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その通りすぎてぐうの音も出なかったわ…
そこでもデッサン狂いは指摘されてたからやっぱそう見えるよなーって思った
ちょっと凹んだけど、それなりに反応された絵で、
肯定的なことを言ってくれる人も沢山いた。
改めてある程度認知されるようになると、否定的なこと言う人も増えるんだな～と思った
本当に興味なかったら見向きもされないだろうし、凹んだけど有難いわ
だから途中から、漫画の代わりにネット上のコンテンツ（ニコニコとかpixivとか）にはまっていった気がする
少女漫画の内容の問題というより、雑誌ベースの少女漫画自体がもう苦しいんじゃないかな
個人的に子供の頃に漫画を読むという行為は、作品の面白さで媒体を選ぶんじゃなくて、媒体に触れてみてからその中で面白いものを見つける、という感覚だったから、雑誌が選ばれなければその中の作品も日の目を浴びづらくなる と思う
今ってコンテンツの過剰供給＆少し前の飽和状態から更に進化して「無料で質の高い作品」がいくらでも見れるから、スマホネイティブの子供は当たり前にそれらが提供される媒体（アプリとか）に流れる
少年漫画は息の長い作品が多いから親が買ってるとかで子供も雑誌に手が伸びやすいのでは
それに比べて少女漫画の進化する付録を見てるとやっぱり子供が雑誌を選ぶ機会が減ってるのかなあと感じる
子供向けのエンタメって長期的に見てかなり影響力あって、日本エンタメはそれをやって成功してきたけど、今後は国外のものにどんどん取って代わられそうで寂しいね
知らんけど
会社間の契約のことを考え、1ヶ月半の猶予を持って退職の意思を伝えた。
これって正当？？？
才能って世の中にあるあらゆるジャンルの事をやってみて全部ダメだったら初めて才能無いって言えるけど
大して新しい事に挑戦してないのに才能云々言ってるのは滑稽通り越して哀れだわ
みんなタイトルと要約に飛びついてるけど、この団体、東京地評だよ？労連系、つまり共産党の下部組織みたいなもんだよ？
なんで誰も指摘してないの？怖っ！
データの素になってるアンケート調査も彼らの単産の組合員を対象としたものと元資料に記載があり、政治的偏りは否定できない。
月54万円の算出についても、
C.予備費4万
となっている。
食費や家賃の計算という点ではそういう算定もあるかもしれないというもっともらしい考え方が書いてあるが、実態と本当に合っているか疑問はある。
しかも、Bの非消費支出（税・保険料）は各世代の年収モデルをそれぞれ決め打ちしており、30代は月収35万円、賞与105万円で計算されている。年収ベースでの換算は525万円となるため、これも適切といえるだろうか？
どう考えても賃金が足りない！各企業は上積みを行うべきだ！と主張するために積み上げられたデータでしかないのではないか？
ニュージーランドは来年くらいに国境を開放することを考えているようで、そろそろ移住を本格始動しようとする人もいるかもしれないので書く。
まず、ニュージーランドが国境を開放した時点で、99%の人は移住を諦めたほうがいい。今、レジデントビザを申請したときに「どのくらいの期間がかかるのか」を調べないで移住を開始してはならない。まぁ、この数字も嘘なんだが。
移民局のルールと実運用のコンビネーションで「時給換算で平均の2倍もらった人だけ審査してほかは永遠に放置する」と明言しているからだ。これは年収換算で10万6千ドル超、国内で上位5%に入る収入の多さだ。今は国境封鎖されており、時給が平均2倍超えてなくても職員が余っているので審査されているに過ぎないし、このルールが変更される気配もない。そもそも選挙権がない移民がどうなろうが政治家からしたらどうでもいいだろう。レイバーは移民に基本的には反対の立場なので、移民制度を厳しくすることはあっても、ゆるくする可能性は低いし、この運用ルールが以下に常軌を逸しているかに気づくセンスも無いだろう。
申請事態は可能なようなので、何年間もの期間と何万ドルもの学費を費やして、何千ドルものお金を払って申請して、ビザが切れるまでほったらかしにされた挙げ句に、申請に費やしたお金も返してもらえないで帰国するというリスクを取りたいならどうぞ。
今のニュージーランドはこの「遅延した」と移民局が主張しているが、どう見てもほったらかしにして発酵した申請がまだ3万件もあるそうなので、正直な話移住はやめたほうがいいと思う。
そういうニュージーランドの現状をいくら話してみても移住をやるギャンブラーは後を断たないような気もするので、ご愁傷さまだ。
誰かがニュージーランドの移民局を告訴し、勝訴したらすごく改善するかもしれないが、そもそも彼らは「合法に活動している」わけだから、ひどい目にあった移民はマスコミに訴えて何かしら記事を書いてもらい、ピーチクパーチク騒ぐぐらいしかできない。
移住を成功させた先人も、何代にも渡って住んでいるニュージーランド人も、正直今の移民には興味がない。次から次にくる消耗品程度にしか見えていないかまるでテレビで見るエンターテイメントなので、私のようにここまで本気で移住を考える人にメッセージを書いている人はいないかもしれない。他の移民国家にもいないかもしれない。
今回は海外移住をするというのは「移民局の気が済むまで人権が制限され一方的に搾取される期間に耐え忍ばなくてはならない」ということを書いておこうと思う。
以前にも書いたし、NZ増田のブログでも書いたが、移民には選挙権がない。自分たちの訴えを届ける先がない。
裁判は起こせるかもしれないが、裁判など起こせば就職はできないし弁護士など雇えないだろう。
世の中にクレームを訴える窓口がないか、無理に使ったら人生が詰むなんていう組織が存在しうるのだろうか。Googleですら訴えても人生潰されはしないだろう。
そして、レジデントビザを取得してから、パーマネントレジデントという本物の永住権を取得するまでの3年間の間に政権が変わるので、いくらでも政府はすっとぼけることができるのだが、本気で裁判などを起こして追求した人を見たことがないので、今回はこの辺を考えている。
まず、永住権を取得したらこれまでの苦しみがどうでも良くなるくらいに嬉しい、そして後続には「俺は取れたよ！グッドラック！」とだけ言っていればいい立場になる。これがポイント１だ。
次に、永住権を取得したところで、結局貧乏暮らしに叩き込まれるので裁判など起こしている暇も金もない、これがポイント２だ。
ここからリンクははらないがNZ増田のブログでも見てみたらいろいろ書いている。
閑話休題。
今回は移民の立場がいかに弱いのか、ということをかく。簡単に言えば「仕事がなくなれば永住権が取れないで投資した期間と金を失う社員と、いくらでもやって来る移民から選び放題でそれを雇う会社」のパワーバランスだ。もう一目瞭然だ。
移民の人権は大事だ、と政府は公言するが、一方で永住権が取れるまでの危険をかつての半年程度から２年にまで伸ばすという体たらくなので、以下にこの発言が単なるパフォーマンスかはわかるだろう。
半年ならストレスだが駆け抜けることもできるかもしれないが、これを２年にされたらどうだろうか？そしてこの２年もおそらくこれ以上の数字にしたら炎上するからこの数字にしているだけであり、本音は「高給取り以外に割り当てるオフィサーはいない」だ。だから騙されてはいけない。実はこの数字は、今移民局にある最古の申請書からの期間だというのはあまり知られていないかもしれない。おそらく今後もこの期間は伸び続けるだろう。そしてどこかで移民の受付を停止するかもしれないが、もう遅いだろう。
つまり、移住者がレジデントビザを取れるまでの間は、移住者の立場がとにかく弱い、ということだ。クビになれば終わりだ。ニュージーランドでは従業員が手厚く保護されているので、解雇されることはない、ということを頭から信じている人もいるようだが、もちろん解雇されることはある。そしてその基準は実は日本よりもゆるい。
制度上簡単ではないが、要は「合法的に解雇する」手段はある。時間がかかる可能性はあるが、それでもせいぜい３ヶ月だろう。そして合法的に解雇されれば合法的にビザの申請は取り消され、合法的にビザが執行し、合法的に帰国するはめになる。
そういうわけなので、従業員であるだけで立場は弱い上に、ビザを申請しているという弱みから更に弱くなるのが移民という存在だ。
先にも書いたが、この「立場がすごく弱い」状態は本来であれば、最短にしなくてはならない。これは近代国家としての責任でもあるだろうし、基本的な人権は移民といえども保証されている。だが、もしあなたが雇った人が２年間位ずっと立場が弱かったらどうだろうか？
その知人を知らない人と仲良くなるかな
自死にわざわざその日を選んだのは嫌がらせか、それとも元増田のことを全然知らなかったのか
53歳にもなれば、もう強がれんよな。
俺の周囲の孤男達も40超えた途端に虚勢張れなくなってた。
無理矢理入れてもらおうとして疎まれてたな。
自分らより年上のバブル・団塊世代には氷河期で割食わされたし、
完全に板挟み・四面楚歌って感じだった。
自分の場合は自分が声をかけられた場面を思い起こして、それで少なくとも自分が不快でなかったかを確認の上で、声かけられた時の場面を参考にしたり脳内シミュレーションしたりして備えてる。多くの人からしたらそこまで？！ってなるかもしらんけど、自分の場合はそこを踏まないと無理。あとは、アルコールの力で勢いでやるとか。それが一番多いかも知らん。
自分は幸いにもアルコールで緊張がほぐれてニコニコ愛想よく笑うタイプなのが得をしているのかもしらん。あとは何せ、うまくやっている人を参考にしてるなー。
最初に言っとくけど俺はGoToトラベル続けろって言いたいわけじゃないよ
ただ観光業とその周辺産業を守るために他にどんな方法があったのかなあってよく考えるんだよね
観光業、特に地方の温泉街なんてのはこの状況においては絶対的な弱者なわけだけど
コロナ禍という緊急事態なので弱者は助けられません、死んで下さい
ってのは絶対間違ってると思うんだよね
ましてや地方の温泉街で働く人たちって決して裕福とは言えないシングルマザーみたいなただでさえ福祉の助けが必要な人たちが結構いるわけだしさ
でもやっぱ旅行ガンガンして下さいっては感染拡大防止のためには真逆の方針だし
かといって苦しんでる観光関連の事業者や従業員全てに充分な金ばらまくってのも現実的じゃない
（例えば観光地で売ってるお土産の箱を製造している会社が観光関連業かというと俺にはわからない）
そういう意味でGoToトラベルってまあまあ悪くない案だと思うんだよね
一緒に旅行する関係ってもともと日常的に濃厚接触する関係の場合が多いと思うし
事業者としてもばら撒きじゃなくて、通常業務の中で金が入ってくるわけだしさ
でも結果的にGoToトラベルキャンペーンは一時停止になるわけだからやっぱ良くなかったってことだよなあ
俺にはこれ以上いい案が浮かばないんだけど、このコロナ禍の中観光関連業とその従業員という弱者を救うためには何が正解だったのかな
わからない
