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はてなキーワード: 母集団とは
子育てにより幼児保育を複数回経験した結論として、標題の事実を知った。
母集団の総数は年によって違うし、男女比も同じじゃないし、加えて例数も統計手法を採れるほどないので完全な主観だけど、２歳くらいからすごい周囲の子供に陰湿な意地悪する子が２～３人混ざっている。
決まって女児。
そういう子って、長じて知恵がついてくるとそういう性格を上手くマスクするようになって、問題が起きないようになる例ばかりだったけれど、性根の邪悪さは変わってなかった。
男児は女児に比して成長が遅いからか、そういう陰湿さみたいのは幼児期には見られないので、生まれながらにというのはなさそうなイメージ。
虫に悪さするとかいうのは、男児によくみられる子供の残虐性を示す好例みたいに言われてるけど、結局興味・関心の現れであって、女児の一部にみられる陰湿性とは違うものなんだよな。
収入が上がるにつれて未婚率が下がるのは男性だけ、女性は高収入になると結婚しなくなるとよく言われるけれど
実際には結婚相談所によれば、結婚しやすい女性の職業として、こういうデータが出ているんだよね。
まあこれらの職業の女性が必ずしも高収入とは限らないが、基本的には高収入が約束されている職業と言えるだろう
勿論結婚相談所に入らずに結婚する人も多いだろうし、このデータが全てと言う気はないが、
高収入（と思われる）な女性ほど明らかに結婚しやすくなっているというデータがある訳。
「結婚相談所経由の結婚において、結婚しやすい女性の職業の圧倒的1位は、2020年「弁護士」、2022年「航空業界関連職」「薬剤師」「歯科医師」でした。母集団で占める割合のほぼ2倍近い結婚しやすさ、ということになります。」
https://news.yahoo.co.jp/articles/262f4eab94b038f39c7967e2e8292665bcb84245
街を歩けば横断歩道や道路の自転車通行ゾーンがペンキを剥がされているのをよく見かける。
時速40kmで走るロードバイクすら、中途半端な速度と小ささが鬱陶しい道路の邪魔モノだ。
ママチャリ達は道を見失い歩道のアチコチへと散り散りになっていってかえって危なかっしい。
存在そのものが犯罪なら、もう今更何をしても変わらないとばかりにチャリの民度が下がったように思う。
未だに乗ってる奴らは犯罪者みたいなもんだから母集団の変化なんだよ、なんて気軽に言ってていいのだろうか。
正しさを奪われた世界を生きれば人はすぐに無法へと染まるぞ。
一発アウトの重さに怯えているのか警察も取り締まりきれないでいるように見える。
どうする気なんだろう。
ただ単に「チャリは日本から消えろ」と一方的に国家かガナリ散らしただけで終わったように思える。
居場所を、レーンを失い迷走するチャリンコ共をなんとかしてくれ。
お前らの生み出した怪物共だ。
お前らで始末をつけろ
「なろう小説はオッサンしか読んでなかった！学生が読んでいるのは一般文芸！中高年は脳みそキッズ！中高生は大人の読書！」みたいな話題ちょくちょく聞くからソース探してるんだが全然見つからねえ。
文芸雑誌がやった母集団がクソほど偏りまくってそうなアンケート（これってアニメージュ読者に好きなアニメ聞くようなもんだろ）ぐらいしか見つからん。
購入者の年齢情報とセットになった小説の売上資料がねーんだな。
ジャンプみてーに読者アンケハガキがあったら大まかな購買層とかわかるんだろうけど、そういうのがないんだろうな。
「中学生 人気 小説」で検索してもGoogle先生は「中学生にオススメの小説ランキング」とかいうクソみてーなアフィ記事しか出さねえしな
どの喩えもブラインドテストで十分な有意差が出そうで笑ってしまう。
アメリカ人が全員病的デブなわけではないけど、日本人と比較したら母集団あたりの病的デブの比率は高いのを「アメリカ人ってデブだよな」と言うのは主語がデカすぎるってだけの話じゃねコレ
http://senninn.blog.fc2.com/blog-entry-771.html
こんなにも知能の低い人間が、日本にたくさん存在していることが怖い。ネットリテラシー云々の問題ではなく、説得力ありそうな動画を見て、一瞬で心のカードを切られてしまっているようにみえる。
この手の低脳タイプの母集団は、サンプルから推計するに日本に数百万人は存在していることになる。知能が未発達の子供や高齢者も入れれば、1千万人以上いるかもしれない。こうした簡単に操れる母集団というのは、地政学的な観点からはかなりのリスクとなる。敵国からすれば、お手軽に操れる1千万人がそこにいるのならば、それを利用しない手はない。
歴史を振り返ると、城攻めでこのパターンは頻出する。住民に変装したスパイが城内に入り込み、住民にあらぬ噂を焚きつける。そして内部から崩壊させ、城門を開けさせる。戦術的には初歩的なものだが、いつの時代の戦争でも効果を発揮する。ネットによって情報の垣根がなくなったことで、こうした心理戦は世界的に通用しなくなると言われていた。だが、実際には昔と大差はない。
低能な母集団にとってのネットとは、ただ口を開けて、誰かが何かをしてくれる便利なものでしかなく、知的な生産性という意味ではむしろ退化を促してしまっている。
SNSの日本語のコメント欄は特に異質であり、稚拙な見解やリアクションが層をなして積み上げられている。
柴田英里
@erishibata
こういうものを見ると、「ジェンダー平等」の目指すものの視野の狭さと薄っぺらさを実感する。都市部高学歴が言うまでもなく前提になっている歪さ、「女子の教育」は重視するが、「男子の教育・社会で置かれる状況」には興味がない感じ
https://twitter.com/erishibata/status/1664873066147753984?s=20
柴田英里
@erishibata
9時間
出典：プラン・インターナショナル・ジャパン『おしえてジェンダー！『女の子だから』のない世界へ』
https://twitter.com/erishibata/status/1664989682000691201?s=20
柴田英里
@erishibata
9時間
「ジェンダー平等(都市部の高学歴家庭の女子が大前提)」のビジョンを提示しているプラン・インターナショナル・ジャパンは、内閣府男女共同参画の学生向けジェンダーパンフレットなども手掛けているので、非常にギルティだと感じています。
https://twitter.com/erishibata/status/1664991206240313344?s=20
以下のように女は馬鹿です。出生率が低い以上、ジェンダー平等はインチキでデタラメ。
出生数で比較しても低い。
こういう屁理屈しか言わないばか、結論がもっと金を出せなんだから狂っている。ゴールポストを変える。ジェンダー平等がおかしいのにカネを出せ。詐欺師だよ。
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東京は少子化してない!? ニッセイ基礎研究所リサーチャーに聞いた
能條桃子さん
1兆6千億円の少子化対策費などを含む東京都予算案の審議が21日、都議会で本格的に始まった。小池百合子知事は「出生率を大きく反転させるきっかけになる」と意気込むが、自治体の少子化対策で合計特殊出生率を指標とするのは適切ではないと指摘する専門家もいる。なぜか。
都の2021年の合計特殊出生率は全国の1・30より低い1・08。前年は1・12で、5年連続で低下した。21年の出生数でみても6年連続で減少。前年より4257人少ない9万5404人だった。
ただ、実は出生数は約20年間で5%減。減り幅は大きくない。都の出生数はこの20年間、10万人前後で推移し、出生数の減少幅は全国で最も少ない水準だ。
「合計特殊出生率をベンチマークにすると誤解が生じる」と話すのは、人口動態に詳しいニッセイ基礎研究所のシニアリサーチャー・天野馨南（かな）子さん。都道府県などは出生「数」を指標とすべきだという。
合計特殊出生率は、15歳から49歳までの女性について、年齢別に子どもが生まれた数を女性人口で割って出生率を出し、それを足し上げて算出する。注意すべきなのは、母数となる女性人口に未婚者と既婚者が含まれている点だ。
東京の場合は1996年以降、女性の転入超過が続く。コロナ禍でも変わらず、東京の転入超過数は女性の方が多い状況が10年以上続いている。
天野さんは「地元にやりがいを感じる仕事や希望する仕事がない、無意識な男尊女卑の価値観に違和感を覚える、といった若い就職期の女性が理想の人生を東京でかなえよう、と多数集まっている」と話す。
住民基本台帳人口移動報告によると、転入超過は20～24歳が大部分を占める。専門学校卒、大卒後に上京した世代で、多くが仕事を理由とした転入とみられる。
地方から東京へ若い未婚世代が流入し、母集団となる女性人口が増えて東京の合計特殊出生率が引き下げられる形だ。
天野さんは「都の出生率の低さには構造的な必然性がある。都道府県間で比べると、出生率と出生数の高低に相関はもはやない。出生率でそのエリアの少子化度合いを測定するのは難しく、現状を表していない」という。
出生数でみると、大阪府は00年に8万8163人で東京に次いで全国2位だったが、21年は5万9780人で、約20年で3割減った。全国平均も約20年で3割減。都の場合は5%減で、天野さんは「東京は全国で最も出生数減少率が低く、『非少子化エリア』1位と言える」と話す。
全国的に出生数を増やすには、①若い女性が地方にとどまり、やりがいを感じられる仕事に就き、結婚して働きながら出産できる労働環境、②東京での出生数をさらに増やす――の2点が重要だと天野さんは考えている。
東京で出生数を上げるには、どんな政策が有効なのか。都が1月に発表した新年度予算案を、天野さんに見てもらった。
大きな話題になった「0～18歳に月5千円給付」については、「メッセージ性は強いが、5千円をどう使うかは親に決定権があり、子どものために使われるとは限らない」と効果に疑問を呈する。
さらに「この大未婚化時代に結婚までたどり着いた層へのご機嫌取り。効果がないとは言わないが、出生数減のマクロ的な原因は未婚化。『5千円もらえるから結婚しよう』と考えるとは思えない」と厳しく指摘する。
天野さんが重要視するのは、若い未婚世代への支援だ。「20～30代が理想のパートナーと出会い、経済力がそれぞれ向上・安定した上で、子どもを持つことを『想像できる環境』を提供することが大事。地方から多くの未婚男女が送り込まれる東京都で、未婚率を下げることが最も有効な対策だ」という。
都の予算案については「1200億円という巨費を使うなら、結婚の前段階の若い男女が交際や結婚に自信をもてる雇用支援に多くを割くべきだ」。
こうした雇用支援策として都が予算化したのは、eラーニングなどで仕事で必要な技術の習得や就職活動を支援する「非正規雇用で働く女性のキャリアチェンジ支援」（2億円）や、仕事の悩みを解消するためキャリアカウンセリングをする「女性仕事応援ナビ」（1億円）、男性が育児休業をしやすい職場環境の整備をした企業に奨励金を出す「男性育業もっと応援事業」（5億円）など。
天野さんは「女性への労働支援はあるものの、親と同居の女性、パートナーがいる女性、または既に安定職を持つ女性を無意識に想定しているように見える。若い未婚年齢層が自立できる雇用応援に限定した施策が見えてこない」と指摘する。
有効な例としてあげるのは、女性活躍に取り組む中小企業への助成金だ。女性活躍推進法では「行動計画」策定を企業に義務づけているが、100人以下の小規模企業は努力義務にとどまり、策定は進んでいない。
都は300人以下の中小企業を対象に、「女性雇用のための設備費用」に最大500万円を助成する事業を行っているが、自由に使える仕組みにはなっていないという。「積極的な中小企業に雇用助成金を出すなどの支援をさらに充実させられるはず」と話す。
企業を巻き込むことも重要だ。未婚の若年層への雇用・労働環境改善に取り組む企業を認定し、公共工事の入札で優遇するなど、企業が制度を利用することで利益を得る施策が有効だという。
「結婚したいという意欲があると女性の稼ぎは関係なくなる」というのがあなたの意見（仮説）なら、その仮説に対してあなたがアンケートを取って検証するか、既に同様の仮説に対する検証がされた論文などを示すべきじゃないかな？ アンケートの数が少ないから無効、母集団の偏りがあるから無効って言うだけならそれは文句、いちゃもんと変わらないでしょ
