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はてなキーワード: スポーツイベントとは
大型スポーツイベントのメインの方が終わってから2〜4週間後位に解散すると予想。
私のこの手の予想は当たらない。もちろん根拠はない。
選挙期間中は野党は今はやりの病気への政府による対策の不備を責めるだけで支持は広がらず、与党は「収束の目処が立ったからこういう経済対策をやります」みたいな事をアピールする。
俺は昔から鈍臭くて、
中学高校の時もクラスの中心だったサッカー部のやつとかにいじめられてたので
俺は、そういうクラスの日陰者が進みがちな、キモオタ路線を順調に歩み、
俺の仕事も、世間に見つかったら「しょせんキモオタ向け商売」という理由で無下にされることは間違いないだろうなと思う。
「選手の人達ほんとにごめんなさい。私たちも、あなたたちの人生にとって大切なものが犠牲になることを考えると本当に辛い。
ということであるならわかる。
誤解がないように何回も言うけど
たくさん税金使って無理にやることではないのでは、と思ってる。
でもその理由は「しょせんスポーツイベント」だからではないんだ。
色々な人たちの「お前の好きなことなんてキモいし何か意味あんのかよ」という視線に耐え続けた俺からすると
他人が人の生き方に対して「しょせん」なんて言えるものは何もない。
それぞれの人にそれぞれの譲れなかったはずの好きなものがあるんだ。
8年前。オリンピックに限らずスポーツイベントには特に興味もなかったが「どうしても東京でオリンピックをやりたい」という人がいるんなら、オリンピックくらいやればいいじゃないかくらいに思ってた。
それからの準備期間。税金なんてどうせ誰かにとっての無駄遣い。インバウンドでもなんでも、景気がよくなる方向に使えばよし（だから国立競技場はもっとしっかり作って欲しかった）
東京では外国人観光客を受け入れるためにいろんなものがアップデートされて、もちろん失われたものもあるにせよ、これがオリンピックを開催するということなのかとちょっと楽しかった。
そしていま。このグダグダがすごい2021。オリンピックを、本当に、最高の形で、開催したいのであれば、もう少しやり方がありそうなもんだ。延期が決まってからだって1年もあったし、2年延ばしてもよかったという話だって（完全に後出しだけど）出てきた。いまはもうとにかく「この夏、東京でオリンピックをやりました」という事実だけが欲しいというようにしか見えない現状。
今やってるスポーツの試合はその確率がどの程度に抑えられていルのかなぁ。
各国の確率を数値化して東京オリンピックの確率との有意差なり、東京オリンピックの確率との高低をまとめてくれないかなあ。
さて。
Q. 中止したら違約金がかかる。お前たちが払うの？
A. コロナで死にまくったら一兆じゃすまないよ。政治的怠慢で経済死んだけど賠償金お前払うか？
Q. 辞退しろって池江に言えるの？
A. 言っただろ。池江辞退しろよ
Q. 池江に辞退しろとか言うの心なさすぎ
A. 池江を盾にしたのはお前
A. オリンピック選手如きを優先するなら同じ理論で経済回してる労働者層優先してワクチン打て
Q. 無観客試合でやればテレビで見るコンテンツ増えてコロナ減につながるぞ!
A. 誰も興味ねぇしそもそもコロナなくても水質と気温の問題解決してないだろ
A. 北朝鮮ですら不参加宣言できたぞ。お前の国は北朝鮮以下の権限しかないの？
Q. オリンピック中止派は他のスポーツイベントにはなんで言わないの？
A. そんなにそのイベントに関心があるなら君が人生をかけて止めなさい
Q. オリンピック中止したら二度と誘致できない
A. コミケの時のキモオタからも同じ言葉を聞いたけどいまだに毎年開催されてるぞ
A. ザハ案ならもっと安く済んだのにな 安倍と森で2000億ぐらい賠償しろよ
他の意見があるならどうぞ
変な話、東京五輪はもう日本国民に歓迎されるマジョリティのためのイベントという側面は完全に切り捨てていて、スポーツイベントやそのほか大規模イベントがクラスタを発生させないよう開催出来ることを証明する「マイノリティの生命線を繋ぐための最終試験」の側面が見えてきた。
恐らくどれだけネットのネガティヴキャンペーンが加速しようとも、中止に傾くことは可能性が低い。世論は何度も与えられた「不要不急」という言葉を振りかざすだろうが、鳥頭のまんまやってると、文明が築かれていく流れと見事に逆行していくから気をつけた方がいい。ディストピアか管理社会でいいと言うなら、だいたいの娯楽を取り上げられてもいいのでしょうが…
傍から見たら整合性が取れないこの２つ。でも、この2つの間には超えられない壁がある。
それは「契約」の有無だ。
政府や自治体は、プロスポーツチームとは何ら契約関係が無い。だから試合を中止・延期要請しても何も法的には問われない。一部のJリーグチームは自治体が株主になっていることもあるが、契約とは異なり、試合を中止・延期させても何ら契約違反行為は無い。だから強気に出られるし、最後の手段として競技場を強制閉鎖させる事だってできる。実際去年、Jリーグ2部の愛媛FCなどは自治体から施設の使用許可が下りずに試合延期したことがあった。
一方で、五輪に関してはスポンサー企業と政府・自治体との間に明確な契約が存在する。もちろん免責事項は契約の中にあるが、基本的には「開催中止の場合は巨額の違約金が発生」することになっている。
だから、一見ダブスタに見えるこのような五輪強行・通常スポーツイベント自粛要請という行動を政府と自治体はせざるを得ないのだ。
世の中、「なんでこんな簡単なことやってくれないんだろう？」というものはいっぱいある。例えばせっかく高い金出して新しいエアコン買っても、そのエアコンの取り付け工事の最中に「あ、こっちに設置したほうがよいかも」と気づいて設置変更を業者に要望しても通らないケース。これはエアコン販売業者と設置業者との間に委託契約の関係があり、その契約で記載されている「事前にエンドユーザーと定めた場所に設置する」という条項を破ることが出来ないからだ。いくら設置途中に出てきたエンドユーザーの要望とはいえ、その通りにやったら「事前に定めた」という部分が契約不適合（最近の民法改正で、このようなケースは瑕疵ではなく契約不適合と言う）となり、売上がもらえなくなってしまうのだ。
一見理不尽やダブスタに見える事象については、なんらかの契約関係があり、それを破ることが出来ないためと思った方が良い。ほぼ100％そのためだ。これが「大人の事情」というヤツでもある。契約破棄して知らんぷりしろという人達もいるだろうが、万が一そんなことをやったら日本は世界各国から相手にされなくなる。そうなると何が起きるかは言うまでもないだろう。
