はてなキーワード: b2cとは
追記2:ダラダラと長く読みにくい文章になっちゃったんで、あとで整理して書き直します。読んでくださった方、すみません。
→4/29 20:25追記 たびたびですが、書き直しやめました。長文を読んでくださった方、ありがとうございます。あと歳がバレるパトレイバー展示会ネタをどこかに入れたかったのですが、さすがに無理でした。
→4/30 15:55追記 https://anond.hatelabo.jp/20240430155506 に補足とブコメへのレスを書きました。コメントくださった方、ありがとうございます
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たまたまホッテントリで見かけた話題について、ブクマはやっていませんが色々と書きたくなったので、増田にて吐き出します。
前職でIT系、前々職で商社系の販促を経験しており、展示会には良く出展してました。RX社主催のものにも定期的に出していたので、場の雰囲気は分かるつもりです。
IT系の場合、ごく一部のIT商社(代表格:O社)を除いて、ガツガツと営業できる人は残念ながら少ないと思います。
昔、コスト削減の一環で、プロパーの若手営業のみで体制組んだのですが、見事に大半の社員が動けませんでした。ルート営業で成果を上げていたり、初回訪問を問題無くこなせる社員でも、です。
初対面の人に物怖じせずに話しかけて、アンケート等をしながら5分ぐらい話を繋げられるってのも、立派な技術なんですよね。営業経験10年の中堅社員が「無視されるっての辛いんですね。今後、街でティッシュを配っていたら必ず受け取るようにします」って言っていたのが今でも記憶に残っています。
またこれについては、同業者や人事とも話していて同じ感覚です。業界柄、初対面適性の高いプロパーを採用したり、教育するぐらいなら、外注(展示会なら呼び込み、テレアポならアウトバウンド代行)に任せて、プロパーは確度の高い案件に注力すべきだ、的な。
商材にもよりますが、1件あたり数千万円以上~で、受注まで1年~かかるのであれば、入口は外注して大量に対応し、その中から良さげなものをプロパー対応するのは、人件費を変動費化させたり、費用対コストを考えると妥当なような気もします。
外注の話に戻りますが、結局、日当数万でも外注したほうがよっぽど効果高いんです。立ち話程度で話せる情報なら半日もレクチャーすれば分かってくれますし、その上、来場者にもガンガン攻めて来てくれる。
それに、どうせ出展&設営費で、小さいブースでも200~300万円、大きなブースなら1000万円以上かかることもザラですので、そのうちの1割を外注費に回したほうが費用対効果高いんです。ここが来場者との最大の接点ですから、ここを変にケチると前述のように出展そのものが失敗になります。
次に、私の主観ですが、IT系展示会で女性コンパニオンを使う理由としては、
1)出展者・来場者共に男性が多いので単純に目立つ。あと混雑時は女性の声のほうが通りやすい
2)プロパー男性社員の士気が上がる(と言っても、遅刻しないでちゃんと来る、頻繁なたばこ休憩が減る、来場者から見えるところでダラダラしない、ぐらいですが)
3)費用はたいして変わらない(コロナ前ですが、20代半ばだと、女性は3万円/日、男性は2.5万円/日、ぐらいでした。服装は両性とも自前のスーツ)
です。
個人的には、1)が大きいような気がします。来場者が男女半々のノベルティショーなんかは、出展者の男女比も同じような感じでした。行ったことが無いので分かりませんが、女性向けのビューティーショー(化粧品やエステ用品の展示会)なんかだとどうなんでしょうかね。
2)はねぇ…、なんというか。でも実際そんな気がします。これは1)と同じで、男性が、女性が、というのではなく、同性のみの中に異性を入れることで緊張感が出る、ということで。n=1ですが、「9:00開場なのでビッグサイトに8:30集合」としたら、「出勤できないので経費で前泊しても良いですか」と言っていた社員(なお弊社は品川で、定時は朝9:00)が会期4日間、毎日ちゃんと出勤したという経験もあります。
最後に、外注だからグイグイ来る問題ですが…たぶん彼ら、彼女らも外注の元請けから切られないように、そしてステップアップするために必死なんだと思います。我々プロパーは受注金額で評価されますが、外注の場合、名刺の枚数で評価されるしかありません。
また彼ら・彼女らは、若い劇団員やお笑い芸人とが多いようであり、ここでステップを踏めば、展示会における大勢の前でのプレゼン要員(5万円~/日。質疑はプロパーが対応するので外注でもOK)や、企業研修の講師(10万円~/日。コミュニケーションや演技など)とか、時間の自由が利いて、割のいい企業相手の仕事に就くことができる、と話していました。
以上です。なんか文章的になったり、箇条書きになったり、殴り書きでスミマセン。でも1つの経験から。
当然ですが、ノベルティ配布の目的は、見込み顧客情報の収集です。
名前も知らない相手に0からテレアポしても会ってくれるのは1%程度ですが、部署名と個人名が分かれば最低限電話で話すことはできます。
そうすると20%~30%ぐらいは会ってくれます(ここでもテレアポは異性の声が良いというデータがあったような気もしますが、うろ覚えなので割愛します)。
担当者や担当部署では無いということも多々ありますが、それでも会ってくれた人の10%~20%ぐらいは、担当者や担当部署の人を同席させてくれたり、社内で紹介してくれることもあります。
個人的な感覚としては、展示会で獲得できた情報から、直近の受注につながりそう(提案や見積OK)なのは1%、中長期的な感じ(メール送信OKで、年に2回ぐらい訪問)なのが9%ぐらいでしょうか。なお残りの90%のうち、メール送信のみOKが20%で、メール送信NGなのが70%ぐらいです。
ぶっちゃけ、ノベルティの代わりに、見込み顧客の情報収集のきっかけにつながるツールがあれば、なんでも良いと思います。
ですが、現在のところ数百円で話のきっかけ(来場者もノベルティがもらえるから、5分ぐらい話を聞いてアンケートに答えて、情報を渡すという理由)になるツールとしては、ノベルティが強く、当面は無くならないと思います。
なお私は、デスクサイドに置けて、社名が残るもの、という基準でノベルティを選定していました。単価は、受け取る際に抵抗感がない、販促予算から逆算、で200円~300円ぐらいでしたか。フリクション+替え芯、スマホスタンド、(震災後は)マグライト、あたりを選んでいたような気がします。
この分野はよく知らないのですが、IT系展示会(ゲームを除く)でそんなに露出度の高いコンパニオンっていましたっけ? 普通、スーツかビジネスカジュアル、ユニフォーム的な社名入りポロシャツでは?
やるからには効果あるんでしょうけど、だったら人数増やした方が良くない?と考えてしまいます。ネット上でバズらせるなど、別の目的があればまだ納得しますが。
あとゲームショーで、コンパニオンに自社商品のコスプレ(露出度問わず)をしてもらう場合、あれはかなりガチにやってます。
聞いた話ですが、ちゃんと数回コンペまでやってコンパニオンを厳選し、日当は10万〜/日、それに衣装代が20万〜で、合計は50万〜。もはや着ぐるみ一着作るのと大差ありません。ゲームショーはB2Cであり、ブースへの来場者数が売上に直結するんでしょうね。
余談ですが、最近では、会社が著名コスプレイヤーとのコラボするという話も聞きます。
会社側はコスプレイヤー側を公認し、契約期間後の衣装を譲渡する、そして一定額の契約料を払う。
その代わりにコスプレイヤー側は、契約期間中の展示会には必ず参加する(日当は別途出る)、契約期間中はプライベートであっても競合商品のコスプレはしない、自分のSNSで定期的に「公認コスプレイヤー」としての活動に触れる、あたりが条件とのことです。
Oculusは焦ってB2Cマーケットに突撃して自滅の後Facebookに買収されて、そのFacebookも社名をMetaに変えてまでMetaverse全振り宣言したけど今となっては社名とは違ってAI全振りだ。
そして、PlayStationがとうとうVRから距離を置き始めた。
先行者利益を狙って一般消費者向けVRに大規模投資してた大手企業は一通りVRから距離を取る形になりそうだけど、いろんなVR企業の屍を踏み台にしてここまで生き延び続けてきたVR市場はこれから先盛り上がるだろうか?
MetaはAIで稼いだ金でVRヘットセットの技術革新を続けてくれるだろうか?
コンテンツ制作会社はPCも含めて全く入力が標準化されてない市場向けにコンテンツ制作を続けてくれるだろうか?
既に漫画やアニメ、TVや映画で「当分作れそうもない凄いVR」が見込み客に刷り込まれちゃってる所で技術開発を進めなきゃならないってホントに不毛だよな。
技術のこと分かってる作り手は技術革新に一喜一憂できても、レイトマジョリティからしたら「へぇ、スゴいね」程度にしか受け止められない。
でも、VRで培った個々の技術はいろんな他産業で活用できると思うので、MetaがAIで出稼ぎしてるように手持ちの技術が金になるところで食いつないでまたいつかVRを盛り上げて欲しい。
持続可能な商売になるほどの客は付かなかったけど、結構沢山の人の心の奥底にはVRを楽しめる余地があると思う。
でも、真っ先にB2C市場に突撃しちゃったから、客に買ってもらえる価格のためにクオリティを犠牲にしてるのが辛いところ。
やっぱりアトラクションみたいな大がかりな施設で真っ当な体験を先に作って、一回15分〜30分くらいで1500円 〜2000円とかで投資回収しながら得られるデータを元に技術研究進めていくってのがいいように思うんだよな。
でも、まず先にVRコンテンツ制作のコストを劇的に低減するのが先だよなぁ。
作り手がコストを気にして腰が引けてちゃどうにもならん。
デバイスをB2Cて直接客に売るのは一旦諦めて、アトラクションでいろんな会社のソフトを楽しめるようにしてコンテンツ制作コストを下げるのを優先するべきじゃないかと思うんだよなぁ。
よく考えてみたらクッソ高い割に設置場所も画面サイズも固定のディスプレイ買うより
画面サイズも配置場所も自由度高いVision Proの方がコスパがいい人達は居るんだろうなと思った。
内側の画面描画用のディスプレイも値段なりに品質高いモノを採用するだろうから、安くて自由度高い方向でのディスプレイラインナップ拡充という意味では良い発表の仕方だったのかもしれない。
以下の文章は 2023年2月7日に取得した https://bankoflydia.com/whitepaper.pdf を機械翻訳して整形したものです。
Non-fungible token(NFT)は、アート、音楽、収集品、ゲーム内アイテム、さらには不動産など、現実世界またはデジタル資産の所有権を表す一意の識別子です。これらのトークンはブロックチェーン(Ethereum、Solana、Avalancheなど)に暗号的に保護されており、NFTの取引には基礎となるブロックチェーンの暗号通貨が使用されます。NFTは、Opensea、Rarible、FoundationなどのNFTマーケットプレイスで主に取引され、交換されています。
NFTマーケットプレイスは、顧客のデジタルオンボーディングを必要とし、顧客に相談やサービスを提供するための実店舗を持ちません。ただし、潜在的な顧客が口座を開設するためにスマートフォンを持っていることは必須ではありません。マーケットプレイスは通常、サービスに対して手数料を課しており、これらのプラットフォームにはデスクトップのウェブサイトからアクセスすることができます。
B2Cのみ、またはB2BとB2Cの両方のサービスを提供するNFTマーケットプレイスのみを対象とし、B2Bのクライアントのみを対象とする企業は市場から除外しています。また、分散型金融(DeFi)またはWeb 3.0トークンの交換のみを促進する企業も、この市場の範囲から除外されます。
ブロックチェーン技術に基づく価値のあるデジタル資産であるNFTは、2021年には市場が410億円超に急増するほど、今、人気があります。2020年のデータと比較すると、20,000%以上の金額成長を記録しました。
NFT分野の収益は、2023年に3,546.00万米ドルに達すると予測されます。
収益は年間成長率(CAGR 2023-2027)22.82%を示し、2027年には8,068.00万米ドルに達すると予測される。
2023年のNFT分野のユーザー1人当たりの平均売上は70.46米ドルです。
世界比較の観点からは、米国で最も高い収益に達していることが示されている(2023年に1,005,000.00k米ドル)。
NFT分野では、2027年にはユーザー数が6445万人に達すると予想されています。
ユーザー普及率は2023年に0.7%、2027年には0.8%に達する見込みです。
【図】
エクイティ・ファイナンスは、株式の売却を通じて資金を調達するプロセスである。企業が資金を調達するのは、請求書の支払いという短期的なニーズがある場合もあれば、成長を促進する長期的なプロジェクトのための資金が必要な場合もあるからです。株式を売却することで、企業は現金と引き換えに会社の所有権を効果的に売却することができます。
株式による資金調達は、様々な資金源から行われます。例えば、起業家の友人や家族、プロの投資家、または新規株式公開(IPO)などが必要な資金を提供することがあります。
IPOとは、民間企業が自社事業の株式を新規に発行し、一般の人々に提供するプロセスを指します。株式公開により、企業は一般投資家から資金を調達することができる。GoogleやMeta(旧Facebook)などの業界大手は、IPOによって数十億円の資本を調達した。
エクイティ・ファイナンスといえば、上場企業の資金調達を指しますが、未上場企業の資金調達にも適用されます。
成熟した企業になると、何度かエクイティ・ファイナンスを利用するのが一般的です。
中国のAliPayやWeChat、またRevolutやKash Appなどの基盤となる決済は、資金を保有し、伝統的な銀行システムに依存するシステムのインターフェースである。しかし、古典的なアプローチをベースに、独自のチェック・アンド・バランスシステムを構築し、二次的な決済システムを運用している。この新しいレイヤーは、決済スピード、スケーラビリティを向上させ、決済をより使いやすく、親しみやすくし、マイクロトランザクションを可能にする。
しかし、これらのシステムの運用にはコストがかかります。これらのシステムは実際のお金を扱うので、そのインフラは常にメンテナンスされ、監督され、更新される必要があります。
ある時点から、ローンやソーシャル決済などの新機能を構築するよりも、システムのセキュリティを維持する方が難しくなっています。
しかし、そのようなことは必要ありません。単一障害点のない、高速で安全な取引を可能にする既存の技術、すなわちブロックチェーンがすでに存在しているのです。
また、この新しい技術に接続し、仮想価値の購入、取引、保存を行うためにユーザーが利用できるツールもあります。
ブロックチェーンのエコシステムでは、デジタル価値を指し示し、あるユーザーから別のユーザーへ安全に移動させるための何らかの仕組みが必要とされていたのです。この新しいツールは、過去2年間に登場しました。銀行口座ができることに加えて、カードや迅速な送金ができることをすべて行うことができます。そして、それ以上のことができる。それがNFTです。
プロジェクトのコンセプトは、APIを通じてオンラインストアの支払いとしてNFTを受け入れる機能性に言及しています。
NFTpay.GGは、特にベッティング、フォレックス、トレーディング分野の革新的な企業向けに作られました。NFTpay.GGは、特にベットやFX、トレーディング分野の革新的な企業向けに開発された、ユーザーに流動性を提供する独自のPSPプラットフォームで、ユーザーはNFTをデジタル商品の支払いに利用したり、同額の暗号通貨を受け取ってベットやトレーディングに利用したりすることが可能です。
イタリアの高級ヨット・ボート製造会社であるベネッティは、支払い方法としてNFTを受け入れることを発表しました。購入者は、1000万ドル(890万ユーロ)のヨットの代金をNFTを使って支払うことができるようになった。
しかし、ベネッティは、どんなNFTでも支払いに応じるというわけではありません。同社が特に求めているのは、トップクラスのコレクターズアイテムなのです。プロジェクトには、象徴的なCryptopunksやBored Ape Yacht Club (BAYC)などが含まれます。
NFT株は、NFT技術を活用する企業、エンターテインメント企業、メタバース企業、NFTマーケットプレイス、コレクター企業、NFTから収入を得る企業、あるいはNFTインデックスを追跡するファンドが発行することができます。
例えば、既存の商品では、NFT、ブロックチェーン、クリプト、その他の種類のビジネスへのエクスポージャーを持つ企業のポートフォリオのパフォーマンスを追跡するExchange Traded Funds(ETF)があります。これはまだ投機的な金融商品と関連しています。
ベンチャーキャピタリストのアナリストによると、古典的な株式はNFTに変わっていくそうです。
NFTがMeta、Nike、eBay、GameStopのようなハイテク企業の株式を表している例はたくさんあります。
そしてもちろん、主要なウォレット開発者は、市場に参入している新しいプレーヤーとともにNFTをサポートしています。
NFTの売上は現在、1ヶ月あたり6,000万ドル以上となっています。2028年には76億3000万ドルに達すると予測されています。過去12ヶ月で250億ドル以上の売上が取引されているが、400億ドルとする他の調査結果と比べると低すぎる。
現在、NFTに直接投資する独占銘柄はなく、いわゆるNFT銘柄やNFT関連銘柄が混在したビジネスを扱っている。
【図】
Mastercardは、カードの所有者に直接NFTの支払いを提供することで、web3.0に乗る意向を発表した。
Electrumプロジェクトは、コミュニティメンバーにとって安全な投資手段で既存の機会を拡張するために開発されたエコシステムの一部です。
一般に、第三者割当増資に基づくファイナンスは、企業の株式を買い取る仕組みである。株式を買い取られることで、会社の様々な問題や課題に対する議決権を渡すことになり、場合によっては、その株式の一定割合を売却して、非常に不安定な会社経営を行うこともあります。
一方、Electrumは株式の販売による資金調達ではなく、厳しい審査を通過した事業者のみがコミュニティに参加し、Electrum mintから受け取ったElectrumをマーケットプレイスで販売することで資金を調達することができます。
エレクトラムを資金調達に利用することは可能ですが、当該事業の収益をエレクトラムステーカーに分配する必要があります。このようにエレクトラムステーカーに収益を分配する仕組みは、Virtual Right Income(VRI)と呼ばれています。
日本軽視で客が逃げたとかそういうバカの妄想とは違う現実の数字の話。
なぜなら出生率低下でゲーム専用機の主な客層だった若年層が減ってるから。
今となっては親世代も普通にゲームするけど、総人口すら減るレベルまで人口減少が進んでるから
どっちにしてもこれから先の国内市場はゲームに限らずありとあらゆるB2C市場が先細り一直線だ。
PS5発売直後ぐらいに「SonyはPS5で日本後回しにする」って記事が出たときは
「またデマ記者のデマ記事か」みたいなブコメがゲハ残党を中心に盛り上がってたが結局事実だったな。
ただ、PS5でSonyが日本を後回しにしたのは商売的には正しい判断だったと思う。
どれだけ優先したって萎んでいく市場は膨らまない。
家庭用ゲーム機市場に関しては、日本市場は海外の盛り上がりのおこぼれを頂戴する側に回ってしまった。
これはどうしようもない現実だ。