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はてなキーワード: エビデンスとは
両者「こっちのほうがわかりやすい」っていう感覚だけであーだこーだ言ってて
一切データ出てこないから各自が持論押し付けあってるだけで一生正解は出ないし
でも何で気持ちいいんだ？
何でなんだと調べたら、整体師が教えてくれる、神経とかそういう説明はあまり信用できない。エビデンスとしては怪しい
中には、気とか東洋医学の伝統的な説明をしているところもあって、眉唾ものだ
僕は整体とか大好きだけれども、代替医療ということはわかっている。
なんか、生理学的に調べている人いないのかな。
詳しい人教えて
さっきも あったけど 他者と比べて ２割高い！！
どこが？相見積もりにつかった資料はどちらから？入手なさいましたか？私はお渡ししていませんが？
相見積もりさkの見積もり根拠は？また本当に実現可能なのでしょうか？同じ品質で。
比較検討しますのでエビデンスを下さい。場合によってはそちらへの試験的な発注を考えます。
↓
本当に実現可能だった場合。どのような営業経路か？。。。泥沼になる。
どうしたら穏便に行くかな
１割ならな 値切らせるんだけど ２割はちょっとな
影響があるか無いかどちらのエビデンスも無いのに、影響はあると断言するのはこれいかに
このまま別姓が使える範囲が広まって、戸籍名なんて戸籍拓本取る時しか使わない、って事になったら
同姓に拘る意味って何なんだろうな
俺は自民党ではないから真の理由があるのかは知らないが、夫婦別姓を導入したら家族が崩壊しそうだというのは常識的な予見だと思うよ。
別姓導入したら家族が崩壊するエビデンスがないっていうけど、影響はないってエビデンスもないんだぜ。
例えば離婚率なんてそもそも要因がたくさんあって増減の原因の特定が難しいんだから。
別姓の国で家族が成立しているのだって、血縁とか父権とかで家族の絆をやってるわけで、
日本で別姓導入したらどうなるかの参考にはあまりならない。（それぞれの国の文化や事情ってやつだぜ）
俺はそうゆう認識だから、家族の絆に影響がないというのは楽観的過ぎるし、影響があるというのが常識的な推測だろうと思うよ。
別姓派は家族観への影響はないってエビデンスを出すわけでもなく、
家族観など壊れても構わないと明言するわけでもなく、
家族観へのケアをセットにして別姓を導入しようというわけでもないんだよなあ。
そりゃ何十年でも実現しないよ。
どう説得すればいいか教えてくれ
色々調べてはいるけど、これだ！っていうソースを見つけられない
・次亜塩素酸ナトリウム溶液と電解によって生成した次亜塩素酸水は違うが、殺菌に作用する成分（HCIO）は同じ
・手指に使うにしても刺激が強く手荒れなどを引き起こす
・空間除菌できる濃度の次亜塩素水を噴霧すると人体への悪影響があるかもしれない
○職場について
社長はエセ科学を取り込んだ宗教じみたセミナーの影響を受けており、今回噴霧器を持ち込んだ（知り合いに勧められた）のも社長
○現状
・社長は次亜塩素酸ナトリウム溶液（ハイター溶液）と、生成器で電解された次亜塩素酸水が違うものだということは知っている
・だがその知識は次亜塩素酸水を売り付けたい業者の売り文句で構成されており、次亜塩素酸を魔法の消毒液かなにかだと思っている様子
・職場内でのコロナ対策会議で噴霧器が採用されてしまい、営業再開の際には館内に設置されようとしている
○自分が望む結末
次亜塩素酸水の噴霧には感染症対策として有意とのエビデンスが無いこと、ひいては人体に悪影響を及ぼすか、なにも効果のない水を高い値段で買わされることになることを知って欲しい
○手持ちの材料
ソースの信頼感としては是非使っていきたいがいまいち決め手に欠ける
例えばこれ
https://www.mhlw.go.jp/content/000605425.pdf
>なお、次亜塩素酸を含む消毒薬の噴霧につ いては、吸引すると有害であり、効果が不確実であることから行わないこと。
↑の“次亜塩素酸水を含む消毒液”というのが次亜塩素酸ナトリウム溶液を指しているように読める
色んな人が噴霧の危険性を訴えているが、ソースとしての信頼感に欠ける
（5/27 13:00 追記）
支援ブクマとたくさんのアドバイスありがとうございます
これはかなり効果ありそうな気が！w
誰かのブログとかどっかの医者のツイートが幾ら分かりやすくても、うちの社長に辞めさせるまでのパワーは無いと思うんです
＞濃度次第のものを単純に害がある前提で
ホメオパシーと同じとの指摘もあるけど、薬にも毒にもならないものを高い金出して買うのを見てるのが嫌なんです
しかも、害もあるかもしれない、という話
色々意見聞いていくうちに、とりあえず無理矢理やめさせるのじゃなく、自分は反対ですよ〜という表明だけしておこうと思いだした
どう説得すればいいか教えてくれ
色々調べてはいるけど、これだ！っていうソースを見つけられない
・次亜塩素酸ナトリウム溶液と電解によって生成した次亜塩素酸水は違うが、殺菌に作用する成分（HCIO）は同じ
・手指に使うにしても刺激が強く手荒れなどを引き起こす
・空間除菌できる濃度の次亜塩素水を噴霧すると人体への悪影響があるかもしれない
○職場について
社長はエセ科学を取り込んだ宗教じみたセミナーの影響を受けており、今回噴霧器を持ち込んだ（知り合いに勧められた）のも社長
○現状
・社長は次亜塩素酸ナトリウム溶液（ハイター溶液）と、生成器で電解された次亜塩素酸水が違うものだということは知っている
・だがその知識は次亜塩素酸水を売り付けたい業者の売り文句で構成されており、次亜塩素酸を魔法の消毒液かなにかだと思っている様子
・職場内でのコロナ対策会議で噴霧器が採用されてしまい、営業再開の際には館内に設置されようとしている
○自分が望む結末
次亜塩素酸水の噴霧には感染症対策として有意とのエビデンスが無いこと、ひいては人体に悪影響を及ぼすか、なにも効果のない水を高い値段で買わされることになることを知って欲しい
○手持ちの材料
ソースの信頼感としては是非使っていきたいがいまいち決め手に欠ける
例えばこれ
https://www.mhlw.go.jp/content/000605425.pdf
>なお、次亜塩素酸を含む消毒薬の噴霧につ いては、吸引すると有害であり、効果が不確実であることから行わないこと。
↑の“次亜塩素酸水を含む消毒液”というのが次亜塩素酸ナトリウム溶液を指しているように読める
https://twitter.com/abetokyo/status/1264365976834863106
簡単に言うと
・都から「業界で感染防止ガイドラインを策定してそれに基づいて行動しなさい」というお達しが来た
・ガイドラインを策定したり、そのための調査レポートを都が我々に送るべきで、それもナシじゃガイドライン決めようがないですよ って意見
・・・なんだけど、
これに対しての反対意見ぽちぽちツイートしてたら長くなってしまったので加筆しつつまとめとく。
「ガイドライン策定（そのための調査を含む）が行政ではなくライブハウス業界の仕事だ」という行政のお達しは、筋としては合ってるんじゃないかなー。
「まともな補償もないしそんなお金の余裕ないよ！」ってのはありそうで、それはもちろんなんだけど。
一般的に、再発を防ぐべき何かについてはその過失主体に関わらず、当事者が再発防止策なりを取りまとめるものなわけで。
業界団体としても休業期間中に綿密な調査しているはずなので、そのデータをだすなり逆に「このデータくれ」って都に言うなり、ってのが建設的なんじゃないのかなぁ。
少なくとも都がイチ業界に対してサーベイランスをして分析レポートを出してエビデンスに基づいてガイドラインを作り、かつ責任を負う・・・ってのはあまり社会通念上ありえないケースだと思うけどな。
ライブハウスが行政の事業だった場合とか、逆に治療費がライブハウス持ちになってしまう、とかだったらわかるが、今回のケースはどっちでもない。
このガイドラインを作った結果新たに守られる（再開できる）のは「ライブハウス業界の商売」だけであって。
そのためのガイドラインになんで行政が自発的に行動しなきゃいけないのかっていったら合理性に欠ける。
※守られるのはライブハウス経営者個人、ですらない。彼らに対しては職業選択の自由も、生活保護もあるわけで。むしろ行政としては職業選択の自由をなくさないように景気をどうこうするのが当然最優先課題なわけで。
まあこれでライブハウス業界が、できる限りの範囲で2020年２～３月の実態調査、例えば
・どんなスケジュールで
・どんな客の入りで
・どんな客の感じで
みたいなアンケートすら取ってない、とかだったらもうサーベイもクソも無いので話にもならないけどね。
店閉めてて生活苦しいから金くれ、って話はあんまり金出ないかもしれないですけど、
これこれの調査をこうするからこういう金くれ、データくれ、ってのは案外出たりしますよ。
（マスコミ動かすなり議員経由なり、やり方の上手い下手によるけど）
まして結構話題の渦中の商売で公共性高い問題なんだしやりやすい方だとは思うんだが、そのへんのトライの状況はどうなんだろう？
そのへん全部八方手詰まりだったら文句も言いたくなるでしょうし、動画のような不満もわかる。
ただ動画見る限り、
「こちらが何も言わずとも行政が完全にサーベイを行ってガイドラインを決めるのが当然だろ」
と言ってるようにみえたのでそれはさすがに行政の仕事じゃないよ、って話。
変なたとえ話になるけれども、
長い年月をかけて業界団体がまずヤーと決別し、
「スロ6号機の出玉制限2500枚」とかを、
って姿勢だったらとっくに潰れてるか、取り潰されてるよ。
コロナ禍は長い年月の話でもないし、
法律とのすり合わせの話でもないんだけど、
「業界」ってのにはそのぐらいの自律歩行能力が求められるって話。
このコロナ禍ウンヶ月あったわけで、さすがに第二波どうのとか、自粛解除とか含めて多少の未来予測はできて、それに基づいて各業界は生き残りをかけて必死にアレコレやってるわけで。
・休業判断
しかせず、アンケート調査もなにもしてません、ってんだったらさすがに救われないよ。救われるわけがない。
まして行政がなんでガイドラインまで作ってあげないといかんのよ。
暴論、病院や電車や経済や水道をちゃんと動かすことに比べたら、
ライブハウス業界なんてあってもなくても人々の生活は回るんだから、何もしないんじゃ「お前らの業界の行末なんて知らんがな」って話になって当然。
現実論としては、大事なのは定量化しないとカネの話にも交渉の話にもなりゃしない、ってことです。
例えばできる範囲での素人調査をして（アンケートや電話でも2週間ありゃできる）、
「このくらいのハコでこのくらいのライブをやるとこのくらいのリスクがあるように思えます、だからこのくらい自粛します」
「ガイドラインの妥当性に文句がある？じゃあお前ら行政の専門家で検証しろや！お前らがガイドライン作れて言うたんやんけ！」って言ったり、
だったら話になるんですよ。
むしろ都が「ガイドラインをお前らで作れ」って言ってきたのは、その話の取っ掛かりをくれてんだと思いますよ。
むしろ今のご時世ってわりとガバガバにお金くれる時代なのに、それを超えてライブハウス業界が何もしなすぎ、せめてこんな事から始めなさいね、っていう優しい指導にしか見えない。
だいたい税金なわけですよ？
ライブハウスに1mmも興味ない人とかからも集めたお金なんですよ？
「何もわかりませんがとりあえず閉めました、ただぼさっと閉めて何も調べてませんから開ける基準もわかりませんし、専門家が調査して教えて下さい」
じゃあ、行政だって補償も調査もどこまでどうカネや人をだしたら良いのか、何を指摘したらいいのか判断しようがないわけでして。
仮にも税金って人様からお預かりしたお金なんだから、アラブの金持ちが「よっしゃわかった！音楽業界をワシが救ったる！」で男気マネー出してくれるのと違うわけですよ。
ライブハウス業界が「あーそりゃ潰れて当然だわ」って言われる側でないことを切に望みたいのである。
https://twitter.com/abetokyo/status/1264378442411241473
増田が人形が趣味なだけだといくら主張したところで、誰がそんなの認めるんだ？ ということだよ。
ここやブクマカはそりゃ賛同は得られるかもしれない。この人達の大半はエビデンス派みたいなものだからな。
だが世界は違う。
児童性的虐待犯罪は絶対になくさなければならないと大勢が思っているのだ。
驚くほど多いのである。あるデーターでは２０歳未満の女性の１億人以上が性的虐待被害を受けている。
もちろん、詳細なデータも見ていく必要はある。親に依るものが結構多い、など。
児童に性的興味を抱いたりするような、そうした傾向を持たないで欲しいのだ。そのきっかけさえ奪ってしまいたい。
どれほど、性的虐待を受けた子供が生涯に渡って深刻な影響を受けるか考えたことがあるだろうか？
増田がもし本気で趣味を守りたいと思ってるんだったら、たとえ規制されても闇からでも仕入れるだろうし、自分でなんとかするはずだ。
甥っ子姪っ子もいて、それとは関係ないって、そんな考え方よく出来るなと思う。
もしその子どもたちが性犯罪被害にあって、犯人の部屋に幼児型セックスドールがあったらどう思うのか。
児童性癖への興味を駆り立てるような漫画を簡単に入手してしまえる。
児ポ法の時は肝心なことを議論できないで、枝葉末節の部分で批判を食らって結果野放しになってしまった。
無関係だという主張も成り立つかも知れない。
だけど、それでも規制すべきだと思う。
