はてなキーワード: 暗号通貨とは
暗号通貨が一斉に下げている。
自分の持っているのはETHだ。今回の上昇トレンドでは1週間ほど前に4850ドル/ETHという完璧なタイミングで保有しているETHの2/5を売却し、投資額は全て回収できた。5000ドル近辺で一旦利確売りにさらされるだろうから、4850ドルである程度売っておこうかという程度の判断だったが、幸運にも読みが当たった格好だ。現状、もう損は出ない態勢。なので、残りのETHはまだまだしっかりと握っておく予定である。
BTCもETHも現在の価格は25MAをやや下回る位置まで下落している。このまま下落が続くか、25MAタッチということで反発するかは読みにくい。自分は25MAか50MAまで値が下がったら少々買い増ししようと考えていたので、さきほどごくわずかに買い増しした。50MAまで落ちたらまた少しだけ買い、もしも150MAを割り込むほど落ちたらガッツリ買う所存。
年単位で見れば、暗号通貨は150MAをあっさりと割り込むような暴落を起こすことがある。ガッツリ買うならそういう稀な(といっても1~2年に一回くらいは有るであろう)タイミングを狙って買うのが良いと自分は思っている。
米国株はテーパリングの開始と、利上げのタイミングが前倒しとなる可能性とを市場が勘案してそろそろ下落に転じそうだ。テスラやGAFAのようなハイテク系先導株のチャートは今夏から直近にかけて、すでに天井局面を示しているようにも見える。テスラの社長が自分の保有している自社株を売ったのは、自社の株価が天井だとよく分かっているからだと思う。善し悪しはともかく、今やあのおっさんとテスラの市場への影響力は絶大だ。おっさんの言動とテスラ株の挙動がナスダックや暗号通貨市場にしばしば影響する。
2020年早春の段階では株式市場の暴落に先立つように暴落した暗号通貨市場だったが、コロナショックから始まった金融緩和相場が終わりを迎えつつある今、暗号通貨市場はふたたびアメリカ株市場に連れ安するのか、それともインフレヘッジの手段として機能して今度こそ価格を持ち堪えるのか、注視していきたい。もしも暴落したらタイミングを見計らって買い増しするのみ。
Non-Fungible Token、日本語だと非代替性トークン。
紙幣・硬貨・暗号通貨のような「価値自体がその物体を表している」ものが代替性。例えば私が持つ1万円札とあなたが持つ1万円札は同じ価値のものとして交換可能。
そうでないものは全部非代替となる。非代替性を持つトークンなので非代替性トークン。
それは結局契約次第。例えばNFTはコンサートチケットのようなものに対しても適用できるが、これは別に会場の席を所有する契約ではないだろう。
同様に、NFTアートに関しても、「改変はOK/NG」「SNSアイコンに使うのはOK/NG」「商用利用はOK/NG」みたいな話をそれぞれで行うことはできるだろう。
その内容をNFTに埋め込んでしまえば後から契約内容を勝手に変更されることもなくなる。
(そういう運用をあまり聞いた事がないので、みんな適当にやっているのかもしれない)
この指摘は半分正しいが、半分間違っている。
正確には、NFT自体はそこに責任を持つようには設計されていない。また、リンク先が変わってしまうかもしれない問題は、NFTの問題ではなく現在の中央集権インターネットの問題である。
実際に現在の中央集権インターネットでは、電子書籍プラットフォームが倒産したときに「購入したリンク先の電子書籍が読めなくなる」、geocitiesがサービスを終了すると「リンク先が全て404になる」、という問題が発生している。
これを避けるために、NFTアートに利用するリンクには、HTTPに代わってIPFSという技術を用いるのが一般的である。
HTTPはロケーション指向などと呼ばれ、現実世界の住所に近い。当然その住所で火事が発生したり、泥棒が入って内容物が奪われたりしたら、中身のデータは失われてしまう。インターネット世界に戻すと、データを保管しているサーバが爆発すると、二度とそのデータを入手することはできない。また、データがすり替えられる可能性もある。
IPFSはコンテンツ指向などと呼ばれ、現実世界のISBNコードに近い。ISBNコードさえ知っていれば、どこで入手したものであっても自分が読みたい本と同じ中身のものを読むことができる。そして、IPFSではデータは分散して保管される。1つのサーバが爆発しても、必ず他のサーバから取得することができる設計となっている。データを分散させることによって、データの改竄にも堅牢となる。
ブロックチェーンを利用することで、悪意を持った何者かによってデータの改竄がなされない(正確には、相当なされにくい)ことを保証できる。例えば、「ザッカーバーグがFacebookの投稿を改変したが、Facebookがそれを認めないし、他の人は証拠を出すことも難しい」みたいな状況がそもそも発生し得ない。
暗号通貨であぶく銭を手に入れた連中が買っているから。適当に買い漁ってる人もいるだろうけど、資産の分散が狙いなのではないかと思っている。
今の為替で「1000万円相当の暗号通貨で買ったNFT」は、将来的に暗号通貨の価値が下がったとしても「その時点において1000万円相当の暗号通貨」で取引できる可能性がある。逆に暗号通貨の価値が上がったとしても、「買った時点と同じ量の暗号通貨」で取引できる可能性もある。
わからない。ただSkebは明らかに中央集権的サービスではあるので、非中央集権インターネットが流行ると困るのかもしれない。
ホントはビットコインとイサリアルの両方を買って比較しようとしたのが始まり。
去年の11月にたまたま2500usd分ずつ購入、ふと思い立ってDCAって暗号通貨みたいに投機性が高くても安全に貯蓄、運用できるんだろかって疑問に思ったのよ。
最初はビットコインとイサリアルを交互に大体双方とも月に1回づつ買ってみた。月初めに1000usd分ビットコイン買ったら、15日はイサリアルって感じで。
4月頃某電気自動車メーカーが支払方法に採用したり、やっぱりやめたりとかあって高く波打っていたがそれでも力強くリターンがあるのね。
6月頃魔が差して1万usdに到達したビットコインを使っちゃった。たしかその時はイサリアルは2万usdまで行ってて。まあおじさんビックリで。
8月にかけて「本日天気晴朗なれど波高し」と某秋山氏を思い、不安になりながらも勝負に出る。
購入、投機額を一回2千usdに増額。倍ですよ倍。すごいね、おじさんって。
一年経って、7万usdが購入残高に。1万6千usdのビットコインと5万4千usdのイサリアルになった。
DCA って博打にも有効なストラテジーなの?暗号通貨ってどうなの?中国ヤバくね。関係ないか。よく知らんけど。
また一年同じように続けてみよう。
暗号通貨の価値は暗号通貨の価値を信じる者によって形成される。
暗号通貨を信用していない人達は、この計画に不参加の意思を表明しているに過ぎないから、いくら騒いでもその価格に影響を与えることはない。
法定通貨は国が発行し国民が信用することによって価値を与えられるが、その価格を決めるのは必ずしもその国の中央銀行や国民ではないし、円安も円高も全ての国民が影響を受ける。
円が安くなれば全ての国民の財布の価値が目減りするが、その中に暗号通貨を持っている人がいたとしたらどうだろう。その人だけは円安の影響を一部免れて資産防衛に成功する。
円を多く所持しているのは高齢者だが、暗号通貨はそれを他の人より先に所持しているだけで優位に立てるから、若者にとっては都合のいいシステムになれるはずだ。
今はビットコインがバブルだといわれているが、それは円を中心に据えた天動説のようなものだ。実際には円の価値が落ちている。太陽がドルや金貨だったとしても同じことだ。
当面必要な分以外は、無難に運用して無難に増やして行けば良い。
ネット証券に口座を開設したり、銀行で投資信託取引口座を開設して、以下の条件を満たすインデックス型 (指標に連動するタイプ) の投資信託 (投信) を買っておく。
銀行に行くとクソ投信を勧められることがあるので注意。最近地銀や三菱UFJ銀行でも低コストの投信を取り扱っていたり、低コストの投資信託はネット専用になっている (窓口取引不可) なっているので注意。取引先を増やすの面倒じゃ無ければ、ネット証券がお勧め。
具体的にお勧めする投信は、「emaxis slimシリーズ」(Slimが付かない物は高い)、「たわらノーロードシリーズ」、「iFreeシリーズ」などのうち、純資産額が最低100億円を超えているもの。
以下は遊び程度でやるならともかく、少なくとも素人がやるものでは無い。
ETF (上場投資信託) はダメではないが、普通の人が敢えて選ぶ必要は無い。若干コストが低かったり、リアルタイム売買できるという利点はあるけど。あと、重要な点として1日の出来高をよく確認する必要がある。あまり売買が盛んではないETFは価格の乖離が起きやすく、大量に売却すると損する可能性がある。
id:sds-page 個別株は配当金が出て複利で増えるから売り買いしないで塩漬けするならいいんじゃね。株主優待狙いでも面白いし。投資信託は分配金出るのもあるみたいだけど基本動かせない資産だね
プロに勝てるのかという点以外に、どんな優良株でも様々な事情で急落して戻ってこない可能性もそれなりにあるのでおすすめできない。東京電力ホールディングス (9501) のチャートを見れば、分かってもらえると思う。だから分散投資が良いんだけど、そうなるとポートフォリオ全体として、インデックス型の投資信託と同じ動きになるから、最初から投信を買っておいた方が良いという考え。
投資信託は分配金が無いものを複利の効果で増やして、必要なときに取り崩すのが基本戦略。取り崩し前提の場合に分配金は配当所得と同じなので、若干税制的に有利な場合もあるけど。※所得税・住民税ごとに総合課税・分離課税・申告しない (特定口座のみ) を選べるのと、国内株式だと配当控除制度がある。