はてなキーワード: 反米テロとは
まず、日本社会の新奴隷階級とは、創価学会や統一教会のようなカルト宗教団体の末端信者のことです。
自民党が、自分たちにメリットがあると考えて創価学会と統一教会を温存したために、日本社会に新奴隷階級が生まれ、また、社会の安定が破壊されました。
上記のブログ運営者は、「創価学会はマルチ商法やネズミ講のような構造を持つ詐欺組織」だと指摘していますが、その指摘は正しいといえます。
同ブログの記事には、ブログ運営者に同調する、現役創価学会末端信者&脱会者の創価学会への怨嗟の声(不満コメント)が殺到してきたことを確認しています。
その内容・不満については、「マルチ商法やネズミ講のピラミット構造最下部の末端構成員が抱く不満と非常に近い」のだろうなと感じます。
つまり、それは「創価学会は宗教団体の衣をまとった詐欺組織だった」という見方ですが、「創価学会は詐欺組織どころか犯罪組織やテロ組織の類だ」という下記の見方もあります。
それでは、創価学会は詐欺組織なのか、それとも犯罪組織なのか、あるいは反米テロ組織なのかはともかく、なぜ日本社会において創価学会は温存されたのでしょうか?
それは、自民党が政権を維持するために、公明党と創価学会の集票力に頼ったからです。
本来ならば、国民からの支持を失った場合は一度下野した上、野党政治家として相当期間を自己研鑽に励んで与党への復帰のを国民に問うべきです。
ところが、「自民党は薄汚く安易な選択」を採用した、つまり、ズルをして来たわけです。この自民党の選択の結果として生じた社会破壊については後述します。
ところで、自民党は統一教会に対しても、献金をしてくれた上でボランティアで議員秘書を送る同団体を「自分たちにメリットをもたらしてくれる存在」であるととらえて崇め奉り、カルト宗教団体である同団体を日本社会で温存してきました。
その一方で、統一教会は例の山上家をはじめとする多数の日本人一家をターゲットにしてマインドコントロールし、どれくらいの金額が巻き上げられたのか正確にはわかっていない訳です。
週刊文春の記事によると、山上家の様な信者家庭から(霊感商法で)一定期間に約5000億円巻き上げていて、同時期にほぼ同額の約5000億円が北朝鮮に送金されています。そして、今の北朝鮮の金正恩政権の態度からは、その約5000億円の一部または相当な金額が核開発のために使われたことは明らかなわけです。下記のプロセスとなります。
2.取締対策として統一教会は自民党に献金(無料で議員秘書も送る)
統一教会の末端信者ということだと、死んだ魚のような目をして原色系のシャツを着た原理研信者が有名ですが、次に、創価学会の末端信者の話題に移行します。
こちらは、組織的かつ巧妙に布教(折伏?)活動が行われてきましたので、統一教会とは段違いに信者家庭が存在することは明らかです。学校のクラス、職場、同窓会、様々な集まりで信者家庭の子息がアグレッシブに布教(折伏)活動を行い、信者を増やすことを画策してきたわけです。
それでは、なぜ彼らは必死に布教(折伏)活動を行ってきたのでしょうか?
それは、彼らのような末端の創価学会信者は「日本社会における新しい奴隷階級」だったからであり、また別の表現をすると「マルチ商法やネズミ講のピラミット構造最下部の奴隷構成員」だったからです。
つまり、彼らは「奴隷が新しい奴隷を手に入れてランクアップするために(半狂乱に見えるほど)アグレッシブに布教・折伏活動を行ってきた」わけです。別の表現をすると、彼らは(新しい奴隷を生み出すことにより)ネズミ講のピラミット構造の上に行きたかったわけです。
ここまで読むと察することができることと思いますが、彼らのような精神構造の奴隷は、集団ストーカー(ガスライティング)と言われる犯罪行為に手を染めることができる、あるいは、手を染めるためのハードルが低い状態にあるといえます(被害者の中には被害妄想の方も混ざっています)。
とにかく、これまで数十年間は、創価学会や統一教会の様なカルト宗教団体の末端信者たち、彼ら彼女らは実質的に奴隷なわけですが、それらが健全な日本国民に対してゾンビさながらの動きで襲いかかり、食い殺し、ゾンビ化させてきた数十年間だったわけです。これは正直な実感です。
そして、それは組織としての自民党の選択によってもたらされたことは間違いありません。彼らの選択により、日本の社会は破壊され、また、巡り巡って安倍元総理は銃撃・殺害され、岸田総理も襲われたわけです。
なお、自民党の後ろ盾により北朝鮮の核開発は加速し、現在、北のICBMはアメリカの中部まで届くと推定されています。創価学会については、簡単にまとめると、下記のようになります。
1.これ迄に創価学会信者による激しい布教・折伏活動が行われてきた
2.創価学会の実態は、マルチ商法やネズミ講の様な詐欺組織(犯罪組織)
4.新しい奴隷を獲得してネズミ講ピラミット構造の最下部から這い上がりたい(by 末端信者)
たぶん専門の人から見るといろいろ間違っていると思う。
現在の国境線は英領インドとロシア(とペルシア)との緩衝国として残ったもの。ほぼ乾燥した山。
山がちな国土もあって民族構成は複雑。パキスタンにまたがるパシュトゥーン人(最大勢力)・バローチ人、タジキスタンにまたがるタジク人、テュルク・モンゴルの血を引くハザーラ人、トルクメニスタンにまたがるトルクメン人、ウズベキスタンにまたがるウズベク人、その他イラン系、テュルク系を中心に多民族が混在している。
アフガニスタンとパキスタンにまたがる民族。アフガニスタンでは4割程度を占める。山間部ではパシュトゥーンワリという独特の復讐感や名誉感を重んじる割と血なまぐさい掟に従っている。
氏族社会が強い、最後の王ザーヒル・シャーの時代ですら氏族長会議が後ろ盾だったし、今(2004年憲法)でも上院・下院の上に氏族長の会議がある。
軍閥はそれぞれ支配地域の民族と関係が強いが民族主義的な分離運動はない模様。
有力軍閥がおらず荒廃したカンダハール近郊から誕生した新興勢力。イスラーム主義。スンニ派。パシュトゥーン民族主義的な性格もある。
パシュトゥーン人の慣習と混ざった独特のシャリーアにアルカーイダ式のシャリーア解釈を混ぜた法律を敷いたため、国内外問わず一般イスラム教徒とくにパシュトゥーン人以外の支持が薄い。
初期はアフガニスタンに新パ政権を置きたいパキスタンの支援や、スンニ派イスラーム主義国家を歓迎するサウード家、アフガニスタン安定化を期待する各国の支援を受けていた。
98年国土をほぼ掌握するが、それまでの間に反米テロで民主国家と断交、アルカーイダの保護でサウジと断交、シーア派虐殺でイランと断交など、ほぼパキスタン以外と関係のない孤立状態になる。
01年有志連合の介入で勢力を失い、パシュトゥーン人地域やパキスタンを根拠地にして抵抗活動を継続。
10年ごろから現代化の兆しを見せ、21年には米軍撤退にあわせて国を再掌握した。
ここ数年彼らなりの「穏健さ」を宣伝しつづけており、今後、シーア派や他民族、女性に対して、少なくとも建前上は以前に比べてゆるやかな政権運営を目指すと思われる。
一方で実際の支配地域では旧来通りの地域もあるとの報道もあり、末端まで行き届くのか不明。
少なくとも安定するまで公式には、イスラーム主義国家とも国交を結べないような極端な行動は当分とらないのでは。
パシュトゥーン人は抵抗が激しく英領インドが統治をあきらめた過去があり、パキスタンのパシュトゥーン人地域は連邦直轄部族地域という政府の支配が実質的に及ばない地域だった。
ここはパキスタンがターリバーンに影響力を発揮する原動力であり、ターリバーンの根拠地でもあった。
有志連合の作戦以降パキスタン・ターリバーン運動が発足、ターリバーンと結託しパキスタンに牙をむくようになったので、現在では連座制などを含む独自の法「辺境犯罪規則」の改正、連邦直轄部族地域の再編など、政府の支配を強める方向に進んでいる。
新ターリバーン政権とパキスタンの関係がどうなるか不明瞭。一部アフガン人はパキスタンが今でも支援していると考えているが、過去と今後はともかくここ最近は違うと思う。
ターリバーンが反米テロを起こさないのなら北朝鮮のような扱いになるのだろうか。
米軍に勝ったようなことまで言っているが7年かけて積み上げたものを一瞬で蹴散らされたことは忘れないだろう。
一応、バイデンのいうことは筋は通っている。通っているが…
攻勢初期からターリバーンの広報を宣伝しており、それなりに協調関係にあるものと思われる。
国内のイスラミストとターリバーンの関係をどう見ているのか疑問だが、反米協調はできる。
中国としては反米協調してアフガンと協力できると一帯一路上有益ではある。
ウイグル問題をターリバーンがどう考えているのかは不明。パシュトゥーン人ではないのでいいのか?
シーア派を容認するならサウジよりうちと仲良くしようと積極的に関係を結ぶのでは。
逆にやらかせば飛んでいくのは外交官ではなく革命防衛隊の攻撃ドローンになるだろう。
北部同盟の有力者だったアフマド・シャー・マスードの息子。根拠地はパンジシール。タジク系。
現状どれほどの勢力を持っているのか不明。カーブル北の根拠地(国内ほぼ唯一の反ターリバーン勢力)には北部連合の旗が掲げられているようだ。
パンジシール出身でマスードと関係が深い。マスード息子とともにパンジシールに退避。
→憲法規定により暫定大統領を宣言.すでに戦闘を開始,パラワーンまで押し返したとかドスタムの兵が向かっているとの報もあるが真偽は不明。
トルコ人記者のようなので,ドスタムの兵が向かっているのは本当かも。
79年配下のヘラートの守備隊引き連れて反乱して以降、ソ連やターリバーンと戦い続けた、悪行をあまり聞かず、ヘラートの繁栄に注力したので人気が高い。
一方、中央政府の介入をいやがり独自の軍、独自の外交、独自の会計を展開。中央集権失敗の原因でもある。
2021年、調略されたウラマーや氏族長老の説得を拒否、ターリバーンの攻勢を8度まで跳ね返したがヘラートは陥落。ターリバーンに拘束される(97年以来2度目)も脱出(99年以来2度目)してイランに逃れた模様。
初期は共産勢力側でソ連で訓練を受けた事もある。略奪、虐殺や武力による問題解決、内戦中の裏切りなどダーティーなイメージが強い。
根拠地に対する攻勢の報を受け、療養先のトルコから緊急帰国するがすぐウズベキスタンに退避することになった。
それなりに人気はあるがやはりダーティーなイメージが強い。ターリバーンとの交渉に強硬に反対していた。ドスタムとともにウズベキスタンに退避中。
スプートニクはヘリに大量の現金を積んでタジキスタンに逃亡と報道。いかにもロシアの政治宣伝っぽいなあという内容だし、裏金だとしても現金でそんな大量に持っているものかよ。タジキスタンも入国を否定しており実際はウズベキスタンにいった模様。ドスタムと合流か。
怒っている人もいるがナジーブッラーの処刑を見ているだろうし残りたくはないだろう。
政治家。移行政権時代の大統領。パシュトゥーン系。有力氏族カルザイ氏族。ムジャーヒディーン関係者。
ターリバーンとの和解を模索し続けた。国内に残り、移行会議を立ててターリバーン政権への平和的な移行を目指すとのビデオメッセージを発表。
ターリバーン徹底抗戦派だったが、国家和解高等評議会議長として和解プロセスに従事。
前述の移行会議に参加予定。大統領が逃げたとお怒りのビデオ投稿。
パシュトゥーン系。根拠地は元はローガル、カンダハールなど。反米イスラーム主義者。
反ソ戦の頃よりアメリカやパキスタン、サウジなどから資金や戦闘員の援助を受けつつ、ソ連と戦うよりはむしろほかの軍閥と戦っていた。
ソ連撤退後の暫定政権でも参画しながらそれを攻撃。同盟と裏切りを繰り返し内戦・混乱を長引かせターリバーン勃興の原因を作った中心人物。
ターリバーンが国を掌握したときイランに逃げ、01年からはパキスタン側から独自に新政府を攻撃、ビン=ラーディンの逃亡などに協力していた。
これだけやってターリバーンではないらしい。なんで大物政治家顔していられるのかよくわからない。
ターリバーンの勝利を祝うビデオメッセージ。アフガン国民は協力するようにとのこと。見た人の多くは困惑した模様。
共産化前から反民主化運動をしていた筋金入りイスラミスト。アルカーイダは彼の学校で育った。
北部同盟だがターリバーンと本来親和性は高い。サウジとのパイプとして引き入れられるかも。
ハザーラ人。根拠地はバーミヤーンなど。シーア派。元副大統領。
大紀元時報に「中国による対日工作、NPOや創価学会がパイプ役=米シンクタンク報告」という記事が掲載されていたので、創価学会について知っていること、理解していることを書いておきます。
なぜならば、カルト宗教団体の定義というものがあり、創価学会の実態は、その定義に多くの点が該当しているからです。
なお、カルト宗教団体の定義やマインドコントロールについては「マインドコントロールの恐怖」という本に詳しく掲載されています。
また、創価学会は、犯罪者と病人と貧乏人の集合体でもあります。
その内実は、イタリアやメキシコのマフィア・ギャングと類似したものであり、宗教団体の名を借りて、国内最大の犯罪・反社組織として君臨してきたという経緯があります。
なお、その構成員の多くはマインドコントロール(洗脳)されており、正常な人間としての認識・判断ができない状態に陥ってもいます。
1950〜80年代に創価学会による強引な宗教勧誘(折伏)が行われ、現在、国民の1割程度が学会員(創価学会の信者)だと考えられています。
とりわけ公務員、具体的には、警察組織、消防組織、自衛隊には浸透しており、警視庁職員の2〜3割が学会員であることが明らかになっています。
小中高校・大学のクラス、そして、企業の職場には必ず一定の割合の学会員が存在し、そのため、そういったコミュニティーの中で創価学会を批判することがタブーとなっています。
なぜならば、各コミュニティーの中の学会員は、香港に浸透している大陸系共産党員と同じように、コミュニティーの構成員の言動を監視しており、もしも創価学会に批判的な発言をする人間がいたならば、その人物をターゲットとして工作活動を開始するからです。
その工作活動は、中共が香港の人権活動家に対して行っている弾圧行為と類似したものであり、活動の妨害、嫌がらせ、後をつけ回す行為を含む、集団ストーカーを言われている行為のことです。
例えば、日本で、学校のクラスや職場で「創価学会は、カルト宗教団体の定義に合致しているからカルト宗教団体だよ」とおだやかに発言すると、コミュニティー内の学会員が、(受けているマインドコントロールの程度に応じて)狂ったように怒り出したり、怒りを噛み殺したような態度でその発言を否定します。
そして、そのような発言をした人間に「アンチ」というレッテルを貼り、また、創価学会員同士でアンチの情報を共有し、「仏罰が下るべき存在」として、監視対象、集団で攻撃する対象であると認識し始めるわけです。
しかし、実際のところ、カルト宗教団体の定義というものは、創価学会のために定義されたものではなく、オウム真理教や人民寺院のような危険な宗教団体から、一般人が被害を受けないことを意図して定義されたという経緯があるわけです。
創価学会が「カルト宗教団体の定義」に該当するのは、創価学会にカルト宗教団体的な傾向があるからです。
創価学会の信者が、そういった事実を指摘され、「自分が所属している宗教団体の悪いところは直していこう」と考えるのではなく、批判者(アンチ)を弾圧して沈黙させようと考えるのは、いかにもカルト宗教団体の狂信者の発想・行動パターンに該当するし、サリン事件(テロ)を起こした頃のオウム真理教の信者も類似した発想・行動のパターンだったろうと感じます。
カルト宗教団体の信者というものは、無自覚にマインドコントロール・洗脳されていますので、問題点を指摘されたから自分たちの考え方や行動を改めて行こう、という発想にならないわけです。この点では、香港の人権活動家たちの要求に対する中国共産党に態度と類似しており、つまり、創価学会のようなカルト宗教団体の狂信者は正常な人間ではないわけです。
ところで、日本にも日本共産党という組織がありますが、こちらも実態は反米テロ組織で、アメリカであれば非合法です。
また、反米組織同士で通じ合うものがあるようで、「創共協定」という契りを結び、反日・反米分子の工作員を融通し合うなど、この国を蝕むために協力していることはよく知られたことです。
カルト宗教団体と協定を締結している時点で、日本共産党の本質が反米テロ組織なのであり、また、日本共産党がカルト宗教団体的であることは明らかなわけです。
なお、別の視点から見ると、信者にとっての創価学会というものは、ネズミ講やネットワークビジネスのような詐欺・犯罪行為を行う巨大組織に見えるようです。ブラック企業のような要素もあり、入信した末端信者は、物的・精神的に疲弊していく一方なわけです。
そのような創価学会の実態が、シニフィエ氏が運営する下記のブログで暴かれています。多くの現役の学会員・脱退した元学会員たちの証言や体験談が掲載されています。
創価学会のこのような実態は、個人に心の安らぎを与えたり、精神的な支えとなるような、宗教の本来の役割とかけ離れたものであることは明らかです。
「類は友を呼ぶ」ということわざがあるとおり、創価学会が中共と良好な関係を維持しようとすることは理の当然です。
もっとも、日本で就労経験のある中国人の多くは、創価学会のことを嫌いになって帰国するようです。
創価学会はオウム真理教とは異なる戦略を採用しており、企業、警察、消防、自衛隊、地方公務員の様な多くの組織に浸透していますが、アメリカにとっては、霞が関官僚と自衛隊に浸透している学会員は危険な存在であると考えられます。
なぜならば、彼らは本質的に反米分子なのであり、中共に協力する工作員として活動する恐れがあるからです。
米欧の知識人の間では常識でも、日本ではマスコミや官僚が止めて日本国民に周知されていない知見があります。
その一つは、学会員の寄付を創価学会本部がパナマのノリエガ(元将軍、現在収監中)に送り、大規模な脱税・マネーロンダリングを行ってきたというものです。
ノリエガは、創価学会・池田大作から大量の学会マネーを受け取り、その金を自らの麻薬ビジネスに投入、国際的なレベルで麻薬を蔓延させてきました。
創価学会・池田大作としては、学会員から巻き上げた寄付を、脱税・マネロンも兼ねてノリエガの麻薬ビジネスに投資・運用。その運用益を国内に還流させ、創価学会幹部が私腹を肥やすための資金、および、創価学会施設・創価大学などを建立する資金にする一方で、同時期に外部に対しては「平和と人権」などと嘯いてきた経緯があるわけです。
なお、同時期、聖教新聞で「池田大作がノリエガを持ち上げてきた」事実は、聖教新聞を購読してきた学会員の皆さんには否定できないところでしょう。
とりわけ、警察組織、警視庁や道府県の警察官レベルで学会員が多く存在し、国内で社会問題をひき起こしたり学会員の犯罪を隠蔽してきたわけですが、彼らが「このような事実をどのように解釈するか」という話にもなります。
まあ、無自覚に洗脳・マインド・コントロールされている様な状態であれば、内容を信じないで、腹を立てたり、不機嫌になったり、書き手を攻撃しようとする行動パターンを想定することが出来ます。
つまり、オウム真理教の信者のように事実を頭から否定する態度が多くの反応として予想され、それは簡単の予想されるところですが、これ(創価学会と麻薬ビジネス・脱税・マネーロンダリングの問題)はノリエガがアメリカに麻薬を蔓延させて逮捕・収監されたために明らかになった事実であり、米欧では常識として周知されています。
このような経緯から、「創価学会が犯罪組織であるという事実」を否定することは非常に難しいだろうと感じています。
※「両親は創価学会に数千万円寄付した」 宗教2世・長井秀和が告発「100万円の壺なんて安すぎて学会員にはピンとこない」 (デイリー新潮)
https://www.dailyshincho.jp/article/2022/11161131/?all=1
※「実家が保管していた創価学会への財務の受領証を預かってきました。※これはあくまで一部です」🌙🌟✨蘭丸✨🌟🌙@lWCBNyyAU1Wf6i0 (Twitter)
https://mobile.twitter.com/lWCBNyyAU1Wf6i0/status/1594306854217469954?cxt=HHwWhMDSyeHojqAsAAAA
※「創価学会2世。小学生から富士鼓笛隊員。我が子たちには継承してません。するわけない。新宗教に親が子供を勝手に入会させて過度な宗教ル―ルを押し付けるのは「精神的児童虐待」です。宗教2世にこそ、信教の自由を与えてください。」🌙🌟✨蘭丸✨🌟🌙@lWCBNyyAU1Wf6i0 (Twitter)
https://mobile.twitter.com/lWCBNyyAU1Wf6i0
※創価学会に"一度入ると抜けられない"理由 退会しても「統監票」に一生残る (PRESIDENT Online)