はてなキーワード: パンパシフィックとは
https://anond.hatelabo.jp/20230723133913
先週末から女子スポーツ界の話題をさらっているこの件を見て、どうも今年2月から藤澤五月がいまいち調子が出ない原因が分かった。
一応藤澤五月擁するロコ・ソラーレは優勝はした。特段問題視する様子はなし。
日本選手権(正確にはミックスダブルス日本選手権)終了後、藤澤がマムシ○口子にダイエットトレーニングを相談する。
世界選手権に出場するが、藤澤はなんでもないショットを凡ミスするシーンが目立った。
当時、「体のバランスが崩れているのでは?」という指摘がカーリング実況スレなどで出ていた。
当然、チームは予選リーグ敗退。
藤澤のスキップ(フォース)としてのショット率は参加12か国中10位で、過去最低。サードの吉田(知)選手がサードのショット率4位と奮闘したのとは対照的。
ワールドカーリングツアーの「プレーヤーズチャンピオンシップ」という大会(グランドスラムの1つ)に出るも準々決勝敗退。前年と同じ成績。
マムシ○口子による指導が本格化する。なお、カーリングのシーズンがまだ残っていたことに留意。
ワールドカーリングツアーの「チャンピオンズカップ」に出て準決勝まで進むも、カナダのエイナーソン(世界選手権代表チーム)に12-0という大敗。ショット率は48%という悲惨な数値。なお前年は出場していない。
ダイエットに悩んでいたのか、トレーナーの指導が始まった直後だったが故のバランス悪化なのか、どちらかが考えられるが、おそらく後者だ。3月の時点でバランスの崩れは指摘されていた。
1か月後にはアドヴィックス杯という国内大会で2023-24のカーリングシーズンが始まる。ここで藤澤がどういう姿でどういうプレーをするかによって、今年の日本カーリングシーンはかなり変わってくるだろう。
絶不調な状態で9月のPCCC(パンパシフィック選手権、世界選手権の北中米アジア予選)に突っ込んで、世界選手権の出場権利ロストという事態だけは避けて欲しいのだが。今年度は五輪出場ポイントがかかる年なので、世界選手権に出られないと五輪そのものに出られない可能性が跳ね上がってしまうのだ(今年度と来年度ともに世界選手権に出られなかったら、その時点で日本女子カーリングはミラノ五輪に出られないことが確定する)。すでにロコ・ソラーレがPCCCに出ることは決まっているので、今から日本代表決定戦やる、というわけにもいかない。
それにしても、余計なことをしたよなあ・・・。
ドーピング疑惑については何とも言えない。さすがに藤澤本人が意図的にステロイドとか禁止薬物入りサプリメントを摂取するとは考えづらいが、トレーナーが勧めたサプリメントに実は入っていた・・・というのは十分あり得る。トレーナーのマムシ○口子はボディメイク業界経験が3年足らずの人であり(2020年夏まではストリート芸人やっていた)、アンチドーピングの知識はそう期待できないだろうからだ。
「アスリートがそんな簡単に手を出すわけないだろ」と性善説を唱える人も居るが、現実的に出してしまうアスリートは後を絶たない。世にあるドーピング違反事例において、違反のきっかけの大半は「トレーナーから勧められたサブリメントやプロテインに違反物質が含まれていた」だったりするのだ。
藤澤は強化指定選手でありドーピングの抜き打ち検査が年に何度かあるので、今年いっぱい様子を見てドーピング検査に引っかかったという話が無ければ、シロだと思ってよいだろう。逆にクロなら来月か再来月あたりに一報があるはずだ。2年以上の選手資格喪失、事実上のカーリング引退というプレゼントとセットで。
現実逃避はよそう。検査数も論文数も臨床試験もすべて数字で出ているので数字をみるべきなのは増田だぞ
死者数1点のみにこだわるとしても、死亡率で言えばロクに検査ができていない状態でフィリピンに次いで高いし、
まさかとは思うけど欧米並みに増えない限り、医療関係者もそれ以外の人間も、死んでいいって話じゃないよね?
山梨大学が言ってることは、全文同意だが、抗議したければするべきだ
OECD諸国の中でも最低レベルのPCR実施件数 4)なのだから、尾身氏も認めているように日本の感染者数の実態は知りようがなく、現在の報告水準よりも相当程度高いと見積もられる 2、5)。PCR検査を最低水準にとどめることで、数字に現れる感染者数を低く抑え込むことが、「ほぼ奇跡」なのだとしたら、かつて国際的に問題とされた日本の研究不正と土壌はそっくり同じではないか。感染者数の実態は分からないが、立場の違いを超えたコンセンサスであり、論理的に突き詰めれば、我々が第4報で述べた通り 2)、また尾身氏も認める通り 5)、相当数の陽性患者が見過ごされているのが日本の現状である。
では死亡者数の方はどうか。論理的な帰結は、感染者数の実態が分からない以上、死亡者数も低いPCR検査件数の中で診断できた症例に限られるため、報告されている死亡者数が実数よりも低値とみられることである。これを裏付ける根拠の一つとして、第4報では、国立感染症研究所が公表しているインフルエンザ関連死亡迅速把握システムによるインフルエンザ・肺炎死亡報告の超過死亡に触れた 2)。
インフルエンザの流行はほぼ終息していたにもかかわらず、東京において、2020年の第8週、9週で閾値を超える超過死亡が生じていたことについては第4報で触れたが、その後、第13週まで超過死亡が継続していたことが明らかにされた 7)。また、本システムの調査対象の21大都市のうち、報告のない5都市と、5週もしくは9週までの報告に留まっている6都市の合計11都市を除いた10大都市の報告では、東京のほかに仙台(12週)、熊本(7、9-11週、13週)でも超過死亡が報告されている。新型コロナウイルスによる真の被害規模を示す指標として「超過死亡」が注目されており 8)、さいたま市や京都、大阪など第5週もしくは第9週以降の報告が滞っている感染流行地域の報告をまって真の被害規模を検討することが求められる。
以上示した通り、現在の報告数だけ見て感染者数、死亡者数が低く抑えられていると結論づけるのは早計であり、「ほぼ奇跡」と称している状況自体が幻想にすぎない可能性も高い。それでもなお、「ジャパニーズミラクル」などと持ち上げるのには、「仰ぎ見られるような感染症の専門家が陣頭指揮を執っている」とわざわざ言及することと無関係とは言えまい。WHOのテドロス事務局長が中国寄りと批判されてきたが 9)、WHOも落ちたものである。
(略)
WHOが表明すべきは、欧米と比較するなら「パンパシフィックミラクル」「アジアミラクル」であり、死亡者数で日本を取り立てて持ち上げる根拠は乏しい。加えて図2を参照いただくと認識が変わるだろう。図2は、図1から中国を除き、台湾を加えたものである。他の西太平洋地区の17カ国と比較し、フィリピンと日本の死亡者数の急増が止まっていないことが分かる。日本は、4月11日頃の変曲点以降、右肩上がりで死亡者数が増加し続けている。5月16日時点の人口10万人当たりの死亡者数は、日本が0.57に対し、韓国が0.51、ニュージランドが0.43、オーストラリアが0.39、マレーシアが0.36、中国が0.35、台湾が0.03であり、この時点でも西太平洋地域の中ではフィリピンの0.76に次いで高い水準にある。
(略)
世界中のオープンデータがリアルタイムに入手できる今、取り繕ったり、欺いたりするのには自ずと限界がある。自己正当化に固執せずに、アカデミズムの精神でデータに基づいた建設的な議論を促進することこそ、輝かしい日本を取り戻すために、一層求められている。専門家を称する人々に盲従するのはアカデミズムの欠如と衰退にほかならない。
科学教育研究所の小田垣孝九州大学名誉教授や東京工業大学の小野京右名誉教授など、さまざまな専門家も声を上げ始めた 17、18)。世界の取り組みに真摯に耳を傾け、日本の英知を結集して政府を支援していくことが、死亡者数の推移から第1波の収束も定かでない中、来る第2波、第3波への備えとして最も重要である。