はてなキーワード: 市場流通とは
みなさんのとこの進捗どうよ
とりあえず自分自身の話書くと、一応努力してちゃんとヘルメットかぶるようにしてるけど、おかげさまで自転車乗るときにヘルメット無いと違和感を覚えるレベルにはなっているところ 正直導入経緯はちょっとどうかと思うところあったけど、まあ死ぬよりマシだし?
で、面白いのが、勤務先のルール変わったんよね うちの場合自転車通勤は許可制で毎年申請が必要なんだけど、その条件に元々あった「一定金額以上の保険に入ること」に加えて「ヘルメット着用すること」が生えた ルール変更当時はまだヘルメットの市場流通が少ないっていうか売り切れ続出だったので、特例で導入の意思を見せればヨシ!って事になってるけど、次の更新からはもう少しちゃんとするんじゃないかしら 同僚の頭でっかち(物理)の人が、自分に合うヘルメット見つからないって嘆いてたわ
街中に目を向けると、ちゃんとヘルメット被ってる人は体感1~3割くらい?ってイメージ 昔からガチガチに固めてるロード乗りみたいな人以外でもそれなりに被ってる人はいるなって印象だけど、多くの人が努力義務を果たしているとはまあ到底言えない感じ あ、親子で自転車に乗ってると子供だけ被ってるパターンはかなり見かけるなって思う
俺も、みんながまだ新築住宅主義でいてくれると助かる側の人間なんだけど、これからは賃貸派にとって追い風になるようなことも起きるかもしれないよ、と予測しています。
まず元増田が言うとおり、現時点でも、建材価格高騰と建設技能者の不足のダブルパンチによって、住宅取得価格がこの数年で1.2〜1.3倍ぐらいに上がっている。エビデンスとしては建設工事費デフレーターがある。
https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/jouhouka/sosei_jouhouka_tk4_000112.html
このデータの住宅総合の工事費を見ると、2015年7月を100とした指数値が、2018年3月期が102.8、2023年3月期には121.7と20%上がっていて、現場の感覚に近い(ちなみに現場感覚ではもっと上がっている)。これからもさらに上がるというのも元増田の指摘通り。5年前ぐらいの感覚で「この予算でこれぐらいの家が建つ」と考えてハウスメーカーを訪れた人は、今では到底それが叶わない夢だと知って絶望するかもしれない。
「同一条件の住宅取得価格が1.2〜1.3倍になる」ということは、同じ予算では「これぐらいの家を建てたい」という計画の7割程度の規模感の建物しか建てられない、ということだ(建物は規模が小さくなるほど坪単価が割高になるので)。だから地方でも、一般的な収入水準の若年カップル家庭の予算感では、それまで各地域で「身の丈レベル」と考えられていた規模の新築戸建て注文住宅を買えなくなってきている。で、そうしてシュリンクした需要の受け皿として:
という流れが、どの地域でも起きている。注文主体の大手高級ハウスメーカー(たとえば積水・住林・大和Hなど)も、2021年頃からは「用地を買って、刻んで、安くて小さい物件を建てて、建売で捌く」という動きが活発になってきている。
ここで行政はどういう立場を取るのか。国はもう、「新築住宅に対する助成」というアプローチは徐々に手仕舞いにしつつある。空き家問題がこれから待ったなしの社会問題になっていくからだ。日本で最初にこの問題に警鐘を鳴らしたのはNRIで、以後はここが空き家関連政策の議論をリードする形になっている。国もゆっくりとした歩みではあるが、これに呼応して「中古住宅物件のストック流通をやるぞ〜」という方向に向かっている。
すなわち、住んでない空き家に対しては高い課税をかけ、解体か流通の二択を迫る。放置すれば危険なレベルの空き家(特定空き家)は過料や行政代執行の対象にして排除する。中古住宅を(エネルギー効率で見て)快適に住めるようにする施策には補助金をかける。金融機関でのリバースモーゲージを促進し、「居住者が死んだら即・市場流通」という筋道を作る。中古住宅の性能を保証するためのホームインスペクション制度を整備する。などなど、外堀はじわじわ埋められている。
一方で新築住宅に対しては、今後は長期優良住宅やZEHなどの「低環境負荷」で「SDGs」な物件以外(たとえばローコスト住宅や土地を刻んで建てていく狭小建売など)は、住宅ローン減税などの優遇措置を見直すことでテーパーをかけて減らしていくと思われる。
理屈のうえでも、出産適齢期人口が激減しているのに、増え続ける中古住宅を放置して年間70〜80万戸の新築住宅を建て続けるような政策デザインは持続可能性に欠ける。そもそも新たに建てる土地も減ってきている。昔ならいざ知らず、もう市街化調整区域に新築住宅をバカスカ建てさせて将来のインフラ維持コストを上げて自らの首を絞めるような自治体も減っている。市街化区域で今建っている土地の今建っている建物を流通させるのが、建築経済的には理に適っている。
そんなわけで、今後は行政主導の「ストック住宅流通促進」×「新築住宅優遇税制のテーパリング」の流れが進むことで、これまでの日本の住宅市場では決定的に供給不足だった、ニューファミリー向けの戸建て賃貸物件の本格流通が始まると思われる。この流れは賃貸派にとって追い風になるだろう。
不動産クラスタ的目線で言うと、ファミリー向けの戸建て住宅というのは、そのライフサイクルを通して見たときの空間利用効率が悪いのは否定できない。端的に言って、子育てが終わった世代にとっては、2階建て住宅の2F部分は基本的にムダだ(実際、近年は富裕層シニア家庭でのバリアフリー減築・平屋減築や平屋住宅の再新築が盛んになっている)。
子育てをしていて親と子が同居している期間って、子1人で平均約20年、子2人でも約25年ぐらいしかない。モデルケースとして、夫婦25歳のときに家を建てて子どもを産み、その子どもが20歳になった時に家を出るとしよう。そのとき夫婦は45歳。人生100年時代なら余生は55年。その間ずっと、この夫婦は2Fの子ども部屋空間を有効活用できない。平均余命の延長により、われわれは持ち家のメリットを享受できる期間が相対的に短くなり、その2倍以上の期間をその持ち家で過ごすことになっている。投資として見れば、かなり分の悪い行動をしていることになる。
だったら政策的に居住流動性を高めて、持ち家がある老夫婦は今の住宅を4人暮らししたい人に賃貸して、その家賃で2人暮らしに向いた間取りの住宅なりマンションなりサ高住なりを借りて引っ越せばよろしい、というシナリオが出てくる。確かにこれならステークホルダーみんなWin-Winに見える。経済学的に言うと、政府の施策(新築住宅優遇政策)によって発生していた死荷重(≒非効率性)が除去されて、市場の効率性が高まった状態だともいえる。
だからどうだってわけじゃないんだけど、あえてオチをつけると、「元増田も指摘する諸条件を踏まえても、賃貸派が勝利するシナリオというのはありえるよ」という話でした。
ねほりんぱほりん、転売ヤーと商社を一緒だと思っている人もいるのでその違いを説明する( https://togetter.com/li/2005585 ) と転売ヤーネタが連続したのに、実態は誰も書いてないので、せっかくなんで書く。
転売の温床になる商品というのは、転売ヤーから商品を買う人がいるからに尽きる。
じゃあ何故そういった事態が発生するのか。そこから考えてみる。
転売ヤーが日本国内で買った商品の行き先を整理すると、ほぼこの2つに集約される。
この2つのどちらのルートを通るかは商材によって変わる。もちろん両方通るモノもあるが、ジャンルとしてはあまり多くはない。
よく「流れてくる水を堰き止めて中間マージンを取ってくる」と呼ばれる流れである。
昔で言えば「たまごっち」がそうだし、「ガンダム」「妖怪ウォッチ」「ポケモン」関連、各種トレカなど、アニメ関係はこの流れを通ることが多い。
違法化した「ダフ屋系チケット」も一応このパターンに含まれるか。
こういうとき、「転売ヤーが全てを買い占めている」と呼ばれることが多いが、実態は「転売ヤーが多すぎるだけ」になってることが多い。
このとき、転売ヤー同士は連携していない。むしろ競合するような状態である。
何故そうなるかというと、そこそこの人気商品を「情報商材」としてバラ撒く事で稼ぐ「転売ヤーの師匠」みたいなのが増えまくったことが大きい。
結果として例えば、出荷数が1000個、ファン実需が2000個くらいだとしたとき、転売ヤー100人がそれぞれ10店舗分予約 = 1000個の転売購入が増える、みたいな事が起きる。
Botや複数予約してる分、転売ヤーの方が入手能力が高く3-4割ほど取っていくので、そこから出品される流れになる。
最終的に最初の出荷を買える人が買えなかった結果として、転売ヤーから買うことになる。
対策としては、受注生産を完売直後、もしくは発売開始前から発表することで緩和できるが、かなり難易度の高い実需予測で第一弾を出荷しないと不満を貯めることになる。
根本的にはとにかく、「情報商材」として狙われないことが肝心だと思っている。
また、このパターンは正直転売ヤーからしても美味しさはあまりない。追加生産やそもそも人気予想の失敗など、リスクがそこそこ高いのである。誰も幸せにならないこともある。
このパターンは、ゲーム機(PS5やスイッチ)、スマホなど家電量販店で売られてるものが多い。実はガンダムも一部はこのパターンな時もある。
わかりやすい例が「PS5」だが、定価が6万円ほどのところ、古物商業者が8万円ほどで買い取っていた。
なぜその値段で買い取るのかというと、主に中国では10万円前後で流通していたからである。
知ってる人は多いと思うが、中国版のゲーム機は有名ソフトはほぼ遊べない。これは中国政府の方針であり、習近平政権である限り変わる見込みはない。
一方、日本版を輸入すればそういった制限無しで遊べる。輸入自体は強く取締しておらず、普通に堂々と売られている。
しかしながら、公式に日本版が売れるほど緩いわけではないので、メーカーは公式に直接出荷はできない。
結果として、日本のゲーム機供給は、日本の需要+中国の需要とバランスする状況となっているのが今の市場である。
「PS5」の場合、コロナ禍で更に生産が足りなかったため、日本市場の需要すら満たせないのに、巨大な中国市場も纏めて相手するハメになった。
そういった事情なので、例えば、「PS5」が100台の出荷に対し、国内実需が500台、転売ヤー=中国需要が100人*10店舗=1000台、みたいな競争率になる。
転売ヤーの手広さ&中国人の資金力の方が強いので、大半の出荷は中国へ流れていってしまう事態になってしまった。
また、スイッチの場合、中国市場も日本市場もそこそこ需要は満たせているので定価前後くらいの相場だったが、
ここ最近の円安で中国版よりも日本版の方が輸出コストを足しても安くなり、アービトラージ的に利益が出るようにもなった。
実は転売ヤーとしての数はこのパターンBが一番多い。なぜならリスクが低い。
古物商が即座に買い取ってくれるので在庫を抱えることはそんなに無い上に、数量が事実上無制限で回せるからである。
一方メーカーが対策するとなると、ひたすら生産供給するしか無い。実需が単に足りないことが根本的な原因だからである。
その上で、供給が足りているのであれば、アービトラージされないような両国での値段設定が必要である。でないと輸出に持っていかれてしまう。
また、転売輸出先に直接出荷すべきである。それを政治的事情で避けれないならば、日本経由でも需要を満たさない限り、根本解消は難しい。
俺の考えだが、「最終購入者は転売仕入元にアクセスできたか?」が大事だと思っている。
パターンAの場合、転売ヤーから買った人の大半は転売仕入元であるメーカー等から直接買えたであろう。これは「不適切な中間マージン」であり、害悪転売ヤーだと思って良い。
一方パターンBの場合、これは商社とあまり変わらないようにも見える。卸売の仕組みの一部として機能しているのである。少し見方を変えれば、中国の爆買い代行軍団とも言える。
また、政治的事情、国同士の法律、税金、為替の都合で輸出することでアービトラージが出来てしまうのであれば、日本販売価格を値上げするしかない。
しかしながら、日本市場の購買力と中国の購買力には大きい差があるので、値上げはしにくい。両国の経済格差がある以上、解決法があまりない難しい問題である。
それぞれで書いたが、結局のところ、「不適切な中間マージンであれば妨害せよ」「為替差を考慮した上で値段設定する」「市場実需を満たせないなら生産せよ」でしかない。
パターンAの対策はなんとかなるようには思う。少なくとも野放しにする必要性はあまりないので、違法化される事もありうるかもしれない。
一方、パターンBは自由市場経済そのものの結果なので、格差がある限り解消されることはない。そもそも圧倒的に数が足りない以上、転売ヤーがいなくても解決しないことも多い。
どうせ古物商と税金の話を無限に書かれそうなので、先に書いておく。
古物商は、あくまで盗品の市場流通防止である。パターンA,B共に元店舗で買う以上盗品の余地はなく、古物ではないので引っかからない。
ヤフオクやブックオフ等で新品で出品されたものを買う場合は古物商の許可が必要。転売ヤーは盗品触る気無いんだろうから、全員持っとけ。欠格してる奴は知らん。
実態として、まともな転売ヤーが古物商周りで逮捕された事案はない。
所得税はちゃんと払おうね。事業所得でも雑所得でもなんでもいい。脱税してる奴が多い。
店舗が「転売の意思がある場合は販売しない」を明確にした場合に引っかかる。が、「買うときは転売する気がなかったが、後で不要となったので売った」は合法となる。
つまり購入時点で転売の意思を証拠として要求されるため、立件は結構大変。逆に言えば無在庫転売みたいなのは証拠になるから転売ヤーとしても不適切。(購入代行として言い逃れする人もいるだろうが)
ただ、明確に提示されることがほぼ無いこと、そもそもこの手段で詐欺立件できた事案はほぼ0なので、今は現実的ではない。ダフ屋法の延長でパターンAを違法化するのが限界だろう。
(電柱にビラ貼るような闇金業者が、客を携帯ショップに連れて行って、スマホを割賦購入させ購入額のn割で買取することで擬似的に高利借金させた事案を、上記の理屈で逮捕した例はある)
ジャガイモで食中毒になって大変だったって話がtogetterに上がってたので、ついでに普段食べてるもので中毒になるやつを書いてみる。
食中毒は細菌やウイルス、寄生虫の方が一般的だけど、こういう成分的なやつで食中毒になるのは鮮度とか関係ないので知らないとやばいのよな。参考までにどうぞ。
芽が危ないってのは聞くけど、緑っぽくなってるやつもだめ。ソラニン、チャコニンって成分が嘔吐、下痢などを引き起こす。光に当てたり、未成熟なジャガイモ、皮や皮付近で出やすいので注意。食べた時に渋味とピリピリする辛味があるやつは、有害物質ができてる可能性が高いので食べないようにする。
・ワラビ
水煮で買うことや処理済みを買うことが多いと思うけど、自分で調理する場合はアク抜き必須。抜けが悪いと渋い味になる。神経系なので、だるくなって嘔吐を繰り返す。
・タケノコ
こちらもアク抜きして使うこと多いけど、採れたてだと刺身で食べたりすることもあると思う。筍には、タキシフィリン(青酸配糖体)というのが微量含まれていて、人によっては食中毒になる。30分以上しっかり茹でれば壊れるので、ちゃんと茹でてアク抜きしてから食べよう。
・つぶ貝
唾液腺にテトラミンという毒がある。これを除去しないと食中毒になることがある。大きな魚屋さん(吉池とか)だと生のつぶ貝は普通に売ってるので、調べて調理することが大事。ちなみにテトラミンは熱で毒が壊れないので加熱でもダメ。
・ナツメグ
大量摂取すると幻覚を見る。どのくらいで大量摂取になるかっていうと、1食でナツメグの瓶1瓶分(5〜10g)で人によってはアウト。やばいって知らないと普通に入れてしまえるレベルなので注意。呼吸困難、幻覚、めまい、嘔吐。
(追記:ナツメグってほんのり苦いくらいで、あんまり味ないのよ。粉っぽくはなるし香りはすごいことになるけど、食べられなくない。だから事故が結構起こるのね。あと、ナツメグの幻覚はありとあらゆるドラッグの中で最悪のトリップらしいからヤンない方がいいと思うよ)
<追記>
おー。みんな、色々と追加の情報コメントくれてありがとう。せっかくなので、コメントしてもらった食品についても追記してみるわ。あと、危険度を正しく把握してないでビビるのも風評被害になるので、ちゃんと理解した方がいいよ(例えば、二枚貝の貝毒は市場流通品ではほぼ検出されない、モロヘイヤも市場流通品は安全など)
・ギンナン
これは、時々子供が食べすぎて事故起こるよね。4-メトキシピリドキシンってのが有害物質なんだけど、これの抗体は大人は一応あるんだけど、子供はないのよね。基本的に銀杏は子供には食べさせないで良いとおもう。大人でも体調悪い時とかに食べると中毒になることもあるので注意。
・キノコ
生で食べられるキノコがマッシュルームとトリュフだけってのは、常識なんだけど意外と知られてない。(もちろん腐敗してたりしたらだめ)特にヤバいのはコメントにもあったけどエノキ。フラムトキシンってやつ強心作用や溶血作用もたらして、最悪死ぬ。えのき氷が話題に昔なったけど、生で作ったらダメだからね。他のキノコも基本的には生は食中毒になる。
貝毒の話出てたけど、有害プランクトンを食べた貝が体の中に毒素を蓄積してしまうのだけど、流通品は定期的なチェックしてるので、基本的に市場に出回ってるものは大丈夫。潮干狩りとかで自分で捕まえてきた貝だと出ることがある(春先〜夏が多い)。これは加熱してもダメなんだよね。麻痺性の貝毒は死亡例もあるので痺れとか出たらすぐに救急車。普通はノロウイルスの方が圧倒的に出るので、そちらはしっかり加熱して食べればOK。
血液が毒でイクシオトキシンって成分。ウツボとかハモとか長いウネウネしたやつは大体この毒持ってる。アナゴの刺身とかコリコリしてて美味なんだけど、処理下手だと食中毒になる(死亡例はないレベル)。加熱すれば毒性は消えるので火を通して食べれば安全。
・ジビエ
野生の肉は何の病原菌もってるかわからないので、レア目で食べるのダメ絶対。有名なところだと鹿肉のD型肝炎。タタキにして食べてなるケースとかもあるので、珍しい肉を調理するときは加熱温度はしっかり調べる必要がある。
この辺りは刺激物系。適量を超えると食中毒ではないけど、胃の粘膜破壊します。大体ビリビリしたりヒリヒリするものを大量摂取すると胃腸がダメージをウケる。好きな人でも程々に。
ニンニクはおろしじゃなくて、ホクホク系の調理しても食べすぎると食中毒になる。ホイル焼きだとアリインって成分がそのまま残るので、それでやられる。2〜3個(片じゃなくて個ね)食べたら食中毒になったケースとかあるので、ホイル焼き好きな人は注意。血圧低下、貧血などが起こる。
・ハチミツ
乳児限定で、ボツリヌス菌リスクが高い。1歳過ぎると胃腸のバリアできるので、大したリスクはなくなる。トロッとしてるし、くまのプーさんの好物だし、上白糖よりナチュラル食品っぽいしで、間違えて与えてしまう。ボツリヌス菌もほぼ熱で殺すのは難しくて120度4分なので煮沸とかでも無理。
プロメリンとシュウ酸カルシウムの効果で食べ過ぎると口の中がヒリヒリしたり、胃がダメージを受けたりすることがある。食中毒ってほどではないけど、食べすぎない方がいい。話ずれるけどパイナップルに限らず、南国系のフルーツは結構アレルギーでやすい。ゴム系のアレルギー持ってる人は注意した方がいい。
ククルビタシンっていう成分を作り出す個体がごく稀にいる。昔、市販品のズッキーニで天ぷら作ったとき、やたらと渋くて口がピリピリするのに当たったことがある。すぐに吐き出して全部捨てたけど。下痢、嘔吐、痺れがくるので、変な味したら食べない方がいい。これも熱分解できない。
スーパーで売ってるものは基本まったく大丈夫。自分でタネとか苗とかから作ったりすると花の種子とかつぼみとか食べられない。花咲く前に収穫するとかが大事なのでモロヘイヤを家庭菜園で作る人は、毒性をよく理解した方がいい。
日銀の思惑ほど増えてはいないものの、円の市場流通量は増えている。
1億円以上の資産を持っている人は、(調査によって値は違うものの)126万世帯だそうだ。
一方で、全世帯だと貯蓄率は減って貯蓄がない世帯が増加している。
株と不動産に金がつぎ込まれているが、それほど新しいことに使われていない。
普通のサラリーマンは給料が増えないのに住宅ローンの金額は数千万単位で増えている。
人口減少してるが結婚しない人が増えて世帯数が増えると賃料が上がり、給料が減り結婚できない人が増えたら業界が儲かるから対策されない。
大学はお金が足りず装置を更新できない。雑用が増えて研究もできない。
機械学習が流行っているが、クラウドが必要だとなって研究開発費がGoogleやAmazonに流れていく。
商品が売れなくて広告費が減ったとしても、研究開発費が増えればGoogleやAmazonは儲かる仕組みが出来上がっている。
観光立国、投資立国として海外投資は増えているが、日本にお金が流れない。
元増田です。
流通量を底上げしたからっていう理屈は解らないでも無いのです。でも実際、ほとんどの人がアベノマスクそのものは欲しくないと思いましたよね?
一方、個人的な実感として、アベノマスク配布発表辺りから手作りマスクブームが起こったこと。さらに閣僚方がそれに便乗する形で、ちょいオシャレな手作りマスクで答弁や記者会見に立っている事実の方が、市場に出回るマスクの需要を押し下げる効果があり、その結果、マスクの市場流通量を増やし価格を下げたと思うんですよね。しかもこちらは、税金投入が実質ゼロ。費用対効果は半端ない。
アベノマスクが上記のような需要押し下げに繋がることまで見越して行われていたのであれば、経済対策としてとんでもなく凄いことをやってのけたと言える気もしますが、それなら、アベノマスクに胸を張るより、オシャレな閣僚方を誉めるのが筋だと思ったりもします。
ただ現実には、2月までは当たり前にドラッグストアに売っていた高品質低価格のマスクは手に入らず、謎の雑貨屋、謎の衣料品店で低品質高価格のマスクが出回るようになっただけで、まだ「効果があった」と評価できる段階では無いようにも思います。
波及効果も含めてどの程度の効果を狙い、税金投入に対する適切なリターンがあったのかどうか、詳しく解る方、是非教えて下さい。