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はてなキーワード: 日和見とは
@kodaka_kazuma
今日聞いたパワーワード。ＢＬ編集が「読者さんにストレスを与えないように」と言う。キャラクターが辛い目に合うシーンなどを極力省いて、現実ばなれした優しい世界を描くように。それが売れるんだから、薄味ハッピーが売れるんだから。ということだそう。作者のストレスはたまる一方だろうな。
この編集が「売れてるものを知らない」わけではなく、実際売れた本の数字をみてのことなので、当然といえば当然なんですよね。ごりごり設定のもので勝負するほどバックアップ予算はないし余裕もない。だから適度に稼げるライトなＢＬだけ描いてくださいよってこと。
商業誌として出すものだからそこそこ売れてくれなきゃダメなのこともわかるし、今求められてるテーマに日和見なのも理解できる。しかし「読者さんにストレス与えない内容」って言い方は読者さんを下に見すぎじゃないか？と個人的には思ったのでした。
武漢から発したcovid-19の感染拡大によって日常生活が変わった訳だが、個人的には主にテレワーク中心の生活となりメリットが多かった。ワクチン開発が進み、新しい展開がテレワーク以前に戻りたくない私にとってどのような影響を及ぼすかを考えるため、文字に起こしてみようと思い書いている。
後編はワクチン開発がどう影響していくかやそれによってテレワークの趨勢を実現可能性を軸に見ていきたい。要するに、テレワークを続け、できることなら完全テレワークに移行し働きながら世界を回りたいということなのですよ。
治療薬として注目されたアビガンとは別に、数社の医薬品メーカーのワクチン開発が臨床試験の最終段階に入っている。きっと、今年の終わりには開発が終了し、接種が始まるだろう。
また、どうやらワクチン接種は黄熱病のように一度きりでよいものではなく抗体は消失していくため、持続期間のみ免疫が獲得されるようだ。
一度の免疫獲得でも二回の接種が必要で３、４か月で免疫がなくなるとすれば毎年、６－８回の接種が必要で一回４０００円くらいだそうだから、２４０００－３２０００円が一人でかかる。消費税増税ほどではないが結構な負担だし、医薬品メーカーは安定的な収益となる。日本人全員が摂取すればおよそ2.9-3.8兆円かかることになる、正直政府に全額負担してほしいし、ついでにインフルエンザについても受けてなければ白い目で見られる現状、同様に政府に負担してもらいたいと思っている。
足元の開発状況から考えると、目先では年間で10億回分のワクチンの供給が必要ということ。これは可能なのかは、正直わからない。でも、優先順位はおそらく医療従事者と高齢者からであろう。高齢者のリスクが高く、敬老思想が前提となっている日本社会ではそれが当然ということになりそうだ。
しがない小市民である我々には行き渡るのだろうか。すぐには行き渡らないだろうから、段階的に接種が広がるのだろう。しかし、私たちのテレワークはどうなってしまうのだろうか、そこが問題である。
いろいろと、わからないことが多いから仮定ばかりになるが、それでも仕方ない。なぜなら、かけがえのないテレワークの自由を防衛は早急に準備しておく価値があるからである。
また、安倍政権がビフォーコロナのアニマルな働き方に戻していく流れの中で、薄々ながら感染拡大すると喜んでしまう自分がいるのは世間では言えないことで、かくれトランプ支持者みたいなものだが、正直、同感の人もいると思う。どうだろうか。
さて、考えるうえで着眼点を考えよう。
①はインフルがA型とB型でワクチンが違うように、コロナが変異すれば効かなくなるはず。感染者数が膨大なので変異数も相当であろうと思う一方で、A型とB型のような違いは生じていない。最悪の場合は新種に対応するワクチン開発が新たに必要になる場合と思われるが、それまでのノウハウや政府のサポート体制も既に構築されたものになるの、旧種用のワクチン開発にかかった期間よりは時間がかからないであろう。といっても現在のようなワクチンのない期間が周期的に出てきてしまう可能性を残す。
②ワクチン製造プラントの建設には技術的課題は大きくないと思われる。PCR検査のように政府にとって都合の悪い数字を作るわけではないので、殊の外、すみやかに進むもののように思える。
ではその速度はどうかというと、普及を妨害することがだれにもメリットがなかったマスクの普及具合と状況が似た条件にあるように思われる。まあ、マスクはまず余剰在庫があったはずなので、それより遅いとは思うし、アンチワクチンの人が阻害要因にはなるかなと思う。なお、私にはアベノマスクはまだ届いていない。
となると、優先順位の高い、医療従事者と高齢者にワクチン接種が広がるだろう。日本は高齢者が相当多いので３－４か月で済むのかかなり怪しいと思われる。半年はかかると思う。
——ん？！！！
となると、そんなところで、そうこうしていると、優先順位の高い人たちの免疫機能が失われる時期に差し掛かり、次の１シーズンも優先順位の高い人に接種するだけで在庫が尽きてしまうほどではなかろうかと思うのだが、大丈夫なのだろうか。続けて考えると、その後、供給能力が全国民の数を満たすまでにはワクチン製造開始から９か月は超えて一年はかかるのではないかとざっくり読めるように思える。
タイムラインをまとめてみよう
アフターコロナは国内だけでも後、一年半かかることになる。当然、新興国はよりワクチン接種が遅れるだろう。
だから、ビジネスとかじゃない海外旅行は先進国であっても一年は難しそう。 企業体力が弱いベンチャーや中小、老舗の名店でもろにコロナの影響出ている企業は政府の救済を十分受けられなければかなり潰れそうだし、大企業でも負債を大きく抱え込んでいたり斜陽産業はリストラ、給与カットが多発するのかな、と。
オリンピックはワクチン次第なものの、オリンピック選手にのみが接種することが出来て無観客試合辺りがベストシナリオなのではないだろうか。
そうすると、オリンピック効果に期待し負債も積み上げている、業界、例えば宿泊業界をグッとやばい感じになりそう。
そこで、我らのテレワークなのだけれど、あと一年半くらいは続きそうというのが結論で、
やばいことになりそうな宿泊業界の空き部屋をワーケーションが埋めるというのは理にかなっていると思う。
インバウンドはアジア人が多く、新興国の人も多いのだから、回復が遅れてしまうとなれば、
中継ぎとしてのワーケーションやテレワークではなく、それらを主軸とした日常生活をいち早く推進したほうが経済効果高いと思うのだがいかがだろうか。
自民党でも野党でもいいので、正直、無党派層を支持者に変えたいならこの施策を実行してもらいたい。
どっちつかずでズルズルときてグダグダになっている安倍政権も風向きは変えられると思う。
はっきりと方針を示さない限り、実は生産性が低下しなかった組織の経営者も完全テレワークの方向で舵を切れずにいると思うし、設備投資へのコストも必要となってくる。
世の中がある方向に向けばそれに従う日和見なところがある社会の中で、支持率アップ出来てリーダーシップ示せるおいしい施策だと思うのだが。
とまあ、文章も雑になってきたこのあたりで、だいたい書き終えたのでここまでとする。 来年もテレワークは続き、それ以降はわからぬがそこまで待つなら完全テレワークを進めたほうが経済的にプラスと考える。
トランプ負けそうじゃん。日和見のバイデンとかアメリカにとっては地獄だよ
バイデンだと何が駄目？って事じゃなくて、反トランプだからバイデンって感じのどっかの都知事選みたいな事になっているのが問題。バイデンが大統領になるってのはアメリカ的に弱まったオバマの再来なんだよ
日本からだとオバマは比較的マトモに見えるけど、退任後に研究された結果では『八方美人の弱腰ヘタレ（意訳）』って結論がでてるよ。そりゃWeにCanさせる人だからね。そもそも多民族が居て、貧富の差が激しい国でみんな幸せにしようとしたって無理なんだよ。結果中間層くらい向けになって底辺は不満出るし、中間層も別に助からない。本当にムダが多かった
トランプは無茶苦茶だけど本当に根本だけははっきりしているし、クソヘタレだったオバマよりは各国に睨み利かせれている。良くも悪くもカンフル剤としては一流。新型コロナとBLMに関してはぶっちゃけ運が悪かったとしか。ヒラリーでも同じだし、あのオバサンだったらヒスってもっと悪くなってたかも
何にせよ、バイデンが大統領になった日にはアメリカは協調路線になり、ロシアと中国はデカイ顔するようになり、各国の紛争をどさ回りして停める損な役割ばっかさせられる平和だけど共産主義以外には住みにくい世界になるだろうな
それくらいバイデンの理念に筋がない。トランプとか糞や！でここまで来ているレベル。その辺は民主党支持のハリウッドセレブの中身の無さも裏付けている。思い出したかのように黒人擁護言ってる奴らが大体バイデン支持。あの厚顔無恥だけは見習うべきなのか悩む
まあ緊急事態の時は大事な政策に注力するというのが正しいし、新自由主義的な余計なものを切る、リーダーが仕切るのが正しいように見える。
1980年代ごろからケインズ主義が政府の肥大化や、オイルショックのような供給不足によるインフレに対応できないためにケチがついた。そのために1930年代以前に主流だった自由主義が復活した。
といっても大規模経済危機が起きたら、企業は保身に入り金をため込み、設備研究投資をしなくなる。自由主義の元ではできることはない。
1990年バブル崩壊後はそれ以前のケインズ主義の政府の肥大化や規制こそが悪いのだ。構造を変えればよいのだと石を投げたが全く改善する見込みは見えてこない。
そもそも財政破綻というのは自国通貨建て国債の問題ではない。外貨借金の問題だ。
たぶんれいわ山本も本気で小池知事に勝とうと思ってないだろう。しかし維新が東京知事選に候補者を掲げている以上放置しておけば維新新自由主義の「何か構造を変えれば経済が良くなる」が野党の主題になる。
N国みたいな「声のでかい暴れ者が良い方向に変える」みたいなのもあるだろう。
国民民主の前原もどうも維新に近づいてきな臭いしな。掲げているのは地方分権。
地方分権は構造を変えて規制をなくして政府の関与をなくせば経済が良くなるという新自由主義の亜種。
国民民主の中の馬淵と前原の間の主導権争いという側面も裏であるだろう。そして新自由主義（維新、国民民主前原）VSMMT（れいわ、国民民主馬淵）という側面もある。
だから小池に勝てないまでも、維新に票数で勝てばよいというのではないだろうか。そして国民民主や立憲民主の日和見がれいわMMTの側につくだろうと。
・国際情勢
日本のGDPは5位かそれ以下まで低下。代わりにインド、シンガポール、タイ、韓国、台湾などが上昇。
GDPのトップ5は中国、アメリカ、インド、ドイツ、日本（or 台湾 or 韓国 or タイ or シンガポール）の順に入れ替わる。
日本の経済力、生産力は少子高齢化により慢性的に低下を続けるが、一方で外国からの投資は積極的に行われる。
鉄道会社や電力会社をはじめとするインフラ関係各社は外国資本となる。JRは「繁華デリーレールウェイ株式会社」に改組される。
中国を中心勢力とするパターナリズム勢力と、アメリカを中心勢力とするリバタリアニズム勢力が新たな冷戦構造を作り上げている。
この二つの勢力は法令や憲法、理念、外交などを共有する緩やかな共同体を形成しているが、日本は2060年現在どちらにも加盟していない。
この時代では「共産主義」「資本主義」「民主主義」「独裁」などの単語が持つニュアンスは後退し、おおむね「パターナリズム」か「リバタリアニズム」にそれぞれ収斂している。
日本はそのなかにあって「パターナリズム・リバタリアン政治」を自称し、両勢力の良いところどりを模索しようとしているが、実態としてはあまりうまくいっていない。
コンタクトレンズ型の情報端末が普及している。神経系と接続して思考インターフェイスで操作することができる。
ここ10年の間に普及が進んだが大脳と直結することから個人のプライバシーが侵害されるとの声が強く、リバタリアニズム勢力下ではアナログ操作型の情報端末を選好する者が少なくない。
しかし広告業界にとっては非常に都合がよいのでコンタクトレンズ型の普及は時間の問題だとアナリストは指摘している。
一方、パターナリズム勢力下では健康情報をはじめとする国民のデータ収集と、それをもとに国民へ「指導」を行う必要性から積極的に用いられている。
特に中国では満五歳児から全国民の常時装着が実質義務付けられており、特に理由のなくこれを外すことはよからぬ嫌疑を生むことになる。
今後20年以内に「国民の安全保障と人生設計の精度を高めるため」に全国民の視界を無差別録画し、収集する機能実装を目標としている。（中国政府発表）
日本ではパターナリズム勢力の支持を受ける推進派とリバタリアニズム勢力の支持を受ける反対派、どちらともつかない日和見、もとい、慎重派の三すくみとなっていて、よく国会論争のタネになっている。
そのほか、電源は必要な電力が低いものはおおむね無線電源が普及しており、自動車や鉄道、バイクなどは電力での駆動が前提で設計されるようになる。電動航空機もだいぶ普及してきている。
発電はどの勢力下でも改良された原子力発電と自然エネルギーの二つが主で、火力発電の全体に占める割合は環境への配慮から大幅に減少傾向にある。核融合発電は目下研究中である。高速増殖炉は先進国に限り実用化されている。
宇宙開発は民間が主体となって行われている。中国は2032年に初の月面有人飛行、2044年に初の火星有人飛行を達成し、アメリカも同年に成功させるがそれ以降、国家規模での目立った計画は特にない。
2060年現在では月面開発が各国民間企業によって進められている。既に定期往復宇宙船と宇宙港もいくつかの国に設置されており、往復120万新元ほどで月面旅行が楽しめる。
ただし行動可能区画はかなり制限されているため観光の自由度は低い。定番のお土産は月の石。
リバタリアニズム勢力下は当然のことながら格差が激しく、最下層の人々の暮らしはその日の食事にも差し支えるほど困窮している。
アメリカの中流階級以上の平均寿命が90.2歳（2058年保健省統計）なのに対し、低所得者層のそれは75歳を下回っている。
国民皆保険制度がいまだ存在しないので中流階級以上であっても重病や大怪我などにより多額の支払いを迫られ、貧困層に転落することが珍しくない。
ただし食事の内容や日々の生活について政府から指導や管理を受けることはなく、マクドナルドやケンタッキーは2060年現在でも健在である。
他方、パターナリズム勢力下では実のところ格差がないわけではないが低所得者層に対する生活保障制度があり、すべての国民は健康的な食事と生活を送ることができる。
ただし睡眠時間、食事の内容をはじめとする生活のほぼすべてにおいて当局の「指導」に従わなければならず、そもそも政府が健康に益しないと判断した飲食店の開業は許されていない。
パターナリズム勢力下の国ではマクドナルドもケンタッキーも存在せず、ラーメン二郎は特定有害飲食物として政府認定を受けている。蘭州ラーメンは政府認定の優良飲食物とされている。
当然、タバコや飲酒も厳格に禁じられており、カフェインの摂取にも一定の制約が加えられている。レギュラーコーヒーは1杯150mlを1日3杯まで。
これらの徹底した管理によりパターナリズム勢力の中心である中国都市部の平均寿命は97.2歳（中国政府発表）にまで伸びている。
・教育
パターナリズム勢力下ではどの学校も学費が無償であり、すべての教育機関は公立または国立である。私塾の開設は特例を除き禁じられている。
すべての国民は各々の学力に応じていつでも学びを得ることができる。高卒程度までが義務教育とされ、卒業試験も課されている。
卒業後は成績にもとづいて大学に進学を推奨（実質強制）されるか、または適性のある職業に就くことになる。無就労かつ無就学で、特定の期間以内にどちらかの準備をはじめていない者は「指導」の対象となる。
他方、リバタリアニズム勢力下ではあらゆる方針の私立学校が無数に存在し、詐欺同然の無意味なものから1000年を越える歴史を持つ由緒正しい学校まで選択肢の広さにはこと欠かさない。
ただしこれらには多額の学費が必要であり、中流階級であっても借金しなければ通えない。特に優れた大学・大学院の研究力はパターナリズム勢力下における最高の国立大学・大学院のそれをしのぐと評されている。
なお、義務教育制度は廃止されているので本人の選択によっては小卒のままでいることも可能だがまず間違いなく職には就けない。
産学連携が盛んで、民間人が教授職に就いたり、民間企業の出資を受けた講義、あるいは教育機関そのものの運営もリバタリアニズム勢力下ではごく当たり前である。
パターナリズム勢力下では99.9%が最低でも高校を卒業し、その中の7割が大学まで進学しているが、リバタリアニズム勢力下では高校卒業までで8割ほど、大学進学はその中の4割程度に留まる。
パターナリズム勢力下において文化芸術は認可制であり、なにが正しい表現かは政府が厳格に定めている。
ただし「時として刺激的な表現物が市民の精神衛生に益する場合もある」との見地から、特定の年齢に達し、必要なリテラシー試験をクリアした市民に限り部分的に「刺激的な表現物」の閲覧が許されている。
とはいえ過度に反社会的であったり、反体制的な表現物が認められる余地は一切ない。「1984年」（ジョージ・オーウェル作）はもちろん発禁である。
対してリバタリアニズム勢力ではあらゆる表現が無制限に認められている。ヘイトスピーチですら可能。国旗を燃やしたり、大統領の写真を切り裂くことも可能。VR空間でバーチャル・ドールとまぐわうのも自由。
パターナリズム勢力下ではインターネットが厳しく検閲されているが、一定の知識がある者はこれらの規制を技術的な工夫でくぐり抜け、リバタリアニズム勢力産のコンテンツを密かに閲覧して楽しんでいる者も少なくない。
1時間ほどでここまで書いたがさすがに飽きてきたので後は任せた。
MMTはさ、異常なインフレがなぜ起きるか？財政破綻はなぜ起きるか？についてカンタンに答えなきゃならん。
異常なインフレは供給側の異常な減少によって起きる。石油生産地域の戦争や、外貨借金の増大による輸入不可や、戦争による生産設備の崩壊。
また、財政破綻は自国通貨建て借金では起きない。外貨借金によって起きる。外貨借金は国際収支の経常赤字の時に増える。
財政出動をしすぎると景気が良くなって輸入が増える。それがゆえに経常赤字に傾く。行き過ぎると外貨借金によって財政破綻する。最近の財政破綻懸念がある国はみな経常赤字が継続している国だ。
財政破綻は自国通貨建て借金で起きない。しかし外貨借金で起きる。
財政破綻論を信じている奴、日和見の奴といる。日和見の奴に説明するにはその寓話は長ったらしすぎる。
また財政破綻論を信じている奴にも財政破綻がなぜ起きるか、MMTにおいての説明ができていない。
地道に一軒一軒、日和見か財政破綻論を信じている奴に説明する解をもっていかないとならない。MMTのみならずバックグラウンドの知識も必要よ？どんな球を投げられても打ち返せるようにな。
完全に情報が出揃ってきてなおかつ対岸の火事ではなく対岸の火災旋風位に危険が迫っているのになお日和見スタイルを維持するはてなーってなんなんだ…
もう完全に「検査はしないよりしろ。偽陰性も偽陽性も当然出るだろうけど検査しろ検査しまくれ」ってのが正のスタイルなのに、どうしてスタイル変更できんのや…
「ドイツは若年者を中心に検査してるから感染者を水増ししてる」ってお隣の国で感染者倍の死傷者10倍になってる状況で、それ本当に「水」なのかよって思わんのかいな…
立憲民主、国民民主の主流には強い新自由主義緊縮派がいるから、そいつらに政権とらすとまた景気が墜落させられる。
MMTを踏まえたれいわ山本や国民民主で消費税減税研究会の馬淵あたりが主導権を握れば野党もいいだろう。だけど、前原とか野田あたりがなんかあったら偉そうに出てくるのじゃだめだ。
国民民主が割れる割れないとか言ってたけどさ、党を割るとか言ってたのは前原とかだろ？割って前原追い出せばよかったんだよ。そして前原のいない方の国民民主が立憲民主と合流すればよかった。
仮に前原が自民にいったとしても、それはそれで緊縮自民と反緊縮野党連合で対立軸が明確になっただろうにさ。そしたら次の選挙面白いことになってたと思うよ。
まあ、野党の新自由主義緊縮派を切れないことには野党はだめだわ。れいわが自力で野党首位、そして与党になる方がまだ経済がよく回ると思う。
小選挙区比例代表並立制で、流石に比例ではれいわは議席を伸ばすのは間違いないからな。どこまで伸びるかでもあるが。
https://square.umin.ac.jp/fittest/pdf/ft_text.pdf
の9ページ、RoyとMiltonによる空気感染に関する新分類においてすべてエアロゾルを介した感染である
そもそもエアロゾルとは「気体中に浮遊する微小な液体または固体の粒子」ということである https://www.jaast.jp/hanashi/
空気中に浮遊しているものが体内に侵入するのだから空気感染なのだから、空気感染はすべてエアロゾル感染と言って差し支えないだろう
例外として、レジオネラ感染は破裂したアメーバーから発生するエアロゾルからの感染だが空気感染とはされない
テスト的にはこれだけを覚えていればよいので、この3つ以外は空気感染を起こさないと勘違いしやすい
だが、ロノウィルスはここに入っていない
吐瀉物が乾燥し、ウィルスを含んだ微粒子が舞い上がって感染を起こすことは有名なのにである
ここで「RoyとMiltonによる空気感染に関する新分類」に戻ってみると
日和見的経路にノロもSARS（コロナウィルス）も入っているのである
ちなみに咳や呼吸などのしぶきにも飛沫だけではなくエアロゾルが含まれている
https://www.carenet.com/news/general/hdn/45456
つまり新型コロナウィルスにおいてもエアロゾルを介した感染は予想されうる事態である。
コロナウィルスと発表された時点で物々しい防護服を着ていたのもそうした経路も危惧していたのだろう
予想になるが、現状では起こらないだろう。
そこまで患者を増やすには、コロナウィルスの主な感染経路である接触感染や飛沫感染などで患者数を増やし、
もし起こるとすれば、まずは閉鎖空間に大量の人間を押し込む満員電車か、大量の病人が長時間密集してほぼ密閉空間な病院の待合室だろう
そろそろ「やっぱり俺オタクじゃないかも……」と予防線を張っておいたほうがいいと思いますよ。
なぜならオタクというコミュニティの崩壊が近づいているためです。
それが「オタクというコミュニティ」全体に対して適用される時期が来たのです。
昔ながらのネットユーザーの抱くオタク像とはかけ離れたであろう自称オタクが大勢ヒットします。
「オタクがメディアで(比較的)好意的に報道されるようになったことでメジャー化したと思って名乗りだしたオタク」とでも言いますか？
言うなれば「日和見オタク」あるいは「周回遅れ勢」のようなタイプが現在の自称オタクの主流派である様子。
そして、その一方で所謂「萌えオタ」の姿が見られない、ということです。
一昔前であれば「萌えオタ」が自称オタクの大半を占めていたことでしょう。
SNSでオタクを名乗ることでオタク軍勢に勝手に「戦力」としてカウントされるのが令和のリアルです。
萌えオタの好む「アニメアイコン」が文字通りのアイコンとして機能している実情があります。
しかし「オタクが一般化した」という体感とは裏腹に(萌えオタに代表される)従来のオタクはむしろ少数派となりつつある、ということでしょう。
逆に言えば、未だに萌えオタをやっている方々は相当先鋭化した集団であるということです。
そして、それら人種が極めて好戦的であることはネットユーザーには改めて説明する必要もないでしょう。
合わせて「オタクの共同生活」というミームが同時多発的に立ち上がりつつあります。
これは日和見オタク(仮)をターゲットとしたものでしょうが、先鋭化したオタクのハブともなり得る危険性を指摘します。
すなわち山岳ベース事件のオタク・バージョンが起こりうる下準備が完成に近づきつつあるということです。
今までオタクの引き起こす事件は単独犯だったため「一部のオタク」として切り捨てることが可能でした。
しかしオタクの共同生活が事件を誘発することでオタクという「場」にこそ問題があることが露呈してしまうのです。
そして日和見オタクにはポリシーがないので「ヤバイ」と感じたら蜘蛛の子を散らすように退散するでしょう。
オタクというコミュニティの崩壊は、もはや既定路線として過言ではないでしょう。
どうしてもあなたは私たち家族に非があるように仕立て上げたい様ですね。
そこまでして「ぼくちゃんの景観を壊すない！」と主張するオタクの方でしょうか？
そんなこと言いだしたら、しまじろうやサザエさんだって二次元じゃありませんか。
過激なものがあったとしても、私たちの預かり知らぬところでやってくれと思っていましたし。
ですから、旦那がそういった趣味の持ち主ならとっくに開示しているはずです。
教育上子供には見せないでほしいと譲歩を願う程度は教育者として当然すると思いますが。
（そして快諾してくれるでしょうね。ぐちぐちいうあなたみたいな狭量日陰者と違って！）
そうやって放っていたらこの有様です。
日和見治療は何の役にも立たないことを手を噛まれて初めて知りました。
