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「Dr.STONE」といえば科学監修の名目で毎回名前がクレジットされている「くられ」氏ですが、この「くられ」氏も90年代は鬼畜系カルチャーでならした人物です。
しかしこの「くられ」氏はいじめや差別ネタなんてレベルじゃございませんでした。
実際にこの人が作った本で本物の爆弾テロリストを生んでるんですよ。
「くられ」氏が編集長を務めた「危ない28号」という雑誌に爆弾の製造方法を詳細に書き記され、それをテキストに実際に爆弾を作って街中で爆発させた事件がありました。
以下、ここ参考
https://ameblo.jp/7ninblog/entry-11047336229.html
JCO臨界事故に怒りを感じた男が，JCOを爆破しようとして，爆発物を作成，JCO近くの住宅街にそれを放置した事件．
2000.1.6 07:00頃，東海村のJR東海駅から北へ300mほどの住宅街の，踏み切り脇，東海駅東口タクシー乗り場のベンチ前に，赤い液体が入った，清涼飲料水のペットボトルや，金属製と思われる銀色のボンベなどの不審物が，黒いバッグに入れられて放置されているのを，通行人が見つけて茨城県警ひたちなか西署に通報した．
同県警は，爆発物の可能性もあると見て，重装備の機動隊爆発物処理班を派遣．
処理班がバッグをX線で調べたところ，中には塩化ビニール管が2本，鉄パイプが1本入っており，これらはリード線で乾電池などとつながっていた．
また，真鍮管，タイマー，アルミ缶，百円ライターなども見つかった．
鑑定の結果，これが殺傷能力のある爆発物であること，爆発物の一部は，安全装置を解除して，タイマーをセットすれば，すぐに爆発させられる状態だったことが判明した．[1][2]
塩化ビニル管や鉄パイプ、アルミ缶などに、アセトン系の爆薬が詰められ、起爆装置の雷管に鉛筆のキャップを使用。「グロープラグ」と呼ばれる模型の飛行機などのエンジン用点火プラグが装着されていた。[2]
この爆発物は，前年末に発生した，2件の爆弾事件の遺留品などと似ていた．
1件目は1999.12.24，大阪府摂津市のJR東海・新幹線車輌基地「大阪第1車輌所」にて，新幹線から回収したばかりのゴミ袋が爆発．
大阪府警摂津署の調べによれば，爆発物のアルミ缶の中に，有機溶剤をしみ込ませた粉末が詰められていた．
爆発した後の現場には、乾電池４個と充電池、小型のアルミ缶、リード線のついたふたのようなものが落ちていた。[2]
2件目は，その3日後，JR浦和駅のコインロッカーで，その点検中，ロッカー内にあったアルミ製の箱が爆発，管理会社従業員（当時53）が指に1カ月のけがを負った．
埼玉県警浦和署の調べによれば，箱は持ち上げた途端に爆発する仕掛けになっていた．
アルミケースから外にひもが出ており、その先端がロッカーの内壁にテープで固定されていた。
また，発泡スチロール製の球状の不審物は、直径約６センチの半球状のものを２つ重ね合わせて作られていた。
これら2件の事件について，大柴は
「ロッカーの管理がずさんで、警告のために仕掛けた。爆発で死者が出てもいいと思った」[2]
などと供述した．
警察によれば，大柴は同年11月から12月までの間、東京や埼玉などのホテルを泊まり歩きながら、アルミニウム容器に火薬を詰めた上で導火線をつないだ爆発物を製造。
同月20日に，浦和駅西口にあるコインロッカーに仕掛けたという．[2]
「東京駅で新幹線に乗り、小田原駅で下車する際に爆弾を置いた。１時間以内に爆発するようタイマーを仕掛けていた」
と供述した．[3]
大柴が、爆弾づくりのテキストにしたとされる雑誌は，データハウス社（東京都新宿区）発行の雑誌「危ない２８号第三巻」（９９年３月発行、定価１４００円）．
特集「危険物！」と題して、爆発原料の入手方法、市販材料や身近な家庭用品を使った爆薬、火薬の作り方などを図解入りで詳細に解説している。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8D%B1%E3%81%AA%E3%81%8428%E5%8F%B7
『危ない28号』（あぶない28ごう）は、データハウスから1998年から1999年まで季刊誌として発刊されたアングラ雑誌である。不定期刊誌『危ない1号』の実質休刊後、インターネット系のアングラ・ライターを中心に編集され、第5号まで発行された。現在（2021年7月）では全5巻ともに絶版となっている。
日本がまだコンピュータやインターネットの黎明期だった1998年、KuRaReを編集長にサブカルチャー、アングラ本として発刊される。ハッキングや兵器、ドラッグなど、実行すれば犯罪者になってしまいそうな情報が満載の雑誌であったため、全国18都道府県で有害図書指定されることとなった[1]。
2000年1月に浦和駅、東海村、大阪で発生した一連の爆弾事件で、犯人が同誌を参考に爆発物を製造したと供述したため[2]、刊行済みだった第5巻を最後に廃刊を余儀なくされた。
こっちはくられ氏の本でガチの爆発物テロが発生し、負傷者も出し、下手をすれば死者もでていたかもしれないんですよ。
そんな人間に集英社の週刊少年ジャンプ編集部は漫画の監修をさせ、毎週のように名前を載せ、特集記事に写真付きで掲載してるんですけど、その事をジャンプ編集部や集英社の人達は理解してるんでしょうか？
こっちは本当の死者が出ている可能性があったんですよ？？
くられ氏は「実際に作るとは思わなかった」「真似してもらうために書いたものじゃない」とか言い訳してたみたいですが、「どのご家庭にもあるものでカ～ンタンに爆弾が作れちゃいマス♪」なんて事細かに実用性のある爆弾の製造方法を記しておいてそれは無いんじゃないすかね。
真似してもらいたかったんでしょ？実際に爆弾作ってもらいたかったんでしょ？だから書いたんでしょ？
そんで本当に作ってテロ起こっちゃったから慌てて保身に走ったんでしょ？？？
つうかさ、くられに限らずこの辺の鬼畜系ライターが心底みっともないのって、鬼畜ブームが去った途端みんな言い訳を始めたところなんだよね
「ある種のジョークでやってました、まさか真に受ける奴が出てくるとは思いもしませんでした」ってさ
根本敬も唐沢俊一も自殺した青山正明も殺害された村崎百郎もみ～んな同じような苦しい言い訳をしていた。
村崎百郎なんて殺された時まわりの連中「まさかこんな恐ろしい事になるとは・・・！」って悲しむフリしてみせてたけどさ、ほとんど自然の摂理のようなもんだろ。キチガイ煽ってキチガイに殺されたってさ
そんで追悼本なんか出したりして、ダッセエの。
話は逸れましたけど、最近の小山田圭吾を発端とする90年代鬼畜ブームを断罪する流れでいうならくられ氏も当事者であり、こっちはいじめ差別どころか死者も出てたかもしれない爆発物テロ事件が実際に起きましたから。
その流れで言えばくられ氏が関与している週刊少年ジャンプ連載漫画「Dr.STONE」は即刻連載中止、絶版回収にするべき
良くてもくられ氏が監修した部分は全面的に削除するべきです。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.itmedia.co.jp/news/articles/2009/11/news131.html
マイナンバーカードの電子署名による確認が唯一の解みたいな総務省の言説にはどうにも違和感があるけどね
例えば小物商に何かを売る時は本人確認が義務付けられてる(根拠法は犯罪収益移転防止法)けど
https://www.police.pref.osaka.lg.jp/tetsuduki/ninkyoka/1/1/3673.html
2 相手から印鑑登録証明書と登録した印鑑を押印した書面の交付を受けること。
3 相手に本人限定受取郵便等を送付して、その到達を確かめること。
4 相手に本人限定受取郵便等により古物の代金を送付する契約を結ぶこと。
5-1 相手から住民票の写し等の送付を受け、そこに記載された住所宛に簡易書留等を転送しない取扱いで送付して、その到達を確かめること。
5-2 当該相手方の本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード等）に組み込まれたICチップの情報の送信を受け、そこに記載された住所宛に簡易書留等を転送しない取扱いで送付して、その到達を確かめること。
5-3 当該相手方の本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード等）の画像情報の送信を受け、そこに記載された住所宛に簡易書留等を転送しない取扱いで送付して、その到達を確かめること
6 相手方から本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード等）又は住民票の写し等のうち異なる2種類の書類の写しの送付を受けるか、又は本人確認書類1種類のコピーと補完書類1種類の送付を受け、そこに記載された住所宛に簡易留等を転送しない取扱いで送付して、その到達を確かめること
7 相手から住民票の写し等の送付を受けて、そこに記載された本人の名義の預貯金口座に古物の代金を入金する契約を結ぶこと。
8 相手から本人確認書類（運転免許証、国民健康保険者証等）のコピー等の送付を受け、そこに記載された住所宛に簡易書留等を転送しない取扱いで送付して、その到達を確かめ、あわせてそのコピー等に記載された本人名義の預貯金口座等に代金を入金する契約を結ぶこと。
9 相手方から、古物商が提供するソフトウェアを使用して、相手方の容貌及び写真付身分証明書等の送信を受けること（写真付身分証明書の画像データを取引の記録とともに保存する場合に限ります）
10 相手方から、古物商が提供するソフトウェアを使用して、相手方の容貌の画像を送信させるとともに、当該相手方の写真付き身分証明書等でICチップが組み込まれたもので、その組み込まれたICチップ情報の送信を受けること
11 相手方から地方公共団体情報システム機構が発行した電子証明書（マイナンバーカードに記録されたもの）と電子署名が行われた当該相手方の住所、氏名、職業並びに年齢についての電磁的記録の提供を受けること。
12 相手方から公的個人認定法で電子署名の認証業務を行うとして認定を受けた署名検証者が発行した電子証明書と電子署名が行われた当該相手方の住所、氏名、職業並びに年齢についての電磁的記録の提供を受けること
