  |
はてなキーワード: インフレとは
バトルものにありがちな、強さのインフレを避けるために、じゃんけん方式を導入したのは評価できる。
日本株上昇～とか
オスカー受賞～とか
中国との対立激化や全世界的なインフレで欧米変調、スト多発ハリウッドが低調とか諸事情の玉突きの結果なんだろうけど
相対的に持ち出されて出てくる日本スゴイの内訳がそこまで気分よく持ち上げられたいとも思えない、てのもある
SHOGUNがいうほど「本物の日本を見せてやるよ」になってるか？ とか
（最近の「武士は舐められたら殺す」サツバツ大好きに流れてる日本国内の史劇事情からしたらSHOGUNのブシドーはちょっと遅れてない？）
ゴジラに駿かよもっと現代の若い世代の日本文化に寄せたとこを評価しろよとも思うし
鳥山明氏の早すぎる死への弔意表明ぐらいだろうか、素直に受け取れそうなのは
あーあ
やっぱそうなるよね
これさー
誰も説明しないよね
誰もは言い過ぎか
別のこと調べててようやく知ることができた
これなんでかって言うと、安定的にインフレするのがわかってるから
つまり「将来返済する金額の価値は目減りしていく」という前提に立脚しているんだ、10年で20％割安になるなら借りなきゃ損だろう
逆に言うと、安定的にインフレさせていかなければまずい、という状況にある
インフレが止まって、国民が「もう借金も投資もやめて貯金しよう」となれば、それでも生きていけるんだけど今のような好循環が止まる
だからFRBも米政府も、借金漬けができるようにインフレを保証する
インフレすると当然S＆P500はそれに伴って上がる
それに立脚しているんだ
当然、それが止まる可能性はあるから30年安心かどうかなんて誰にもわからないんだけど
それさえわかれば、「それが止まりそうか」は観察ができるし
S＆P500は安全だと言えるんだと思う
なんにしても、信仰対象にするよりもうちょい知ったほうが儲かると思うね、安全マージンが変わってくる
＿＿＿＿
今は好んではないけど
画像の総数は増加し、相対的にひとつひとつの価値は下がっている。画像はインフレしている。
ケータイからスマホになり、スマホのカメラ機能が向上し、SNSでの画像共有が容易になった時点で、写真や画像の相対価値は下がる運命にあった。
年2％のインフレを織り込んだ場合、今の二十歳が定年する70歳の頃には5383万円必要になる。
1年 20,400,000
3年 21,224,160
4年 21,648,643
5年 22,081,616
7年 22,973,713
9年 23,901,851
12年 25,364,836
13年 25,872,133
14年 26,389,575
15年 26,917,367
16年 27,455,714
18年 28,564,925
19年 29,136,223
20年 29,718,948
21年 30,313,327
22年 30,919,593
24年 32,168,745
26年 33,468,362
27年 34,137,730
29年 35,516,894
30年 36,227,232
31年 36,951,776
32年 37,690,812
34年 39,213,521
35年 39,997,791
36年 40,797,747
37年 41,613,702
38年 42,445,976
39年 43,294,895
40年 44,160,793
41年 45,044,009
42年 45,944,889
43年 46,863,787
44年 47,801,063
45年 48,757,084
46年 49,732,226
47年 50,726,870
48年 51,741,408
49年 52,776,236
50年 53,831,761
その考え方は一般的に正しいです。通常、インフレ率が高い国の通貨価値は低下します。
しかし、為替レートは単にインフレ率だけで決まるものではありません。
例えば、金利が高い国や経済が強いという期待のある国の通貨は投資家にとって魅力的であり、その結果、その国の通貨の価値が上昇することがあります。
したがって、米国のインフレ率が高いにも関わらず、円が安い（ドルが強い）のは、これらの他の要素がインフレ率の影響を上回っている可能性があります。
株高の方はまだ調査していませんが、円安の方は一定の知識があります。
まずコロナ禍において「政府支出を緊急財政出動で増やした」ということが各国に共通しています。
これにより貨幣供給量が増加し、貨幣価値が低下し、各国でインフレが起きました。
しかしアメリカは金利上昇という政策をとるなど、インフレに対処してきました。結果的に、アメリカについてインフレの悪化は深刻化しませんでした。
一方、日本は「賃上げによる物価転嫁」「膨大な政府支出」をはじめとして、インフレを許容する方向になっています。
故に、貨幣供給量が増加し、円の価値は低下し、アメリカと相対的に見れば円安になっているのではないでしょうか。
もちろん、当初説明されていた「ウクライナ危機における、石油価格」も物価上昇に関連する可能性はありますが、それよりもコロナ禍の緊急財政出動の方が効果は大きかったのではないでしょうか。
