・エクスポジャー目的で先物等の組み入れを行うのはファンドの立ち上げ時が主で（一気にファンドの最終形まで銘柄を組み入れると自分で買い上げて高値掴みするので数日掛けて組むが、その期間にインデックスと違う値動きをするとまずいので先物でエクスポジャーを取る）で、100%きっちり余りなく現物株を買えないことでのエクスポジャーの不足は普通はベータの高い銘柄の組み入れでも対処している。先物と現物の評価は毎日の中で時間が違うから、終値がズレるし、出来れば避けたい。

・目標インデックスとのズレの大きな理由は日々の解約や購入での資金流出入への対応コストと信託報酬。

・運用会社によっては親会社の株が買えないといった縛りプレイをしていることがある。同業の株を増やすことで対応しても限界はある。

といった辺りの説明もしてほしかった。

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2024-02-01

■anond:20240201142951

日経225は採用する225銘柄の株価×株価換算係数の合計を除数で割って計算される。

株価換算係数は銘柄毎に決まっている。

つまり、この換算係数と同じ比率になるように225銘柄を買っておけば、あとはほっといても日経平均に連動する。

もちろん、時々に組み入れ銘柄の変更や係数の修正があるが、前もって変更のある日はわかっているので変更のある日に売却・購入することで指数と連動するようにする。

簡単に例を出す。

A銘柄株価換算係数1　株価 100円

B銘柄株価換算係数0.4　株価 100円

C銘柄株価換算係数0.2　株価 100円

という3銘柄が日経平均だと仮定する。除数はわかりやすく1とする。

この場合の日経平均は（100+40+20）/1で160円。

この場合、インデックスファンドはA10000株、B4000株、C2000株と購入しておく。この場合のインデックスファンドの資産は160万円。

株価が

A 50円

B 200円

C 100円

に変動した場合、日経平均は（50+80+20）/1で150円になる。

インデックスファンドの資産は50円×1万株+200円×4000株+100円×2000株で50万+80万+20万、合計150万円と連動していることがわかると思う。

日経平均は225銘柄でこのようにしているだけ。

といっても投資信託なんてお金が出たり入ったり毎日するんで、そんな毎日調節できるのか？と思うかもしれない。それはその通り。225銘柄を比率正しくきちんと買おうと思うと、今だと10億強ほどかかる。たまたま 10億ぴったり出たり入ったりすればいいが、そういうわけにはいかない。

そういう場合どうするかというと、先物でヘッジする。どこのインデックスファンドもある程度は先物のヘッジがあり、それを売買することで一時的な資産の変動はカバーしている。先物は指数の1000倍単位で調整ができるんで、（ミニなら100倍だが、ミニを使ってるインデックスファンドはおそらくない）3600万円単位で調整ができる。大きなインデックスファンドからすればこれぐらいで調整できれば十分。

ちなみにオルカンはＭＳＣＩオール・カントリー・ワールド・インデックスに連動するよう同じように組成されてる。当然先物もちょっと入ってる。

インデックスはどれもこんなカンジで簡単に連動してくれるんで難しくない。だからコストも安いわけ。

というわけであなたの言う

目標の運用成績を出すためにそれ以外のものを入れざるを得なくなる

なんて話はインデックスファンドには存在しない。

Permalink | 記事への反応(0) | 21:10

■インデックス 投信を成立させる技術

「株式インデックス（指数）の構成銘柄を全部その通りに買うことなんてできないのに、なぜインデックス投信が成り立つの？」という疑問を受け取ったので少し解説する。

インデックス投信に求められるのは、「買った投資家をなるべく儲けさせること」ではなく、あくまで「インデックスと全く値動きを実現すること」である。インデックス投信が実際のインデックスの値動きからずれてしまうことを「トラッキングエラー」と呼ぶが、このエラーが小さい投信こそが優れたインデックス投信ということになる。

そしてインデックス投信が「インデックスの構成銘柄を、その通りに全部丸ごと買う」のは、資金量や売買実務の問題で実現不能だ。構成銘柄数が少ないタイプのインデックスならある程度可能ではあるが。

なのでインデックス投信は、「インデックスの構成銘柄を全部買わなくても、インデックスと同じ値動きになるポートフォリオ」を実現するために、数学を駆使した様々な手段を用いている。

これは例えるなら、世論調査の技術に近い。世論調査はたった2000人程度の調査結果で、国民全体の意見分布を可視化しようとする技術だ。マスコミによる調査はよく「サンプル数が少なすぎる」「固定電話向けにやるのは実態を表さない」などと素人に叩かれがちだが、実際には選挙結果などが世論調査の結果と大きく乖離することはない。少ないサンプル数が国民全体をなるべく代表するように、サンプル抽出や回答結果の補正技術を関係者は磨いてきたからだ。（ちなみにそういう技術を磨いていない、その辺の企業がネットで行った調査などは、全く調査したい集団を代表していないことが多い）。

もう少し具体的に、単純化してイメージしてみよう。

例えば、ある指数の構成銘柄が3000あるとする。3000銘柄を指数の組み入れ比率通りに買ってそれを維持するのは、1つの投信には不可能に近い。

しかし、その3000銘柄の中に実は、「ほぼ似たような動きをする銘柄」が100あり、しかもそんな100銘柄によるグループが30グループある構図だったらどうだろう。

この3000銘柄からなる指数に連動するためには、この30グループからそれぞれ1銘柄ずつ、計30銘柄を持てば十分となる。この手法を「層化抽出法」と言ったりする。

実際にはこんなに単純ではないが、各銘柄の値動きの性質を分析することで、「3000銘柄のうち数百銘柄だけ買っておけば、ほぼ指数全体と同じ値動きになる組み合わせ」というのは見つかるものなのだ。この組み合わせ方法と、その組み合わせが日々の資金の流出入などで歪んでしまった時の修正方法こそが、運用会社それぞれの「秘伝のノウハウ」ということになる。

ちなみに、

ファンド作ってる側は、目標の運用成績を出すためにそれ以外のものを入れざるを得なくなる。

この疑問についてだが、おそらく資産内容の中に一部、先物などのデリバティブ商品が入っているのを見て抱いた疑問ではないかと思う。インデックス投信は「投資家から預かった資金を100％インデックス運用に回す」必要があり、一瞬たりとも資金を余らせてはいけないのだが、実際には個別銘柄だけでそれを実現するのは難しい。個別銘柄にはそれぞれ最低投資金額があり、1円単位で売買できるものではないので、その組み合わせにはどうしても「端数」が出てしまうからだ。