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はてなキーワード: スカンジナビア半島とは
デンマークといえば、みんな大好き「（植民地とかではない）メインの領土が大陸にあるのに首都が島にある」2か国のうちの1つだけど（もう1つは赤道ギニア）、確かに「現在の」地図を見れば、首都コペンハーゲンはずいぶんと端っこにあるように見える。だが、コペンハーゲンはもともと国土の中心にあった。現在のスウェーデン南部スコーネ地方はもともとデンマーク領だったが、17世紀に戦争でスウェーデンに奪われたのだ。つまりコペンハーゲンは、ユラン半島とスカンジナビア半島南端部というメインの2つの領土をつなぐ、ちょうど真ん中の位置にあったことになる。仮に東北地方がソ連に奪われていたら、東京はずいぶん国土の端っこにあるように見えるのではないだろうか。
言うまでもないだろう。仮に将来南北統一が実現したら、ソウルは統一コリアのど真ん中に位置することになる。
これも言うまでもない。独立当時のアメリカは東部の13州しかなかった。13州のうちの北部と南部のあいだの妥協案として南部に新しい首都が作られたが、地図を見ると、まあ、「真ん中よりちょっと南」の立地と評価できるのではなかろうか。
ソフィアはずいぶんと国土の西側に偏っているが、本来はそこが国土の中心になるはずだった。20世紀の初頭、オスマン帝国領バルカンに残されたマケドニア地方を周辺の3カ国が虎視眈々と狙っていた。セルビア語とブルガリア語の中間のような言葉を話すその地の住民を、セルビアはセルビア人と呼び、ブルガリアはブルガリア人と見做し、ギリシャはスラブ化したギリシャ人の裔であると主張した。二度のバルカン戦争を経て、その地方は主にセルビアとギリシャの間で分割される（このオスマン領マケドニアのうち、セルビア領になった部分が現在の北マケドニア共和国）。……そう、ブルガリアはマケドニアという果実を得られなかったのだ。仮に幻の「大ブルガリア」が実現していれば、ソフィアは「大ブルガリア」の中心部に位置することになっていただろう。
オーストラリアはもともと1つの国だったわけではなく、オーストラリア大陸に作られたいくつもの植民地が寄り集まって独立した国だ。独立するときに二大都市のシドニーとメルボルンのどっちを首都にするかでモメたので、その2都市の間に新しい首都を建設することにした。つまり、国土の中心ではないが、二大都市の中間に首都があるということだ。まあ、オーストラリアの文字通りの中心、人住めなさそうだもんね……
交通に便利なパナマ地峡に街（パナマシティ）が作られる→交通に便利すぎて街のそばに運河が作られる→アメ公が大西洋と太平洋をつなぐ運河の支配権を欲しがる→運河地帯の住民による独立運動を煽ってコロンビアから独立させる、という経緯で作られたのがパナマ共和国。つまり首都のまわりが国土になるように切り取られた国なので、国土の真ん中に首都があるのは当たり前なのだ。
ブラチスラバは国土の端っこにあり、立地的にはほぼウィーンである。スロバキアというのは、元々「ハンガリー王国北部でスラブ系言語を話す人たちが集住しているところ」に過ぎず、伝統的な行政区画を持っていなかった（これは「オーストリア側でスラブ語話者がいっぱい住んでるところ」に過ぎなかったスロベニアと同じ。この2つの国名が似ているのは偶然ではなく、両方とも「クロアチア」みたいに伝統的な地域名を持っていなかったので、それぞれが「スラブ人の土地」と名乗った結果なのだ）。それが第一次世界大戦のドサマギでハンガリーから分離したわけだが、当然「どっからどこまでがスロバキアか」という合意があるわけではなかったので、チェコスロバキアとハンガリーによる実力での分捕り合戦になった。その中で、「大都市（当社比）だし交通の要衝だから、スラブ人率は低いけど占領しとこうぜ！」となって占領されたのがポジョニ、のちのブラチスラバである。ブラチスラバはあまりに「国際色」が強すぎたので（20世紀初頭の時点で人口の4割がドイツ語話者、4割がハンガリー語話者）、国土の中心にあってスロバキア民族運動の拠点でもあったマルティンにスロバキアの首都を遷そうぜ！ という議論が戦間期に行われたのだけれど、結局ブラチスラバが首都として維持された（ところで日本語版ウィキペディア、マルティンの記事名が「マルチン」になってるな。確かにスロバキア語ではtiと綴ると「チ」と読むけど、Martinみたいな外来語の場合は「ティ」の音が維持されるんだよ！）。
島国といっても、メインの島が1つなのか、複数なのかでだいぶ違ってくる。というのは、小さな島がたくさんある国だと、まずもって「国土の中心かどうか」というよりも「島のデカさ」で首都が決まることがありえるからだ。そりゃ、真ん中にある小島よりも、端っこにある大きな島に首都置きたいよね……典型的にはトンガとかがそうで、南端にあるトンガタプ島のヌクアロファに首都が置かれている。あるいは、「大きな島＋小さな島」の組み合わせでできている国は、たいてい大きな島の方に首都がある。バレッタ（マルタ）とか、バセテール（セントクリストファー・ネイビス）とか、セントジョンズ（アンティグア・バーブーダ）とか、ポートオブスペイン（トリニダード・トバゴ）とか……（元増田が挙げてるニュージーランドは例外）
では、メインの島が1つしかない国はどうだろう？ これなら「国土の中心」も定義しやすい……あれ、意外と首都の位置偏ってんな。元増田が挙げてるアンタナナリブ（マダガスカル。ちなみにマダガスカル語ではoと綴ってuと読むので「アンタナナリボ」は間違い）は確かに真ん中ら辺にあるし、ダブリン（アイルランド）やダグラス（マン島）やディリ（東ティモール）やアロフィ（ニウエ）やポートルイス（モーリシャス）やスリジャヤワルダナプラコッテ（スリランカ）もギリギリ真ん中辺りと言えるかもしれないけど、台北（台湾）もハバナ（キューバ）もキングストン（ジャマイカ）もレイキャビーク（アイスランド）もマナーマ（バーレーン）もヌーク（グリーンランド）もヤレン（ナウル）も島の端っこの方にあるな……首里、沖縄本島の中心都市として見ると南すぎるけど、奄美～先島までの琉球王国の首都として考えると割と中心に近くて草。
首都の立地はよくよく考えますよね。ここは盆地で長らく中央集権国家だったから真ん中に首都があるやろとか、端っこの部族が全土を統一したから首都は端っこにあるんだよとか、東部は原生林が多いから人口の多い都市は西部に偏ってるんだよとか、港町を中心に発展したんだよとか、そういうことを地図描きながら妄想するだけですごい楽しい……だから元の「首都が国土の中央部にないのはおかしい」っていうツッコミは全然理解できないっていうか、変な形の国作って変な場所に首都置くのが楽しいんやんけ、となってしまうよね……
フェミニズムの「ガラス天井」の問題でアンチ運動しないことは弱者男性を間接的に救う。
双方の給料で家計をやりくりしていくがもしもパートナーがレイオフ（失業）に遭ったり、疾患で休職したりした際、女の稼ぎで暮らしていかねばならない。
そこへ雇用機会不均等にされ、マタニティハラスメントなんぞされようものならその世帯は泥船である。
女は下方婚し、リスクへ備えることができるよう女性解放運動していかねばならない。
雇用均等の国でフェミニズム運動の契機になることは、この構造もあるという例
スカンジナビア半島なんかは両親が子世帯と親世帯で手とり足取り助け合うというより社会サービス（保育・介護・福祉）が前提というのもまた然り。扶養家族制度より、女にも社会保険料を払わせる。
「カツカレーってさ、カレーを食べる時には」彼女はつまらなそうにスプーンを摘まんでそう言った。「カレーを食べる時にはスプーンを使うじゃない？」
僕は彼女が何を言いたいのか分かっている気がしたけど、もしかしたら違うことかもしれないと思い直して、黙って頷いた。
彼女も黙ってルーとライスを一口分すくい、口に運び入れてもぐもぐと咀嚼する。
それは多くも少なくもない一口分だが、彼女が何を言うのか固唾を飲んで見守る僕にとっては長い一口分の沈黙だった。
カツカレーというのは、本来はライスにカレールーをかけて食べる家庭的な料理だ。また、カツカレーのカツというのは平均的に言ってトンカツのことであり、普通は黒くてドロリとしたトンカツソースをかけて食べるフライ料理のことである。カツカレーの場合はソースをかけず、ライスにトンカツを乗せてトンカツソースではなくカレールーをかける。
トンカツソースもカレールーもスパイスが効いているものの、少なくとも僕の味覚では全く違う味だし、サクッとしたトンカツの衣もルーの水分でふやけてしまうが、なんとなくそのままでも充分魅力的なカレーライスに、別の魅力を持ったトンカツを乗せてしまうという背徳感こそが、カツカレーにとっての本当のスパイスかもしれない。
だけれども…。
「だけど」いつの間にか咀嚼を終えた彼女の口が唐突に開いた。「だけどね…」
「だけど？」僕は少々食い気味に尋ねた。
僕はカレールーにまみれたトンカツをよそ目に、彼女のぷりっと輝くローズピンクの唇だけを見つめてしまう。
「うん、そうだな。これは一つの参考意見として聞いてほしいんだけど…」「そうね」「スプーンでは食べづらいかもしれないね」
「それにね、私、思うの」彼女は僕よりも遥か遠く、スカンジナビア半島のフィヨルドまでを遠く眺めるような眼差しを向けた気がした。
「カツカレーってなぜか冷めないのよ」「前の彼氏に勧められて食べたときには唇を火傷したわ」「唇だけじゃない」「口の中もよ」「前歯の後ろの皮が」「べろべろ剥けたわ」
「もちろん夜は？」
うまく言葉が出てこなかった。どうにか出た言葉を、僕は吐き出したが、それを聞いていったい僕の人生にどんな影響があるというのだろう。
「早く部屋へ行きましょう」
ttp://wiredvision.jp/blog/fujii/200806/200806160800.html
結局、鉛でも何でもよいのですが、EUがある物質の使用を禁止すると、その瞬間、世界中の製品からその物質が消えることになるのです。それは、EUが他の国では禁止していないものを禁止してきたから。ちなみに、液晶パネルのメーカーにとっての悪夢は、液晶の使用が禁止されることです。実は、RoHS指令をつくる過程で一時そのような動きがありました。ルールは企業の生命線をにぎるのです。
これまで、常にEUがルールづくりの主導権をにぎり、他の国が「守旧派」の役を演じるという構図でした。ノルウェイの「スーパーRoHS」はその構図を崩したのです。スカンジナビア半島の北側、石油収入で潤いおよそEUに入ろうなんて気はさらさらない国、ノルウェイ。彼らはEUが禁止していない物質を禁止しようとしているわけです。
何が起こったか？ EUが「守旧派」の側にまわってノルウェイに思いとどまるように説得している。あたかもかつて日本やアメリカがEUに対して行ったように。
環境ルールの世界で主導権を握るのはかくも簡単です。サプライチェーンや製品に関して他の国の禁止していない何かを禁止すればよいのです。サプライチェーンは世界中に拡がっており、製品も世界中に輸出されます。よってその禁止は瞬時に世界に伝播し世界中のメーカーを規律するのです。
大規模にアフリカの農地を借り上げ、植民地として食糧増産計画を実現する野心。
マダガスカル政府は130万ヘクタールの農地を無償で99年間、韓国の大宇財閥に貸し付け、そこを農場に転用させて大増産を行えば外貨が入り込み、現地の雇用も増え、農業技術も進展し、食糧が豊富になるという夢のプロジェクトに乗った。これを持ちかけたのは韓国だった。
「それは新植民地ではないか」とマダガスカル政府への反対運動が拡がり、クーデタが発生して政権が転覆、韓国の野望は潰えた。
http://www.anzen.mofa.go.jp/info/spot_top5.asp?id=119&num=3
英誌『エコノミスト』（09年5月23日号）に拠れば、狙われた農地で失敗した例は他にも中国が狙ったフィリピンとモザンビークの例がある。
フィリピンで借り受ける予定だった農地は180万ヘクタールの土地だった。
失敗例はほかにもサウジアラビアがインドネシアと交渉し、50万ヘクタールの土地を借りうけ農地にする予定だった。
しかし当該国家では、「新植民地主義」などという批判はすくなく、地主らが積極的に外国企業に農地を貸している国が多い。
筆頭はロシア、ウクライナ。とくにウクライナは40万ヘクタールの農地使用権をモルガン・スタンレイに売った。
「キング・アブドラ・イニシャティブ」という農業プロジェクトはマレーシアに米農家をつくり、すでに国王は「マレーシア産、サウジ胴元の米」を食した。
食糧不足により世界的に農地借り受けプロジェクトは拡大しているが、ダントツなのが中国である。すでに米国に広大な養豚場を立ち上げ、この用地はゴールドマンサックスを通じて、中国はなんと5億ドルを投下している。
全世界で中国が獲得した農地は明らかになっているだけでも数百万ヘクタールにおよぶ。これを追っているのが韓国、ＵＡＥ、サウジ、カタールなど。
▲基本的な食糧には目もくれず、バイオ燃料を狙うヘッジ・ファンドが露骨に介入
とくに中国が投資したなかでコンゴの280万ヘクタールが飛び抜けて目立つ。史上空前の規模である。ここではヤシ油が生産される。
アフリカが如何に貧困と雖も、ひとつの国が外国にこれほど大規模な土地を提供するのは中国向けが最大である。
ザンビアでも200万ヘクタールの農地使用が交渉中、すでに現地の養鶏の四分の一は中国資本と言われる。
しかしながらザンビアでは中国の遣り方に不満をもつ民衆が立ち上がり反中国暴動が発生している。あまりに露骨な農業の搾取であり、政権への賄賂は腐敗の象徴ではないか、という批判が巻き起こっている。
このような新植民地主義的な海外農地への進出は、表面的に見れば「食糧不足の解消」である。
だが、ベンチャー・キャピタルや新興ヘッジ・ファンドが混在し、面妖な農業ビジネスがまかり通っている。
旧来の小麦、芋、バナナなどに目もくれず、かれらはトウモロコシなどエタノール燃料（とうもろこし）の増産を狙う気配が濃厚であり、なにしろ値上がりの見込める品種しか興味がない。
過去一年、大豆は78％値上がりした。米は１３０％。一方で世界各地では食糧のストックがそこを尽きつつある。
タイミング良く格好の解説書がでた。
国際情報通の浜田和幸氏が書いた『食糧争奪戦争』（学研新書）である。浜田氏は、この本のなかで、異様な食糧ブームの背景を次のように描く。
「今世界はかつてない食糧生産における危機に直面している」が、「食糧生産国の間では農作物の輸出制限が強まってきた。食糧の値段は高騰を続け、貧しい途上国に於いては食糧を確保することが日々困難となりつつある。100万人単位で餓死者がでるという悪夢のような状況が現実のものとなり始めている」
と警告する。
国連ＦＡＯも「十億人を超える人々が満足な食事をとれていない事態が続けば、途上国を中心に政治的に不安定な状況が生まれ、治安の悪化やテロの引き金になる可能性が大いに懸念される」
と事務総長が警告を発した。
第一は食糧不足で、むしろ太っているアメリカのアグリ・ビジネス。とくにカーギルやモンサント、これに乗じて食種の種子の特許を独占しようとするビル・ゲーツやらヘッジ・ファンドの魑魅魍魎的な動き、他方で家庭菜園をつくって防御に走るアメリカ国民だが、その家庭菜園の率先役がオバマ夫人だという矛盾。
第二に「自然災害を装ったテロの可能性が否定できない」という指摘である。
つまり「ヨーロッパや地中海地方を襲う異常な熱波や寒波、またアフリカを襲う大規模な干魃、そしてスカンジナビア半島を飲み込む氷河期の到来」が危険視されるものの、じつは「人工的に（干魃が）生み出されているという説」が流れており、「背後には一部の政府機関や民間企業がかかわっている」という空恐ろしい現実が指摘されている。
いったい、そうなると先進国で最悪の食糧自給率を誇る日本はどうするのか？
第一は「耕地面積の減少」であり、工業化による減反、中国の農業地帯では農地をごっそりと工業団地にしたが、「乱立してきた工業開発区の規制に」、中国政府は重い腰をあげて、ようやく「04年末には5000ヶ所あまりの開発区が撤廃された」ものの減反に劇的な歯止めがかからず、そこで中国は「海外に農場を確保する動きを加速させる」。
都市に就労する農民の群れに関しては説明が不要だろう。
第三は「都市と農村の賃金格差」により離農が続き、農村が荒廃していること」である。
