はてなキーワード: 吹田とは
もしかしたらいっしょにおゆうぎ会したり遠足とか行ってたかもしれない。
大阪の吹田に昔あった幼稚園で、今は銀行だか駐車場になっている。
俺は親の転勤の都合で年少年中だけしか行ってないから幼稚園のアルバムとかないし、同級生の名前も先生の名前も何も覚えてないけど。
古い木造の建物とか、親が自転車で送り迎えしてくれたりとか引っ越しするから幼稚園で最後の挨拶したりとか、近所の公園に散歩して、帰ってくる時に女の子に泣かされて自分の泣き顔がお店の窓ガラスに映って見えたり、お箸を持つ手はみんな右利きだって先生に教えてもらったのに、食事中、向かい合って反対の子がみんな箸を左に持ってる(彼らは本当は右手で持ってるけど俺から見れば左だから左)と思って慌てたり、庭に置いたプールでみんなで遊んでるのに俺だけ水が怖いから、先生に「水に入って10数えたら出ていいよ」って言われて本当にその通りにしてすぐプールから出たりとか、結構断片的には色々覚えてる。
https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2024/wp24j01.htm
素晴らしい研究だ
第一に、わが国貿易部門の生産性は、米欧と比べると、安価な輸入品の活用等による生産プロセスの効率性改善により伸びてきた面が相対的に大きい。
第二に、海外との競争激化などから、わが国貿易部門の競争力が海外対比で低下したことは、わが国の交易条件の悪化や実質実効為替レートの円安化の一因になったとみられる。
第三に、雇用・賃金面では、製造業から非製造業に雇用のシフトが生じたのと同時に、貿易部門と非貿易部門の賃金格差が拡大した。
第四に、グローバル化の進展は、過去 25年間の大半の期間において、日本の消費者物価を継続的に下押しする要因として働いてきた。
第五に、海外との競争激化もあって、価格マークアップが縮小する中で、わが国企業は、賃金マークダウンの拡大により収益を確保してきた。
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1990 年代半ば以降、わが国で交易条件の悪化と実質為替レートの円安化が同時進行した背景について、Obstfeld (2010)は、貿易部門の競争力・価格支配力低下や、中国との競争激化などを指摘している。
交易条件の変動は、家計の可処分所得(実質)を通じて、個人消費(実質)に影響する。
日米欧の実質個人消費と実質可処分所得の成長率の長期トレンドをみると、両者はほぼ一致しているが、わが国は、交易条件悪化による負の所得効果により、実質個人消費の伸びが雇用者報酬等の半分程度にとどまった(図表4)。
この点について、齊藤 (2023)は、交易条件の悪化によって、わが国の国富が海外に流出―GDI(Gross Domestic Income)の停滞―してきたことで個人消費は長期間低迷してきたと指摘している。
R&D や GVC 参加率の要因は、各国の生産性伸び率の相当部分を説明する。
また、国別にみると、米欧は特許・知財や前方参加の押し上げ効果が大きい一方、わが国は後方参加の押し上げ効果が大きい。
これは、わが国貿易部門の生産性は、米欧と比べると、安価な輸入品の活用等による生産プロセスの効率性改善により伸びてきた面が相対的に大きいことを示唆している。
本推計結果は、わが国では、革新的な製品・サービスをグローバルに提供する「プロダクト・イノベーション」よりも、製品を効率よく生産する「プロセス・イノベーション」の比率が高まってきたこととも整合的といえる
わが国企業の労働生産性を、製造業大企業とそれ以外で比較すると、この25年間で両者の乖離幅は大きく拡大した(図表9)。
また、わが国製造業の輸出を、企業規模別にみても、その牽引役は主として大企業であり、中小企業からの輸出はほとんど伸びなかった(輸出売上高比率の変化<1998年→2021年>:大企業13%→23%、中小企業2%→5%)
グローバル化進展の生産性へのプラス・マイナス効果(生産性上昇・競争激化等)は、最終的に企業収益に反映されると考えられる。
この点に関連し、Furusawa, Konishi and Tran (2020)は、グローバル化のもとで市場統合が進むと、高品質の製品を生産するトップ企業の収益は大きく伸びる一方、そうでない企業は業績が悪化し、企業間格差が拡大することを理論的に示している。
この点に関連し、わが国の企業収益を企業規模別にみると、貿易型・大企業(FDI・輸出をともに行う企業)は、この25年間で経常利益率が20%ポイント強上がった一方、非貿易型・中小企業の業績は数%ポイント程度しか改善しなかった(図表9右図)。
対米国では、1990年代半ばから2000年代前半にかけて、IT 関連財等での競争激化の影響から、交易条件は下方にシフトしたとみられる。
また、1995 年以降の累積でみると、交易条件の下方シフトには、米国が一番大きく寄与している。
その他に含まれる一部新興国など、2010 年代以降、改善に寄与した地域もあるが、対アジアでは、中国のWTO加盟以降、同国や韓国・台湾などとの競争激化で交易条件が緩やかに悪化している。
実質為替レートの変動は、短期的には生産性といったファンダメンタルズとの関連が薄いとされる(Miyamoto, Nguyen and Oh (2023))一方、長期的には―貿易部門の(海外との)生産性格差が影響するという――バラッサ・サミュエルソン(BS)効果と整合的といわれている( Rogoff (1996)、Chinn and Johnston (1996)、Lothian and Taylor (2008)、Chong, Jorda and Taylor (2012))。
BS 効果とは、ある国で貿易部門の正の生産性ショックがあると、労働市場で賃金が上がり、それにより非貿易部門の物価が海外よりも上がるため、当該国の実質為替レートが増価するという考え方である。
わが国実質為替レートを長期で振り返ると、1980 年代からピークの1990年代半ばにかけては、わが国貿易部門の生産性が相対的に伸びたことやプラザ合意の影響もあり、円高が進んだ(図表 11 左図)(Rogoff (1996)、Ito (1997, 2005)、Ito and Hoshi (2020)、Yoshikawa (1990))。
一方、1995 年のピークから最近にかけては円安が進み、その背景にはわが国貿易部門の競争力低下によって、「 逆バラッサ・サミュエルソン効果」が働いたと解釈されている(Ito (2022)、Ito and Hoshi (2020))。
この点を詳しくみるため、日米の貿易部門の労働生産性比率と実質為替レートを比較すると、両者の関連が深いことが示唆される(図表11右図)。
また、日米2か国のDSGEモデル分析からも、ドル円の実質為替レートの最近までの推移は、BS効果のメカニズムによってかなり説明できることが示されている(來住・法眼 (2024))。
わが国は、交易条件悪化の影響でGDIが伸び悩む一方、GNIはFDIの効果で伸びが高く、海外対比、これらの指標の乖離が大きい(図表12)。
そのうえで、わが国のGDIについて、齊藤 (2023)は、交易条件の悪化を起点に国内所得が海外に流出したことが、個人消費の長期停滞に繋がったことを指摘している。
わが国のFDIが増加傾向を辿るもと、企業はFDIで得た収益を国内にどのように還流させているかも経済への影響を考えるうえでは重要である。
わが国企業の FDI 収益(現地法人からの配当等)は、海外展開のリスクを念頭においた予備的貯蓄選好(Amess (2015)、Aoyagi and Ganelli (2017))や、担保需要17(Kang and Piao (2015)、IMF (2023a))などから、半分程度が海外拠点の内部留保(再投資収益)となっている(図表13左図)。
また、国内還流資金に関する企業アンケート結果をみると、その使途としては、研究開発・設備投資、給与・報酬が約2割を占めるものの、「分からない・その他」との回答が6割程度ある(図表13中図)。
この点に関連して、内閣府 (2023) は、海外からの配当金などが国内の設備投資や賃金に活用されていない点を課題と指摘している。
今後も人口減少により国内需要の増加が見込みにくい状況が続くとすると、企業には、海外需要を取り込みながら生産性を押し上げるインセンティブが働き続けると考えられる。
グローバル化は、限界費用の低下やGVCの深化等を通じて、先進国の物価を押し下げてきたといわれている。
とりわけ、わが国の物価は、FDIの推進などから、輸入ペネトレーション比率(輸入額/総供給額)やGVCの後方参加率が高まったことで、海外の安価な輸入品等の影響を受けやすく、他国対比、物価の押し下げ効果が大きかったとみられる(Andrews, Gal and Witheridge (2018)、Goodhart and Pradhan (2020))(図表 19 左図・中図)。
本コンファレンスの報告論文である福永・城戸・吹田 (2024)は、時系列手法を用いて、
①グローバル化によるコスト低下圧力などを含む各種の海外ショックが、2010 年代後半まで継続的に日本の消費者物価を下押しし、2013 年に日本銀行が導入した量的・質的金融緩和による物価押し上げ効果を一定程度相殺したことや、
わが国では、多国籍企業が高い交渉力を持つ傾向にあり、近年の FDI 増加によって労働者の交渉力が弱まったことが指摘されている(Dobbelaere and Kiyota (2018))。
この点に関連して、わが国企業の賃金マークダウンをみると、価格マークアップが縮小するもと、賃金マークダウンは大きく拡大しており、企業の賃金交渉力の向上が示唆される(図表21左図・中図)。
これは、企業が価格マークアップ縮小を、賃金マークダウンの拡大により相殺することで収益を確保してきたことを意味しており、わが国の労働分配率が米欧と比べ、長期的に安定してきた一因と考えられる(図表21右図(青木・高富・法眼 (2023))。
こうした価格マークアップの縮小と、賃金マークダウンの拡大は、わが国で物価・賃金が長らく上がりにくかったことについて一つの整合的な解釈を与えている。
こうした傾向が生じる理論的背景について、Mertens (2022)は、所謂「レント・シェアリング」モデルと整合的であると指摘している。
すなわち、同モデルによると、価格マークアップが小さい企業(縮小している企業)は、そこで発生した余剰を雇用者と分け合う結果、賃金マークダウンが大きい(拡大する)特徴がある。
グローバル化の影響は多岐にわたるもと、この四半世紀を振り返ると、わが国経済・物価への影響の特徴は、以下の5つにまとめられる。
第一に、わが国貿易部門の生産性は、米欧と比べると、安価な輸入品の活用等による、生産プロセスの効率性改善により伸びてきた面が相対的に大きい。
第二に、海外との競争激化により、わが国貿易部門の競争力が低下したことは、わが国の交易条件の悪化や実質実効為替レートの円安化の一因となったとみられる。
第三に、雇用・賃金面への影響をみると、熟練労働者への需要増や競争激化の影響もあり、製造業から非製造業に雇用のシフトが生じたほか、労働生産性が相対的に低い非貿易部門における賃金が低迷する中、貿易部門と非貿易部門の賃金格差が拡大した。
第四に、わが国の物価については、FDI の推進等で、輸入ペネトレーション比率やGVC の後方参加が高まったことなどから、海外の安価な輸入品等の影響を受けやすく、他国対比、物価の押し下げ効果が大きかったとみられる(Andrews, Gal and Witheridge (2018)、Goodhart and Pradhan (2020))。また、グローバル化進展の影響を含む海外要因が、2010 年代後半まで継続的に日本の消費者物価を下押しし、2013 年以降の強力な金融緩和の物価押し上げ効果も一定程度相殺していた可能性が高い。ただし、足もとでは、これらの海外要因は一転して物価の押し上げ要因となっている(福永・城戸・吹田 (2024))。
第五に、海外との競争激化もあって、価格マークアップが縮小する中で、わが国企業は、賃金マークダウンの拡大により、収益を確保してきた。こうした調整メカニズムは、わが国の物価・賃金が長らく上がりにくかったことについての1つの整合的な解釈といえる。
オレオレFCが最終戦を白星で締めくくった。残留争い真っ只中のガンバ大阪相手に、今季限りで退団するFWジュシエのゴールを守りきり、1ー0で勝利。広島、浦和が共に勝利したため、逆転でのACL出場は叶わなかったが、昇格以降、毎年残留争いを演じていたチームは過去最高の5位でシーズンを終えた。
野河田彰信監督は「苦しかったけど、先制点をみんなで守りきって、勝利で終えた事は嬉しく思いますね」と振り返った。ジュシエはインタビューで「3年間、何も貢献出来てなかったので、今日は最高の気分です。このチームでやれた事は一生忘れません。ありがとうございました」と涙を流しながら、話した。
この試合は出場停止や怪我人もいた影響で退団するDF石田やMFハン・ジョンフらがスタメンに入った。引退のDF小野寺もスタメンで躍動。後半15分に退いた小野寺は試合後、仲間から胴上げされた。「最高の気分。やり切りましたし、このチームで本当に良かったです」と目を真っ赤にして話した。
リーグ戦でのACL出場は叶わなかったが、9日の天皇杯決勝の川崎フロンターレに勝てば、プレーオフステージからのACL本大会出場の権利を得られる。主将のMF鈴木潤は「最後の試合ですし、自分達らしく戦い、みんなで笑って終わりたい」とクラブ初タイトルへ意気込みを口にした。
■G大阪の参入プレーオフ圏内となる19位が決まった。J1残留に向けて、G大阪は引き分け以上で、18位柏レイソルが引き分け以下に終わった場合、残留の可能性があったが、7連敗フィニッシュとなり、勝ち点を積み上げられず、柏が引き分けた事で19位が確定した。
サポーターの大ブーイングの中、ポヤトス監督は「今季を象徴する試合。このような試合ばかり繰り返して本当に申し訳なく思います」と謝罪した。
6日にパナスタ吹田で清水エスパルスとの参入プレーオフが行われる。引き分け以上なら残留が決まる一戦に、MF宇佐美は「最後の最後まで残留が決まらず、不甲斐なく思いますが、あと1試合必ず勝って終わりたい」と誓った。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f4e31d9a7afc6316be31c6f868f9362febc2bcbb
阪神タイガーズの本拠地は西宮にあり、優勝パレードを大阪都心部か神戸市内でやるべきかという論争が話題になっている。
大阪の阪神ファンが阪神タイガーズを自分たちのものにしていることに対して、言いたいことはわかるよ。
「昔は大阪タイガーズだった」「西宮市一帯は摂津国で事実上の大阪」「親会社であるH2Oリテイリングの本社は大阪」など。
この論争は戦後一貫して続いているらしいが、正直言って大阪人もうんざりしている。
なので大阪の政財官業界も、この論争が始まってからなのかははっきり言えないが、兵庫県内に大阪人がよく使う大規模施設を作らなくなっている傾向があるのではないか。
戦前は、大阪の財界が阪神甲子園球場や西宮球場、宝塚劇場などを兵庫県内に作ってきた。
1.千里ニュータウン(1961年)
戦前は大阪人が多く住む場所は阪神地方(西宮・芦屋地区)であったが、戦後は豊中・吹田の千里丘陵を開発して関西随一の中流・上流階級の大阪人が住む場所に発展した。
大阪に移住する東京人の人達も、どこに住みたいかといえば阪神地方ではなく千里丘陵の方がいいという人が多い。
2.長居スタジアム(1964年)
今は使っていないがセレッソ大阪の本拠地であった長居スタジアム。
ガンバ大阪の本拠地である吹田スタジアムと共に、どちらも大阪府内に本拠地を置いている。
やはり甲子園球場が兵庫県内にあることの反省なのか、阪神タイガーズ並みの人気を持つプロサッカーチームの本拠地は大阪府内に設置することになった。
3.大阪城ホール(1983年)
大阪城公園内に建っている関西最大規模の多目的アリーナである大阪城ホール。
プロアーティストの関西エリアのライブは大阪が独占することになり、これは当然といえば当然の話でしょう。
4.インテックス大阪(1985年)
東京ビックサイトと幕張メッセに次ぐ規模を誇る国内第3位の国際展示場。
狭い神戸港ではなく、広大な埋立地である大阪南港に作ったのは、これも当然だろう。
大阪空港の国際線分離のための関西空港であるが、当初は神戸沖に造成する計画だったのは有名な話である。
しかし「新空港は甲子園球場とおなじく兵庫県のもの」とうるさく言われるのを嫌ったのか、神戸沖ではなく泉州沖に作った。
6.USJ(2001年)
西の東京ディズニーランドを目指して、桜島に建設されたUSJ。
東京ディズニーランドは千葉県浦安市にあるが、当の千葉県民は「ディズニーは千葉県のもの」とは言わない。
施設の性格上、尼崎市内に作られてもいいような気がするが、これも兵庫県のものにされるのを嫌ったのかわざわざ大阪市内に作った。
「甲子園球場は大阪人のものか」問題を解決する方法が一つだけある。
それは現在の甲子園球場を大阪市内に移転してしまうことである。
これによって阪神タイガーズは名実共に大阪人のものとなり、兵庫県人も納得するだろう。
毎年3月11日や9月11日を不謹慎だという連中や、「何らかの記念日だし普通の日とすべきだ」と書かれたアンサイクロペディア、全てにぶちぎれた増田が1年全ての日付(8月32日や11月31日なども含める)を不謹慎の日と扱うリスト
それがオールアンラーッキーデイズ(All anrakki days)だ
このリストに著作権なんかねぇから、日めくりカレンダーも薄い本もなんだってしてもらってもいいぜ
以下の順番でその日に起きた出来事をチェック
基本は日本縛りだが、あまりにもデカすぎる事件や事象の場合や、不謹慎がない場合は海外も対象に入る
共産・志位委員長7/8街頭演説で「言論を暴力で圧殺、許してはならぬ」
帰国事業では合計9万3000人もの朝鮮人が新潟港から船に乗って北朝鮮に渡りました。日本人妻も1800人ほどいます。私は帰国協力会に8年あまり在籍し、155回にわたって北朝鮮に渡る船を見送りました。
当時、〝帰国3団体〟として、朝鮮総連、帰国協力会、日朝協会があり、新潟県帰国協力会・日朝協会の事務局員は4人全員が共産党員でした。また朝鮮総連の人たちも、戦後すぐは日本共産党員として活動していた時期がありました。
帰国事業は自民党や社会党などの超党派で帰国協力会を推進母体として組織し、多くのマスコミも応援して実施されたものですが、その手足となって支えたのは日本共産党の党員です。(小島晴則)
オレオレFCは4日、オレフィールドでリカバリーなどで体調を整えた。相田満博監督が練習後、オンライン取材に応じ、前日3日のジュビロ磐田戦(エコパ)の試合後に“会見拒否”をしたことについて「リスペクトに欠けるものだった」と謝罪した。
磐田と対戦したオレオレFCは前半23分にFW佐藤のゴールで先制。前半終了間際にもFW吉田のゴールで追加点を挙げ、2点リードしたが、後半25分辺りから足が止まり、28分、32分と失点して、追いつかれると、終了間際の後半ロスタイムに痛恨の決勝点を献上し、2ー3で敗戦。残留争いの直接対決3連戦で連敗し、リーグ戦14試合未勝利。順位も暫定15位に後退した。その後のインタビューで相田監督は「今日は何もないです。すみません…」と言葉を絞り出し、僅か15秒で会見を切り上げた。
この“会見拒否”についてはネットからも賛否両論があった。指揮官は「あの時はあまりにもショッキングな事で、精神的にも厳しかった」と釈明しつつも「一呼吸置いてから話しても良かったと思います。あの対応は、報道陣やサポーターへのリスペクトに欠けるもので、私の自己満足だけでやってしまった。未熟さだけを露呈してしまった」と認め、謝罪した。
チームは残留争いからも抜け出せず。J2との入れ替え戦に回る18位ガンバ大阪とは勝ち点1差、J2自動降格圏19位ヴィッセル神戸、最下位ジュビロ磐田とも勝ち点2差の大混戦の中で、次節次第では降格圏&最下位転落の危機に。しかも、14試合連続失点(計37失点)し、リーグワースト51失点という厳しい現実を突きつけられている。
相田監督は「現状を招いたのは我々。危機感は当然ある」としながらも「(磐田戦は)佐藤や吉田が点を獲って、前半の内容は戦術、戦略通りだった。あとはそれを90分通してやれるかどうかだと思います」と手応えも話す。新型コロナで離脱していたMF山本、山中ら主力選手も同戦で復帰し、戦力は整いつつある。「自分たちのいいところを出せるようにして、同じミスをしないように改善したい。自分たちの一番いい形を取れるようにしたい」と前を向いた。
残りは8試合。次節10日はホームでガンバ大阪と対戦する。「前回(4月2日)の吹田ではサポーターに無様な試合をしてしまった。勝てば流れは変わりますし、やり返したい」と、1ー3で敗れた相手にリベンジを期した。
志位委員長「言論を暴力で圧殺するということは絶対に許してはならない」
なぜいまだに「日本共産党は、破壊活動防止法に基づく公安調査庁の調査対象団体」なのか
まずは志位委員長自らが自らを省みて、暴力との決別の弁を述べるべきだろうね。
2021年11月19日参議院「日本共産党についての政府見解に関する質問主意書」への答弁書
「日本共産党は、日本国内において破壊活動防止法(昭和二十七年法律第二百四十号)第四条第一項に規定する暴力主義的破壊活動を行った疑いがあり、現在でもこの認識に変わりはない」
「日本共産党は、破壊活動防止法に基づく公安調査庁の調査対象団体であり、警察としても、公共の安全と秩序を維持する責務を果たす観点から、同党の動向について重大な関心を払っている」
「日本の解放と民主的変革を平和の手段によって達成しうると考えるのはまちがい」(51年綱領)
が決定。
同年
翌52年