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はてなキーワード: 先物とは
含み益ではなく利益確定済み
先日の乱高下で一夜にして50万円ほど儲かった
そして先物口座から住信SBIネット銀行の口座へ出金済み
さて、この降って湧いてきたカネ、どうやって使おう
・M3Max MacBookPro 48GB RAM 1TBを買う
→50万じゃ足りなかった…今m1Mac 16GB RAMは持ってるんだけどメモリ少ない以外は全く困ってないし、買い換えるほどの価値はないか？
・うまいもん食って散財する
→とりあえずこれか？都心の某有名ステーキ店で7万円ほど使うのがいいアイデアな気がしてTableCheckで席予約した。
リブアイとサーロイン、酒で7万円くらい（友人1名におごる予定）
・それでも40万円残るしあとは旅行か？
→40万円予算があるなら結構なリゾートホテルに2,3泊出来るよな。ディナーモーニング付きでも全然余裕ある
金利上昇のメリットを説明するには、いくつかの側面から考察する必要がある。
単利計算では、利息は元本にのみ付く。年利率をr、預金額をP、年数をnとすると、n年後の金額Aは以下の式で表される：
A = P(1 + rn)
金利rが上昇すると、同じ預金額Pと期間nでも、最終的な金額Aが増加する。
複利計算では、利息が元本に加算されて再投資される。この場合、n年後の金額Aは：
A = P(1 + r)ⁿ
新規発行の債券の利回りが上昇する。債券価格Pと利回りyの関係は以下の式で近似できる：
P ≈ C/y + F/(1 + y)ⁿ
ここで、Cはクーポン支払い、Fは額面、nは満期までの期間である。金利上昇によりyが上がると、新規債券の価格Pは下がるが、投資家にとっては高い利回りで投資できるメリットがある。
理論的には、株式の適正価格Pは将来の配当Dを現在の金利rで割り引いた現在価値の総和で表される：
P = Σ(t=1→∞) Dₜ/(1 + r)ᵗ
金利rの上昇は、短期的には株価を下げる要因となるが、長期的には企業の収益力向上を通じて配当Dの増加につながる可能性がある。
金利上昇はマネーサプライMの増加を抑制し、物価水準Pの上昇を抑える。貨幣数量説によれば：
MV = PY
ここで、Vは貨幣の流通速度、Yは実質GDPである。金利上昇によりMの増加が抑制されれば、Pの上昇も抑制される。
金利平価説によれば、2国間の金利差は為替レートの変化率に反映される：
(1 + rᵈ) = (1 + rᶠ) × F/S
ここで、rᵈは自国金利、rᶠは外国金利、Sは直物為替レート、Fは先物為替レートである。自国の金利rᵈが上昇すれば、為替レートの安定化に寄与する。
実はあの日、利確していてアレがそのまま当方の利益となっている。
もちろん元手400万円くらいだけでココまで増えた。いわゆる追い銭はなし。
トラバやはてブの中で銘柄言ってないから論があったので言うけれど、主に買っていたのは以下のとおり。
日本製鐵など
「デイトレードでもしないと無理」のように言われてしまったことが逆に意外だったが「四半期短信ごとに上昇」や「出来れば中長期でやろう」と言及していたわけで、主に四半期短信が発表される前後で株価の動向を日々確認して前述の銘柄をグルグル回していた。
つまり、四半期短信の前後という期間を絞ったものではあるけれどデイトレードと言える程度には頻繁に売買をしていた。
月替り前後に輸入量が顕著に増減することは、日々の業務の在庫管理あたりの兼ね合いなのかよくあったことだったが、実は7月期に入ってからずっと輸入量は低下し続けていた。
これは1つの要因として、日本の製造業の平時の生産能力が頭打ちに近い状況であったことが予測され、つまり作っても作っても需要に追いつかないような形だったと思われる。
これは各社の四半期短信やIRで言及されていて、更には主にトヨタ関連での報道だが欲しい車のオーダーから○年待ちのように様々なメディアでも報道されており一般消費者も肌感覚として理解しやすいかも知れない。
これが1つの売る要因であったことは確かだが、俺にとって売ろうと決断した主要因ではなかった。
ここで言う各種トン数とは細かく説明すると長くなるので割愛するが、単純に船の大きさだと思っておけば良い。
これまで観測していた中で船舶数が顕著に減少したことはあったが、入港してくる全船舶の合計した総トン数や排水トン数、積載可能トン数が顕著に減少したことは無かった(多少の増減は当然ある)。
これまでは船舶数が減少すると、各種トン数が増加し、日本へ輸入していると見られる船舶全体の各種トン数はそこまで減ってこなかったのが今までだったのだ。
しかしこの各種トン数が顕著に減少を始めており、これまで各種トン数が増加していることで日本の海運と製造の業績が著しく伸びると予想してきた中での投資だったので撤退したほうが良いのでは？という危機感を持つに至った。
「そんなもん生産を絞ったか絞る予定だからやろ」と想像するのは容易いが、各種トン数が減ったということは船舶リソースの余りが何処かに出るということなので、投資資金の退避先を探そうと思ったわけだ。
「言っていることが矛盾している！リソースに余りが出るはずでは！？船が消えたんか！？」というのは本当にご尤もな指摘で、最初は俺自身も混乱したがコレにはしっかりと答えがあり、日本向けだけでなく世界の様々な国向けの大型船舶がドックへ入渠(にゅうきょ)していたし、入渠しようとしてドックのある港へ集中し始めている。
船には自動車などと同様に法定検査が定期的にあり、特に大型船は輸出入で活躍するため国際法で基本的な条項が決めてあり、各国がそれに従って立法し、法令規則違反の船舶は入港できないし、更には海上火災保険にも加入できないという縛りがある。
世界中の船舶がほぼ同時期にドックへ入渠するということは、ほぼ同時期に船舶の運航が欲しいと言っているのと同義であり、俺の浅学で申し訳ないが、世界中の大型船舶がほぼ同時期にドックへ入渠を求めた事例は1つしか知らない。
近世以前の史料は暗数が多すぎなので歴史家によって様々な数字が出されているものの、歴史学を専攻していない俺が信頼できるのは現代史(海運)のまともな数字であり、そんな俺が知っている世界中の船舶のドック入渠が集中した唯一の記録は、始まりを何時にするかは人それぞれだろうが、おおよそ1935〜1945年の10年間だ。
もしも「戦時前後に船が修理されるなんて当たり前だ」と主張したい人が居るならば、俺はその人へ対して「それが当たり前ならば、これから何が起るんだ？」と問いたい。
ただ、これもまた唯一そうしなかった国は過去にある。
造船所のリソースを商船ではなく軍艦の建造へガンガン振りまくってバカなのか？と唖然とする戦果になってしまった国がある、どこだかわかるか？
それはなアメリカ合衆国だ。
現代の海の業界で「週刊空母」「週刊軍艦」とも揶揄されるほど毎週のように建造・進水・就役したカサブランカ級空母や米国軍艦の数々は、日本帝国海軍が沈めても沈めても湧いて出てくる物量を誇り、そのまま押し切って極東の猿に海戦とはなんたるかを叩き込み戦勝した。
今のところアメリカ様は現在290隻ちょっとの軍艦数を今後30年で355〜540隻(最大で680隻)にするらしく非常にきな臭い感じになってます。
「何を買ったのか？」とまた言われると思うので正直に言うと、7月26日付けで利確で得た投資資金の約半分を金先物へ入れました(金積立や金ETFとも迷ったが先物にした)。
米国大統領選挙の影響でどうなるかわからんけれども、取り敢えず半分だけ困ったときのゴールド買いをし、もう半分は税金払ったり、何があっても良いように欲しかったカメラやレンズを買って家族の写真でも撮って過ごそうかなと。
結局、俺は海運が動いてくれないと確信を持って判断できないので、また何かしら海運に動きがあれば良い話出来ればなぁと思います。ではでは。
