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汚したら悪いからってわざわざ個室に入って…ってやるやつもいないやろ。
大学に行けばいいと思っていた。
大学院に行けば良いと思っていた。
でもやりたいことなんてなかった。
ただなんとなく考えもせず大多数が進むレールにしがみついて生きていたのだ。
他人の思考を自分の思考に置き換えて、大して考えもせず生きてきた。
周りの大学生とは違う。
彼らのように社交的ではないし、彼らのように楽しげではないし、彼らのように勤勉ではない。
けど明らかな異物感を持ったまま通学するし、何かを変えることもない。
変わりたいけどエネルギーが足りない。
某生主が現代社会では時間はボトルネックにならず、エネルギーがボトルネックとなると言っていたがその通りだと思う。
時間はたくさんあったはずなのにエネルギーが足りないため、僕は変われなかった。
時間がないと言い訳をしつつ時間を無駄にすることにエネルギーを使っていた。
ｷﾞｬｵｵｵｵｵｵﾝぎゃおおおおおおおおおおおおおおおおおおおんぎゃおおおおおおおおおおおおおおん
もう人と会いたくないので、リアルな知り合い以外と繋がりません。
と言った舌の根も乾かないうちにもう自分のブログにセルフブコメしちゃうメンヘラクオリティさすが
多数のブコメが、ちがうんじゃね？ネット、っていうかはてなやめたほうがいいんじゃね？って言ってるのに、彼女には届かない。
聞きたくないことは聞かない。何のためにSNSやってんねやろね。
家では座りション外では立ちションってそれなんてダブルスタンダード？
外のトイレは自分で掃除しないから立ちションで散らかしても良いの？
そういうダブルスタンダードで考える頭が女々しいってぇの
そうやって親や姉妹や彼女や社会に躾られて生きていくんだろうなあ
なんて可哀そうなことだろうか
類推だけど、賭け事や酒や煙草や女なんていう物も知らずに死んで行くんだろうなあ
可哀そう可哀そう
今の ゼロ田せんせい は酷いけど、
「江戸時代は２６０年続いたけど、今の平成時代も２６０年続くの？」と、深く考えない質問を受けた。
・・・どんな愛国者でも「平成時代が２６０年も続く」とは言える訳がない。
「じゃあ、平成はあと何年続くと思う？」と不敬な質問を平然と子供は言い放った
戦前に「大正時代はいつまで続く？」なんて質問をする小学生がいたら、間違いなく不敬罪でしょっぴかれていただろうから、
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★今回のＧＤＰショックの「Ａ級戦犯」は、間違いなく住宅部門。
９７年の税率引き上げでは、住宅駆け込みに何の対策もせず、反動減で景気悪化した。
今回は「前回の反省」を踏まえ、様々な対策を打った（ローン控除拡大、給付金など）。
・・・にも関わらず、住宅業界は「２回目のＡ級戦犯」になった。
★実質的には、増税前の住宅購入より、増税後の住宅購入の方が、各種対策のおかげで「有利」に働くケースが多い。
だから政府は、「今回は、住宅の反動減は少ない筈」と見通した。
「こんな筈ではなかった」が、政府のホンネだろう。
だが、政府見通しは「一般人との間の、情報の非対照性」を見落としている
★実際にモデルハウスに通い、見積りを貰うレベルの「真剣な住宅検討客」は、政府の「住宅落ち込み対策」の内容ちゃんとを学習してくれる。
「なんとなく、家でも買おうか、と思い始め、まだアクションしてない層」、ここで情報非対称問題が出てくる。
「なんとなく、家でも買おうか、と思い始め、まだアクションしてない層」の中には、
「消費税が５％から８％に上がった」と聞いた時点で、検討を中止する人がいる。
その先、「でも、今回の増税に対策が用意されてる」の情報まで辿り着いてくれる人は、
政府の想定ほど多くなかった
「なんとなく、家でも買おうか、と思い始め、でもまだアクションしてない層」と
政府・住宅業界との間で「情報の非対照」が発生したのが主因じゃないか？
いくら「良い対策」が作られても、それを周知させなければ意味がない、の典型例
★というのが自分の仮説だが、これを立証するために、「住宅を検討して、でも結局見合わせた人」に対して、
「あなたは住宅ローンの拡大や、住まい給付金の存在を、知っていましたか？」と調査することをお勧めしたい。
自分の想像では、政府の想像以上に、「そんな制度は知らなかった」という声が、出てくるんじゃないか？と思う。
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「経済的に有利な情報」を摂取する能力は、残念ながら年収高い人が高くて年収低い人は低い。
例えば非正規労働者向けの支援制度なんかは、どれだけ非正規労働者が情報摂取しようとしてるか、疑問
★「税率を上げます、その代わりにこういう対策します」な政策だと、情報リテラシーが低い人(概ね年収も低い)が不利益を蒙る。
情報リテラシーが低い人も考慮した制度設計するなら、「低税率がデファクトスタンダード」な制度設計するしかない
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★「政府と現場の情報非対称」という点では、介護の世界もそれに近いらしい。
各種の制度が１００も１０００も存在し、患者家族はおろか、ケアマネージャや介護事業者ですら、制度の全容を把握してない
★福岡に、介護関係の制度情報を交通整理して、ワンストップでケアマネージャや介護事業者に提供するベンチャーがあって急成長している。
逆に言えば、そういうベンチャーに頼らなければならない位に、介護界では「厚生労働省と現場の情報非対照」が深刻
★厚生労働省は、「その件は、平成２６年３月１５日付け、老人局長名通達の１２４５ページに掲載されてる」な感じで、
・・・厚生労働省通達の何千ページの中から情報に辿り着く能力は、キャリア官僚はそういう能力があるが、ケアマネージャはそういう能力はない
★厚生労働省は膨大な通達をデータベース化、交通整理する気はさらさらなかった。そんな必要性を感じてなかった。
一方、介護当事者側は、膨大な通達・複雑な制度を「仕方がない」と諦め、本来業務時間を割いて、というか残業しながら制度を必死に勉強。生産性低い
★こんな非生産的な話を「オカシイ」と気付いたのは厚労省でもケアマネでもない部外者。
IT系の若者が、ケアマネだった母親の実情を聞いて、「これはオカシイ」と気付いて起業して急成長。
★多分、「岩盤規制分野」には、この手の情報非対称がゴロゴロ転がってると思われる。関係者ですら「そういうもの」と諦めている。
