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はてなキーワード: 教授とは
大学やバイト先の店長は立派な大人だったけど、就職してからは立派な大人＝メンターとんと見かけないから教授にしただけなんだが、バカだね君は…
悲報：Goldinがアンフェどころか下方婚増田までカバーしていた。
https://note.com/yukito_z/n/n3463dcbcab39
初産が女性の労働市場の結果に及ぼす動的な影響は、配偶者の収入に大きく依存する。高収入の配偶者を持つ新婚MBA母親は、労働時間を短縮する。実際、低収入の配偶者を持つMBA女性にとって、最初の出産が収入に与える影響はわずかで一時的である。
女は上昇婚すると育児のために労働時間を減らすが、下方婚したら稼ぎ頭になるので男女の賃金差はごく僅かになる。
個人の権利表現財団（FIRE）の2023年大学言論自由ランキングでは、ハーバード大学が最悪の学校（0-100）、ミシガン工科大学が最高の学校（78.01-100）と採点された。
この調査では、学生の26％が定期的に自分自身を検閲していると回答し、72％が保守派の講演者をキャンパスに招くことに反対し、43％がリベラルな講演者を招待することに反対していることも判明した。
ハーバード大学はFIREの最低評価に分類されたが、中絶反対の講演者を支持すると答えた学生の数は近年11%増加した。
ペンシルベニア大学に11ポイント差をつけられているハーバード大学では、これまでに9人の教授や研究者が、発言や書き込みに対して処罰や解雇の要求に直面している。
ハーバード大学、ペンシルベニア大学、ジョージタウン大学の公式広報部門はこの件についてコメントしていない。しかし、ハーバード大学の学校紙「ハーバード・クリムゾン」は、FIREの報道は部分的にしか正しくないと主張し、学生の入学許可を取り消すという学校の決定は言論の自由ではなくヘイトスピーチに基づいていると主張した。
数学の書籍には、幾つかの類型が存在すると思考の深淵に耽る。まず、教育を志向したものがあり、確実にステップを踏みながら数学の底力を身につけることができると謳われている。次に、辞書的な性格を帯び、数学者自身が自らの難問の鍵を求めるために、特定の定理や概念を参照するのに重宝される。最後に、最先端のトピックを瞬時に理解するためのもので、その要点を端的に把握することが狙いとなる。従って、私はどのような目的で数学の書に触れるのか、自己を問い詰めずにはおれない。
おそらく、私は最新の知識を迅速に吸収したいと願っているのだろう。しかしながら、そのために必要とされる前提知識は、敷居が高くなることがしばしばある。このようなとき、インターネットの広がる海を航海すべきか、精緻な教材と向き合うべきか、迷いに迷うのである。
一般人でありながら、高度な数学の概念を理解するための近道、それはいったい何か。私は、フレンケル教授のような説明術が、多岐にわたるトピックに適用されることを夢見ているのかもしれない。プリンストン数学大全という書物が私の手元にあるが、これは数学の骨子を簡潔に把握するには素晴らしい資源であると感じている。しかし、定理は単なる暗記ではなく、数学を生きた魂とするためには、他の科学的領域との接点が必要不可欠だと考える。審美的な要素だけではなく、科学的な実験と理論を結びつけるのである。
確率論の領域において、私はゲームを編み出し、コンピュータを用いてそのシミュレーションを行う方法を通じて、実験を行うことが可能だと思っている。テキサスホールデムポーカーの最適戦略が解明されたように、理論的な興味に基づいてゲームを選択し、コンピュータによるシミュレーションを行うのである。経済における金融商品市場は、まさにそのようなゲームの一つだが、私は残念ながら、実際にお金を投資することには興味を持たない。もし実際にそのような分野で実験を行うのであれば、利益と損失のリスクを冒すことなく、安全なサンドボックス環境を用意するだろう。私の心の深奥に築きたいのは、理論的モデルを探求し、それをシミュレーションする世界なのだ。
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時間停止を発見した大学教授が喜々として教え子を襲いまくるAV見たときは早く論文書けよと思ったけど
大学卒業してから大学のネットインフラ周りに゙めちゃくちゃ興味が出てきたのだけどなんで在学中に情報センターで聞かなかったのか
クソゴミFのくせにネット環境だけは昔から力入れやがってよ…わが校のネットは云々と歴史を授業で話してた教授はもう定年退職してやがるしよ…
埼玉で、とんでも条例案が県議会の委員会で自民、公明の賛成多数で可決された。10月13日の本会議でも可決される見通しとのこと。
改正条例案の内容は、小学3年生以下の児童の養護者は住居などに児童を残して外出することを禁じ、4～6年生については努力義務。罰則規定は設けず、虐待を受けた児童を発見した場合、速やかに通告・通報すること義務がある。
定義も決まっておらず、条文がザルでこのままでは運用に耐えないし、罰則規定もないので、埼玉県のエレベーター条例や徳島県のゲーム時間制限条例と同じように無視しておけばいいと思う。一方で、改正案提出を主導した自民党党議員団団長の田村琢美県議は、報道によると、将来的には罰則を設ける意向も示したため、罰則を設けられた時が県民としては本気で戦う時だろう。もっとも、県民に遵法意識があるから議論になるのであり、条例が成立しても無視する提案は県民の遵法意識を低下させることにもなり懸念点はある。
戦い方について
ネットで署名活動が始まっているが、ちょっとポイントがずれているように思う。もっと廃止にできる可能性あることをやるべきだろう。
罰則が設けられた段階にはなるが、地方公共団体の定める条例の制定範囲は国が定める法の範囲内である必要がある。テレ朝の報道によれば、憲法学者の名古屋市立大学大学院・小林直三教授は「条例の文言上、広範に外出等を制限するのは過度な制限であり、憲法違反の疑いがある」と言っている。とはいえ、誰が憲法訴訟をするのかという問題がある。
埼玉県議会議員選挙は、今年の４月に終わったばかり。任期は4年なので、しばらくは落選させられないし、４年後には風化してるだろう。
地方自治法に基づき議員を解職させる方法がある。いわゆるリコール。その議員を選出した選挙区の有権者の一定数以上の署名を集めることで解職請求をすることができ、その選挙区での住民投票を行った上で過半数の同意があった場合に失職することになる。県議会の自民党・公明党議員全員のリコールは現実的ではないので、誰かに特定する必要がある。その議員の選挙区で署名を集める必要があるので、全員が参加できるわけではない。
条例の制定に関して、県知事に異議があるときに県知事が理由を示して再議に付することができるもの。再議の結果、出席議員の3分の2以上の多数で再度賛成で議決されてしまうと、県知事は何もできない。ただ、これはあまり使われていないらしい。議会と対立することになるので、世論の後押しがないと県知事も難しいだろう。
５）報道に期待
夕刊フジの10月7日付の報道によれば、自民党県議団内では「国政を目指す一部の幹部が『全国初』で実績をつくろうとしている」という意見もあるようで、これが事実であれば、マスコミにこの幹部が誰かを特定してもらい、報道してもらうことだろう。ある程度のプレッシャーになると思う。
６）他県に引っ越し
持ち家のない家族は、身も蓋もないが、他県に引っ越すのが最も現実的だろう。行き先は、差し当たり、ライバルの千葉あたりどうだろう。
７）結論
引っ越すのが一番簡単なのは明らかだが、翔んで埼玉がヒットしたくらいの県なので、埼玉愛があるのだろうから
是非実行力の高い方法を試して欲しい。
