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はてなキーワード: ネコババとは
海外では「ワクチンの接種証明があればマスクしなくてもいいよ」をやり出したけど、実はこれはいくつか大きな問題点があるというのを書いてみようと思います。多くの人にとってかなり重要な話なので、SNSをやっている方などは今回の記事を紹介していただけたら幸いです。
まず一つ目は、「接種証明があっても抗体ができてない人がそこそこいるかも」です。当然こういう人はマスクやめて感染リスク高めると、自身や家族まで感染して命を落としたり、臓器に後遺症が残ったり、血栓により手や足、指などを切断するリスクを高めてしまいます。
また、感染するとマスクしてないので大量に周辺にウイルスをまき散らして多くの人を感染させやすくなります。
最近日本人の感染者を対象に500人規模で追跡調査を行ったところ、「重症化した人の場合は半数以上が三か月経過しても肺に異変が確認できるほどダメージが残っている。軽症や中等症の人でも5人に一人が同様」というデータが出ました。
新型コロナウイルス感染では海外のように手や足、指などを血栓により失うケースもあるため、「死亡率だけ見て安心して感染対策を疎かにする」のは大きな間違いです。
「接種証明があっても抗体ができてない」は、海外ではよくある「医者が打ったふりして実際はワクチンをネコババした」も原因の一つ。日本の場合はこういうケースよりも「途中での温度管理が適切にされなく壊れたワクチンを打ったせいできちんと抗体ができなかった」がそこそこ起こりそうです。
mRNAは壊れやすく、温度管理が適切にされないとすぐ壊れ、そのようなのを打っても期待したような新型コロナウイルスに対する抗体はできないか、できてもかなり弱くなってしまいます。抗体は日々弱くなっていくので、あっという間に抗体は無くなるでしょう。
日本ではたびたび報道されていますが、「ワクチンを薄めすぎた」や「生理食塩水しか入れてない」というミスでも抗体ができません。発覚してないこういうケースもわりとあるでしょう。
日本では、「ワクチン二回接種してからしばらく経った人」を対象に、大規模な人数で抗体検査をやると、「何度検査してもきちんと抗体ができてない。あるいは弱い」という人が見つかって騒動になるかも。研究機関やマスコミ関係者、国会議員はこういう調査をやった方がいい。最初に報じたマスコミは売り上げもすごそう
また、ウイルスは常に変異します。ワクチンの対象ウイルスから大きく変異してしまうと、ワクチンの効果は大きく減ってしまいます。その意味でも「ワクチン接種したから、もうマスクしなくてもいい」はわりと危険だったり。インフルエンザワクチンも想定したタイプから大きく外れると効果が急減します。
あと、「ワクチンも普通の感染も抗体は永遠には持続しない」ってのもあります。「安心してノーマスクをやってたら、実際は接種から日ごとに抗体が弱っていって、もう抗体がほとんど無くなっていた」なんて事も。
「接種証明があればマスクしなくてもいいよ」の大きな問題点の二つ目は、「これをやり出したお店はお客さんが大きく減り、売り上げが大幅に落ちてしまう」です。
日本は今は多くの店が店員も客もきちんとマスクしているおかげでわりと安心して買い物できています。
しかし、もし「接種証明がある人はマスクをしなくてもいい」をやると、便乗して接種証明がない人でもマスクをしない人が大量に現れ、マスクをしてないので感染してると空間に放出されるウイルス量が大きく増えてしまいます。
客の中にマスクをしてない人が増えるほど、「その店は安心して買い物ができなくなる」となり、まだワクチンを打ってない人や打たない選択をした人達が忌避して客足が大きく減ります。
また、客の中に「実際はワクチン接種してないのに便乗でマスクしてない人」が増えるほど、店員が感染して死亡するリスクも大きく上がります。場合によっては「マスク無しok」をやった店は、売り上げが大きく落ちるだけでなく、店員が死亡した場合は遺族から対策不備で多額の民事訴訟を起こされる事も。
こういう色々な問題があるので、「ワクチン接種証明があるからマスクしなくてもいい」は外国のように拙速にやるべきではなく、きちんと対策を考慮してから実行すべきです。
また、一部の人は「ワクチン打ったからもうマスクしなくてもいい」と考えて感染予防を怠るかもしれませんが、先に言ったとおり「実際は温度管理が適切にされず壊れたワクチン打って抗体ができてない人がわりと多いかも」「大きく変異したウイルスでは効果に疑問」さらに「ワクチンも普通の感染も抗体は永遠に続くわけではない（日ごとに抗体は弱くなっていく）」ので、今後も感染予防を続けないと自分や家族の命を危険にさらすという事はマスコミや自治体は繰り返し言った方がいいかと。
マスクをきちんと取れるようになるには、ワクチン接種率だけではなく、インフルエンザにおけるタミフルのような「重症化や死亡率を下げる治療薬」が見つかってからではないでしょうか。こういう薬がどこの病院やクリニックでも簡単に出せるようになって、ようやく我々は多くの人がマスクしなくても良いように。
「体内に入るウイルス量を大きく減らす（マスクやその他の感染予防をしっかりやる）」と同時に「感染時の死亡リスクが確実に下がるので、免疫力を高める生活をする」をやるよう意識してください。この二つをしっかりやると、万一感染した場合も重症化や死亡リスクが大きく下がります。
時々「マスクしてもウイルスは減るが吸い込むので意味がない」みたいな意見を見かけますが、感染症においては「体内に入る量を減らす事」は重症化や死亡リスクを下げる事につながるので、マスクはきちんと意味があります。
感染症においては、「体内に入るウイルスや細菌の量が減れば減るほど、発症率、重症化や死亡率は大きく下がる」「免疫力が高いほど、発症率や重症化、死亡率が下がる」というのがあります。免疫力が高いほど免疫のコントロール力も上がり免疫機能の暴走が起きにくくなります。
新型コロナウイルスで報告されている「免疫の暴走で体の各組織に重大なダメージを受ける」も、普段から免疫力を高める生活をしていると免疫機能のコントロール力が上がり、起きるリスクを下げる事ができます。
「免疫の暴走」は本来免疫によるウイルスなどへの攻撃を適度なところで止める機能がおかしくなって起こります。普段から免疫力を高める生活をすると、免疫機能のコントロール力（適度なところで止める力）は高くなります。
感染リスクが高い行為（「人としっかり距離を取れないところでマスクをしない」「マスク無しの近距離会話」「知り合いと家や店、職場などで会話しながら食事をする」）は、いずれも「短時間でより多くのウイルスを吸い込んでしまう」行為です。
感染症では「短時間で体内に入るウイルス量が多いほど、その後の増殖速度が高くなり、重症化や死亡リスク、後遺症が残ったり、血栓で手足を失うリスクを大きく上げてしまう」ので、感染リスクが高い行為（体内に入るウイルス量が多い行為）は絶対にやらないように。
ドラマやCMで、最近撮影された物で「マスク無しの近距離会話」をやっているのを時々見かけます。これはその俳優やその家族の感染リスクを非常に高める行為で、もし本人や家族が死亡したり後遺症が残った場合、こういう撮影方法を許可した現場責任者は多額の民事訴訟を起こされるリスクがあります。
長くなってしまいましたが、「ワクチン接種したからマスク無しは色々問題がある」「感染予防で体内に入るウイルス量を大きく減らし、また同時に免疫力を高める生活をすると、新型コロナウイルスで万一感染した場合も重症化や死亡リスクが大きく下がる」という事は、一人でも多くの方に知って欲しい。
知事や市長は、毎日「感染予防」を呼びかけてはいますが、それと同時に「免疫力を高める生活をすると、感染した場合も死亡率が大きく下がる」とも毎日のように呼びかけると、免疫力を高める生活をする人が大きく増え、今後の県内や市内の発症者数や重症者数がわりと下がるという事はよく意識を。
呼びかけ方ですが、「免疫力を高める生活を」ではなく、「免疫力を高める生活をすると、感染した場合も死亡率が大きく下がる」という風に呼びかけた方が、非常に多くの人が真面目に免疫力を高める生活をするようになり、結果として今後の発症者数、重症者数を大きく減らす事になります。
スマホアプリの個人開発者や企業の方も、毎回でなくていいので時々のスマホアプリ起動時に「感染時の死亡リスクが下がるので、体内に入るウイルス量を減らす感染予防をしっかりやり、同時に免疫力を高める生活をしましょう」と表示すると、それで全国の発症者や重症者数を大きく減らす効果があります。
感染者数を減らすほど医療現場の負担が減り、ベッドに空きが出るようになるので、「スマホアプリ開発者の方は自分や家族が万一感染した場合もきちんと医療を受けられるようになる（大阪のひどい時みたいな放置でなく）」という大きなメリットがあります。
一人でも多くのスマホアプリ開発者や企業の方にこの「スマホアプリ起動時の警告表示で感染者数を減らす」という取り組みに参加されるようお願いします。
令和2年8月25日
SNSに「拡散希望 猫のキーホルダーの付いた黄色い財布を拾ったので渋谷駅に届けました。中の10万円はそのままです」と嘘の書き込みをし、
財布を受け取りに現れた第三者を撮影して駅の業務を妨害したとして、
自称YouTuberの男が偽計業務妨害の疑いで逮捕されました。
「落とした財布の中身を掏られた経験から思い付いた。ネコババする奴を懲らしめたくてやった」
と供述しており、警察では悪質な再生数稼ぎとして捜査を進める方針です。
令和2年9月6日
日本でも親しまれ、世界で人気を集める宝くじ。しかし今とある異変が起きています。
宝くじは当選しても換金されないまま支払期日を過ぎて無効化されるくじが毎年一定金額存在し、例えば5年前の歳末助け合い宝くじの場合、用意された当選金額100億円に対して実際に引き換えられた金額は約90億円。約10%の金額が運営協会の手元に残りました。
歳末助け合い宝くじ運営協会の調べでは、どこの国のどんな形態の宝くじにも必ず1～10%の残留金が発生し、当選金額や当選率は残留金を計算に入れた上で設計しているという事です。
現在確認された範囲では、4年前に中国で発売された第30回建国記念宝くじに最初の異変が見られました。第1回から第29回までは平均して5%の残留金が発生していた宝くじですが、第30回では2%、3年前発売された第31回では1.2%と大幅に減少します。
また、2年前アメリカで発売されたハリケーンメアリー復興宝くじでは、1月発売の第1回目の残留金は6%でしたが、4月発売の第2回目の残留金は0.8%と同じく大幅な減少を見せています。
日本の歳末助け合い宝くじでも残留金は5年前は10%であったものが、7%、2%、1%と年を追う毎に減少し続けて昨年は0.9%でした。
先述の通り宝くじは残留金の予想を反映して当選金額や当選率を設計するのですが、偽造し難い専用紙を大量に必要とする為に専用紙を3年前から予約注文する他、売上への影響、販売所との契約更新や販売免許の申請の都合等が有り設計を急に変える事ができません。
アメリカのハリケーンメアリー復興宝くじは元々3回限定販売を予定していた所3回目の販売を中止する措置を採りました。中国の建国記念宝くじは、4年後の採用を予定していた完全電子化を今年から前倒し採用すると同時に販売地域毎に設計を変えるという対策で乗り切ろうとしています。日本の歳末助け合い宝くじは3年後を目処に新設計された宝くじを発売する予定で、世界の宝くじ業界はどこも対応に追われています。
三條正義歳末助け合い宝くじ運営協会会長によりますと「世界の人々が突然、期限を守るしっかり者に変わったという事は到底考えられません。歳末助け合い宝くじに関して言えば、10等300円当選券の換金率は以前と変わらず、9等600円以上の当選券の換金率が急激に伸びています。詳しい要因は不明ですが、世界的に組織立った購入が行われている事は間違い無いでしょう。宝くじは全て買っても運営事業者が得をする様に設計しており、採用されている計算式も十分に信頼の置ける枯れた技術です。設計以外のどこかの穴を突かれたものと推測されますが、手の内を明かす事に成る為、今は多くを社外秘とさせて頂かざるを得ません」という事です。
一説には7年前から提供された量子コンピューターで当選番号を当てている一団がいるのでは？とも言われていますが、未だ謎は闇に包まれたままです。
令和2年9月6日
偽造した宝くじを2万円で大学生に売りつけたとして、山川会系暴力団の丘池一家組長山本重信容疑者が詐欺罪で逮捕されました。
山本重信容疑者は去年12月、組員を使い偽造した宝くじを作った上で外国人を雇い「20万円の宝くじが当たったが換金に行くと身元確認の際に不法滞在がばれ逮捕されてしまう。1割をくれればあなたに9割を譲る」と嘘を言わせ大学生に2万円で売りつけたという事です。
調べに依りますと山本容疑者は「貸した金の代わりに譲られた特殊な印刷機の性能を確認する為に試し刷りをしたが詐欺は命じていない」と容疑を否認しているという事です。
警察では、宝くじ偽造の為に印刷機を調達したが精度が低かったので市民を狙った詐欺に切り替えたものと見て捜査を進めています。
