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https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00401/00001/
博報堂生活総合研究所の長期時系列調査「生活定点」の2020年調査では、平均で43.24歳からがおじさんという結果が出ています。
https://news.mynavi.jp/article/20220127-2258107/
サントリーウエルネスは1月26日、「年齢意識に関する全国アンケート調査」の結果を発表した。調査は2021年12月10日～15日、全国20～79歳の男女1万894名を対象にインターネットで行われた。（中略）「おじさん・おばさん」が平均49.0歳
https://www.biglobe.co.jp/pressroom/info/2018/08/180816-1
10代から50代の男女1,500人に「おじさん」だと思う年齢について質問したところ、回答の平均年齢は45.7歳、「おばさん」だと思う年齢は、平均年齢は45.4歳という回答に。
https://okumuralab.org/~okumura/python/life_expectancy.html
2021年の平均寿命は男81.47歳，女87.57歳であるが，寿命の中央値にあたる寿命中位数は男84歳台，女90歳台である。
世間的におじさんだと言われるのは40代からだし、70代で死んだ人は日本人の半分よりも早く死んでる。これがファクト。はい論破。
はてブ界隈ではvtuberに対するスーパーチャットへの風当たりが強い。概ね反応は「キャバクラと一緒」「何も得られない」「むなしい」といったものだ。スーパーチャットを対価が得られない空虚なものとみなして、それを嫌悪しているようだ。
なぜ、ここまでvtuberへのスーパーチャットを理解できないのだろうか？
その背景には消費スタイルの変化がある。そのことを博報堂生活総合研究所は「『モノ消費』『コト消費』から『トキ消費』へ」という言葉をつかって表現している。オタクの消費は典型的な「モノ消費」だ。はてブ界隈は30〜40代が過半数を占めている。オタク男性はモノに執着する傾向が強い。コレクションをすることが、ほとんどイコールで自身のアイデンティティに繋がっている。
一方で、vtuberの中心的な支持層である10〜20代は「トキ消費」の嗜好が強い。
トキ消費とは「同じ志向を持つ人々と一緒に、その時、その場でしか味わえない盛り上がりを楽しむ消費」を指す。「今そこにしか生まれない『トキ』を楽しむ」消費で、「非再現性」「参加性」「貢献」という要素によって成立する。（【キーワード解説】「トキ消費」ー博報堂生活総合研究所 酒井崇匡 https://www.hakuhodo.co.jp/magazine/44780/）vtuberへのスーパーチャットは、典型的な「トキ消費」である。若者は「推し」のライブ放送に参加し、スーパーチャットで放送を盛り上げるという時間に価値を感じ、それを消費している。
なぜ、おじさんがvtuberへのスーパーチャットを理解できないのか。それは「モノ消費」に慣れたおじさんは若者の「トキ消費」を理解できないだけである。ようするに世代ギャップという単純な話である。
いつしか「経済成長」は私たちにとって当たり前のものになっていた。だが、それは永遠のものなのだろうか。
アベノミクスの大黒柱である日本銀行の異次元緩和はお札をどんどん刷って国債を買い支えるという、かなり危うい政策である。にもかかわらず世論の支持が高いことが不思議だった。
思えば「成長よ再び」という威勢のいい掛け声と、「必ず物価は上がって経済は好循環になる」と自信満々の公約に、人々は希望を託したのかもしれない。
希望をくじいたのはくしくも日銀が放った新たな切り札「マイナス金利政策」だった。昨年１月に日銀が打ち出すや世論調査で６割超の人が「評価できない」と答えた。いわばお金を預けたら利息をとられる異常な政策によって、人々がお金を使うようせかす狙いだった。これには、そこまでする必要があるのか、と疑問を抱いた人が多かったのだろう。
政府も国民も高度成長やバブル経済を経て税収や給料が増えることに慣れ、それを前提に制度や人生を設計してきた。
だがこの２５年間の名目成長率はほぼゼロ。ならばもう一度右肩上がり経済を取り戻そう、と政府が財政出動を繰り返してきた結果が世界一の借金大国である。
そこで疑問が浮かぶ。ゼロ成長はそれほど「悪」なのか。失われた２０年と言われたその間も、私たちの豊かさへの歩みが止まっていたわけではない。
その間、日本のミシュラン三つ星店は世界最多になったし、宅配便のおかげで遠方の特産生鮮品が手軽に手に入るようになった。温水洗浄便座の急普及でトイレは格段に快適になった。
若者たちが当たり前に使う１台８万円の最新スマホが、２５年前ならいくらの価値があったか想像してほしい。ずっと性能が劣るパソコンは３０万円、テレビ２０万円、固定電話７万円、カメラ３万円、世界大百科事典は全３５巻で２０万円超……。控えめに見積もったとしても、軽く８０万円を超える。
スマホに備わるテレビ電話や会話する人工知能の機能となると、２５年前ならＳＦ映画の世界の話だった。
ただ、この便益の飛躍的な向上は国内総生産（ＧＤＰ）というモノサシで測ったとたんに見えなくなる。８０万円超の大型消費が、統計上はスマホの８万円だけに減ることさえあるのだ。
そこで見えなくなってしまう豊かさの向上を考慮せず、「どんな政策手段を使ってでもとにかくＧＤＰを膨らませよ」というのがアベノミクスの思想である。
人間はそうまでして成長を追い求めるべきなのか。
実は、いまのような経済成長の歴史が始まったのは２００年前にすぎない。長い人類史のなかでは、ほんの最近だ。ＧＤＰ統計が初めて作られたのは、さらにずっとあとのこと。１９３０年代の大恐慌、第２次世界大戦がきっかけだった。
昨年夏、ＧＤＰ統計をめぐるちょっとした論争があった。所管官庁の内閣府に日本銀行が「実態より過小評価されているのではないか」と問題提起したのだ。
きっかけは日銀の若手職員が発表した個人論文。ただ論争には日銀上層部の意向も働いていた。アベノミクスの主軸として史上空前の超金融緩和をしながらインフレ目標を実現できず、成長にも結びつかない。現実へのいらだちがあった。
数字ひとつで財政や金融政策を動かし、人々の景況感にも影響するＧＤＰ。その歴史は、長い人類史のなかでは意外と短い。
世界で初めて国の経済全体の大きさを測ろうとしたのは英国。１７世紀の英蘭戦争のためにどれくらい戦費が調達できるか知ろうとしたのだ。そこから現在のようなＧＤＰになったのは、さらにあと。１９３０年代に英国、米国で大恐慌の対策を探り、第２次世界大戦に向けた生産力の分析を進めるためだった。（『ＧＤＰ』ダイアン・コイル）
一般的には１７６０年代の英国産業革命が成長の起点とされる。だが西暦１年～２０００年代の世界の成長を人口や歴史資料から推定した経済学者アンガス・マディソンによると、１人当たりＧＤＰがはっきり伸び始めた起点は６０年ほど後の１８２０年ごろだった。
その理由を投資理論家で歴史研究家のウィリアム・バーンスタインが『「豊かさ」の誕生』で分析している。１８２０年ごろになると、ようやく私有財産制度や資本市場が整い、迅速で効率的な通信や輸送手段が発達。技術進歩や新しいアイデアを評価する文化や制度ができて、成長を後押しする基盤が整ったという。
社会思想家の佐伯啓思・京都大名誉教授によると、国家が成長を必要としたのはもともと冷戦期に資本主義陣営が社会主義陣営に勝つためだった。「それだけのことにすぎない。なぜ成長が必要なのかという根源的な問いに、経済理論には実は答えがないのです」
冷戦が終わったあとも成長への渇望だけが残った。むしろ成長の限界や弊害について、以前より語られなくなったのかもしれない。
１９７０年代初頭、世界の科学者や経済学者たちが集まる民間組織ローマクラブがまとめた報告書『成長の限界』は、経済成長を謳歌（おうか）する人類への警告だった。人口が増え、先進国経済が膨張しすぎると、資源の使いすぎや環境悪化などからいずれ限界が生じる、という問題提起だった。
いつしかその問題意識は薄れ、成長信仰だけがひとり歩きしはじめた。
佐伯氏は「ローマクラブが指摘した問題の重要性は今も変わらない。これから無理やり市場を膨張させ、成長させようとする試みは競争や格差を激しくして、人間にとってますます生きにくい社会にしてしまうのではないか」と話す。
紙幣を発行し、金融政策をつかさどる中央銀行。その「元祖」は英国のイングランド銀行とされる。もともと民間銀行の一つだったが１８４４年の制度改正で中央銀行に進化した。
つまり１８２０年ごろに始まる「成長」とともに誕生した機能だった。
いま世界経済の成長スピードが落ちている。２００８年のリーマン・ショックでマイナス成長に陥った先進諸国は、危機から回復した後も以前のような成長軌道に戻れていない。
サマーズ元米財務長官は３年前、物質的に満たされた先進国は簡単に低成長から脱せないという「長期停滞論」を唱えた。
日米欧の中央銀行はまるで自分の存在意義を確かめるように、ゼロ金利政策、量的金融緩和、マイナス金利政策……と成長を取り戻すための異例の緩和策を次々と繰り出した。
「これは長い目でみれば中央銀行の終わりの始まりだ」と言うのは日銀出身で金融史にも詳しい岩村充・早稲田大大学院教授だ。
中央銀行が政府から独立する必要があるのは、たとえ政権が代わっても、お金の価値が変わらない金融政策を続けることが経済の安定には大事だからだ。岩村氏は「政府といっしょになって成長のために異常な金融緩和を進める。そんな今の中央銀行に独立性はない。存在意義がなくなってしまった」と指摘する。
経済史の泰斗である猪木武徳・大阪大名誉教授は、成長を謳歌したこの２００年間を「経済史のなかではむしろ例外的な時期」と言う。そのうえで無理やり成長率を引き上げようとする最近の政策に異を唱える。
「低成長を受け入れる成熟こそ、いまの私たちに求められているのではないでしょうか」
成長の意義も認めてきた猪木氏が最近そう考えるのは、成長そのものの役割が変質してきたからだ。
「かつて経済成長には個人を豊かにし、格差を縮める大きなパワーがあった。最近は国家間の経済格差は縮まったものの、上っ面の成長ばかり追い求める風潮が広がり、各国の国内格差が広がってしまった」
主要国の成長戦略、金融政策は往々にして強く富めるものを、さらに強くさらに富ませる傾向がある。それがトリクルダウン（滴がしたたり落ちること）で中間層、低所得層に広がるという想定だ。現実にはそうなっていない。
１９世紀の経済思想家ジョン・スチュアート・ミルはゼロ成長の「定常社会」を構想した。だが近代経済学は事実上、成長ぬきには語られなくなった。いつしかあらゆる経済理論が成長の持続を前提に組み立てられるようになったからだ。
むしろ現実社会に変化の兆しが出てきた。たとえば最近広がりつつある、買わずにモノを共有するシェアリングエコノミー。大量消費と一線を画す動きだ。
四半世紀にわたるゼロ成長期を過ごした日本人の意識に変化もうかがえる。
博報堂生活総合研究所の定点観測調査によると、「日本の現状はこの先も、とくに変化はない」と見る人は昨年５４％で、９年前より２２ポイントも増えた。さらに身の回りで「楽しいことが多い」人が増え、「いやなことが多い」人は減った。
同総研の石寺修三所長は「人々の意識が定常社会を前向きに受け止めつつある変化がはっきり示されている。いわば『常温』を楽しむ社会です」と話す。
いま世界が直面する低成長が「成長の限界」を示すものかどうかは、はっきりしない。ただマディソンの２千年の成長率推計を見れば、この２００年の２～３％成長が、まるでバブルを示す急騰曲線のようだとわかる。
成長の鈍化はむしろ経済活動の「正常化」を意味しているのかもしれない。少なくとも成長は「永遠」だと思わないほうがいい。（編集委員・原真人）
元ページ(リンク切れ)： http://www.asahi.com/articles/ASJDY5DR2JDYULZU005.html
ブコメ： http://b.hatena.ne.jp/entry/www.asahi.com/articles/ASJDY5DR2JDYULZU005.html
複数の調査からも、妻たちのおひとり妻ニーズがはっきり読みとれる。
たとえば、博報堂生活総合研究所の「夫婦関係20年変化」。この調査で「一番充実させたい時間は？」との問いに、妻の最も多かった回答は「自分のプライベートな時間」。20年前と比べ10％以上も増え、なんと65％にものぼった。
対する夫はどうか。これがまた驚く。同調査で、「夫婦一緒の時間（を充実させたい）」と答えた夫は9％増え、40％に達しているのだ。逆に妻では、同じ声が20年前より9％減り、26％に留まった。
つまり働く夫たちは、不況の影響もあって「早く家に帰りたい」「妻や家族ともっと触れ合いたい」と感じているのに、妻は「ひとりになりたい」と強く希望する。この20年間で、夫婦間のギャップがグンと大きく広がってしまった格好だ。
元記事に挙がっている数字からだけでは論旨がこじつけにも見える。
というわけで元データをひいてみた。
http://www.seikatsusoken.jp/pdf/RN_20081120.pdf
注目するべきは2008年時点の割合と1988～2008年の変化か。
| 2008年 | 変化 | |
| 夫 | 46.2 | -11.1 |
| 妻 | 64.8 | +10.3 |
| 夫 | 39.3 | +8.7 |
| 妻 | 26.2 | -9.0 |
ただ設問は2つまで回答を上げられるとある。
| 夫 | 55.7 | +15.4 |
| 妻 | 50.3 | +8.9 |
男性は「プライベート」が減り、「夫婦一緒」「家族一緒」が増えた。とくに「家族一緒」は大幅増。
女性は「家族一緒」が増えたが「夫婦一緒」は減って、「プライベート」は増えた。"家族"に旦那を入れたくないのかな？
まあ元記事の論旨はだいたい合ってるね。
