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はてなキーワード: 八幡平市とは
https://www.smfg.co.jp/sustainability/report/topics/detail096.html
マグマから得られる地熱や、地表付近の地中熱は国内で安定的に得られる国産エネルギー源で あるにもかかわらず、これまであまり利用が進められてこなかった。しかし、エネルギーの在り 方が抜本的に見直される中、あらためて地熱資源に注目が集まり始めている。
東日本大震災や地球温暖化問題を機に、エネルギー政策の抜本的な見直しが議論されている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが注目を集める中、新たな脚光を浴びているのが地熱資源だ。地熱資源は、マグマの熱に由来する高温流体を利用する地熱と、太陽熱に由来する地表周辺の地中熱の2種類に分類される。地熱も地中熱も実用化の歴史は長いが、国内ではあまり普及が進んでいない。本特集では、地熱発電と地中熱利用、それぞれの現状と普及に向けた課題、今後の展望を考察する。
地熱発電に利用されるのは、マグマから得られる熱エネルギーだ。火山帯の地下数キロメートルから数十キロメートルには、1,000℃を超える高温のマグマ溜まりがある。このマグマ溜まりで熱せられた岩石中に地下水が浸透すると、熱水あるいは蒸気を蓄えた地熱貯留層ができる。この地熱貯留層まで井戸を掘り、200～350℃という高温の熱水/蒸気を取り出してタービンを回すのが地熱発電の基本的な仕組みだ。その魅力は、24時間365日安定的に発電可能で半永久的に枯渇の恐れがないことと、発電時のCO2排出量がほぼゼロであることだ。
日本の地熱資源量は2,300万キロワット超で、アメリカ、インドネシアに次いで世界3位を誇るが、発電設備容量で比較すると、1位の米国が309.3万キロワットなのに対し、日本は53.6万キロワットで8位にすぎず、豊富な資源を生かしきれていない状況にある。
日本の地熱発電が普及しなかった主たる要因は、「立地規制」「地元の理解」「エネルギー政策」の3つといわれている。
「立地規制」とは、政府が1970年代から景観保護などを理由に国立公園、国定公園、都道府県立自然公園における地熱開発を制限したことを指している。国内の地熱資源の7～8割は国立公園内にあるため、これが事実上の開発制限となってしまっているのである。
「地元の理解」とは、地熱資源立地区域に隣接する温泉地区の事業者の理解が得られないことである。科学的な根拠や具体的な因果関係を示すデータはないが、温泉地に関わる観光事業者が温泉源枯渇を理由に開発を拒否するケースは全国で起きている。
「エネルギー政策」とは、政府による開発支援の問題と言い換えてもいい。1974年に始まった「サンシャイン計画」では、地熱発電は主要な発電方法の1つと位置づけられ支援策も充実していたが、1993年の「ニューサンシャイン計画」以降、研究費が削減され、1997年の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」では、「新エネルギー」分野の研究開発対象に選ばれなかった。さらに、2002年の「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件が付いたため、従来の発電方式では支援を得ることが難しくなってしまった。
そもそも地下資源は開発リスクの高い事業である。開発の際は、地表評価を行った後、地下深部に多数の坑井を試掘し、発電可能な地熱資源を掘り当てなくてはならない。試掘とはいえ、掘削には1キロメートル当たり約1億円のコストがかかる。地中にはマグマがあるのだから、掘削すれば必ず地熱資源を得られるだろうとの推測は素人考えで、事実はまったく異なる。重要なのは、マグマ溜まりの探索というよりも地下水が貯まる地熱貯留層を掘り当てられるかどうかだ。現代の高度な探索技術をもってしても、地下1～3キロメートルに分布する地熱貯留層を正確に検知することは極めて困難で、今も開発事業者の知見や勘に頼らざるを得ないというのが実情だそうだ。首尾よく掘り当てたとしても、高温蒸気を安定的に得られるのか、どの程度の発電ポテンシャルがあるのか、熱水の長期利用が周辺環境に影響を与えないのかなどを見極めるため、数年間にわたるモニタリングが欠かせない。そのうえ、資源を掘り当てても認可を得られなければ発電事業はできない。地熱発電の調査から開発までに10年以上の期間が必要とされるのは、このような理由による。ある意味、油田開発と同等のリスクとコストが必要とされながら、出口としては規制に縛られた売電しかないため大きなリターンも期待できない。こうした状況では、地熱発電事業への参入者が現れなかったのも、致し方ないといえる。
しかし、地球温暖化や東日本大震災の影響により地熱発電に対する風向きが変わってきた。地熱開発を阻んできた3つの要因すべてに解決の糸口が示されたのである。
まず、環境省が、地熱開発に関わる自然公園法の規制緩和に動き始めた。2012年3月21日には、第2種、第3種特別地域について、域外から斜めに掘り込む傾斜掘削を容認し、さらに関係者や地域との合意形成、景観に配慮した構造物の設置、地域貢献などを満たす「優良事例」であれば、技術的、コスト的にも負担の少ない垂直掘削も認められることとなった。これに加え、3月27日には「温泉資源の保護に関するガイドライン（地熱発電関係）」を都道府県に通知し、地元調整の在り方を具体的に示した。これらの施策により、立ちはだかっていた「立地規制」と「地元の理解」に関するハードルが一気に下がったのである。
さらに、経済産業省が、2012年度予算に地熱資源開発促進調査事業として91億円を盛り込み、地表調査費用の4分の3、掘削調査費用の2分の1を補助。資源開発のノウハウを有するJOGMEC（独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による開発準備段階の民間企業への出資や、開発資金を借りる際の債務保証ができるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する方針を示した。そのうえ、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、売電開始後15年間の地熱発電の買取価格（1キロワット当たり）は、1.5万キロワット以上で27.3円、1.5万キロワット未満で42円という価格が提示された。こうした「エネルギー政策」の転換により、地熱発電事業を覆っていた分厚い雲の合間から、明るい光が射し始めた。
こうした流れを受け、10年ぶりに新たな開発プロジェクトが動き始めた。電源開発（J-POWER）と三菱マテリアル、三菱ガス化学は、秋田県湯沢市葵沢・秋ノ宮地域で地熱発電所の建設を進め、出光興産は他社と連携し、北海道阿女鱒岳（アメマスダケ）地域および秋田県湯沢市小安地域に地熱発電の共同調査を行うほか、福島県の磐梯朝日国立公園内に国内最大の地熱発電所をつくる方針を示している。
岩手県八幡平では、八幡平市と日本重化学工業、地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出力7,000キロワット級の発電所を2015年に開設すると発表している。JFEエンジニアリング エネルギー本部発電プラント事業部の地熱発電部長、福田聖二氏は、「弊社は、全国18カ所の発電所のうち9カ所で蒸気設備を建設してきました。その実績とノウハウを生かし、今後は発電事業への参入も視野に入れて開発に乗り出します。また、世界最大のバイナリー発電メーカーとも協業し、従来型より環境や景観に配慮した次世代型の地熱発電所の開発にも取り組んでいきます。地熱発電は、一度開発すれば半永久的に安定稼働が可能というメリットがあり、太陽光や風力などの再生可能エネルギーとともに今後重要な役割を果たすものと考えています」と話している。
福田氏の言うバイナリー発電とは、熱交換器を通して地熱流体（熱水、高温蒸気など）の熱エネルギーを低沸点媒体で回収し、それを沸騰させてタービンを回す発電法だ。使用した地熱流体を地上に放出することなく全量還元できるため、地下水減少のリスクが極めて少ない。また、発電設備から蒸気を排出せず、国立公園などの自然景観に配慮した発電所を建設できるため、環境省の定める「優良事例」に認められる可能性が高いとして期待されている。さらに、熱交換用の低沸点媒体の種類によっては、温泉水（70～120℃）の熱エネルギーを利用した温泉発電も可能だ。温泉発電は、既存の源泉と温泉井に手を加えずに発電ユニットを後付けするだけで実現でき、温泉地への影響も源泉枯渇の心配もない。JFEエンジニアリングでは、福島県の土湯温泉町で2014年に500キロワット級の発電事業を始めるべく、計画を進めている。これは、震災の影響により温泉収入が減った同地で、地熱発電を地域活性化に生かそうとする試みである。このようにバイナリー発電方式は、大型の地熱発電所だけではなく、小型の温泉発電所にも適しており、地産地消型の分散電源として各地に広まる可能性も秘めている。
新エネルギーとして世界的に研究が進む地熱発電分野では、高温岩体発電など新しい技術も生まれている。これは、水を圧入して人工的に地熱貯留層を造り、熱エネルギーを抽出する方式で、天然の地熱貯留層を掘り当てる必要がなく、開発リスクを減らすとともにさまざまな場所で地熱発電が可能になるため、大きな注目を集めている。しかし、人工的な地熱貯留層の構築が環境にどのような影響を与えるのかなど、検証データが揃っていないため、実用化にはしばらく時間がかかると見られている。
国際エネルギー機関（IEA）の試算によれば、世界の地熱発電量は2050年までに年間1兆4,000億キロワット時まで拡大すると予測されている（2009年の地熱発電量は年間672億キロワット時）。現在、日本企業は、地熱発電用タービンで世界シェアの7割を占めるなど、同分野で世界トップレベルの技術を有している。今後、世界規模で拡大が予想される地熱発電分野において、日本企業が存在感を発揮することが期待される。
第2部では、もう1つの地熱資源「地中熱」について考察する。「地熱」と「地中熱」の最大の違いは熱源である。マグマに由来する熱水や高温蒸気がエネルギー源の地熱に対し、地中熱は、太陽で暖められた地表付近の熱がエネルギー源だ。火山地域など対象地が限定される地熱と違い、地中熱は全国どこでも得られ、安定的に利用できることが特徴だ。
地中温度は太陽熱の影響により浅部では昼夜・季節間で変化するが、10メートル程度の深度では年間を通してほぼ一定の温度を保っている。その温度は、地域の年間平均気温とほぼ同等となっている。ちなみに東京の地中熱は年間約17℃で安定している。四季のある日本では、大気は夏暖かく冬冷たいが、地中の温度は一定であるため、この温度差を利用して冷暖房や給湯、融雪などを行うのが地中熱利用の基本原理である。
地中熱利用にはいくつかの技術があるが、現在主流となっているのは地中熱ヒートポンプシステムである。これには、地下の帯水層から水を汲み上げて熱交換を行うオープンループ型と、水や不凍液などの流体を地中のパイプに通して放熱・採熱を閉じた系で行うクローズドループ型がある。オープンループ型は地下水を利用するため設置場所がある程度限定され、主に大型施設で用いられているが、クローズドループ型は場所を選ばず設置でき、環境への影響が少ないことから、現在の主流となっている。
地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は「地中熱ヒートポンプシステムは、省エネ・節電対策および地球温暖化対策に極めて効果的です。このシステムは、気温と地中の温度差が大きいほど、通常のエアコンに対する優位性が高く、真夏や真冬ほど高い省エネ効果を発揮します。地中熱を利用すれば、冷房使用率が最も高い真夏のピークタイムなどでもエネルギー消費を抑えられることから、現在問題となっている電力供給量不足の解決策として期待されています。また、地中熱利用はヒートアイランド現象の抑制にも効果があります。ヒートアイランド現象は、建造物からの冷房排熱が大きな要因とされていますが、地中熱の場合、冷房排熱を地中に放熱してしまうため、都市部の気温上昇を抑える効果があるのです」と語る。
地中熱ヒートポンプによる冷暖房システムは、オイルショックを機に1980年代から欧米を中心に普及が進んだ。アメリカでは、現在100万台以上が稼働している。また、中国も助成制度を整備したことが功を奏し、世界2位の普及率を誇っている。これに対し日本は、2009年時点の導入施設数は累計580件にとどまっており、海外と比べて普及が進んでいない。これは、地中熱が認知されていなかったことや、掘削などにかかる初期コストの高さが主な要因と考えられている。
しかし、2010年に政府がエネルギー基本計画で地中熱を再生可能エネルギーと位置づけたことや、2011年度以降に「再生可能エネルギー熱事業者支援対策事業」「地域再生可能エネルギー熱導入促進事業」などの支援策が相次いで打ち出されたことから、国内でも急速に認知が進み、さまざまな分野で導入が検討され始めている。
コンビニエンスストア、学校、東京スカイツリータウン（R）も地中熱を導入
支援制度の拡充や節電意識の高まりを受け、近年、さまざまな分野で地中熱の導入が進められている。たとえば、羽田空港の国際線旅客ターミナルビル、東京中央郵便局の跡地に建設されたJPタワー、セブン-イレブンやIKEAの店舗、富士通の長野工場、東京大学駒場キャンパスの「理想の教育棟」など、ここ1、2年の間に導入が続いている。また、旭化成ホームズやLIXIL住宅研究所が地中熱冷暖房システムを備えた住宅を販売するなど、一般住宅でも地中熱利用が始まっている。
今、話題の東京スカイツリータウンでも地中熱が利用されている。同地域のエネルギー管理を担当する東武エネルギーマネジメントの Permalink | 記事への反応(0) | 19:37
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/twitter.com/Ice_Anmitsu76/status/1452723030178680834
氷餡蜜®角氷@Ice_Anmitsu76
◆青函トンネル歩くつもりだった
ざっくりですが。
彼の計画は、無謀とはいえ、丹念に移動場所や距離を調べて立ててるんだぞ。
1 2021年10月1日(金) 糸満市(1.沖縄県)→那覇市 20km (快活CLUB那覇安謝店 P2,220)
2 10月2日(土) 那覇市→北谷町 13km (ラ・ジェントホテル沖縄北谷 D2,400)
3 10月3日(日) 北谷町→恩納村 29km (Mr.KINJO? 5,700)
4 10月4日(月) 恩納村→名護市 21km (快活CLUB名護店 P1,850)
5 10月5日(火) 名護市→本部町 15km (フェリー波之上)
6 10月6日(水) 本部町→鹿児島市(2.鹿児島県) 微少 (快活CLUBアクロスプラザ与次郎店 B1,800)
7 10月7日(木) 鹿児島市→南大隅町 34km （ビジネスホテルオービス 4,950）
8 10月8日(金) 南大隅町→鹿屋市 24km (HOTEL＆HOSTEL HARU D3,300)
9 10月9日(土) 鹿屋市→志布志市 26km (志布志の宿きたの 4,180)
10 10月10日(日) 志布志市→都城市(3.宮崎県) 30km (快活CLUB都城店 B1,660)
11 10月11日(月) 都城市→小林市 36km (ゲストハウスホタル D?2,750)
12 10月12日(火) 小林市→えびの市 22km (京町温泉 7,000)
13 10月13日(水) えびの市→人吉市(4.熊本県) 31km (人吉市宿泊施設? 3,500)
14 10月14日(木) 人吉市→八代市 53km (セレクトロイヤル八代 3,400)
15 10月15日(金) 八代市→宇土市 24km (宇土市 2,000)
16 10月16日(土) 宇土市→熊本市 12km (快活CLUB熊本田崎店 B1,660)
17 10月17日(日) 熊本市→島原市(5.長崎県) 12km (島原東洋シティホテル 3,850)
18 10月18日(月) 島原市→太良町(6.佐賀県) 40km (ソレイユ 4,500)
19 10月19日(火) 太良町→鹿島市 23km (鹿島スカイタワーホテル 3,750)20 10月20日(水) 鹿島市→佐賀市 30km (快活CLUB佐賀兵庫店 P1,850)
21 10月21日(木) 佐賀市→久留米市(7.福岡県) 22km (快活CLUB楽市楽座久留米店 B1,800）
22 10月22日(金) 久留米市→日田市(8.大分県) 45km (プラザホテルフジノイ 4,730)
23 10月23日(土) 日田市→田川市(福岡県) 49km (田川第一ホテル 3,800)
24 10月24日(日) 田川市→北九州市 31km (北九州市 2,300)
25 10月25日(月) 北九州市 微少 (小倉ベイホテル第一 1,800)
26 10月26日(火) 北九州市→下関市(9.山口県) 21km (快活CLUB下関長府店 B1,550)
27 10月27日(水) 下関市→山陽小野田市 31km (OYO厚狭ステーションホテル 5,300)
28 10月28日(木) 山陽小野田市→山口市 37km (快活CLUB山口吉敷店 B1,550^)29 10月29日(金) 山口市→津和野町(10.島根県) 50km (駅前ビジネスホテルつわの 4,000）30 10月30日(土) 津和野町→吉賀町 34km (ホテルのぶくに 5,200)
31 10月31日(日) 吉賀町→廿日市市(11.広島県) 54km (快活CLUB廿日市店 B1,600)
32 11月1日(月) 廿日市市 5km (おもてなしホステル宮島 D2,300)
33 11月2日(火) 廿日市市→広島市 21km (広島市快活CLUB B1,800)
34 11月3日(水) 広島市→東広島市 36km (快活CLUB東広島西条2号店 B1,800)
35 11月4日(木) 東広島市→三原市 35km (快活CLUB三原店 B1,800^)
36 11月5日(金) 三原市→今治市(12.愛媛県) 31km (今治市大三島ホステル 4,560）
37 11月6日(土) 今治市 35km (シクロの家 C2,900)
38 11月7日(日) 今治市→西条市 27km (湯之谷温泉? D3,520)
39 11月8日(月) 西条市→四国中央市 43km (四国セントラルホテル 3,900)
40 11月9日(火) 四国中央市→大豊町(13.高知県) 60km (和楽屋 3,850)
41 11月10日(水) 大豊町→三好市(14.徳島県) 41km (ココクロス 4,950)
42 11月11日(木) 三好市→琴平町(15.香川県) 24km (琴平リバーサイドホテル 5,650)
43 11月12日(金) 琴平町→倉敷市(16.岡山県) 15km (快活CLUB倉敷児島店 B1,550^)
44 11月13日(土) 倉敷市→岡山市 28km (快活CLUBフレスポ高屋 B2,020^)
45 11月14日(日) 岡山市→津山市 55km (カラオケBanBan津山大手町店 1,980d)
46 11月15日(月) 津山市→智頭町(17.鳥取県) 41km (楽之 D4,000)
47 11月16日(火) 智頭町→佐用町(18.兵庫県) 48km (CITA 4,980~)
48 11月17日(水) 佐用町→相生市 30km (相生市 6,500)
49 11月18日(木) 相生市→姫路市 22km (快活CLUB姫路北条 B1,800^)
50 11月19日(金) 姫路市→神戸市 36km (快活CLUB神戸伊川谷店 B1,800^)
51 11月20日(土) 神戸市 19km (快活CLUB神戸元町駅前店 B1,800^)
52 11月21日(日) 神戸市→大阪市(19.大阪府) 33km (快活CLUBなんば千日前店 P1,810)
53 11月22日(月) 大阪市 微小 (大阪市 5,000)54 11月23日(火) 大阪市 微小 (大阪市 2,000)
55 11月24日(水) 大阪市→富田林市 30km (ここほれわんわん 4,510)56 11月25日(木) 富田林市→橋本市(20.和歌山県) 23km (ホテルルートイン橋本 7,400)57 11月26日(金) 橋本市→大和高田市(21.奈良県) 29km (快活CLUB大和高田店 B1,550^)
58 11月27日(土) 大和高田市→奈良市 22km (快活CLUB24号奈良店 B1,660)59 11月28日(日) 奈良市→宇治市(22.京都府) 26km (快活CLUB宇治大久保店 B1,910)60 11月29日(月) 宇治市→草津市(23.滋賀県) 27km (快活CLUB草津新浜店 B1,550^）
61 11月30日(火) 草津市→彦根市 42km (快活CLUB彦根店 B1,550^）
62 12月1日(水) 彦根市→いなべ市(24.三重県) 40km (六石高原ホテル 6,600)
63 12月2日(木) いなべ市→一宮市(25.愛知県) 38km (快活CLUB一宮インター店 P1,850)
64 12月3日(金) 一宮市→美濃市(26.岐阜県) 33km (バラットイインクルンズ 3,500)
65 12月4日(土) 美濃市→郡上市 49km (郡上市宿泊施設 5,000)
66 12月5日(日) 郡上市→大野市(27.福井県) 53km (大野市宿泊施設 5,000)
67 12月6日(月) 大野市→福井市 34km (快活CLUB福井駅前店 P1,850)
68 12月7日(火) 福井市→加賀市(28.石川県) 34km (加賀市宿泊施設 6,000)
69 12月8日(水) 加賀市→金沢市 42km (金沢久安店 P2,110)
70 12月9日(木) 金沢市 微少 (金沢久安店 P2,110)
71 12月10日(金) 金沢市→高岡市(29.富山県) 42km (快活CLUB高岡店 P1,850)
72 12月11日(土) 高岡市→富山市 20km (快活CLUB富山掛尾店 P1,960)
73 12月12日(日) 富山市→魚津市 25km (快活CLUB魚津店 P2,070)
74 12月13日(月) 魚津市→糸魚川市(30.新潟県) 52km (糸魚川市 7,000)
75 12月14日(火) 糸魚川市→上越市 50km (快活CLUB上越市役所前店 P1,850)
76 12月15日(水) 上越市→妙高市 25km (妙高市 7,500)77 12月16日(木) 妙高市→長野市(31.長野県) 30km (快活CLUB長野昭和通り店 P1,850)
78 12月17日(金) 長野市→上田市 35km (快活CLUB上田バイパス店 P2,110)
79 12月18日(土) 上田市→佐久市 25km (佐久平プラザ21 5,000)
80 12月19日(日) 佐久市→北杜市(32.山梨県) 47km (北杜市宿泊施設 5,600)81 12月20日(月) 北杜市→甲府市 39km (快活CLUB甲府上阿原店 P1,850)
82 12月21日(火) 甲府市→富士吉田市 36km (ホテルマイステイズ富士山 4,400)
83 12月22日(水) 富士吉田市 微少 (ホテルマイステイズ富士山 4,400)
84 12月23日(木) 富士吉田市→御殿場市(33.静岡県) 29km (快活CLUB御殿場店 P2,110)
85 12月24日(金) 御殿場市 微少 (快活CLUB御殿場店 P2,330)
86 12月25日(土) 御殿場市 微少 (快活CLUB御殿場店 P2,330)
87 12月26日(日) 御殿場市→箱根町(34.神奈川県) 35km (箱根町 7,000)
88 12月27日(月) 箱根町→鎌倉市 46km (快活CLUB大船駅前店 P2,110)
89 12月28日(火) 鎌倉市 微少 (快活CLUB大船駅前店 P2,110)
90 12月29日(水) 鎌倉市→横須賀市 13km (快活CLUB横須賀中央駅前店 B2,000)
91 12月30日(木) 横須賀市→横浜市 25km (快活CLUB関内店 2,570)
92 12月31日(金) 横浜市 微少 (横浜市 6,000)
93 2022年1月1日(土) 横浜市 微少 (横浜市 5,000)
94 1月2日(日) 横浜市→浦安市(36.千葉県) 41km (浦安市 6,500)
95 1月3日(月) 浦安市→千代田区(東京都) 14km (東京都 6,500)
96 1月4日(火) 千代田区→さいたま市(37.埼玉県) 30km (快活CLUB大宮店 P1,850)
97 1月5日(水) さいたま市→館林市(38.群馬県) 44km (快活CLUB館林松原店 P2,110)
98 1月6日(木) 館林市→古河市(39.茨城県) 23km (自遊空間総和町店 ?1,650)
99 1月7日(金) 古河市→宇都宮市(40.栃木県) 43km (快活CLUB宇都宮横田店 B1,850)
100 1月8日(土) 日光市 微少 (日光市or宇都宮市 1,850)
101 1月9日(日) 宇都宮市→那須塩原市 53km (那須塩原市宿泊施設 3,300)102 1月10日(月) 那須塩原市→白河市(41.福島県) 26km (白河市宿泊施設 4,500)
103 1月11日(火) 白河市→郡山市 38km (快活CLUB郡山桑野店 2,110)
104 1月12日(水) 郡山市→福島市 45km (快活CLUB福島北店 1,550)
105 1月13日(木) 福島市→白石市(42.宮城県) 34km (白石市宿泊施設 3,500)
106 1月14日(金) 白石市→仙台市 44km (快活CLUB福島中央通り店 P2,330)
107 1月15日(土) 石巻市 微少 (快活CLUB石巻中里店 2,000)
108 1月16日(日) 仙台市→大崎市 40km (快活CLUB古川店 2,220)
109 1月17日(月) 大崎市 33km (大崎市宿泊施設 7,500)
110 1月18日(火) 大崎市→新庄市(43.山形県) 46km (新庄市宿泊施設 4,000)
111 1月19日(水) 新庄市→湯沢市(44.秋田県) 54km (湯沢市宿泊施設 5,000)
112 1月20日(木) 湯沢市→大仙市 37km (大仙市宿泊施設 4,300)
113 1月21日(金) 大仙市→仙北市 46km (仙北市宿泊施設 7,000)
114 1月22日(土) 仙北市→盛岡市(45.岩手県) 43km (快活CLUB盛岡上堂店 B1,600)
115 1月23日(日) 盛岡市→八幡平市 25km (ビジネスホテル西根 5,700)
116 1月24日(月) 八幡平市→二戸市 54km (二戸市宿泊施設 5,000)
117 1月25日(火) 二戸市→八戸市(46.青森県) 38km (快活CLUB八戸沼館店 2,000)
118 1月26日(水) 八戸市→三沢市 22km (三沢市宿泊施設 5,000)
119 1月27日(木) 三沢市→野辺地町 33km (野辺地町宿泊施設 3,500)
120 1月28日(金) 野辺地町→横浜町 23km (横浜町宿泊施設 3,500)
121 1月29日(土) 横浜町→むつ市 36km (むつ市宿泊施設 3,500)
122 1月30日(日) むつ市→大間町 50km (大間町大間崎宿泊施設 5,500)
123 1月31日(月) 大間町→函館市(47.北海道) 8km (函館市 5,000)
124 2月1日(火) 函館市→森町 43km (森町宿泊施設 4,000)
125 2月2日(水) 森町→八雲町 31km (八雲町宿泊施設 5,000)
126 2月3日(木) 八雲町→長万部町 31km (長万部町宿泊施設 5,000)
127 2月4日(金) 長万部町→黒松内町 20km (黒松内町宿泊施設 5,000)
128 2月5日(土) 黒松内町→ニセコ町 44km (ニセコ町宿泊施設 6,500)
129 2月6日(日) ニセコ町→倶知安町 15km (倶知安町 5,000)
130 2月7日(月) 倶知安町→余市町 41km (余市町宿泊施設 5,500)
131 2月8日(火) 余市町→小樽市 21km (小樽市ネットカフェ 2,300)
132 2月9日(水) 小樽市→札幌市 47km (札幌市ネットカフェ 1,550)
133 2月10日(木) 札幌市 微少 (快活CLUB札幌駅南口店 B1,550)
あたりまくりだな
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13日09時42分頃地震がありました。
震源地は千葉県北西部（北緯35.7度、東経140.1度）で、
震源の深さは約70km、地震の規模（マグニチュード）は3.5と推定されます。
各地の震度は次の通りです。
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13日06時07分頃地震がありました。
震源地は青森県東方沖（北緯41.3度、東経141.6度）で、
震源の深さは約120km、地震の規模（マグニチュード）は3.5と推定されます。
各地の震度は次の通りです。
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13日04時29分頃地震がありました。
震源の深さは約50km、地震の規模（マグニチュード）は3.7と推定されます。
各地の震度は次の通りです。
茨城県 震度２ 日立市助川小学校＊ 笠間市石井＊ 東海村東海＊
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震源の深さは約40km、地震の規模（マグニチュード）は3.9と推定されます。
各地の震度は次の通りです。
お返事遅くなりました．気が付いたらいろいろ話が展開しているみたいですが，素直に返信．
ちなみに私はアンチ原発派ではなく原発容認派です．なので原発＝ダメ＝即刻停止という考え方はしておらず，代替できるものがあればそちらに移りたいと考えているだけです．
原子力発電所のリスクなんてあんなもんでしょ。今まで運良く一人残らず目を背けていられたってだけで。
もっとも、仮にあそこに火力発電所が建っていたとしても、重油の流出やら火災やらでやっぱり相応に被害を周囲にお呼びしていただろうし。
「リスクなんてあんなもんでしょ」とのことですが，私が質問した「リスクのコスト」についてはどうでしょう．今回の危機は想定の範囲内であり，原発のコストパフォーマンスを活かして得たお金で万全の補償ができるので誰にも文句は言わせません，壊れた原発は直すだけ，原発はこれまでどおりです．と，考えているなら，「リスクなんてあんなもんでしょ」とのとおりですが，原発推進派？の方々だって，
という具合にリスクのためにかかるコストを高く再計算しているわけですよね？この原発の最大の利点であるコストパフォーマンスについて，推進派さえも再計算が必要と考える状況において（しかもその原因が最大の欠点である原子力の危険性），原発との付き合い方に再考の余地はないのか？と考えるのは決しておかしい話ではないと思いますが．
俺が言いたいのは、
じゃあ仮にずーっと火力発電オンリーだったら、日本は今と同じような繁栄を享受できていたのか？
今から火力発電に切り替えたらそれで全部解決なのか？
だよ。
今回の議論の中で「原発は不要だった．あれがなければ日本はもっと良くなっていた」なんて話をしましたっけ．私はそんな考えは全く持っていませんが，もしそのように受け取れる発言をしていたらすみません．
私が呈した疑義は「今回の状況を見ると，原発の合理性について再考する余地があるのではないか？」そして「太陽光発電と省エネは考慮するに値するものではないか？」です．
電子力発電所が建ち始めた1960年代の専門家の評論とか色々漁ってみるといい。あちこちで散々に議論され尽くされた上で「まあ原子力発電しかねえわな」と関係者達は渋々(一部は喜色満面に)承諾してる。最後まで反対し続けたのは社会党や共産党みたいなコミュニストの狗みたいなのばかり。
えーと，以下の話は1960年代の評論を読まずに書いています．すみません．
1960年代当時の判断を否定したいわけではないです．現実としてこれだけの繁栄を支えたわけですから．戦後15年で原子力を選択したという話ですが，これを聞いた時「そうなのか！」と驚きましたが，良く考えたら戦争突入の理由の一つが油の枯渇なんだから油からの脱却を狙うのは妥当な選択ですね．
そして当時，油以外のエネルギーの選択肢がどれだけあったかというと，太陽光発電の世界初の実用化が1958年，国内初の地熱発電所が1966年，風力発電にいたっては1980年代，ましてや省エネなんて戦後復興時に考える話ではないでしょう．原子力発電を選択するのは合理的な判断だったと思います．
http://solarsystem-history.com/history/his_1958.html
1954年に初めて太陽電池が発明されたものの、当時の太陽電池は大変高価なものでした。そのため現在のように一般家庭で利用できるようなものではなく、特殊な用途に限定して利用されていました。その“特殊な用途”として代表的なものに、人工衛星への電力供給が挙げられます。実は世界で初めて太陽電池が実用化されたのは、人工衛星だったのです。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E7%86%B1%E7%99%BA%E9%9B%BB
日本では1919年に海軍中将・山内万寿治が大分県別府で地熱用噴気孔の掘削に成功、これを引き継いだ東京電灯研究所長・太刀川平治が1925年に出力1.12kWの実験発電に成功したのが最初の地熱発電とされる[17]。実用地熱発電所は岩手県八幡平市の松川地熱発電所（日本重化学工業株式会社）が1966年10月8日に運転を開始したのが最初である。
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/foreigninfo/html9908/08229.html
風力発電は、1980年代にアメリカにはじまり、1990年代にはヨーロッパでの開発が大いに進展し、今や、インド、中国でも化石燃料に代わる、環境に無害な有望エネルギーとして大きくとりあげられている。日本では、1980年に試験用の40kWの風車が設置されたのが最初であるが、1980年代から電力会社等での試験・研究がはじまった。
繰り返しになりますが，別にいますぐ原発全部止めろ！なんて言うつもりもないです．上記に挙げた新エネルギーが原発とそっくりそのまま代替可能とも思っていません．しかし，このように1960年代当時には選択肢として存在し得なかったものが増え，そして今回のような事故が起こったた今でも，当時の合理的判断は再考の余地がないのでしょうか？
で，私の意見は太陽光と省エネと言うのは，まぁ一見すると鼻で笑ってしまいそうな話ですが，一考の余地があるのではないかと．以下，それを説明します．
今回の問題は「一カ所集中発電のリスク」と「原子力のリスク」が原因ですよね．で，元増田は前者についてはたくさん原発を造ること，後者についてはより性能のよい原発を造ること，で解決するという案を提案しています．今回のようなトラブルはより良い原発（ひいてはより良いエネルギー供給体制）のために避けては通れない通過点だ，と捉えるのは原発推進戦略としておそらくまっとうだと思います．
これに対する私の反論ですが，私は今回の事故を見て，どう頑張ったところで人の想定の斜め上を行く出来事は起きてしまう，と感じました．よって「原子力のリスクはどう頑張ったって抑えきれない」と考えます．そうであるならば，最悪の事故が起きた時にそれを最小化する戦略しかないので，あちこちに原発を作るという戦略はありえないと考えます．
もちろんこれは「原子力のリスクはどう頑張ったって抑えきれない」という前提のもとに成立しているので，それが解決されれば主張は変わる可能性が大です．あとは「最悪の事故が起きた時にそれを最小化」すればいいので，原子力が漏れても平気などこぞの奥地だとか月に原発を作るならokです．
人里から数キロしか離れていない，しかも津波も地震も台風も来るのが毎度，の土地に原発を作り，しかも旧式とわかってもなお動かし続ける，という現在のやり方はいくらなんでもリスク対策をケチりすぎじゃないかと．
で，一番最初の話に戻ると，太陽光発電と省エネに期待したのは，両者のリスクを持っていないからです．いろいろ言われていますが，やはり太陽光発電は停電時にはそれなりに役立ったようです．
あとビジネス的にも，原発も太陽光も（あと省エネも）日本に強みのある分野で，CO2絡みで注目されている分野ですが，今回の事故は前者には向かい風で後者には追い風です．
「計画停電で使用できない」 太陽光発電、操作周知にメーカー躍起＠産経
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/110321/biz11032101270000-n1.htm
家庭用の太陽光発電装置は、パワーコンディショナー（パワコン）という装置を使い、太陽電池で発電した直流電流を、家庭で使用できる交流電流に変換している。ただ、パワコンを動かすための電気は、通常、電力会社から送られる系統電力に依存しており、そのままでは日中発電していても、電気が使えない。
使用するためには、家のブレーカーをオフにし、パワコンに付属したコンセントに直接、電化製品の電源コードを差し込む必要があるが、意外に知られていないのが実情だ。
脱原発はまだ夢物語に過ぎないとしても，少なくも現在のエネルギー資源ポートフォリオを組む上で，今回の事故を「大丈夫だ，問題ない」とスルーするのはおかしいのではないか，原発（火力も似たようなもんだけど）が持つリスクとちょうど補完関係に太陽光発電（と省エネ）を現実的手段として考える良いタイミングなのではないか，というのが意見です．
まぁ本音は原発やめろじゃなくて太陽光やろうぜ！だった気もしますね．こうやって整理すると．太陽光について反対派は「割高でしょ」といい賛成派は「回りだしたら安くなる」という．今回の騒動で太陽光発電のコスト以外のメリットが見えたので，これを機にいっちょ太陽光電池にもチャンスを与えてあげていいんじゃないかと．
手間もお金もかかるけど、利益も大きい＠産総研 太陽光発電研究センター
http://unit.aist.go.jp/rcpv/ci/about_pv/economics/benefit.html
太陽光発電は現時点では一般的な発電方式よりもまだコストが高いのですが、大量生産を進め、計画的に普及を図ることで十分に安くできると見られています。補助金や電力会社による買取などの助成策は、コスト低減と普及を進める効果があります。開発・普及には大きな費用と相応の年数が必要ですが、化石燃料の輸入と異なり、その費用は国内に大きな経済効果や雇用をもたらします（図２）。先行するドイツなどでは既に普及費用を遙かに上回る経済効果と数万人の雇用を創出し(*2)、これにならって欧州、さらには中東・アジア諸国や米国も積極的な普及に乗り出しています。
あと，当分電力不足が続きそうなわけですが，原発なんてそうそう作れないですよね．一方で太陽光発電は市販のソーラーパネルを買えばすぐに発電所のできあがり．太陽光発電では昼間だけという問題はあるが，ピークはむしろ昼間にあるんだからそれを避けるのには十分貢献するのでは．
どうやって普及させるかという問題も，高速無料化とETC，エコポイントと家電，この辺の事例を思えば補助金うまく使えば可能では．あと気になるのは生産が追いつくかどうかだけど，それこそ元気な西日本で（がんがん電力使って）作って東日本に送ればいい．サンヨーもシャープもパナソニックも西の企業だしちょうどいいのでは．
