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はてなキーワード: 可処分所得とは
日経新聞が買い物難民を「自宅からスーパーやコンビニまで500m以上あり車の利用が困難な65歳以上の人」としていたがそのくらいは歩けばいいのでは？ - Togetter
それも長時間
俺は庭の草抜きだけでへばるんだが、草抜いたり緑の鉄棒刺したり種巻いたりいろいろやってる
今の65歳以上の年代はネットに疎くて家でゴロゴロしててもやること無いからな
しょっちゅう動いてる
動けなくなるのはだいたい70後半からだ
田舎のじじばばは畑で野菜作るだけじゃなくて、山に入って山菜も取ってくるからな
今の時期ならたけのことか蕨とかな
都民は美術館に山菜の展示がなかったから存在も旬の時期も知らないかもしれないけどな
雑草一つとっても季節の移り変わりが楽しめるってもんだろう
住宅街を歩いても天気のいい日は庭いじりする人がいるからどんなことやってるのかなーと横目で観れるし
雨が降れば雨音も楽しめる
だいたい田舎暮らしで「車通りが多い道」と「徒歩に向いた道」の区別もつかないなんてありえるかよ
店がある通りなんて一部だろうが
人口1万人あたりの死亡者数でもうちの市より東京の◯◯区や横浜とかの方が数値高いからな
可処分所得も見ずに「地方も金がかかる。都会と変わらないー」とか
美術館の数は長野県が一番なのに「文化資本！美術館！！」しか言わねーし
どーこにも老人に優しい要素ないぞ東京は
「役に立たない人はいなくていい」だと、その先は選民思想になって息苦しい世界になるんよ
後進国でも働けない人は乞食なり、見世物小屋なりで自活してるから生きていてもいいけど、
日本で働けない人って社会補償で支えないといけないじゃん？そう言う連中はやっぱり生きてちゃ駄目だと思うんだ。
下手な後進国より幸福度が低く、物価を考慮した実質的な可処分所得も低い日本人が、
なんで生きてちゃ駄目な人間にだけ先進国レベルの福祉を提供し、
健全な労働者がその為に、給料の6割を持っていかれるんだから不満は当然のものだと思うし、
███さん、タレントの千原せいじさんが始めたオンライン署名に賛同しませんか?
16,842人が千原 せいじさんのオンライン署名に賛同しました。目標賛同数25,000を一緒に目指しましょう！
自民党の裏金問題や国会議員の脱税問題が取り沙汰されている中、鈴木財務大臣は「納税は個人の判断」と発言しました。（訂正済）
しかし、度重なる増税により可処分所得が少なくなっていく現状では、国民一人ひとりが気持ちよく納税できる環境は整っていません。
「自身が納税する分の半分は通常通り納め、残りは渦中の議員がきっちり納税した後に支払う」というシステムを考えてみてはどうでしょうか。
政治家たちが自ら模範となって正しく納税すべきです。これによって一般国民も安心して納税することができます。
※納税は国民の義務で、一般国民が実際に支払わない場合罰則が与えられるでしょう。実際に行動するにはリスクがあるのでこの署名で思いを伝えましょう！
あ、ちなみに署名で集めた金は寄付金扱いになるので非課税らしい。
それって脱税だよね
実質
で、当然集めた金は全額被災地に送るんだよね？
ね？
まさか1円も使わないよね？
原因
フェミニズムが浸透して男女の賃金格差が縮んだのにも関わらず、下方婚を志向する女性が極めて少ない
フェミニズムが浸透して男女の賃金格差が縮んだのにも関わらず、相変わらず専業主婦を希望する女性が多すぎる
フェミニズムが浸透して女性の発言が力を持つようになった一方、男性の声を軽視するようになった結果、男性が結婚するメリットが少なくなった
フェミニズムが浸透した結果、男性が恋愛の主導権を握りにくくなった一方、相変わらず生物的な傾向として女性は受け身でいる人のがほうが多い
フェミニズムが浸透した結果、年齢差のある男女の恋愛の成立が困難になった
SNSの普及で女性による男性憎悪が可視化されたので恋愛や結婚を諦める男性が増加した
低賃金の派遣社員の増加とそれを良しとする政策が続いているので結婚に踏み切れない者が多くなった
高齢化社会に伴い、税金、社会保険料の納付額が増加して可処分所得が減っているのにも関わらず、大学授業料は高騰を続けているので子供を複数人育てにくくなった
メディアの発達に伴い、ルッキズムが浸透したので伴侶にもそれ相応の容姿を求める人が多くなった
男性の実家との同居を拒む女性の声が大きくなり、核家族化が進んだのと、地域コミュニティの役割も縮小したため、祖父母や隣近所に子守を頼めなくなり、夫婦で子供の世話をする負担が増大した
企業が就職希望者に求める学歴のハードルが高くなった結果、子供の自立時期が遅くなり、養育費が跳ね上がった
都心への一極集中が進んだ結果、都心では居住スペースの縮小、田舎では就労機会の減少が起こり、どこに住んでも子育てがしにくくなった
発展途上国であれば貴重な収入源にもなる児童の労働が規制されているので「ヤングケアラー」ですら社会問題化し、子供が純粋な負担でしかなくなった
きれいな人間のモデルが繰り返しメディアで取り上げられることで「完璧な人間」を求める願望が広汎になり、社会的に許容される「人間の幅」が狭くなった結果、「優秀な子供、充実した育児環境が望めないのであれば子供を持たない」という選択肢を選ぶ人が増大した
企業に中高卒枠の採用で税金を減免し、大学の数を暫時淘汰していく、最終的に大学進学率は2割くらいを目標にする
同一労働であれば派遣社員の賃金を正規社員より高額にするよう規制する
保育施設、赤ちゃんポストなどを拡充し、職員の待遇を改善して核家族化と地域コミュニティの縮小によって荒野になった子育て環境の回復を図る
児童労働をある程度許容し、子供を過度に家庭の負担にさせないようにする
ルッキズムは政策としては打つ手がないので個々人の努力や諦観に任せる
子供が増えなければ「完璧な人間」とは程遠い発展途上国の人間が大量にやってきて社会が蹂躙されて治安が悪化する、という未来予測を周知し、日本人の不完全な子供が増えることを許容できるような世論を形成する
不完全な子供が増えると学校現場が荒れるので教員の権限と人員を強化し、責任を軽減し、待遇を改善する
・都会なのに混雑少ない。二度と人混みの新宿渋谷行きたくなくなる。
・名古屋自体は観光不毛だけど、周辺に伊勢志摩や飛騨高山、34分で京都、48分で新大阪に行ける
・仕事求人が多い。給料高い。可処分所得全国7位。(他の地方大都市との最大の違いはこれ。福岡や札幌は仕事も給料も少ない)
・満員電車が少ない(東京のラッシュに慣れてると拍子抜けするレベルで電車が空いてる)
・東京みたいに殺伐としてない。人が気取ってない。部屋着でも歩ける。
https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2024/wp24j01.htm
素晴らしい研究だ
第一に、わが国貿易部門の生産性は、米欧と比べると、安価な輸入品の活用等による生産プロセスの効率性改善により伸びてきた面が相対的に大きい。
第二に、海外との競争激化などから、わが国貿易部門の競争力が海外対比で低下したことは、わが国の交易条件の悪化や実質実効為替レートの円安化の一因になったとみられる。
第三に、雇用・賃金面では、製造業から非製造業に雇用のシフトが生じたのと同時に、貿易部門と非貿易部門の賃金格差が拡大した。
第四に、グローバル化の進展は、過去 25年間の大半の期間において、日本の消費者物価を継続的に下押しする要因として働いてきた。
第五に、海外との競争激化もあって、価格マークアップが縮小する中で、わが国企業は、賃金マークダウンの拡大により収益を確保してきた。
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1990 年代半ば以降、わが国で交易条件の悪化と実質為替レートの円安化が同時進行した背景について、Obstfeld (2010)は、貿易部門の競争力・価格支配力低下や、中国との競争激化などを指摘している。
交易条件の変動は、家計の可処分所得（実質）を通じて、個人消費（実質）に影響する。
日米欧の実質個人消費と実質可処分所得の成長率の長期トレンドをみると、両者はほぼ一致しているが、わが国は、交易条件悪化による負の所得効果により、実質個人消費の伸びが雇用者報酬等の半分程度にとどまった（図表4）。
この点について、齊藤 (2023)は、交易条件の悪化によって、わが国の国富が海外に流出―GDI（Gross Domestic Income）の停滞―してきたことで個人消費は長期間低迷してきたと指摘している。
R&D や GVC 参加率の要因は、各国の生産性伸び率の相当部分を説明する。
また、国別にみると、米欧は特許・知財や前方参加の押し上げ効果が大きい一方、わが国は後方参加の押し上げ効果が大きい。
これは、わが国貿易部門の生産性は、米欧と比べると、安価な輸入品の活用等による生産プロセスの効率性改善により伸びてきた面が相対的に大きいことを示唆している。
本推計結果は、わが国では、革新的な製品・サービスをグローバルに提供する「プロダクト・イノベーション」よりも、製品を効率よく生産する「プロセス・イノベーション」の比率が高まってきたこととも整合的といえる
わが国企業の労働生産性を、製造業大企業とそれ以外で比較すると、この25年間で両者の乖離幅は大きく拡大した（図表9）。
また、わが国製造業の輸出を、企業規模別にみても、その牽引役は主として大企業であり、中小企業からの輸出はほとんど伸びなかった（輸出売上高比率の変化＜1998年→2021年＞：大企業13％→23％、中小企業2％→5％）
グローバル化進展の生産性へのプラス・マイナス効果（生産性上昇・競争激化等）は、最終的に企業収益に反映されると考えられる。
この点に関連し、Furusawa, Konishi and Tran (2020)は、グローバル化のもとで市場統合が進むと、高品質の製品を生産するトップ企業の収益は大きく伸びる一方、そうでない企業は業績が悪化し、企業間格差が拡大することを理論的に示している。
この点に関連し、わが国の企業収益を企業規模別にみると、貿易型・大企業（FDI・輸出をともに行う企業）は、この25年間で経常利益率が20％ポイント強上がった一方、非貿易型・中小企業の業績は数％ポイント程度しか改善しなかった（図表9右図）。
対米国では、1990年代半ばから2000年代前半にかけて、IT 関連財等での競争激化の影響から、交易条件は下方にシフトしたとみられる。
また、1995 年以降の累積でみると、交易条件の下方シフトには、米国が一番大きく寄与している。
その他に含まれる一部新興国など、2010 年代以降、改善に寄与した地域もあるが、対アジアでは、中国のWTO加盟以降、同国や韓国・台湾などとの競争激化で交易条件が緩やかに悪化している。
実質為替レートの変動は、短期的には生産性といったファンダメンタルズとの関連が薄いとされる（Miyamoto, Nguyen and Oh (2023)）一方、長期的には―貿易部門の（海外との）生産性格差が影響するという――バラッサ・サミュエルソン（BS）効果と整合的といわれている（ Rogoff (1996)、Chinn and Johnston (1996)、Lothian and Taylor (2008)、Chong, Jorda and Taylor (2012)）。
BS 効果とは、ある国で貿易部門の正の生産性ショックがあると、労働市場で賃金が上がり、それにより非貿易部門の物価が海外よりも上がるため、当該国の実質為替レートが増価するという考え方である。
わが国実質為替レートを長期で振り返ると、1980 年代からピークの1990年代半ばにかけては、わが国貿易部門の生産性が相対的に伸びたことやプラザ合意の影響もあり、円高が進んだ（図表 11 左図）（Rogoff (1996)、Ito (1997, 2005)、Ito and Hoshi (2020)、Yoshikawa (1990)）。
一方、1995 年のピークから最近にかけては円安が進み、その背景にはわが国貿易部門の競争力低下によって、「 逆バラッサ・サミュエルソン効果」が働いたと解釈されている（Ito (2022)、Ito and Hoshi (2020)）。
この点を詳しくみるため、日米の貿易部門の労働生産性比率と実質為替レートを比較すると、両者の関連が深いことが示唆される（図表11右図）。
また、日米2か国のDSGEモデル分析からも、ドル円の実質為替レートの最近までの推移は、BS効果のメカニズムによってかなり説明できることが示されている（來住・法眼 (2024)）。
わが国は、交易条件悪化の影響でGDIが伸び悩む一方、GNIはFDIの効果で伸びが高く、海外対比、これらの指標の乖離が大きい（図表12）。
そのうえで、わが国のGDIについて、齊藤 (2023)は、交易条件の悪化を起点に国内所得が海外に流出したことが、個人消費の長期停滞に繋がったことを指摘している。
わが国のFDIが増加傾向を辿るもと、企業はFDIで得た収益を国内にどのように還流させているかも経済への影響を考えるうえでは重要である。
わが国企業の FDI 収益（現地法人からの配当等）は、海外展開のリスクを念頭においた予備的貯蓄選好（Amess (2015)、Aoyagi and Ganelli (2017)）や、担保需要17（Kang and Piao (2015)、IMF (2023a)）などから、半分程度が海外拠点の内部留保（再投資収益）となっている（図表13左図）。
また、国内還流資金に関する企業アンケート結果をみると、その使途としては、研究開発・設備投資、給与・報酬が約2割を占めるものの、「分からない・その他」との回答が6割程度ある（図表13中図）。
この点に関連して、内閣府 (2023) は、海外からの配当金などが国内の設備投資や賃金に活用されていない点を課題と指摘している。
今後も人口減少により国内需要の増加が見込みにくい状況が続くとすると、企業には、海外需要を取り込みながら生産性を押し上げるインセンティブが働き続けると考えられる。
グローバル化は、限界費用の低下やGVCの深化等を通じて、先進国の物価を押し下げてきたといわれている。
とりわけ、わが国の物価は、FDIの推進などから、輸入ペネトレーション比率（輸入額／総供給額）やGVCの後方参加率が高まったことで、海外の安価な輸入品等の影響を受けやすく、他国対比、物価の押し下げ効果が大きかったとみられる（Andrews, Gal and Witheridge (2018)、Goodhart and Pradhan (2020)）（図表 19 左図・中図）。
本コンファレンスの報告論文である福永・城戸・吹田 (2024)は、時系列手法を用いて、
①グローバル化によるコスト低下圧力などを含む各種の海外ショックが、2010 年代後半まで継続的に日本の消費者物価を下押しし、2013 年に日本銀行が導入した量的・質的金融緩和による物価押し上げ効果を一定程度相殺したことや、
わが国では、多国籍企業が高い交渉力を持つ傾向にあり、近年の FDI 増加によって労働者の交渉力が弱まったことが指摘されている（Dobbelaere and Kiyota (2018)）。
この点に関連して、わが国企業の賃金マークダウンをみると、価格マークアップが縮小するもと、賃金マークダウンは大きく拡大しており、企業の賃金交渉力の向上が示唆される（図表21左図・中図）。
これは、企業が価格マークアップ縮小を、賃金マークダウンの拡大により相殺することで収益を確保してきたことを意味しており、わが国の労働分配率が米欧と比べ、長期的に安定してきた一因と考えられる（図表21右図（青木・高富・法眼 (2023)）。
こうした価格マークアップの縮小と、賃金マークダウンの拡大は、わが国で物価・賃金が長らく上がりにくかったことについて一つの整合的な解釈を与えている。
こうした傾向が生じる理論的背景について、Mertens (2022)は、所謂「レント・シェアリング」モデルと整合的であると指摘している。
すなわち、同モデルによると、価格マークアップが小さい企業（縮小している企業）は、そこで発生した余剰を雇用者と分け合う結果、賃金マークダウンが大きい（拡大する）特徴がある。
グローバル化の影響は多岐にわたるもと、この四半世紀を振り返ると、わが国経済・物価への影響の特徴は、以下の5つにまとめられる。
第一に、わが国貿易部門の生産性は、米欧と比べると、安価な輸入品の活用等による、生産プロセスの効率性改善により伸びてきた面が相対的に大きい。
第二に、海外との競争激化により、わが国貿易部門の競争力が低下したことは、わが国の交易条件の悪化や実質実効為替レートの円安化の一因となったとみられる。
第三に、雇用・賃金面への影響をみると、熟練労働者への需要増や競争激化の影響もあり、製造業から非製造業に雇用のシフトが生じたほか、労働生産性が相対的に低い非貿易部門における賃金が低迷する中、貿易部門と非貿易部門の賃金格差が拡大した。
第四に、わが国の物価については、FDI の推進等で、輸入ペネトレーション比率やGVC の後方参加が高まったことなどから、海外の安価な輸入品等の影響を受けやすく、他国対比、物価の押し下げ効果が大きかったとみられる（Andrews, Gal and Witheridge (2018)、Goodhart and Pradhan (2020)）。また、グローバル化進展の影響を含む海外要因が、2010 年代後半まで継続的に日本の消費者物価を下押しし、2013 年以降の強力な金融緩和の物価押し上げ効果も一定程度相殺していた可能性が高い。ただし、足もとでは、これらの海外要因は一転して物価の押し上げ要因となっている（福永・城戸・吹田 (2024)）。
第五に、海外との競争激化もあって、価格マークアップが縮小する中で、わが国企業は、賃金マークダウンの拡大により、収益を確保してきた。こうした調整メカニズムは、わが国の物価・賃金が長らく上がりにくかったことについての1つの整合的な解釈といえる。
売上数百億程度なら、会社の利益率にもよるが、そんなすげえ豪遊できるような可処分所得はその旦那候補氏自身にはないはず。
跡取りってことは取締役かなんかに就任済なわけ？ それでも役員報酬自体は精々2～3千万くらいじゃないかと思うのだが。
だから、想像してる（？）ような富裕層みたいな金の使い方はできないってか、意外とプライベートは普通だよ、そんくらいの年収ベースだと（それでも、例えば肉を買うとなった時にスーパーで黒毛和牛を躊躇いなく買うとか、外食で行く店が基本的にお高めとか、あと服・身の回りの品が地味に高級品ばっかとか、というのはあると聞くが）。
（将来の）社長夫人を働かせてるっていうのは社長業界的には正直あんま体裁が良くないという話は聞く。
似たような規模の跡取り息子の事例を何件か知ってるが、社長夫人とかって基本的に会社に関与しないけど、それでもなんだかんだで社長（旦那）の資産管理であったり秘書的な業務を一部やったり、あと業務なのかプライベートなのかビミョーな交友関係については同行機会も発生するはず。
そういう意味で真に専業主婦（家事だけやってりゃいい）とはならないと思うよ。
前置きが長くなったが、旦那候補氏と母親との関係性については確認を要すること（殊更に揉める気は無く、原則として敬って接するが、もし何か起きたときには嫁の味方をしてくれるのか、という確認は重要）と、仰るとおり生殖機能については増田一人だけでもさっさと検査しておく方が良い。
https://anond.hatelabo.jp/20240104162911
完全に間違っているわけではないが、ちょっと惜しいと思うので補足したい（買春常習者とのことなので、コンテクストが違うのかも）。
ちなみに筆者は独身で風俗に通い始めて10年くらい、週1〜3くらい（週3は流石に金のある時期だけ）で通っている。
風俗の軽重（＝サービスの過激さ）を一般的な感覚と筆者の感覚を合わせて順に並べてみると、概ね以下のような感じである。
筆者の感覚としては
筆者の経験だとライト目な風俗だと貰う経験が多く、特にメンエスだと店の方針にもよるが毎回貰う事が多い。
元増田の話によると箱ヘルだったそうなので、それならあり得るかな？という感覚。
推測でしかないが、軽めの風俗はサービスで差別化することが難しいので、そういうので客をつなぎとめるように店から教育されているケースが多いと思われる。
（ちなみに筆者は読んだらすぐ捨てる派）
これに関して言えば、割引を受けるための条件としてメルマガ登録を必須としているケースが多く、それを解除し忘れていただけなのでは？とも考えられる。
サイトを見る頻度に関しては個人差あると思うが、筆者は普通に結構な頻度で見る（流石にオフィスで見たりはしないが…）。
あと、シティヘブンでは出勤登録されるとメールを送ってくれるサービスがあるので、筆者はそれを Gmail から個人用 Slack に転送して通知を受けている。
店の方針やそもそも風俗嬢がそういうのを受け付けているかによる。
LINE や Twitter などで DM による姫予約（店を通さず、直接予約する行為）を受け付けている嬢は割といるが、個人的な連絡をされることを嫌って店を必ず通す形にしている嬢も一定数いる（多くは店側もDMを見ているので意味ないのだが…）。
最近だと2,3日〜1週間位先までのネット予約ができる店も増えてきているので、そういうのを使うケースもある。
重要な観点として早漏か遅漏か？というのも大きく、遅漏だと長めのコースを選ばざるを得ないため、1回あたりの金額が大きくなるケースが多い。
https://www.mlit.go.jp/policy/shingikai/content/001389727.pdf
これ見ると東京は全世帯と可処分所得上位40%〜60%の可処分所得の差が4万もあるのに愛知は1.3万しかない、三重県なんて上位40%〜60%の方が可処分所得多いという
みんな、東海地方に行こう！
