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はてなキーワード: インフレーションとは
1945年に日本が敗戦した後の台湾では、カイロ宣言に基づき、連合国軍の委託を受けて、日本軍の武装解除を行うために、中国大陸から蔣介石国民政府主席率いる中国国民党政府の官僚や軍人らが同地へ進駐し、失地回復という名目で台湾の行政を引き継いでいた。
当初、少なからぬ本省人が台湾の「祖国復帰」を喜び[要出典]、中国大陸から来た国民党政府の官僚や軍人らを港で歓迎したが、やがて彼らの汚職の凄まじさに驚き、失望した。大陸から来た軍人・官僚は、当時の国共内戦の影響で（人格的にも能力的にも精鋭と呼べる人材は大陸の前線に送られており）質が悪く、強姦・強盗・殺人を犯す者も多かったが、犯人が処罰されぬことがしばしばあった。
もし罰せられる場合でも、犯人の省籍をマスコミ等で報じることは厳しく禁じられた。また、台湾の資材が中国人官僚らによって接収・横領され、上海市の国際市場で競売にかけられるに到り、物資不足に陥った台湾では、相対的に物価は高騰、インフレーションによって企業の倒産が相次ぎ、失業も深刻化した。
日本統治時代の台湾では、厳しい同化政策（皇民化教育）などはあったが、不正は少なく、帝国大学も創設され、インフラストラクチャも整備した台湾の経済は、日本内地の地方都市を超えて東京市と同じ水準だった[2]。日本の統治を体験した台湾人にとって、治安の悪化や役人の著しい汚職、軍人・兵士などの狼藉、さらに経済の混乱は到底受け入れがたいものであり、人々の不満は高まっていった。
当時の台湾人たちは、「何日君再来」を歌ったり、「犬去りて、豚来たる」（意味：犬〔日本人〕が去れば、今度は豚〔中国人〕が来た。）と揶揄した（犬〔日本人〕はうるさくても番犬として役に立つが、豚〔中国人〕はただ貪り食うのみで、役に立たないという意味が込められている[3]）。
財政破綻するのか納得できる説明をしてくれ、というブコメを見かけたので説明してみる。
ここでは財政破綻を「財政問題が原因で経済状況が大きく悪化して国民が困窮すること」とする。
通貨や国債を裏付けもなく発行し続けた場合、どこかのタイミングで通貨や国債への信頼が崩壊しその価値が著しく下がるから破綻する。
全くもって正しい。ただしデフォルトは「破綻」のなかの１パターンでしかなく、デフォルト以外の破綻が訪れる。（具体的にはハイパーインフレや大増税）
通貨発行権を持つ国が自国通貨建ての国債を発行している場合、デフォルト以外の破綻シナリオを選ぶ権利を持っているだけである。
民主主義において、国は国民のものである。封建時代のように殿様と民衆に分かれているわけではない。
返ってくるあてのない不良債権を、そうと知らずに持っていることが問題。
（もちろん国は額面通りの金額を返すことはできる。しかしそれがもとの価値を維持しているかが重要）
ある日国民が、自分が資産のつもりで持っていたものが不良債権であることに気づいた瞬間に経済が崩壊する。
インフレには実物的要因によるインフルと、貨幣的要因によるインフレがある。（詳しくはWikipediaでインフレーションを調べてくれ）
20年以上起こせずに苦労しているのは実物的要因（需要が牽引する良いインフレ）で、心配しなければいけないのは通貨への信頼が崩壊する悪いインフレ。
後者のインフレは歴史的に数十年～百年に1回程度の頻度で起きている。たかだか20～30年起きなかったら心配無用と言える種類のものではない。
バブル崩壊でもわかるように、信頼の崩壊は急激に発生するため検知してから対応しても遅い。
需要が牽引するインフレはジワジワ起こるため、検知してからブレーキを踏むことができるが貨幣的要因におけるインフレはそうではない。
1つ目は「国の資産がたくさんあるから、正味の借金はそこまで多くない」というパターン。
確かに日本は他国の国債や通貨、不動産など多くの資産を持っているが、お金に困ったので売りますね、というほど単純ではない。
他国の国債や通貨を日本が大量に売るとその国の金利上昇や通貨安をもたらし、外交問題となるため簡単にはできない。やったとしても、相応の痛みを伴うことになる。
不動産を売るにしても、その不動産を利用して国家を運営していので、売ったらそれを結局借りなければならないので支出が増加する。
２つ目は「国民の資産がたくさんあるから、国の借金を穴埋めできる」というパターン。
これは正しい。正しいが、問題なのは国民一人一人がそんなつもり（自分の資産で国の借金を穴埋めするつもり）なんてサラサラないことである。
「オレのものはオレのもの」と考えてそれを人生設計に組み込んでいる中で、突如国の借金の穴埋めを求められたら経済（もしくは暴動でそもそも国が）崩壊する。
論破王こと、ひろゆきは好かんが「どう考えて後悔する」クソガキをぶちのめすのは先に生きた者の義務だ。全力で否定する。
共産主義って本当に駄目なのか？
だめです。
●きみたちは騙されている
ほう...
日本共産党員です。日本共産党の支持基盤は金持ちのブルーカラー『全労連』っていうことは、ある程度のイイ会社の工員がバックであるということです。彼らは平均化されると、年収が下がります。よって、困るのは平均以上に資産を持っている資本家ではありません。
バーカ。資本主義っていうのが、共産主義者によって想像された言葉だ。
マクロ経済学知らんの？
国家が再分配を行わないと少数の資本家がその他大勢の労働者を労働者を奴隷のようにこき使う地獄になっちゃうよね。これは陰謀論でもなんでもなく教科書に書いてあるレベルの事実だよね。
いいえ、違います。今の紙幣に「一対一対応」する価値はありません。その結果、超強力にインフレーションを起こして「金持ち」は毀損され続けてきました。証拠は、こちら。
https://www.nikkei.com/article/DGXLASDG29H15_Z21C15A2CR8000/
共産主義と社会主義は明確に異なります。社会主義は資本主義と両立する概念です。
いいえ。逆は成立しますが。
「行き過ぎた共産主義」がまちがってるだけだよね。
行き過ぎた共産主義は誰が判定するのですか？マルクス？死にましたよ？つまり、誰もできませんよね？共産主義は間違っているので、「行き過ぎた共産主義」なんてないです。
山川の世界史でも買って読めよ。キューバとかうまく行った部類だと思うけど、カストロだって晩年は批判的だろ？それに、産油国すら資本主義がないと貧乏になるぞ。ベネゼエラとか知らんの？ベネゼエラは機材の更新が滞って崩壊したのよ。でもって、そんなトップを選んだのは自国民だよ。ヒトラーが選ばれたのとおんなじ理屈ですよ。
https://globe.asahi.com/article/11558836
経済が負けたのじゃない。技術革新に失敗したから、ソ連は崩壊したのだ。たとえば、日米の半導体の発展にソ連はついてこれなかった。経済崩壊は後付けだ。ソ連が崩壊してから、ロシアから Nginx やKaspersky といった一流の技術がいたことは証明できたが、当時は全然ついていけなくて『ベレンコ中尉亡命事件』でミグが捕獲されて判明したのさ。共産主義下では、有能な人は見つけられない。
アメリカは...というかアメリカの体制を支持する資本家は、自分の国で共産主義革命を起こされると困るから、東側諸国と共産主義思想を弾圧しまくったよね。
日本も強力に西側の一員として闘いましたよ？アホみたいに金を出したじゃん。ADBやら、アジア危機では流動性の保持に日本が協力してやったじゃないか。それに日本赤軍を知らんのか？
その結果アメリカが勝った。
ええ。
日本だってさ。製造業でイケイケだった時代があるわけじゃない。半導体をバンバン売って、テレビや冷蔵庫をバンバン売ってウハウハだった時代がある。でもアメリカに喧嘩を売られて、今じゃ日本の製造業は完全にオワコンになっちゃったよね。これだって日本の製造業が駄目だったわけじゃなくて、アメリカに喧嘩を売られてしまったのが駄目だっただけじゃん。
これだけは言える。中共がおかしい、と。製造業については、アメリカもオワコンだよ。
でも今は時代が違うわけ。当時は性能がイマイチで一部の技術者しか使えなかったコンピュータを、いまでは誰もが携帯していて、しかもお店にはPOSシステムがあって、決済はクレジットカードやキャッシュレスで、俺にはよくわからんけどAIとかいうやつも流行ってる。
上でも書いたけど、ソ連はコンピュータをつくれないし、そうじゃなくても日米から密輸してたぞ。
レジや決済サービスがオンラインで繋がることによって、需要や消費者のニーズをリアルタイムで把握することができる。ソ連のときはこれができなかったけど、いまならできる。計画経済のダメなところはテクノロジーでカバーできるわけよ。
民主主義のシステムだってそう。昔は民主主義のシステムが未熟だったから、選挙をしても結局ヒトラーみたいなやつが現れて民主主義を破壊していった。
ここが最高に馬鹿だよ。ベネゼエラ（略
今ならどういうシステムがうまくいくのか研究が進んでいるし、市民だって昔よりは民主主義のことを理解しているし、なによりみんな民主主義を愛している。昔と違って独裁者が強権を振るうなんてゴメンだという人が多い。
違います。共産主義と民主主義は両立すると、共産主義者は主張してます。
いいことだ。
パソコンは資本主義の賜物じゃないか。それに、インターネットが ARPANET というときは共産主義国でも同じことできただろうけど、これが「エッチな画像をみるツール」に変身したのは、資本主義だからなんじゃないかな？
いろいろ指摘をして俺を論破してほしい。頼んだぞ。
どうっすかね？まだ足りないか？
日本共産党が「きゃっきゃ」しているので、マルクスの共産党宣言を読んでみたりして考えてみた結果、共産主義というもの事態が成立しないと思ったので、書き込むことにした。共産党のメリットを活かせる条件は、今の日本に「存在しない」と思うのだ。
嘘です。資本主義の陣営が勝った理由は、有権者に「不景気でも負けない」理由を提示できたからだ。真面目に共産主義をしたら、資本主義を「超克」するのに時間が必要だとマルクスはエンゲルスの共著で書いてある。マルクスの頃はともかく、今は信用経済が通貨を規定している。つまり、通貨は「信用がなくなったら再度、信用を勝ち取る手法は無い」のだから、インフレーションを起こしてでも、信用を保とうとする。信用を失った場合は、デノミ、ってやつをするけど、それよりもマシやろ？、っていうのがケインジアンをはじめとするマクロ経済学の根本の主張だろ？「通貨を安くする、それでもしないよりはマシ」という詭弁を、ケインズは中央銀行という「通貨発行益」というマシーンを介在することで、可能とした。それで、ニューディール政策といった手法で西側の連中が勝ったのは歴史の事実だ。つまり、共産主義よりも高速な市場介入する装置をゲットしたのさ、あの当時は。
無いです。たとえば、共産主義の連中を試すときに「無限に生産性を上げた」ときに、どうなるのか説明させたい。資本主義の場合、ケインジアンがいじめられる根拠は、ここ。たとえば、余剰電気なんか、捨てる以外ないしね。そんなときには、ハイエクですよ。需要の無い供給は「生まなければ良い」という理論です。
以上から、僕ちんは共産主義は敗北主義の思想だと思います。よって、ケインズとハイエクのダブルで資本主義は共産主義に勝てると言える時代に生きてます。というわけで、共産主義は信じる理由になりません。
おわりに、日本共産党については、共産主義のシンパのうちでは比較的に穏和な集団だと思いますよ。だけれども、その温和さが「いちばん共産主義のメリットを殺している」という事実からして、共産主義が暴力を否定する先にあるものが何があるかというと、本当に何もないと『資本主義の犬』を自称する僕ちんは思うのです。まだ「池田大作」とか書いて無効票になるほうが、自民党が焦りそうで、ウケるのですよ。
注目すべきはここだぞ
禁じ手の財政ファイナンス公言
安倍前首相は次のような内容を述べていた。
「『国債発行は子供たちの世代にツケを回す』という批判があるが、その批判は正しくはないんです。なぜかというと（略）政府日本銀行は連合軍でやっていますから政府が発行する国債は 日本銀行がほぼ全部買い取ってくれています。皆さん、どうやって日本銀行が、この政府の出す巨大な国債を買うと思います？どこからかお金を借りてくると思っているんです。それは違います。紙とインクでお札を刷るんですよ。20円で1万円札ができるんですから」。
要は「国が借金をしても子孫にツケは回らない。なぜなら、中央銀行が新しい紙幣を刷って借金を賄っているからだ」ということだろう。驚いた。これは、まさに黒田東彦日銀総裁、岩田規久男元日副総裁、麻生太郎大臣たちが詭弁を使ってまでも、必死になって否定している「財政ファイナンス」を、元首相が「日本は財政ファイナンスを行っている。財政法第5条違反をしている」と公言したようなものだからだ。財政ファイナンスとは、「中央銀行が政府の財政赤字を紙幣を刷ることによって穴埋めする」ことを言う。
黒田日銀総裁、岩田元日副総裁、麻生太郎大臣は、日銀の巨額国債買い入れは「あくまでもデフレ脱却目的の金融政策のためであり財政支援のためではない。だから財政ファイナンスではない」と否定されている。もっとも私は国会で、「失火であろうと放火であろうと家が燃えているとの歴然たる事実があればそれは火事。発火の原因とか目的で『火事か否か』が決まるわけではない」と反論していた。それでも彼らはかたくなに財政ファイナンスとは認めなかった。それは、財政ファイナンスと認めれば「財政法第5条」違反になってしまうからだ。それを前首相は「日銀が国の資金繰りを支援している」と財政法第5条違反を認めてしまったのだ。
「財政ファイナンス」とは、中央銀行が通貨を発行して国債を直接引き受けることで、先進国では極端なインフレを起こす恐れがあるとして禁止されている。
日本においても１９４７年に施行された財政法第５条により、原則禁止されている。「中央銀行がいったん国債の引き受けによって政府への資金供給を始めると、その国の政府の財政節度を失わせ、ひいては中央銀行通貨の増発に歯止めが掛からなくなり、悪性のインフレーションを引き起こす恐れがある。そうなると、その国の通貨や経済運営そのものに対する国内外からの信頼も失われる」（日銀）ためだ。
ただし、実際は「国会の議決」に基づき一部の国債について財政ファイナンスは行われている。
「日銀では、金融調節の結果として保有している国債のうち、償還期限が到来したものについては、財政法第５条ただし書きの規定に基づいて、国会の議決を経た金額の範囲内に限って、国による借り換えに応じている」（日銀）。
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/200730/mca2007300500004-n1.htm
「財政ファイナンス」とは、中央銀行が通貨を発行して国債を直接引き受けることで、先進国では極端なインフレを起こす恐れがあるとして禁止されている。
日本においても１９４７年に施行された財政法第５条により、原則禁止されている。「中央銀行がいったん国債の引き受けによって政府への資金供給を始めると、その国の政府の財政節度を失わせ、ひいては中央銀行通貨の増発に歯止めが掛からなくなり、悪性のインフレーションを引き起こす恐れがある。そうなると、その国の通貨や経済運営そのものに対する国内外からの信頼も失われる」（日銀）ためだ。
ただし、実際は「国会の議決」に基づき一部の国債について財政ファイナンスは行われている。「日銀では、金融調節の結果として保有している国債のうち、償還期限が到来したものについては、財政法第５条ただし書きの規定に基づいて、国会の議決を経た金額の範囲内に限って、国による借り換えに応じている」（日銀）。
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/200730/mca2007300500004-n1.htm
えっ、まだマクロ経済学のようなまやかしを信じてるの？馬鹿だな。
今は複雑系という学問が出てきて「需要と供給」という二元論的に経済を分析することが不可能なのを知らないの？残念だけど、資本主義社会においては富のインフレーションが発生しているから、同じ労働で同じ対価を得ることが不可能なのがわかってきているのだから、経済学で「〇〇だから✗✗」という演繹的推論をすると一致しないことになることが知られているのですよ。
例えば、ノーベル賞をとった現代ポートフォリオ理論は「虎穴に入らずんば虎子を得ず」という故事を説明できるのですよ。リスクをとらないと、リターンを得られない。このとき「リスク」というのは不確実性だけど、これは「確実性をとると、リターンを失う」ということだから、民間資本が充実して「先進国とキャッチアップ」という手法ができない今の日本に、昔のように政治力を介した直接投資をしても未来の負債をこしらえるだけです。
https://newt.phys.unsw.edu.au/einsteinlight/jw/module3_weird_logic.htm
あと教科書に載っている光速不変の原理については誰もが直感に反すると思っていると思う
『直感に反する』とかいう理由からではないが、科学者も真面目に光速変動理論みたいなのやってるよ
▼ The critical geometry of a thermal big bang
https://journals.aps.org/prd/abstract/10.1103/PhysRevD.94.101301
We explore the space of scalar-tensor theories containing two nonconformal metrics, and find a discontinuity pointing to a “critical” cosmological solution. Due to the different maximal speeds of propagation for matter and gravity, the cosmological fluctuations start off inside the horizon even without inflation, and will more naturally have a thermal origin (since there is never vacuum domination). The critical model makes an unambiguous, nontuned prediction for the spectral index of the scalar fluctuations:
nS=0.96478(64). Considering also that no gravitational waves are produced, we have unveiled the most predictive model on offer. The model has a simple geometrical interpretation as a probe 3-brane embedded in an EAdS2×E3 geometry.
▼ 英語の科学読み物記事：
Theory that challenges Einstein's physics could soon be put to the test | Imperial News | Imperial College Londonhttps://www.imperial.ac.uk/news/176127/theory-that-challenges-einsteins-physics-could/
▼ 日本語の科学読み物記事：
かつて光は光速よりも速かった説を証明するかもしれない数値「0.96478」。光速変動理論の先駆者が発見 - Engadget 日本版https://japanese.engadget.com/jp-2016-11-29-0-96478.html
英インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究者が、光の速度が変化するという説を証明するかもしれない数値を発見したと発表しました。その値は「0.96478」。いったい一体何を言っているのかわからないと言われればそのとおりですが、今後この数値の正当性が実験観測によって証明されれば、宇宙の成り立ちの常識が大きく覆されるかもしれません。
宇宙では、あらゆる方向から宇宙背景放射と呼ばれるマイクロ波が飛んで来ています。これはビッグバンのあと40万年後ぐらいまでに放出されたごく初期の宇宙の光の名残とされ、そのスペクトル指数は0.968と観測されています。研究者が発見した0.96478は、さらにビッグバンに近い、より古い時期のスペクトル指数値を理論的に導き出したもの。0.968と0.96478ではほとんど誤差じゃないかとも思えるものの、この差が観測によって正しいと証明されれば、太古の光は現在よりも速かったといえるわけです。
今回の数値を発見したジョアオ・マゲイジョ教授は、光速変動理論の先駆者として知られる人物。現在の宇宙では片側の端から反対側の端まで、たとえ光の速度でも宇宙ができてからの年月以内にたどりつくことができない地平線問題という矛盾があります。宇宙に光の届かない場所があるならば、宇宙の場所によって温度にムラができなければなりません。ところが、実際は宇宙空間のどの場所でも温度は均一です。この問題を解決するのが、ビッグバンが起こったような宇宙の初期ほど光は高速だったと考える光速変動理論です。
一方、現在主流なのは光の速度は一定だとする一般相対性理論に基づくインフレーション理論。インフレーション理論は地平線問題を解決できるものの、ビッグバンの後、急激に宇宙が膨張した「インフレーション」があったとする"特別な条件"が必要で、この点については何の証明もされていません。もし、マゲイジョ教授らが発見した宇宙背景放射のスペクトル指数値が観測によって正しいと確認されれば、インフレーション理論だけでなく一般相対性理論の一部もなんらかの修正が必要になるかもしれません。
https://www.physicsforums.com/
1970年代のアメリカ合衆国の経済が、インフレーションと景気後退に苦しむ傍ら、日本は世界第2位のGDPを誇るまで経済成長を続け、対米貿易は10年間以上も黒字を続けていた。一般的にこの時期の円は実力以上に安かったと考えられており、ここから米国内の対日感情は悪化する。
世界への輸出を伸ばし続ける日本に対し、米側では貿易関係者が通商産業省を「ノトーリアス・ミティ（Notorious MITI、悪名高き通産省）」と表現したり『ジャパン・アズ・ナンバーワン』という書籍がベストセラーになるなど「驚嘆すべき成功を続ける日本経済」への関心が一般市民の間でも好悪両面で高まる。
1980年に、アメリカ合衆国大統領がカーターからレーガンに交代しても、前半は米大手自動車メーカーのゼネラルモーターズが生産規模を大幅に減らしリストラを行うなど[1]米国経済の迅速な改善はなく、失業率は一時10%に迫った。
対米貿易で莫大な黒字を拡大し続ける日本は好況に湧き、1960年台から対日赤字を続けるアメリカは不況に沈み、米国の自動車メーカーは、1970年代終わりから1980年代にかけて壊滅的な打撃を受ける。この対比は米国人の対日感情を悪化させ、米国では日本の市場の特殊性を閉鎖性とみなし、極端な円安を問題視して「ずるい日本」とみなす議論に支持が集まるようになる。反日感情が高まるなか、1982年には中国系アメリカ人技術者のビンセント・チンが日本人と誤解されて、3人の白人に撲殺される事件も起きた[2]。
不況と反日世論の高まり、各業界からの突き上げを背景に、アメリカ合衆国連邦政府は日本国政府に市場開放、輸入拡大を強く迫り、米国の輸出を妨害するものとして日本側の為替レートや業界慣行、関税を次々と遡上にあげることになる。日本側はこれに対して、1970年代に続いて輸出の自主規制を約束したり、農産品の輸入拡大を約束したり、関税の引き下げを約束するなど、繰り返し協力的な姿勢を示そうとするが、市場シェアを日本製品に奪われている米業界団体は、相次いで日本をダンピング等の法令違反で提訴し、対日感情は改善しなかった。
米国の経常収支が赤字になると、日本が不公正な貿易障壁を築いているとの批判が、1984年にも再び強力になり、日本はアメリカの対日感情の悪化を緩和しつつ、自国産業も保護したいなか、円安の是正や輸入の拡大を約束し、市場開放のための規制緩和を約束するが、大きな効果はなかった。1985年には先進国首脳会議の蔵相・中央銀行総裁会合で、為替をドル安に誘導するプラザ合意が実施され、ドル円の為替レートは大幅なドル安に転じたものの、これによっても米側の対日輸出は期待したように伸びなかった。
アメリカの対日赤字は拡大を続け、米国内ではますます日本の貿易障壁への批判が強まった。米国は日本を金融・関税など税制・ソフトウェアなど多くの分野で数多くの障壁を築いているとして強硬に迫り、日本側はそのたびに米側に妥協案を示すが米側は形だけの不十分な譲歩と見て日米の認識の溝は埋まらなかった。
この時期の米国からの「日本は自由貿易を掲げる経済大国であるにも関わらず実際には保護主義的に振るまい自国市場へのアクセスを制限している」という二枚舌批判、本音と建前を使い分けるという批判について、日本側も納得していたわけではなく、メイドインUSAが選ばれないのは日本側の発展によって日本製品がアメリカ製品の質を全体として上回るようになり、消費者にとって粗悪なアメリカ製を選ぶ理由がないためだとする見方が強かった。日本側では米側の要求については、生産性の低い米国産業の問題を棚に上げて国力の差を背景に日本にねじこみをかけていると理解しており、理不尽な押し売りであると見ていたが、内需拡大を繰り返し約束した。
1985年になると米国の景気も目に見えて改善していたが、日本の好景気はそれ以上に目覚ましく（バブル経済）米国では20年間にわたって莫大な対日赤字が続く上にGDP比の経常収支の赤字が過去最高を記録し、対日本の心理に目立って和らぐ部分はなかった。この時期はハリウッド映画でも日本側が日本叩きと受け取る描写が珍しくはなく、1985年から製作が始まったワーナー映画でも登場人物が日本製の電子機器を悪く言うセリフが見られる。1987年4月には、アメリカ政府は日本のダンピングを理由に日本製のパーソナルコンピュータとカラーテレビなどに異例の100%の制裁関税を賦課した[3][4]。
大量に血液出てたり、はては拷問の末に殺すとかそういうんじゃないんだよ
あとおっぱい出したりレイプしちゃたりとか、そういうんでもないんだよ
ぶん殴ってわからせてやってから、涙目で震えているところに、指切り落とすとか骨折させるとかそれくらいのが良いと思います
後精神壊れるのとかも何が良いのかよくわからない。いきなりドカーンと再起不能な大きなダメージ与えていて情緒もへったくれもありません。
っていうか再起不能とかほぼ殺人だからな。リョナとはちがくなーい？リョナられても、最後の希望がちらついて「正気を手放せない」という絶望を味わいたいのです。
つまりリョナ作品っていうか、味わい深いリョナシーンがある作品かも。
痛がる姿とか苦しむ姿もいいですけど、それだけではなんか興ざめする。
直接ぶん殴ったり拷問するとかそういうシーンもう良いんだわ。弱み握ってエッチなことやらされるかも〜とか思ってるところに、自分で自分の指を切り落とさせられるとか、そういう程度のが読みたいです。
痛みや苦しみ暴力を前に怖気づいて怖がっている様子をもっと丁寧に描写してほしい
最初は気丈に振る舞っていても畳み掛けられる暴力、インフレーションへの恐怖に屈する様を愉しみたい
リョナで検索かけるとオーバーキルしてたりエロ作品が多くて、ちょっと違うんだよなぁってなる
逆に言うと暴力とかが伴わなくても、吐き気をもよおすような絶望を感じられるシチュエーションは好物なので、自分が求めてるのがリョナじゃないって可能性はある
絶望を描くってのはそのもの物語を丁寧に書かないと表現するのが難しいから、必然的に絶対数が少ないとか？
ただの鬱作品やエログロには興味がありません。最初から計画されて丁寧に積み上げてから、地獄の底へ突き落とされるような絶望を味わいたい
なんなら最後は助かってハッピーエンドでもいいくらい。一般小説というには暴力表現がしつこくてやりすぎてて、成人向け作品というにはエログロが足りないくらいのやつ読みたい
