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はてなキーワード: アフガンとは
先日「テレ東旅の日」で太川陽介のバス旅を見ていたら前編のゲストが村井美樹だった
もう一人のゲストはこの人アフガンハウンドにそっくりだなと常々思っている長髪の関西ジャニーズの人で、
その人の言葉につられたのか村井さんが普段の標準語とは違うばりばりの関西弁を話していて初めて村井さんが関西の出身だということを知った
太川さんには標準語で受け答えしていて、そういう使い分けのできる人でもつい顔を出してしまう生まれて育った場所の言葉の強さを感じた
私は北海道札幌市に生まれて今まで住んでいるが、錦鯉の長谷川雅紀が東京に長く住んだのちの今ですら朴訥な北海道弁のイントネーションで変わらず楽しそうに喋っていることへの好感がほのかにある
GERAなんかを聴いていても○○でないの、○○っしょー!って本当に自然に出るんだねあの人は
かなり年齢を重ねてから上京したからだろうか、方言があまりにも自然すぎてあたりまえすぎて標準語の上書きをされてもその下からくっきり浮かび上がって、結局それがそのまま表面になっているという感じだ
こういった場面を見るにつけヤーレンズ楢原の異質さが浮かび上がるような気がする
ネタや上京の理由に直結する部分だから、言葉に対しての覚悟や強固さがよりあるのかもしれない
コンビのインタビューでそのあたりについて語られたりはするけれど、ネタや動画の中ではそのあたりをあまり感じさせない飄々さとやのらりくらりとした感じもいいなと思う
人によってそのままの言葉も選択された言葉もあって、常に混ざり合っている社会はいいなと思う
山崎監督っていきなり監督になったというか、よくある「下働きやって助監督やって20年くらいしてから監督」みたいなルート辿ってない人なんだよな。
VFX極めてそっからいきなりメガホンとって、そっからアカデミー賞まで行った。
なんか本人もどっかのインタビューで「下働きしてないから申し訳ない」的なこと言ってた記憶ある。
修行しないでも寿司職人になれるみたいなのがちょっと前話題になってたけど
山崎監督の場合VFXは極めてたけど監督になるための「一般的な修行」はしてないからある意味ちょっと当てはまるよな。
寿司職人になる普通のルートとは別の、たとえば魚の生態を極めたさかなクンが寿司職人になったみたいな感じみたいな。
そういえばスラダンも原作者がいきなりメガホンとって第一作でアレができて興行収入一位みたいなのもあった。
もしかしたら日本映画の実写があんまりアレなのって（もちろん名作も多いけど平均したまあさあ……）これが原因なんじゃないん？
ああいう育成方法してたら監督にペコペコの太鼓持ちみたいなのしか上にいけなさそうだし、しょうもない腰巾着みたいな発想しか出てこん人が多くなりそうじゃん？
別分野でヤバげな才能の人がリーダーシップの部分だけちょちょっと学んで監督なったほうがとれるんじゃね？覇権とか。
（追記）
メガホンと覇権で思い出したけど、ちょい前に日本映画が覇権とるのは時代劇しかねぇ！！！！みたいなやつ書いたけど（検索めんどいので！リンクはねえ！）
まあ日本映画じゃなくて海外制作だけど。てかメガホン日本人じゃないけど。あと映画じゃなくてドラマだけど。いやそんなんどうでもいい。どえりゃあモンがでてきたで。
あとさあワイの予想2%くらいカスった気せん？時代劇だし！ひろゆきがプロデューサーに入ってるし日本スタッフ参戦しとるし5％くらいは日本映画だし！
山崎監督は永遠のゼロ（はてな人気ゼロ）を全米公開したいみたいな噂を聞いたけど
やっぱワイが全米メガホンしてほしいのは「BALLAD 名もなき恋のうた」なんよ。ジダイゲキタカシハリウッドリメク！！
あとさあ「山崎監督がアカデミー獲ったのはVFXだから！低予算がウケた！ストーリーはクソ！」って言う人めっちゃおるけどアカデミーが低予算で工夫すりゃいけまっせみたいなわけないやろ。
低予算がウケたは山崎監督の日本人TOKUYUUのKENSONだぞ！ストーリーこそばかウケだからGENCHIでは。
イラクとかアフガンで心に傷をおった復員兵めっちゃおんねん。リアルにめちゃ刺さりよんねん。
（追記）
マジなんやなーこれが。Wikipediaにものっとるで。https://ja.wikipedia.org/wiki/SHOGUN_%E5%B0%86%E8%BB%8D （親切）
2021年8月、アフガニスタンでイスラム主義組織タリバンが復権して以降、迫害を恐れて日本に逃れてきたアフガン人たちが、困窮の中にある。その多くが、長年の紛争で荒廃した祖国の復興を、日本政府と一緒に支えてきた大使館や国際協力機構（JICA）の職員とその家族だ。
「日本のために、時には命を危険にさらしながら働いてきた。それなのになぜ……」
首都カブールにある日本大使館の元女性職員、ケレシマ・セデキさん（38）は東京都内の小さなアパートで嘆いた。
5万8000円の家賃に水道光熱費や通信費に健康保険。大使館職員として支払われた前年の収入に対する税金も求められた。貯金を取り崩しているが「来月の家賃と今日の食事すら心配な生活」と話す。
女性の教育や就労に対して厳しい差別が残るアフガンで、セデキさんは「アフガン社会には女性の活躍が必要」と自身を高めてきた。高校教師だった母の後押しもあり、カブール大学を卒業した。
日本大使館で職を得たのは15年。邦人保護やビザ発給などを担当する領事部などで働いた。「尊敬できる同僚と、偉大な国である日本に尽くせることにプライドを持っていた」
治安が悪化し、大使館は業務を停止した。タリバンは、日本を含む各国大使館の職員らを「外国のスパイ」などとして敵視した。抑圧を恐れ、60代の母や兄弟とともに親戚の家を転々とし、自宅にいる時はタンスの中に身を潜めた。
2カ月後、大使館職員や配偶者、その子どもに対して、日本への退避が認められた。独身のセデキさんは母と兄弟を残して行くことはできないと悩んだが、母の強い希望で国外脱出を決めた。10月、日本に到着した。「自由への喜びはあった。同時に家族を置いてきた悲しみで胸が張り裂けそうだった」と振り返る。
都内の研修施設に入れられ、自室待機を命じられた。外務省との雇用契約が続いており、昼間は勤務時間として外出を認められなかった。セデキさんは「まるで監獄にいるようだ」と感じていたが、「それでも私は大使館職員だ」と静かに過ごした。
帰れるなら帰りたい。しかし、日本から帰国したとタリバンに知られれば家族共々拷問されるか、最悪殺される恐れもある。病気を患い、ふせっていると聞いた母のことが気がかりで、駆けつけることもできぬ自身を責めた。
翌22年8月末で外務省から雇用契約を打ち切られた。同時に研修施設から退去を言い渡された。外務省からは転居先のリストが渡されたが、車がないと生活が難しい地域ばかりだった。公営住宅の場合、仕事がないため14カ月の家賃の前払いが求められた。
自身でアパートを探したが、外国人だからと何度も断られた。雇用契約打ち切りまで、現地では高収入といえる金額の給与が外務省から払われたが、アフガンの平均収入は日本の約80分の1。少ない中から半額を母に送金した。
NPO「イーグル・アフガン復興協会」（東京都新宿区）代表理事で、カブール出身の江藤セデカさん（65）が援助してくれたため、都内のアパートに入居できた。外務省には何度も入居の支援を求めたが相手にされなかったという。
セデキさんら元大使館職員ら98人は22年7月下旬に外務省から難民申請するように言われ、1カ月以内という異例の早さで認定された。日本での継続的な滞在は可能になったが、仕事は見つかっていない。
これまで量販店などで採用試験を受けたが、日本語の能力が不十分なことを理由に採用されなかった。難民認定後、6カ月のオンライン日本語教育が実施されたが、短期間で習得するのは難しかった。
現在もハローワークのオンライン講座で日本語学習を続けているが、今後の生活は見通せない。雇用関係のなくなった外務省は、相談に乗ってくれないという。
セデキさんは「私には誇りがある。仕事をする能力もある。日本人の払った税金の世話にはなりたくない」と話し、就労支援を求める。また「日本政府はこれだけ多くの難民を受け入れた経験がないことは知っている。退避させてくれたことにはとても感謝しているが、状況を知ってほしい」と訴えた。
外務省中東2課は毎日新聞の取材に対し、アフガン難民について「支援計画があるわけではないが、可能な範囲で相談に乗るなど支援を行っている」と回答した。
01年9月の米同時多発テロ後、首謀した国際テロ組織アルカイダの拠点になっているとして、米国などによるアフガンへの攻撃が始まった。タリバンは政権を追われ、国際社会は復興支援に乗り出した。
日本も同年以降、農業支援やインフラ整備、治安向上など、さまざまな分野で支援をしてきた。大使館やJICAのアフガン人職員は、こういった活動を支える存在だった。外務省によると、タリバン復権後にこれらの職員や家族約800人が日本政府の支援を受けて逃れてきた。
アフガン難民の問題に詳しい千葉大の小川玲子教授（移民研究）は「難民認定するだけでなく適切な定着支援が必要だ」と指摘する。
小川教授は23年8月、日本で暮らす元大使館職員18家族約100人超の世帯主にアンケートを実施した。世帯主は半数以上が大卒で、医師や大学教員、大使館で政治経済の情報収集担当などの職歴があったが、調査時点で正規雇用は2人しかおらず、11人が製造業などの非正規雇用、4人が失業中で専業主婦が1人だった。ほぼ全世帯で支出が収入を上回っていた。
小川教授によると、他国に退避した同僚や親戚がどのように受け入れられているか、ネット交流サービス（SNS）で情報を得ている人が多い。「日本では将来の展望が見えないとして、ドイツやイギリスなどに移住する人も出てきている」と話す。
また、小川教授は「日本政府が提供した半年間の日本語教育では、十分な収入のある安定した雇用にはつながらない」と指摘する。
ウクライナ避難民に対しては、身元保証人なしでの受け入れや、公立高校での生徒受け入れ、自治体による公営住宅の無償化や生活支援金の支給などがされたが、いずれもアフガン人に対しては実施されていない。
小川教授は「ウクライナ避難民に対する支援は今後の難民支援のスタンダードになるべきもの。分け隔てなく実施されるべきだ」と強調した。
https://mainichi.jp/articles/20231008/k00/00m/040/166000cより
