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自覚はなかったけど
自分は凡人なんだ、って100%認めてからめちゃくちゃ楽になった
親ガチャ大成功者に嫉妬することも天才を羨むこともなくなって気持ちが軽い
結局身の程が分かってなかったんだな
よかった
一人でやってると無害なおっさんが一緒にどうって声かけてくれる。うざい人に出くわしたら縄張り変えればOK。場所は腐るほどあるから。
一期一会でまったり対戦して、いまのショットいいねぇなんんて褒め合いつつ
心に余裕が多い人が多数なので、相手が初心者ならかなり手加減してくれる。なんなら、こちらを有利にして面白さを感じられるようにはからってくれる。
１時間３００円～５００円が毎回かかるけど道具は一度買えばもうそんな出費はない。
あと休日はビリヤードやってますっていって引かれることはそうそうない。
入射角と反射角は絶対なので、打つべきコースは初心者でもすぐにつかめる、理系ならすぐ理解できる。
あとは玉の曲面と指先の操作にランダム要素があって、努力するほど誤差が減ってくので、難易度（よりブレが許されないがリターンの多い～ある程度ブレてもなんとかなるがリターンの少ない）別に狙えるコースの選択肢の幅が広がる。
住んでる場所によらない？
実家が田舎にあある友人曰く、地元友達は全員結婚、都内で知り合った友達は９割未婚か子持ちシングルで、これからもこっちで働いて生きていきたいから焦る気持ちもないといっていたし
いざってときは、そのうちの誰かが一緒に住んでくれるだろうなっていう確信があるし
生活レベルで互助できる友人が１０人以上ちゃんとつくれる人間なら
綺麗事も成り立つと思うよ。
実際、ベビーシッターや急な入院の補助、自営業ならお店の金銭管理任せても２０年近く問題ないし
あと特徴的なのが、本人がシングルマザーに育てられた人が半数なんだよね
百合好きだけど、男性や男性社会へのヘイトが強すぎて、すぐに読むのやめた。一部の人に受けがいいのは理解できる
先日、話題になった山賊回だけは読んでみたけど、逆にそこはそんな引っ掛からなかったかな。寝ぼけてたとはいえ、家主の許可は取ってたし
たとえばこの例だと、実際には自分の認否について複数のことを喋っていたのに「など」を付けないと、虚偽の情報ということになる。虚偽の情報を伝えてきたと思われたらその時点で信憑性は著しく落ちてしまう。
「カルト宗教団体である統一教会が原因で安倍元総理が銃撃・殺害される」という事件が起きたにもかかわらず、政府のカルト宗教団体（統一教会）に対する反応は鈍い。
旧統一教会 政府側“解散命令 裁判所に請求する要件満たさず” | NHK | 旧統一教会
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220912/k10013814621000.html
山上徹也容疑者の母親が事件を受けて「統一教会に対して申し訳ない事をした」なんて謝罪をしていて、いかにカルト宗教団体による洗脳・マインドコントロールが恐ろしいものであるかを再認識させられる。
上の記事によると、山上容疑者の母親は統一教会に約１億円の献金をしていたが、2005年の山上徹也の自殺未遂後、伯父が仲介して5000万円を毎月30万円から40万円ずつ分割返済する合意をしたのだという（もっとも、「献金以外にも多額の金が山上容疑者の母親から統一教会に流れている」可能性が指摘されている）。
その後、2013年に返金が終了し、２年後に山上容疑者の兄が自殺。山上家では、生活費・医療費について統一教会からの返金に依存している状態で、返金終了とともに実質的に一家の収入が途絶えたのだという。
このことについては、「統一教会が山上容疑者の母親から巻き上げた金を全額返金していれば誰も不幸にならなかったし、安倍元総理銃撃事件も起きなかった」のではないだろうか。
ところで、日本の統一協会から韓国へ1999年から2008年の９年間だけで4900億円が送金されているのだという。
こうやって集められたカネは、どのくらいの額に達しているのか。小誌は、日本の統一教会から韓国への送金額が書かれた内部資料を入手した。
ここには、九九年から約九年間の送金額が、月ごとに記載されている。もっとも多い月は〇〇年の四月で、百九十四億円あまり。年間でみると一番多いのは〇四年で、六百六十九億円が送られている。年平均にすると、約五百七十億円。総額では、この期間だけで約四千九百億円にも達する。
（「統一教会 日本から「４９００億円送金リスト」を独占入手！少女時代がイベント登場、冬季五輪会場も買収・・・」（週刊文春）より）
これは、原資は「日本国内の個人資産」なので、「日本から韓国への富の流出」だといえる。仮に4900億円を慈善団体・教育・科学技術の発展などのために寄付していれば社会にポジティブな影響を与えることが出来ただろうが、「洗脳・マインドコントロールされた信者が金銭的に搾取される」という形であったので、元は日本人の個人資産であった富が韓国のカルト宗教団体へ流出したわけだ。
それでは、韓国の統一教会へ流出した金（献金）は、結局、どの様に使われたのだろう？
上の記事によると、統一教会は1990年代から北朝鮮への莫大な資金提供を繰り返しており、その総額が5000億円なのだという。日本政府が拉致問題等で北朝鮮を制裁しはじめた時期だ。
日本の統一協会から韓国へ送金された金額が4900億円（1999年から2008年）で、統一教会から北朝鮮への資金提供総額が5000億円（1990年代〜）。
そして、仮に「統一教会から北朝鮮へ提供された5000億円」のごく一部であったとしても、北の核開発のために使用されていた場合、「統一教会はISIS（イスラム国）と同じテロ組織」だと評価するのが妥当だろう。
このような構図があるにも関わらず、現状、下の記事のように国会議員と統一教会との関係は根深い。
自民党議員179人が旧統一教会と"接点"…121人の氏名を公表 関係深いと指摘の「安倍元総理」は対象外、一体なぜ?（TBS NEWS DIG Powered by JNN）
https://news.yahoo.co.jp/articles/a8405caad17f2b36958e18b603dc9bb38d91f235
政治家・国会議員の立場としては、統一教会のようなカルト宗教団体と関係を持って個人的なメリットがあるならば、「山上家のような日本人一家が霊感商法の被害にあって破滅しても、日本から韓国に4900億円の富が流出しても、それとほぼ同額の5000億円が統一教会から北朝鮮へ送金されて北朝鮮の核開発のために使用されても構わない」のだろうか？
統一教会による霊感商法被害は昨日今日始まった事ではないのだから、少なくとも記事にある統一教会と関係のある自民党議員179人は、「統一教会が日本人信者から巻き上げた金が北朝鮮の核開発のために使用されても構わないと考えている」と信じられても仕方がないだろう。
ところで、私は統一教会のようなカルト宗教団体が日本で活動している実態を「気持ち悪い」し「社会を不健全化させている」と感じている。
対して、フランスでは2001年に「反カルト法」が設置され、2013年に首相直属のセクト対策機関「ミビリュード」も設置されて、規制対象となった統一教会は追い出されている。
統一教会は1960年代末から布教を西欧でも開始し、70年代から厳しい集金システム、信者となった人が親族と意思疎通が不可能になることなどが報じられ、日本と同じような社会問題に発展し、反セクト法で規制対象とされたことで活動が行えなくなり「過去の遺物」と化した[1]。
（「反セクト法 - Wikipedia（https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%8D%E3%82%BB%E3%82%AF%E3%83%88%E6%B3%95）」より）
また、フランスの「反セクト法」では、セクトを識別するための次の10の基準を設けている。
4.身体の完全性への加害
6.何らかの反社会的な言質
7.公序への侵害
（「反セクト法 - Wikipedia（https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%8D%E3%82%BB%E3%82%AF%E3%83%88%E6%B3%95）」より）
上記の基準に従うと、統一教会は基準の１，２，３，８，９，１０に、オウム真理教はほぼ全てに、他のカルト宗教団体も複数の基準に該当することが確定していたり疑われている状態であることは明らかだろう。
日本社会において、カルト宗教団体が跳梁跋扈してよい事は何もない。
・日本人がカルト宗教団体から精神的・（金銭を含む）物質的な被害を受ける
・同調圧力が強くなり閉塞感が増す
以上のような経緯から、安倍元総理銃撃事件と統一教会問題を踏まえ、岸田政権・日本政府は「セクト対策機関」を設置し、併せて「反セクト法」を制定するべきだ。
そして、もしもその様な簡単なことが実現できないとしたら、この後に、それは「この国がすでに終わっている」例証の一つに数えられることだろう。
キッシーがかなり初期の段階で国葬の判断をしたのは結果的に勇み足となったわけだけど、まさかその後に、こんなに統一教会問題が炎上して国葬の是非にまで影響を与えると思っていなかっただろうから、当時を思えば致命的な判断ミスであったとも言えないな。近年で最大の権力者だった元総理が白昼堂々自作銃で暗殺されるという、日本史上に残る衝撃的な事件を受け、誰もが冷静さを失っていた時期で、総理も恐らくまだ冷静さを取り戻す前の決断だったのだろう。
自分は当初より、国葬だろうが内閣・自民合同葬だろうがどっちでも良いと思っていた。慣例通りなら合同葬になるけど、選挙演説中の暗殺ということを考えれば、公務員でいうところの殉職による特進のような形で１ランク上の国葬という判断もありかなと。なので国葬を行う根拠としての政府の説明にこの要素は欠かせないと思っていた。最近出た政府の公式見解にもこの要素が盛り込まれており、まぁ納得。
あとはもちろん法的根拠のところ。国葬について明示された法令上の規定はないとのことだが、それは合同葬も同じで、合同葬と同様の理屈で閣議決定でいけるとのこと。ひとまず法令に違反しないということはわかった（もちろん、法令で明文規定があるのが一番良いけど）。
はたして、ここ最近の最大の政治的な争点が国葬の開催の是非ということになったわけだが、もうお互い理屈ではなく後に引けない状況になっているので、どんなに議論しても歩み寄ることがないとわかっていて非常に不毛に感じている。政府がどんなに議論を尽くしても反対する野党の意見は変わる見込みはないし、野党がどんなに批判しても政府は撤回することはないことが見えている。論点もだいぶ出尽くしたし議論するだけ無駄、という状況である。
改めて考えると、やはり岸田総理が決断を早まったのかな、という気がする。新型コロナや物価高など、明らかに他に高い優先順位の政策について判断が求められる中、国葬にこだわって不毛な争点を作る必要はなかった。今後の改憲議論で世論を味方につけるためにも、国葬については妥協する、という戦略的な判断も必要だったのではないか。
とはいうものの、今更決まったことをウダウダいってても仕方なく、決断した以上は、国益にかなうよう海外要人に厳重な警護をつけたうえで混乱なく国葬を執り行ってほしい。
