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山形マット死事件や大津いじめ自殺事件、旭川女子中学生いじめ凍死事件、旭川女子中学生集団暴行事件、先生を流産させる会
男子から男子に対するいじめ、男子から女子に対するいじめ、男子から教師に対するいじめ…
なのに女が男に対して「キモい」というときに引き合いに出して、さも女子から男子に対するいじめが主流かのようにイメージ操作するのはつくづく卑怯だと思う
この状況に対処するためには、論理的なアプローチを用いることが効果的です。「間違いであると証明できないなら正しいと考えるべき」という主張は、一般に「証明の責任の転換（burden of proof）」や「無知に訴える論証（argument from ignorance）」と呼ばれる誤謬に該当します。この誤謬に基づく議論に対して、次のような方法で反論することができます。
• 一般的なルールとして、ある主張がなされる場合、主張した側がその主張を証明する責任を負います。根拠がない主張については、その正しさを示すのは主張者側の役割であり、「間違いであると証明できない」ということだけで正しいとするのは論理的に不十分です。
2. 無知に訴える論証の指摘
• 「間違いであると証明できないなら正しい」という論法は、「無知に訴える論証」として認識されています。これは、あることが反証されていないからといって、それが真実であると結論付けるのは誤りです。このような論法は、科学や論理の基本的な原則に反しており、検証が不可能な主張を真実と見なすことができません。
• その主張に対して対立する仮説を提示し、それもまた「間違いであると証明できない」ことを示すことで、相手の論理がどれほど根拠に欠けているかを明らかにします。これにより、証明できないことをもって真実とする考え方の不合理性を浮き彫りにできます。
• 相手の主張に対して、証明できない事柄を正しいと考えるのであれば、他の多くの事柄も同様に正しいと見なされてしまう可能性があることを示します。これにより、その論理がどのように無限に続いてしまうかを指摘し、主張の不合理さを強調します。
例えば、「宇宙人が存在しないことを証明できないから、宇宙人は存在する」と主張された場合、以下のように反論できます：
• 宇宙人の存在を証明できないことが、その存在を証明する理由にはならない。
• 「存在しないことを証明できない」ことを理由に宇宙人の存在を信じるなら、同じ論理で多くの他の未証明の事柄も信じざるを得なくなる。
ブック・オフでクレジットカード使ったらパートのおばさんが堂々とカードの裏面見て、名前を書けとか言い出した……
変えようとしても、日米同盟だけは堅守する政党じゃないと困るからな。
もともと自民党は日米同盟賛成派の政党の連立政権なんだわ。自民党が一党支配してるんじゃなくて、戦後ずっと反共産反社会党連立政権が続いてると思ったほうがわかりやすい。
彼らに政権を渡さないために、親米路線の政党は全部自民党になったし、親米路線重視の有権者も自民党以外選択肢がなくなった。
親米路線で長期間自民党に吸収されずに済んでいる党なんて元地域政党の維新位だから、立憲が都市の風頼みを止めて地域を抑えて足腰固めて積極的な親米派になって自民連立に参加って形で政権参加からなら二大政党も不可能ではないかもしれないが。
この意見にはいくつか妥当な点がありますが、改善の余地もあります。意見の内容を整理しつつ、より包括的で公平な視点を取り入れるための改善提案を以下に示します。
• 「弱者男性」という言葉自体が曖昧であり、多様な背景を持つ人々がこのカテゴリーに含まれる可能性があります。例えば、非正規雇用者、低所得者、社会的な孤立感を感じている男性などが含まれますが、彼らの問題は必ずしも「男性である」ことに起因するわけではありません。
• 政策提案としては、「経済的弱者」や「社会的弱者」全体に対する支援策を含めることが、より公平で包括的なアプローチとなります。
• 失業保険や低所得者層向けの生活支援は、若者や非正規雇用者だけでなく、全ての世代・職業層に対して公平に適用する方がより有効です。例えば、中高年層の男性や女性も経済的困難に直面していることがあります。
• 「生活支援」を進める際に、性別や年齢に関係なく誰もが利用しやすい形での制度設計が求められます。
• ジェンダー平等に関する部分で、男性への教育や育児休暇の促進は良い提案ですが、単に男性だけでなく、全てのジェンダーにおいて平等に機会が与えられるべきです。
• 男性の権利と女性の権利の両方を推進することで、バランスの取れたアプローチを取ることができます。ジェンダーの問題は全社会的な問題であり、一つの性別だけを優遇する形での解決策ではない方が望ましいです。
• 地域活動やサポートグループの支援は重要ですが、「弱者男性」だけをターゲットにするのではなく、地域全体を巻き込む形で支援を提供する方が効果的です。特定のグループだけを優遇するのではなく、多様な人々が関われる場を作ることが必要です。
• メンタルヘルス支援は非常に重要な分野ですが、こちらも性別にかかわらず全ての人々がアクセスできる仕組みを強化するべきです。特に弱者男性だけでなく、女性やLGBTQ+コミュニティなども含めた包括的な支援策が求められます。
プテラ、プターが翼、羽という意味だということで、もしかしてと思って調べたら、印欧祖語まで遡ると、英語のfeatherと同根だった
ラテン語系のpennaとも同根で、羽という意味から、羽ペン、ペンと意味が拡張している。
また、パスタのペンネもペン先っぽいから付いた名前で、語源は一緒。
そういう人達はどう受け取るのか
境界知能でも知的障害寄りの人だったり知的障害の人はどう受け取るのかは
• 失業保険の充実: 若者や非正規雇用者向けに、より手厚い失業保険を提供する。
• 低所得者層向けの生活支援: 生活費の補助や奨学金制度の拡充を進める。
• 職業訓練の提供: スキルアップを図るための職業訓練やセミナーを無料で提供する。
• 学費の無償化: 高校・大学の学費を段階的に無償化し、経済的負担を軽減する。
• カウンセリングのアクセス向上: 相談窓口を増やし、気軽にメンタルヘルスケアを受けられる環境を整える。
• ストレス管理プログラム: 企業や学校でのストレス管理プログラムを導入する。
• 男性の育児休暇の促進: 男性が育児休暇を取りやすくするための制度を強化し、育児に対する理解を広める。
• 男性への教育: 男女平等や育児に関する教育プログラムを推進し、固定観念の打破を目指す。
• 地域活動の支援: 地域のサポートグループやコミュニティ活動を促進し、孤立感を解消する。
• ボランティア活動の奨励: ボランティア活動に参加することで得られる特典を用意する。
• 意見表明の場を提供: 弱者男性が意見を述べられるフォーラムやイベントを開催する。
• オンラインコミュニティの構築: SNSを通じて情報交換やサポートを行うためのプラットフォームを作る。
