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はてなキーワード: 飲食店とは
とりたてて観光名所や名物もないインバウンドとは無縁の地方都市で飲食店をやってるが、今はコロナ前に戻ったとかのレベルではないくらい忙しい。来客数でいうと今年はコロナ前の5割増しくらいになってる。物価高にあおられて行った値上げも、慎重に検討したことが馬鹿らしく思えるくらい影響がない。
今でも物価高で家計が火の車とか食費圧迫でエンゲル係数が上がったとかのニュースを見聞きするが、実はみんなそんなに困ってない感じなの？
客足がコロナ前の水準に戻ったなら分かるんだけど、はるかに増えてる理由を知りたくて。仮に増えた1割くらいは観光客だったとして、他はなんで？？実は俺の想像以上にみんな給料増えてるの？
もしそうじゃなかったら、今まで何できてくれなかったのさ！
ええ感じの記事で自分で縫おうっていう需要が少なくて、ユニクロで買った方が安いし楽だと思う人の方が多いから。
あとは規格
コロナの緊急事態宣言時にホットケーキミックスが一時品薄になっていたけど、菓子工場や飲食店向けの卸売りの規格に流通している商品を一般消費者向けのB toCに落とし込むのが難しいという場合もある。
はてなに限らずネット民ってたいていSTEM系はそこそこ真面目に向き合うけどそれ以外の分野は適当に思いつきで話すからきらい
jamira13 確かに。単に料理スキルだけじゃなく料理史や文化人類学やマーケティング、ブランディングなどの領域も込みにするのがいい。
dynamicsoar 料理も生物/農林水産/化学/熱流体/調理/栄養/生理学/心理学(?)など、様々な要素が別個には研究されているはずで「これらが料理大としてまとまっていないのはなぜか？」という意味なら歴史的な経緯が強いのかなぁ？
sakuragaoka99 今年一番頷いた増田。仰るとおりで化学、芸術、比較文化、料理史があり、超巨大産業であり、家庭の重要な要素でもあり、飲食店としては経営学でもあるので、それらを統合した学問領域として体系化すべきと思う
ブクマカが秒で思いつくような範囲は先人がとっくに考えてて教科書もある
https://www.jatcc.or.jp/works/teaching_materials/
食堂の明るさと風通しとか、食器の文化とか、和やかな雰囲気の大切さとか
第3巻 食品の安全と衛生
熱い汁物に入れる木の芽はどうせ香りが立つので叩く必要はない、などいろいろ有益なことが書いてあった
第5巻 調理実習
そばの打ち方が詳しく載っていた。エスコフィエなどの歴史的なシェフについても書いてあった
大量調理に必要なグリストラップの手入れとか、飲食店のケーススタディ（箱の中でおとなしくしてる魚を選べと助言されたのに「ピチピチはねてるほうが活きがいいに決まってる」と思い込んでピチピチのを買ったが生簀に入れたら案の定元気がなくなった事例など）があった
なんで統合しないのかって、そりゃオーナーシェフみたいなのは一人で全部こなさないといけないからこうして全部勉強するけど学問は狭く深く細分化に進むって
工科系総合大学だって中身は学科に細分化されてるしひとりひとりの教授はそれぞれごく狭い範囲を一生研究してたりするだろ
介護士の給料6,000円アップとか寝ぼけたこと言ってないで介護ロボットの研究費を増やせよ
仮に月給100万の仕事になったとしても労働人口の多数が介護とかいう何も産まない仕事してたら確実に貧しくなってくんだからさ
（仮に介護職の人数が十分確保できたとしても、2050年には労働人口が6,000万人から4,000万人に減る一方、介護が必要な人は600万人から950万人に増える。
現在の介護職は200万人だが人手不足が叫ばれている状況を鑑みると、要介護者の半分くらいは必要なのではないか？そう仮定すると2050年には470万人程度の介護職が必要で、労働人口の一割以上が介護に従事することになる。
少子高齢化はこの先も続くので2080年には2割、3割が介護職に就く時代になるかもしれない。そうなってくるとインフラや医療の維持で精一杯になり、車や日用品、更には飲食店などが作れなくなっていくんじゃないか？）
大変だった人も多いだろうけど、俺にとっては、もうすぐ終わるかもしれないし、ずっと終わらないかもしれない自粛生活は物語の中のようなモラトリアムだった。入り浸っていた女の子の家、リモートのだらだらとした仕事、20時までの営業の普段は予約が大変な飲食店、暇つぶしのためだけに眺めていたテレビのバラエティ。今となっては全部が懐かしい。大人になると人生は選択の連続だけれど、すべての選択を先送りにして良いという空気感がそこにはあった。ずっと夕方だったような気さえする。あの時が戻ってきて欲しいなんて口が裂けても言えないけれど、あの時のことをもう少し記録しておけば良かったなとたまに思う。最後の長い休暇だったのかもしれない。
ヴィーガン発祥の地でもあるイギリスは、世界で最もヴィーガン人口の割合が多い国といわれています。
2014年から2018年にかけてヴィーガンの数が4倍の60万人にまで増えたことが、英国ヴィーガン協会の調査で明らかになりました。
これは環境や動物福祉への意識が高いためとみられています。例えば、食品についての関心事項として動物福祉を挙げる人は、消費者の43%に上ります（英国食品基準庁調べ）。
スーパーや飲食店などでヴィーガン食品を多く取り扱っていることもあり、ヴィーガン食の選択肢が豊富なことも大きな要因です。
アメリカでは、ここ数年でヴィーガン人口が爆発的に増え、2019年の調査では970万人ほど。また年平均で4%近く、ヴィーガン人口は増え続けているといいます。
特にミレニアル世代といわれる、10代〜30代前半に実践者が多い傾向です。アメリカでは10人に4人が肥満といわれており、多くの人が自国の食事は不健康だと感じています。
肥満が心疾患などの病気を引き起こすこと、医療費が高いなどの理由から、食生活を見直し、ヴィーガンを実践する人が増えている傾向です。
(参照:Yahoo!ニュース）
肉の生産国として有名なオーストラリアでも、ここ数年でヴィーガンが増加しています。オーストラリアは若い世代に実践者が多く、一説には国民の10人に1人がヴィーガンともいわれています。
オーストラリアはアメリカとトップを争うほどの肥満大国でしたが、政府の働きかけもあり健康志向の人が増えたことが、ヴィーガンが増加した理由といえるでしょう。それに加えて動物愛護や環境問題への関心が高まったことも要因です。
