 
|
はてなキーワード: ニューズとは
http://kosstyle.blog16.fc2.com/blog-entry-1440.html
を読んだときに頭の中で即変換された。
＜【就活生必読】「目のつけどころが良い！」と言われるアピールを書くための6つの方法＞
で早速やってみようと思ったんだが、これが難しいを通り越して無理っぽい。
1. 凡庸さは恥と心得る
2. タイトルは意外なものを組み合わせる
3. タイトルに「具体的なもの」と「抽象的なもの」を組み合わせる
4. 同質のものの間の差異を見つける
5. 異質のものから共通点を見つける
6. 「引用」で「お得感」を出す
その理由を考えているうちに、巷のライフハックへの不満がふつふつと湧いていた。
おそらくこれ改変ネタとしてあんまり美味しくないのは、１～６がストーリーとしてつながってないからだ。
これがオムライス女子みたいにすぐに改変ネタにならないのは多分そういう事なんだと思う。
オムライス女子はは、とりあえず記事を読んだ人間が、自分にその図式を当てはめれば当てはめて
一貫した振る舞い（オムライス女子の場合はバカ）を演じることができる素材だった。
このライフハックも同様だ。出来ない。場合によっては矛盾があって、こまる。
で、世の中のライフハックってこんなんばっかだよな、と。つながりのないやつが箇条書きでズラズラならんでるの。
いい加減、３０個とか１００個とか項目があって、その中からよりどりミドリみたいなのやめようよ。
その「選択する」という作業がすでに負担になる。特に、むじゅんがあったりや整合性の取れない項目を並列に並べられると、非常にストレスを感じる。結局ひとつもやらずに終わってしまう。それって一番面白くないよね。
それが１０００ページの大著であれ、１ページにおさまる６個の項目であれ、それを読むことで自分が実践してどう変化するかというストーリーを作れないなら自分にとっての敷居の高さは全く同じだ。分量が問題なのではなく取捨選択しなければいけないというところが問題なのです。
自分を当てはめてそのネタを消費できるようにするためには、巷のライフハックはまだハードルが高すぎる。
効率厨のみなさんには無加工で味も素っ気もない情報としてライフハックを毎日私らのもとに届けているLifehacker.jpなんかの方がいいのかもしれない。でも、私にはあれ食べられない。勝間本とか生食用のユッケのような味わいで腹壊しそう。「楽をしなけりゃ成果が出ない」みたいな２ページに１ライフハックが１００個入ってるみたいな本ってのは全然味がわからない。もっとちゃんと料理されたものが食いたいのですよ。うんちく聞きながら、友達と一緒に会話しながらゆっくり味合わないと勿体無いですよ。 食べられなかったり腹下したりするものがいくらお買い得価格でも意味が無い。むしろお金と時間の無駄になっちゃう。
取捨選択のストレスも、配列の手間もいらない、ストーリーを持ったライフハック。
本来矛盾や衝突を管理するための論理であるマネジメントをそんなチープなものにできるとだれが思うだろうか。
しかし、そのチープさ故に、素材の良さを残しつつ誰でも消費できるものが出来上がった。
非効率ではあるが丁寧な仕事だと思う。割高で量も少ない、原価計算とかし出したらクソのように思える物。
でも、回転寿司じゃないんだから、メニューズラズラ並べられるよりレストランオススメのコース料理だしてくれる方がいいのですよ。自分で料理が出来ない私が、わざわざ他人が作ったものを食うなら、ああ言うのが一番あってる。多分。
ライフハックブログの人やライフハックの著者がそれを書けとは言わない。ただあれ書いた人たちは、著作権とか全部放棄して、紹介したネタをいかようにも改変・ストーリー化してよいということを明言して欲しいところ。
マードックも買収を断念、ネットの脅威がペーパー・メディアを襲う
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
英国新聞界の名門「インデペンデント」紙は、１９０４年ダブリンで産声をあげた。
ウィリアム・マーチン・マーフィが創刊し、半世紀ほどはアイルランド最大の新聞として育った。
１９６０年代に多角化経営を始め、１９７３年にアンソニー・オライリーが筆頭株主、編集並びに経営権を掌握し、さらなる多角化経営を実践、オーストラリア、ニュージーランド、南ア、インドへと進出を果たし、出版事業、通信、広告、ネット部門にも拡大してゆく。
経営母体は「インデペンデント・ニュース＆メディア」（通称ＩＮＭ）。
２００１年にオライリーには女王陛下からナイト（爵位）が贈与され「サー・アンソニー・オライリー」と呼ばれる。
現在、オライリーは７３歳、嘗てはラグビー選手、国民的アイドル、同時に彼は名門窯業企業ウォーターフォルド・ウェッジウッドの会長でもある。「ウェッジウッド」というブランドはドイツのマイセン、ハンガリーのヘレンド、日本で言えば九谷か、伊万里、有田、薩摩にならぶ高級品である。
サー・アンソニー・オライリーは１９７９年から９８年迄「ハインツ」の会長も務め、米国でも有名経営者として知られた。当時の年収は７５００万ドル推定。
２００１年から０７年までにＩＮＭは売り上げを７５％伸ばし、インド、インドネシアへも進出した。
２００８年、インデペンデント紙はロンドンで１４％の購読者減に直面した。
ちなみに全米七大新聞は、同期にどれほどの部数減に見舞われていたか？
～～～～～～～～～～～～ ～～～～ ～～～～～～～～～～～
ＵＳＡトディ かわらず １５％増
ニューヨークタイムズ ▲３・６％ ６
ディリーニューズ ▲７・２ ９９
ネットへのビジターが増えても購読料は無料、ほぼ全額を広告で補うのがネットへのニュース配信である。たしかにビジターは増えている。しかし広告収入は増えず、一方で紙媒体の読者は激減し、広告収入は劇的に下がる。
新聞界の広告収入は紙媒体がマイナス１９・３％、ネットも落ち込んでおり、マイナス３％（おそらくこれは金融不況で銀行証券の広告が激減したためと見られる。数字はいずれもＴＩＭＥ、２００９年３月２日号より）。
借入金が１４億ユーロ（邦貨換算１７００億円弱）。ロンドン金融界もウォール街より深刻な資金難に陥っており、救援には動けない、ＩＮＭは、まず世界の新聞王マードックに持ち株を打診するが断わられた。
世界を見渡すと、しかしながら紙媒体の新聞が昇竜のように伸びているアジアの国々がある。
全インドで６４９９８もの新聞が流通しており、インドネシアでも８００の新聞がある。いずれも中間層が急激に増加したからで、中国でも識字率の向上と収入の上昇により、新聞は検閲があっても部数が伸びている。
アジアでは世界最大発行部数をほこる読売新聞と朝日新聞があるが、部数は減少していることは周知の事実。さて明日の新聞、どうなる？
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
果たして生き残る道はあるのか、と。
同社はジャネット・ロビンソン社長、サルツバーガー家が筆頭株主で、ボストン・グローブとインタナショナル・ヘラルド・トリビューンなど高級紙を抱える。
購読層が比較的裕福で、かつ知識階層であるため０７年までは広告収入がよかった。インターネットとＵ―ＴＵＢＥ全盛を迎えるまでは。
2007年、ＮＹタイムズは新社ビルをＮＹのミッドタウンに建て、周囲を睥睨した。工事費は６億ドルだった。
98年から2004年にかけては自社株買い。高度成長と広告費ののびを背景に自信満々おこなわれ、27億ドルを投じた。
これが完全に裏目に出た。
2003年にはワシントンポストと共同経営だったインタナショナルヘラルドトリビューンを完全に子会社化するため6500万ドルを投資した。ヘラルドトリビューンは依然として赤字である。
この結果、同社は赤字体質が恒常的となる。
09年末に9900万ドル、2010年に2億5000万ドルの長期債務の期限が来る。
短期借入金は、この他に3億8000万ドル。このため新築ビルを売却し、社員を減らし、あいたスペースを賃貸にし、そのうえでメキシコの大富豪カルロス・スリム・ヘルから２億５０００万ドルを年利１０％の高利で借りてしのぐ。カルロスはすでに同社の６・４％の大株主でもある。
また所有球団「ボストン・レッド・ソックス」の売却も視野に入れている。
▲多角経営は負担になってきた時代の変化
米国に限らずマスコミはネット時代になって、活字媒体ならびに地上テレビ局は極端に広告が落ち込み、どの企業も社員削減、経営効率化、不採算部門閉鎖、ネット部門強化などを打ち出したが、時間的に対策は遅かったのかも知れない。
ＮＹタイムズは、08年売り上げが１４・２％のダウン、07-08年で１９・５％の減収を記録した。
ＮＹタイムズ社の陣容は１３００名の社員と２億ドルの予算、米国有数である。しかし近未来の明確な経営ビジョンを描けないのだ。
日本の大手マスコミが参考にしてきた「マスコミ産業」というビジネスモデルも地殻変動的に破綻を迎えた。
ネット配信による広告収入はたしかに増大しているが、ＮＹタイムズ全体の、まだ１２％をしめるに過ぎず、かといって一旦無料にしたネット配信のニュースをふたたび優良に戻ることは無理がある。
保守の名門・老舗ウォールストリートジャーナルとて、ニューズコープ社のマードックに買収（０７年に５６億ドル）されて以来、紙面をタブロイド版にし、経済ニュースばかりか社会ニュースを激増させた。
そのうえで、ネット配信ニュースを無料とした。理由はネットの広告料が増えれば、全体的なメリットがあると計算したからだった。
このような環境変化によりニューズコープは０８年第四四半期に６４億ドルの赤字に転落した。系列のフォックステレビさえ広告収入が劇的に落ち込んだ。
▲「ＵＳＡトディ」のガネット社も大変だぁ
米新聞大手グループのガネット社は五日間の無給休暇を導入した。
同社は最大手「ＵＳＡトゥデー」など８５の新聞を発行し、23局のテレビを経営、総従業員はおよそ三万人強。全米マスコミ最大である。
無給休暇を2009年1―3月期中の取得を義務付けると同時に、もし休暇取得を拒否した場合にはレイオフ（一時解雇）の対象になる措置をとった。
すでにガネット社は０８年12月に傘下の新聞社で約10％の人員削減を決めた。広告収入の大幅な減少が原因である。
にもかかわらず売り上げ減退に歯止めがかからないため、コスト削減を一段と進める。
一方、会社更生法を申請したトリビューンは、主力の「シカゴ・トリビューン」をタブロイド紙面として、再建を目指す。ただしタブロイド版は、駅売りに限り、宅配サイズは従来通りの方針という。
オバマ大統領の地元はミシガン州。その地元大手マスコミ、「デトロイト・フリー・プレス」と「デトロイト・ニュース」は毎週月曜日から水曜日の配達を中止し、インターネットで配信する方針を固めた。
両紙は広告が集中する木・金曜ならびに日曜版に配達を限定し、ネット版は無料で閲覧という措置をとった。
デトロイト・プレスは発行部数30万部を誇り、全米で20位の有力紙だがビッグスリー（ＧＭ、フォード、クライスラー）の販売不振など、地元の自動車産業からの広告が激減。
かくして米国マスコミ産業は急速に業界の淘汰・再編が進んでいる。
シカゴ・トリビューンは08年に不動産王のサミュエル・ゼルが買収し、創業家の経営支配から脱却、従業員による持ち株方式に切り替えていた。経営の効率化を急ぐゼル会長は本社ビルの売却も表明していた。
ＴＩＭＥとならぶ全米週刊誌の雄は、ＮＥＷＳＷＥＥＫ（親会社はワシントンポスト）だ。
ところがＮＥＷＳＷＥＥＫも、０７年末に３１０万部発行部数と豪語してきたが、０９年２月現在、なんと２６０万部に激減し、０９年には１９０万部、２０１０年には１５０万部に落ち込むと予測される。
定期購読者が１２０万人、これが同誌の鉄票。駅の売店では４ドル９５セントだが、定期購読にすると一部たったの４７セント。
ＮＥＷＳＷＥＥＫは、編集方針を変更する意図はないがサイズを変更し、写真頁を増やすという路線変更を考慮中と言われる。読者対象を特化し、豪華な広告を増やしていく方針も漏れてくるが、そんな対応だけで、このマスコミの危機を乗り越えるのは難しいのではないか。
トラックバックがずれてますか？
かな？
というか10年前は日本のインターネット空間も実名文化だったんですがね…。
やっぱり転機は2ch出来てからなのかなぁ。
10年前、1998はもう微妙かな。転換期の中心は95-96あたりで、余波あその前後2年くらいの気がする。しかし、どっちにしても以前のインターネットが実名文化だったのは本当。
ニューズグループを特殊な世界といわれても。いや、確かに特殊だけど、それはインターネットが特殊だったから。インターネットといえばメールとメーリングリスト、ニューズクループ、FTP、そして古きarchieとGopherに代わる新興のWWWで、だからWWWも色々特殊だったんだけど。
で、なんで実名文化（主義じゃないのがミソ）なのかといえば、
ネットワークめぐらせていたから、名を名乗ったり所属を言ったり
するのに困るようなことはあまりなかった。むしろ推奨されていた。
という背景があって、推奨というより、まだ規模が知れていたから情報を発信すれば所属なんてばればれで、マシンの数や使える人も限られていたから身内なら誰がってのもすぐわかる状態だし、何より、同じ業界の人々なので面が割れてる。
そんな環境では名乗らない方が失礼でしょう。電話で名乗らないみたいな。
それが崩れたのはパソコン通信のゲートウェイサービスが始まったからなのか、個人向けISPが出来たからなのか。とにかく、家庭からつなげる個人が増えて、田舎の集落が都会になった。で、今は都会にサークルが出来てると。