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はてなキーワード: アインとは
確かにアンインストールって単語浮いてるよな、すぐ理解できない
クラムボンみたいに詞や文章で関係の薄い言葉を入れることで、詞自体を考えさせる装置としての役割もあったのかもしれない
敢えて考えるなら、アンインストールて「一回ダウンロードして展開したものを、アンインストールによって全部消去する」っていみだろ
世界観として、数多くある平行世界同士を戦わせて、平行世界を減らすってものがある。それ自体をアインストールに見立てたのが最初だろうな。
そして戦う少年少女も、自分のそれぞれの日常や人生に向き合って、消化していってから戦うってストーリーだから、その過程もアインストールに見立てているんだろう。
死ぬことへの恐れや戦う事への忌避感をアインストールするってのもそうだし。
暇空茜
@himasoraakane
売り方や売ってる相手（若い女性）から、共産党の中年女性ズより若い女側にここはついとこ！っつうポジショントークにしかみえん
入管法反対！とか暇アノン！（ってなんですか？）とか言ってたやつが仕事のためにポジトークしてることくらい見て取ろうよ
辻愛沙子｜arca ｜
@ai_1124at_
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プール撮影会の件、未成年の出演を良しとしないのは当然分かる。
公営の場所に民営より比較的厳しい利用規約が設けられるのも分かる。
けど、"開催前なのに"過激な水着やポーズが利用規約に反するから中止、と断じるのは流石に無理があるように思う。開催前に水着やポーズなんて分からんやろ…… さらに表示
自家製なめたけ
@mucin_pectine
個人的には、新しい制度の設計やゾーニング厳格化を既定路線にしたいドアインザフェイスのような印象も受けました
れいせい
@7UACUYb6KGupPXW
19時間
@kain_F1_NFL
19時間
たかわん
@Lv4SbHRQpbDm1yz
19時間
ゾーニングとか言ってる人が入管法反対とか言ってるんだとすれば、余程自分の持ち場がほしいんだろなと
ちゃそ/ファイザー4回目済
@shinchaso
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18時間
自分の周囲や仕事先に向けてのポジショントークそのものっすねえ
@SarKaura
18時間
未成年の出演を良しとしない→それってヤングジャンプやマガジンとかも良しとしないのだなと
ポジショントークというのは出版社や大手事務所の逆鱗に触れないようにという一面もあるのかなと。
のぼっさん
@nobocooknobo
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ペラペラに薄いっすね、最後にフォトグラファーとの友人との話に持ってく下りもあの界隈の常套手段。
@kcniyeseelibuj
辻氏
たかわん
@Lv4SbHRQpbDm1yz
19時間
返信先: @himasoraakaneさん
フィギュアスケートISIテストを大人が初めて受けようとした時に血眼で情報漁ったので記事にしておきます。
テストを受けるにあたって
テストを受けるにはコーチの許可が必要です。テスト課題の内容が出来てると判断されれば申込書がもらえます。
スケート教室の受講者なら教室の先生から、個人レッスンを受けていればコーチから。
申込書をもらえれば合格圏内にいるということなので、当日はいつも通りを目指しましょう。
プレアルファ
課題は簡単で周りは小さな子どもが多い。子ども9:大人1くらい。
この級は受験者数も多いので待ち時間が長いのが特徴。氷の上で順番待ちする間に体が冷えて固くなるのでとにかく寒さ対策が大切。冬は特に。
結果は○☓評価で点数もつきません。テストに慣れるテストです。
フォアクロス。足を交差する練習になりがちですが、片足アウトエッジにのること。
クロスが出来ないうちは、スケート靴のベロをしっかり押して片足の重心をのせる。それが出来たら片足アウトエッジにのったまま半円滑れるようにします。そこまで出来たら足を交差してクロス練習。
そしてISIテスト最初の難関、右回りのフォアクロス。右足と左足が同じように動かないことに初めて知るのがこの課題。
バックアウトがテーマの課題。バックにのる時の足の重心位置が大切。トゥーのガリガリ音しないのが理想。
アルファとベータ課題がしっかり出来上がっていないと、この後のターンでつまづくのでフォアとバックの重心位置をしっかり覚える。
ガンマ
体をひねって「腰をとめる」がテーマ。
スリーターンとモホーク。2種類のターンが盛り込まれてISIテストの峠。
毎度お馴染み右回りは苦戦するので左回りが形になったら早々に右回りを練習する。ターンの瞬間にガリっと音を出さないように。
インエッジにフォーカスされる課題。フォアインの滑り出しを覚える。
ここまでくればスケーティングが上達しているはずなのでガンマのような苦戦はしないはず。
苦戦するとしたら今までの課題が出来てないのでもう一度復習する。
動画を参考にしたり自己流でやるのは体幹や柔軟トレーニングまで。
スケーティングの自己流癖を直すのが一番大変で、怪我のキッカケにもなります。
先生から教わったことを素直に出来るようにするのが近道だと思います。
長期金利の指標である新発10年国債利回りは日銀の許容上限0.50％付近に張り付いている。日銀が直接介入できないスワップ市場の10年物金利は同債利回りを30ベーシスポイント（bp）以上も上回っている。ただ、それでも40年ぶりの高水準にあるコアインフレ率には遠く及ばない。
「日本は大きなインフレ問題を抱えているが、多くのエコノミストは過小評価している」と、アシンメトリック・アドバイザーズのストラテジスト、アミール・アンバーザデ氏（シンガポール在勤）は指摘する。「植田氏は、インフレが今期から低下傾向に向かうという黒田東彦総裁の誤った希望に縛られることなく、多くの人が思っているよりも早くＹＣＣ修正に手を付けるだろう」とみる。
日銀のマイナス金利政策も植田次期総裁の下で終了すると予想されている。フォワードスワップは７月のマイナス金利解除と、その後の利上げを織り込んでいる。バークレイズ証券の山川哲史氏は、日銀は７月にマイナス金利を解除し、短期政策金利のみを目標とする従来の金融政策の枠組みに戻すとみている。
長期金利の上限設定とマイナス金利政策は銀行の収益性を圧迫してきた。株式市場では、政策転換への期待から銀行業指数が５年ぶりの高値圏に達している。
日銀が昨年12月に予想外のＹＣＣ修正に踏み切る中、日本円は同10月末に比べて10％以上も急騰し、10カ国・地域中最大のパフォーマンスとなった。次期総裁の下で行われる４月の日銀決定会合を含む３カ月のインプライドボラティリティーは、為替市場全体の指標が低下する中でも上昇しており、日銀の次のサプライズに警戒していることを示している。
日銀は目先、長期金利の上限0.5％を守るために市場介入を強化する必要があるが、１月に過去最大23.7兆円の国債を買い入れており、すでに国債発行額の半分を保有する。さらなる買い入れ拡大は昨年12月の政策修正の目的だった市場機能の問題をさらに悪化させかねない。みずほ銀行の唐鎌大輔チーフマーケットエコノミストは、「黒田日銀は金融政策の限界に挑戦し、その非効率性を明らかにした」と指摘する。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-02-13/RQ03KIDWRGG001
１２月の個人所得・消費支出統計で、個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数は前年同月比５．０％上昇し、伸びは１１月の５．５％から鈍化。ＦＲＢがインフレ指標として注目している、食品とエネルギーを除くコアＰＣＥ価格指数は同４．４％上昇。前月の４．７％から減速した。
これを受け、市場ではＦＲＢは積極的な利上げを近く終了させるとの観測が台頭。ＦＲＢの金融政策に連動する先物は、１月３１─２月１日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）とその次の３月の会合でそれぞれ０．２５％の利上げが決定されるとの見方を織り込む水準にある。その後に０．２５％の利上げが実施される確率は３０％程度にすぎない。
さらに、ＦＲＢが９月にも利下げに着手するとの観測も強まった。ただ、ＦＲＢ当局者は年内の利下げは想定していないとの見解を示している。
ＬＰＬフィナンシャルのチーフエコノミスト、ジェフリー・ローチ氏は「インフレが冷え込めば、ＦＲＢは来週、利上げペースを合法的に鈍化させることができる」と述べた。
キャピタル・エコノミクスの北米担当チーフエコノミスト、ポール・アッシュワース氏は「金利上昇が需要に重くのしかかっていることが明らかな今、今年のコアインフレは緩やかに推移し続け、最終的にはＦＲＢによる年後半の利下げ着手につながるだろう」と語った。
https://jp.reuters.com/article/usa-fed-inflation-rates-idJPKBN2U6186
インドのニューデリーを訪問中のイエレン長官は「コアインフレは想定されていたよりずっと低かった。一方で、住居費は高い数字が続いているのも事実だ」と記者団に述べた
イエレン長官は数週間前から、インフレが減速し始める兆候について発言してきたが、11日には住居費など一部の項目が大幅な価格上昇をあおり続けるだろうと強調した。住居費は総合ＣＰＩの約３分の１を占め、来年に入っても長く物価上昇に寄与するとみられる。
「住居費は帰属家賃と家賃の両方において、今後も勢いを維持し、何カ月もの間、インフレに上方向の圧力を加えるだろう」とイエレン長官は述べた。
10月に前年同月比7.7％となったCPIの上昇率は、6月に9.1％でピークに達した後、4カ月連続で減速したが、依然として極めて高い水準にある。食品とエネルギーを除いたコアインフレ率は6.3％となり、9月の6.6％を下回ったが、持続的な低下傾向を示すには至っていない。
投資家はこれが、インフレが制御されつつあることを意味すると、何としても信じたがっている。いくつかの注意事項はある。物価は依然として異常なペースで上昇しており、家計はインフレ率の低下が、物価水準の安定につながらないことに気づくだろう。このディスインフレの大半は、モノの価格を通じてもたらされている。10月のモノの価格は9月から0.4％低下した。とりわけ、家電などの耐久財の価格が下がった。これは住宅市場が冷え込んだ結果であり、FRBが実現したいと述べている類いの需要抑制だ。
対照的に、サービス価格は前月比で0.5％、食品は0.6％、エネルギーは1.8％上昇した。インフレは経済全体に幅広く存在し続けているため、抑えるのが困難な状況だ。
需要を抑える形でのFRB単独のインフレとの戦いに依存した結果の一つとして、家計には生活水準を上げる方法がほとんど残らないという事態が生じている。インフレ調整後の1週間当たりの所得は10月に減少し、前年同月比3.7％減となった。
このペースでは、たとえインフレが低下していったとしても、今回のインフレ高進局面で失った購買力を家計部門が取り戻すには長い時間がかかるとみられる。議会とバイデン政権は、新たな供給拡大と実質賃金の上昇を加速させる生産的な投資促進策によって、家計に寄与することができるかもしれない。しかし、ジョー・バイデン大統領は9日、「トリクルダウン（富裕層や大企業が豊かになると最終的には下位にも富が行き渡るとする）」政策を依然として非難していた。バイデン政権の経済政策の下では、実質賃金は下がるのみとなっている。
その結果、FRBが単独でインフレに対抗しなければならなくなった。住宅関連支出をはじめとする緩やかなディスインフレは、今年の金融引き締めがある程度の効果をもたらしている可能性を示す兆候だ。しかし、ジェローム・パウエルFRB議長が掲げる2％のインフレ目標からは依然としてかけ離れている。パウエル氏は、FRBが利上げペースを緩める可能性はあるものの、インフレを封じ込める決意を維持するとの姿勢を示唆した。市場はその決意が揺らぐことを期待しているかもしれないが、パウエル氏にその期待に応えるだけの余裕はない。
