印象です。
２０年前でさえ、メインフレームは古いというイメージがありました。
ただ、私は古臭い部署に配属されたことは不幸とは思いませんでした。電話からスーパーコンピュータまで幅広く扱っている世界でも稀な会社に入ったからには、いろんなことを経験してみたい。
そのためには、そろそろ絶滅してしまいそうなメインフレームを今経験せずにいつ経験出来るのか？くらいな感じでむしろラッキーくらいに考えていました。
最新の流行を追いかけるのもそれはそれで面白いが、そういったものは出来合いのライブラリを組み合わせて流行を少し遅れて追っていく２位集団であるし、やりたければ個人で家でも出来るじゃないか程度の感覚です。
ただ、せっかくメインフレームの部署に来たのですが、私の担当はワークステーションで動作するUNIXやPCでの開発が主体でした。
そもそもが、メインフレームを扱っていた部署ですから、先輩の人達はあまりUNIXやPCに詳しくなかったので、大学でUNIXやPCを経験した新人が入ってきたことは非常に重宝されました。
その部署では開発言語は、社内の独自の言語（Cよりもさらに機械語に近い言語をマウスでグラフィカルに操作してコーディングする言語）を使っていました。もともとはメインフレーム用の言語なのですが、UNIXワークステーションやPC用にも
その言語コンパイラはあり、あわやその言語でUNIXの開発する羽目になりそうだったのですが、私は猛烈に反対して自分の意見を通しました。当時はJavaやRubyなどの言語は無くCが全盛でしたが、
その部署の開発メンバーはCをほとんど知らなかったのです。そこで、社内のカイゼン活動として、C言語の勉強会を開くことを提案し私が講師になってC言語をメンバーに習得してもらい、
PCやUNIXでの開発は独自言語ではなくC言語を利用することを認めさせました。
元の増田の方は、自分はエクセルのVBAソースが見れない立場のようだと言っていましたが、ソースをみようとしたらシートにロックがかかっていたのを見て諦めてしまったのではないでしょうか？
元のEXCELを使った業務が非効率であるならば、業務の改善活動として提案すれば、それを拒む上司というのはちょっと考えにくいです。
忙しい部署にも、改善活動のノルマが課せられるのですが、先輩はそういったことに関わっている時間が中々取れないので新人がそういった仕事をやると宣言しても拒むのはまずありえません。
下請けのプログラマーからみると富士通のような会社は中間搾取していて高給をとっているのに、仕事は丸投げという印象があるでしょうが、実際やってみると案外大変です。
私は、富士通本社のSE的な立場、グループ孫会社に出向して、そこから顧客先に派遣される４次受け５次受けのプログラマ両方を経験しましたが、はっきりと下請けの方が精神的に楽と感じました。
客商売や、自分でやっているわけではない人に依頼した仕事について、責任をとるのは非常に苦しいものがあります。そもそもプログラミングはとても楽しいというのもありますが。
私見ている範囲では違う部署に異動したいという希望は100％通りました。異動を希望しているのにその部が解散するまでその部署にいる羽目になった人など見たことがないです。
もちろん、「プロジェクトが佳境で君に今抜けてしまわれては困る」というケースはあるのですが、IT業界のプロジェクトの開発周期は年々短くなる一方ですから、割と早い段階で異動の希望は通る感じです。
もとの増田の方は巨大プロジェクトだったので大量の人がいるわけですが、こういった部署は異動の希望は通りやすいです。
なぜなら、新規プロジェクトで最も忙しいときは大量の人員を動員しているわけですが、バージョン２、バージョン３あるいはメンテナンスのフェーズに入ればそんなに大量の人員は必要がないので、会社としてもその部署の人員を異動させたいわけです。
けれど、プロジェクトで中核の技術を担っているようなメンバー、マイホームを天上界に立ててしまったメンバー、新しい仕事に対応しにくい高齢のメンバーは異動させにくいので、
EXCELをいじっているだけのような新人は異動の希望が通りやすいのです。
もとの増田も、もう少し我慢していれば希望が通った可能性は極めて高いですが、プロジェクトが佳境でまだ新人で入ったばかりといった状態では、もう少しその部署で頑張れと言われるだろうと思います。
ただし、異動先の都合もありますので、ここから出たいはほぼ１００％通りますが、あそこに行きたいは必ずしも通りません。
今更「京」のスーパーコンピュータをやりたいといっても、人気部署ですし、プロジェクトの最盛期は過ぎているのでその希望が通る可能性は低いでしょう。
色々な部署がある大きな会社では、管理職クラスは頻繁に異動が起こりますから、嫌いな上司はわりと直ぐにいなくなります。小さい会社だとそもそも部署が開発部と人事部と営業部しかないというかんじなので、上司がやめるか自分が辞めるまで、嫌な上司と付き合う羽目になりがちです。
新人研修期間が終わった後、人事の面談のチャンスがあるのですが、そこにはコツがあります。
「おおざっぱにはっきりと希望を言うこと」です。
いちばん最悪なのが、大学での研究を話し、それを活かせる部署に行きたいと話すことです。
人事の人は技術には詳しくないですから、研究内容が最先端であればあるほど、人事の人には通じないです。
キャッシュコヒーレンシが。。とか話すと、「よくわからないけどこの人は基本ソフトウェアに向いているのかな？だったら、自社でOSを開発しているメインフレーム回そう」という感じになってしまいます。
それよりは、人事の人が、会社組織のどの部署に配属すればいいかわかりやすいように、おおざっぱに希望をいうことです。
例えば、
上記のことを強い口調ではっきりというのが良いと思います。
そのうえで、できれば○○製品をやりたいだとか、こういった業種のSEをやりたい等の希望だすと、どの部署に配属すればいいか相手にも伝わり希望が通りやすくなります。
私の同期で入社して新人研修で山奥に配属されたバブル時代の末裔のようなおねーちゃんとか、数人は、割とはっきり希望をいって、下界に戻っていきました。
