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一応自分は第二種電気工事士を持っては居ます(仕事にはしていない)
同じような壁でも中の構造が違ったりするので外見だけ判断しない。知識がない素人だと尚更。
あとダウンライトも外せる事が多いのでちゃんと構造を調べた上で外して見る。(電気工事の無資格者はやめた方がいいかも知れない)
建物の構造は年代でかなり違うので実際に見ないと危険だし必要な道具も分からない。
構造によってかなり異なる。
基本的に「ジェフコム」とかプロ向けツールメーカーのカタログを見ることをお勧めする。
なのでネットで調べる→使っている道具のメーカーを探す→そのメーカーのカタログを眺めて使用例などを見る
を繰り返す。やっぱりプロ向けメーカーなので様々な状況下で対応できる道具を揃えているので使用例などが参考になる。
やっぱり開けておいた方が色々と楽だし特殊な条件下で使う道具などを減らせるので色々やったけど通線経路上にCD・PF管といった管通ってなければDIYレベルだとこの方がいいかと。
天井の場合、キッチリ開けれるように程よいサイズの脚立・曲尺がないとキツい 特に天井に向いての作業なのとその後天井に入るので高めの方がいいが家財にぶつけるリスクも上がるので程々に。
鋸は自分は最初手動だったが今は電動工具のマルチツールを使ってる。
自分はズボラなので変な大きさで開けて変に苦労することを減らせる。
切れ味の良いカッターナイフも材料によっては便利。(OLFAだと黒刃シリーズ)
一般的な電線(大抵VVF)は二重構造なので取りあえずブレーカー落としてビニールテープ巻いてプロに投げろ。
無資格者は弄れないという法律もあるが内線規定というのもあり色々規定されてるのでそれに沿って対処しないと不味い。
その規定は事故とかを受け日々改正されてるのでネットの情報だけでは無理だし結局その用途の道具や部材がいる。
あと家が30年以上前の場合で分電盤近くの場合、引っ張ったりして分電盤の変な部分が緩むと電圧が変動して家全体の家電を壊す事もあるので注意
https://jpn.faq.panasonic.com/app/answers/detail/a_id/78813
大手家電量販店のエアコン設置工事の電気工事オプションは安いのを感じる。
最近防衛増税のニュースが激しくなっているが、増税の原因としてアメリカの存在があることに、愚かで賢い一般日本国民はどれだけ気づいているだろうか。
アメリカは、防衛費をGDP2％にすることを関係国にずっと要求していた。
日本はその要求をついにスルーできなくなり、このタイミングで、増税によって防衛費を増やすことにした。
まあ、これは仮想敵国である中国のせいでもあるのだが、それは一旦置いといて、考えるべきなのは日本とアメリカの関係である。
日本は戦後、一貫してアメリカの忠犬として、せっせとアメリカ様のいう通りに動いてきた。それは令和になっても変わっていない。アメリカが兵器を変えと言えば買ってきたし、国内で余ったとうもろこしを買えと言われれば買ってきた。
その忠犬ぶりは、戦後一切変わってない日米地位協定にも現れている。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000280099.html
この記事をみてもらえればわかるが、地位協定によって米兵はたとえ日本人の車を盗み破壊しても、罪に問われず、賠償もしなくていい。これが、今の日本とアメリカの、まるでのび太とジャイアンのような関係を如実に表している。
しかし、これほど日本はアメリカに見下されているのに、日本人ほどアメリカに好意的な国民はいないのも事実である。それは、日本に対するアメリカ政府のプロパガンダの成果でもあるし、日本人がアメリカ製の商品やサービスに溺れているせいでもある。（自分もこの文章をiPhoneで書き、Chromeから送信している。）
徹底的に下の立場に甘んじながら、その地位を疑問に思わず、逆に主人に好意的である…奴隷根性とは日本人のためにある言葉ではないだろうか？
翻って中国はどうだろうか。アメリカが中国を「唯一の競争相手」と評するように、中国はアメリカに対して果敢に挑戦を続けている。中国国内にもちろんアメリカ軍基地はないし、中国にとって不利な協定もない。アメリカにとって中国は最大の貿易相手国でありながら、お互いに貿易戦争を繰り広げている。
何が言いたいかというと、中国の存在が、「アメリカ様がNo. 1」だと信じて疑わない日本人の目を、覚させてくれる可能性があるのではないかということだ。別に中国がアメリカに完璧に勝つ必要はない。中国がアメリカよりも良いモノやサービスを作ったり、軍事的にある面で強くなったりしたとき、戦後ずっとアメリカを信じてきた日本政府と日本人が気づくかもしれはい。「アメリカがベストではなかったのか？」と。まあ気づいたところで現在の不利な関係を即座に正せる訳ではないが、しかしまずは気づくことが大切なのだ。アメリカなど、歴史が浅いただの国に過ぎず、盲目的に憧れるべき神の国ではないということに。
まとめると、中国はアメリカに対してあらゆる面で追いついていってほしいし、追い越していってほしい。アメリカ中心主義の世界を打ち壊してほしい。そして今の寝ぼけた日本人の目を覚させてやってほしい。
トロフィーに見合うだけの男になろう
顔がいいのは大前提として、金稼いでて、筋肉鍛えてあって、もちろん陽寄りのコミュ力はあって、いい企業に勤めてるか会社経営してるか…
オシャレさと周りにいる友達の質も問われる
少なくともここに書き込んでるような人生だと多分難しいからはてな界隈から離れた方がいいな
例え友達だったとしても、そういうタイプはすぐにトラブルを起こすから遠ざけるのが正解だと思う。
http://www.anige-sokuhouvip.com/blog-entry-55651.html
45. 名無しのアニゲーさん ：2022/12/15(木) 13:09:04 ID:-
コラボ（共産党）と戦ってる人がキリトのモデルは自分だと自称している
それを否定する記事が出た→こいつは暇空の評判を下げて潰そうとしている
→ＳＡＯの作者は共産党と繋がっているに違いない！
てこと？やばすぎない？（こいつらの頭が）
“拘置所と書くべき所を刑務所と書いてるのが間違ってるだけで他は間違いは特にないね。逆に×××は「死刑囚は金を貯められない」と根本的に間違ってるね。”
あと、人類が80人くらいになればいいと思う
こんな時間にややウケるユーモアボットみたいなこと呟いてんの、あいつだろうなーって奴を感じたい80億人だと多すぎて誰か分からんし、いつも誰かいる
岸田政権が打ち出したトマホーク巡航ミサイル導入による反撃能力の保持、防衛費のGDP2％への増額、その財源としての増税などに対し、古い考えから抜け出せない古式左派の人たちが激しい非難の声を浴びせている。
だが、私の印象は違う。私は選挙では大抵は庶民の暮らしを第一に考える日本共産党に投票しており、自分は左翼だと思っているが、岸田さんの今回の英断は大いに評価したいと思っている。
昨今の国際状況を見れば、やはりロシアのウクライナ侵攻は衝撃的だった。まさか国際法無視の侵略行為を本当に行うとは私も思わなかった。しかしロシアは侵略を行い、実際にウクライナの非戦闘員の一般人に対する虐殺も発生した。
また朝鮮は弾道ミサイルの発射実験を繰り返し、その気になればいつでも本邦領土に弾頭を着弾させることができることを執拗に示している。
勿論朝鮮は米帝の軍事的圧力に対する抵抗の意味もあろうが、それを差し引いたとしても、我が国の人民の生命に対して危険性がないと高を括る事は政府として無責任であろう。
これらの事を考えれば、国防力の強化は避けては通れぬ道であり、防衛費の増額は人民の安心安全のために必要であると認めざるを得ない。
いわゆる「反撃能力」につても賛否両論がある。反対派が言うのは、現在の朝鮮の弾道ミサイルは固体燃料ロケットであり、かつての液体燃料型のように発射前に燃料の注入などは行わず移動式発射台から即時発射されるので、発射前に弾道ミサイルよりも遥かに速度の遅い巡航ミサイルによる攻撃で発射を阻止することは不可能である、というものである。
これは全くその通りで、旅客機並みの速度のトマホークで弾道ミサイルの発射を阻止するのは不可能である。
こちらからもそちらを攻撃できるぞ、という圧力は実際に有効であることは、治安の悪い路上でもよく知られている。絶対に抵抗しないと思われている人は狙われやすい。例えば、痴漢に対してその手をピンで刺してやるぞ、という気迫は、痴漢を萎縮させるのである。
仮に弾道ミサイルを本邦に発射し本邦人民を焼き殺すなら、その発射基地の人間はトマホークで焼き殺す。それを指示した朝鮮人民の敵である朝鮮の独裁者もトマホークで焼き殺す。それでも我が国を攻撃できるのか？覚悟せよ。
この抑止力をより確かな者にするためには、数ヶ月間潜航し続けられる原子力潜水艦の導入も有効である。目標国の領海寸前から潜水艦発射型トマホークを使用すれば、朝鮮のみならず中華人民共和国の主要都市やロシア東部の主要都市も射程圏内に入る。
さて、ではその財源はどうするのか？今は亡き安倍晋三は財源として国債を考えていたらしいが、こんな無責任な話はない。MMT系の連中は「国債はいくら発行しても問題ない」みたいな話をして俺も一時信じかけたが、実際に日本でもインフレ傾向は始まっていて、小腹が空いたときに食べていたコンビニの惣菜パンや握り飯の値段は上がっている。立ち食い蕎麦やココイチのカレーも値上がりしてるじゃねえか。こんな状況でさらに国債発行したらハイパーインフレで人民の生活は大崩壊だ。最悪の場合、国家財政も破綻するだろう。
しかし岸田さんが素晴らしいのは、増税のメインとして法人税を選んだ。法人税は企業から徴収する税金であり、しかも大半の中小企業は除外し、大企業を対象としたのだ。
https://mainichi.jp/articles/20221215/k00/00m/010/300000c
もし首相が河野太郎や小泉進次郎ならば、市井の人民から巻き上げる消費税の増税を行なったはずだ。しかし、人民の暮らしを守りたい愛の人、平和主義者の岸田さんは、消費税でなく、人民を搾取する大企業から法人税で財源を調達する道を選んだ。
人民の暮らしを経済的に守りつつ、強い抑止力と国防力を以って戦争の危機からも人民を護ろうとするこの岸田文雄の姿勢こそ、まさに真の愛国者であると言えよう。知らなかった、とは言って欲しくない。
