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はてなキーワード: 厭戦とは
https://ja.wikipedia.org/wiki/FUTURE_WAR_198X%E5%B9%B4
Youtubeに上がってた違法の奴だが興味があった作品だったので観てみた。
反対運動を上げられるほど過激な作品でもないし、大人になり米ソ冷戦の知識も持った今では、終盤のハッピーエンドのご都合がむしろ駄作にしている気がする。復活の日や世界大戦争、ノストラダムスの大予言みたいなバッドエンドが救いのないのも分かるけど、急に厭戦になる理由もないので理解し難い
今だと米中だろうし、ピタゴラスイッチみたいな状況にもならないだろうが、あの頃だとあり得たかも知れないと思うとリアルな映画だと思う
ニュースアプリのヘッドラインが韓国のことばっかりだ。いつもの朝日や日経の記事のほかに、普段はトップに登ってこないソウルの通信社の記事とかがずらずら並んでる。
まあね、そりゃそうだ。
とはいえ、軍隊がやりあうみたいな戦争に発展する可能性はないはずだ。何しろお互い全く利益がないし、片方が軍事的に圧倒的に強力ということもなく、欧米の監視や中露の脅威もある。核兵器がなくても相互確証破壊は成り立つ。いま日韓にあるものがそうだ。
しかし、軍事力に発展しないことは、かえって別のエスカレーションを生むだろう。
近代以降の戦争っていうのは普通、片方あるいは両方の当事者が疲弊し尽くすことで終わる。たくさん身内も死んだし、国内に厭戦気分が漂って、これ以上は続けられないというムードになることでしか、戦争は止められない。
翻って、経済戦争という形態の戦争では、まあ打撃があるにせよ身内が死ぬわけでもないし、なんなら戦争しているとの実感すら国内に起こらない。
この状況下において、戦争っていうのは止まるのか？
落とし所なんて作れるのか？
実際のところは、正直わからない。
ただ、上記のように考えるのは、自分に「炎上」についての知識が多少あるからだ。ちょっとカッコよく言えばフレイミング。所謂ネット上の口論のことだ。
それは、疲れないからだ。リアルタイムで顔合わせの口論なら、少なくとも数時間もすればどちらもが疲れ果てて、それ以上喧嘩を続けられなくなり、仲直りはしないまでもその場は収まる。しかし掲示板での書き込みを通じて喧嘩をしてしまうと、別に疲れたら寝て起きてまた書き込んでもいいわけで、レスポンスの殴り合いは原理的に永遠に続いてしまう。日本で観測された最初の「炎上」は雑誌の読者投稿欄における非難の応酬だったとされている。
（なお、昨今は利用者側に、さっさと立ち去った方が勝ちだ、みたいな認識が広まってるので、お互いが余程のアホでなければ日を跨ぐような炎上は起きにくくなっている）
翻って、もう一度考える。
我々は経済戦争という状況下にあって、厭戦気分に入ることができないのではないかと思われる。
なら戦争のやめ時ってのは、どこにもなくなるんじゃあないのか。
ちょうど、疲れずにレスし続けることで単なる口論が「炎上」になってしまうように、際限ないエスカレーションに陥ってしまうのでは？
もしそうなれば、あり得る帰結は二つだろう。
一つには、両方の政府トップが、抗戦を求める国民の声を無視した鶴の一声を発し、さっさと戦線から離脱してしまうことだ。
しかしこれはそもそも難しい気がする。両国とも今のトップにその気がなさそうだし、次のトップを選ぶ際にも敵国への譲歩を唱えて次のトップになれるような状況も考えにくい。アメリカなどが頭ごなしに両方に命令する的な状況を想定しても、なかなか厳しいのではないかと思う。
もう一つは、経済戦争のエスカレーションが行くとこまで行って、完全に交流がストップする。化学製品は韓国国内で作ればいいという奴がマジで出来てしまい、日本国内でも保護貿易が進み、その状態で経済が安定してしまう。
そうなった時にどうするか、という前提でこれからのことを考えねばならないんじゃないかと思う。
国家にあたっては、韓国自体との競争よりも中国米国との保護貿易競争に備えるとか。身近な範囲では、海外輸入品の食材で料理店をするのはリスクなので控えるとか。
まず、戦術的にも後背地を襲撃するのはセオリーだ。彼らの唯一の戦訓は朝鮮戦争のそれで、すなわち緒戦に奇襲を以てすれば劣悪な装備でも南側を蹂躙でき、増援を断てばそのまま勝利できたはず、という代物である。増援の出撃基地は今も当時も日本なわけだ。ここを直接に叩き潰す誘惑は捨てがたい。
戦略的には、第一に日本が「弱い鎖の輪」であることだ。日本は異常に戦争忌避が強く、かつ自発的な第五列が何の見返りもないのになぜか反戦活動をすることが十分以上に期待できる。さらに法的な問題もこれあり、交戦・反撃能力はない。つまり攻撃を加えるにあたって一番リーズナブルなのである。総力戦時代にあっては敵国の世論を破壊することも十分に戦略目標たりえる。出血の強要によって厭戦気分を盛り上げて日本を対北連合から脱落させれば、後背地を無力化するという目標は十分に達成できる（日本はほぼ唯一戦略爆撃のみによって降伏した国でもある）。
第二には、史上核戦争が起きていないこと。まあ当然なんだが。
核保有国同士では核の投げ合いになって両者死ぬから、基本的には自制が働くし、それはコンバットプルーフを得ている（印パを見よ）。しかし、いわゆる「核の傘」はどうか。これは実証されたことがない。ましてや米は米自らも民主国家である。ゆえに、数百万の自国民を掛け金にして他国（同盟国とは言え）のために核戦争を起こすことが果たしてできるのか。ましてスイッチを握るのは自国優先を唱える男だ。
第三には朝鮮半島は南北は一応同一民族（たまたま南北の反対側は叛徒が制圧しているのであって、住んでいるのは成分最悪であるとはいえ国民）であるという建前があるうえ、北韓南鮮さらにはその後背に控える中共は反日国家だ（現状の政策はもちろん、建国神話が反日であって路線の修正はあり得ない）。最低限の大義名分は立つ上に、南に対する強力な正統性のアピールとして使えるだろう。
日本の総選挙は阿波踊りのように泡の類だが、アフガニスタン大統領選挙は世界の運命を左右する軍事的要素が含まれる
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▲開票が長引き、結果はまだ見えてこない
アフガニスタンではハミド・カルザイ大統領再選を目指す選挙が８月２０日に終わったものの、爾後十日たっても開票に手間取っている。出てくる数字は有権者総数より多く、不正投票がまかり通ったことは明らかである。「なかには午前六時前に六千人の有権者が並んだところもあるが、その前に、すでに投票箱はカルザイに◎をつけた用紙があふれ出ていた」（英誌エコノミスト、８月２９日号）。
選挙妨害の挙に出たタリバンは選挙前夜にもカブールで爆弾テロ、カルザイに投票した者は指を切り落とすと脅迫を続けた。二重投票を防ぐため投票が済んだ人の指にインクをつけるがカルザイに投じたかどうかは分からない。識字率１０％の田舎でも選挙参加を呼びかけ、４１人が立候補した。全土七千箇所に予定されていた投票所は治安の関係で６２００ケ所に設置が削減され、しかもカンダハルあたりでは投票率が２５％に達しなかった。およそ十七万人は投票に行く場所がなかった。
投票日は全土でテロ事件がおこり、国防省はテロが１３５件、死者２６名と発表した。カルザイ大統領はパシュトン族だが、おなじ基盤からガニ元財務相が立候補しており、知識人らの支持をえた。かれは米軍の駐留に期限をもうけよ、と主張した。
最大のライバルであるアブドラ・アブドラ前外相はタジク人の混血。都市部の中間層に人気がある。かれはカルザイ一味の不正投票の証拠があると主張している。もうひとりの有力候補はヘクマチアル派のハザラ人で、貧困層からの支持がある。
カルザイ派の副大統領候補マハマド・カシム・ファヒムは「麻薬の密輸ビジネスに手を染めている男」とヘラルド・トリビューン（８月２８日付け）に論評が出た。しかしそんなことアフガニスタンでは常識、いまさら何を、という印象である。ファヒム将軍はこれまでもアフガニスタン国防相のポストにあり、カルザイが勝てば（たぶん勝つだろう）副大統領になる。
米国は前から傀儡だった筈のカルザイが独自路線を強めつつ、一方ではネポティズム（地縁血縁中軸主義）による汚職と腐敗が目に余り、不満を爆発させてきた。
援助物資は横流しされ、米軍のあたえた武器は闇に流れてテロリストの手にも渡り、西側の資金援助は軍閥を肥やし、収拾の付かない状態を生み出した。同時にタリバン側も「みかじめ料」という別の税金。さらには恐喝、強奪、誘拐を生業として、政府予算に匹敵するほどの収入があり、武器を調達できる。
こうしたことを予測できなかったのは米国の誤算である。それはたぶんに米国のアフガニスタン戦略そのもの誤謬によるのだが、ジョセフ・バイデン副大統領が昨年の米国大統領選挙中にマスコミ演出のためカブールを訪問して「腐敗はなんとかならないのか」とカルザイに詰め寄った。「我が国には汚職はない」と開き直られ、激怒したバイデン（当時は上院議員だった）は夕食会を席を蹴って中座した。
オバマ政権はひそかにカルザイに対してファヒム将軍とコンビを組んでの選挙戦をやめるように説得した。ヒラリー国務長官がカブールを訪問したおりもカルザイ大統領と会見し、「あなたの信用に傷が付き、アフガンを支援する同盟国に不信が広がるから、あの男と組むのは辞めるべきだ」と説得したが、無駄だった。
ファヒム将軍の影響力はカルザイ体制のすみずみに及んでおり、麻薬、武器の横流し、不法行為の黒幕でもあり、ほかの軍閥や地方の豪族、ボスさえもが他の人間を副大統領にすると既得権益が失われることを懼れている。だからカルザイは不人気で国民の大多数を占めるパシュトン出身であるにも関わらず、少数派タジク人の大統領候補に急追を許したのだ。
米国は不快感をあらわすためにファヒムが訪米する折はヴィザを発給しないと表明しており、制裁を仄めかす。かつてタリバン退治で空爆をおこない地上戦では「北部同盟」のマスード司令官の強力な後継者として米国との同盟者だったファヒムを、そう簡単に追い払うと「北部同盟」は米国から離反してゆくだろう。
▲西側の資金援助はこうして闇に消えた
短絡的判断を回避し、ブッシュ政権ではファヒムを泳がせた。ちょうどソ連がアフガニスタン侵略したおりに米国は北部同盟をテコ入れしパキスタン経由で武器を与え、しかもＣＩＡに関係したオサマ・ビン・ラディンを同盟者とする愚をおかした。同様にタリバンを追放してカルザイ傀儡政権をカブールに打ち立て、米国はファヒムに強力な支援をなした。
財政的にも数千万ドルがキャッシュで渡されたと言われ、アフガニスタンの治安維持部隊を創設するに当たっては訓練のために武器を供与し、そして追加の資金援助をなした。武器は闇に流れ、麻薬取引は米軍の介入前の水準に戻り、資金は米国の意図した目的のためには使われなかった。
ファヒム将軍は麻薬ビジネスの影の元締めだった。にもかかわらずＣＩＡはブッシュ前政権に対してファヒム罷免を進言しなかったのも、カルザイ政権を維持させるという大局的な目標に合致し、カルザイにとってもまた南部パシュトン族だけの政権では片肺飛行と言われかねず、北部同盟の票をまとめるためにはファヒムと組まざるを得なかった。
ドスタム将軍はウズベク人軍閥のボスだが、度重なる腐敗と虐殺事件に関与して、にらまれ、トルコへ亡命した。ところがカルザイはドスタムに対しても帰国を促し「閣僚ポストを用意している」とオファーしたことがわかり、これもまた米国が苛立っている。
つまり米国はアフガニスタンをどう扱うか。タリバンを退治し、テロリストを追い出す戦闘だったのに、いつの間にか戦争目的の基本に疑惑が生じている。
どうするのか。ファヒムをカルザイ政権から切り離すのか、カルザイそのものの続投を認めないのか。
いまのカブールは外国軍の駐留によって辛うじて治安は保たれているものの、自爆テロ、ロケット弾、爆弾テロが頻繁に起こり、一方カブールを離れると選挙どころではない。ではタリバンに司令中枢があるのかと言えば、地域軍閥がそれぞれ米英軍にテロを仕掛け、おもに無辜の民を巻き添えにしたテロを続行し、ちょっとでも政府よりの姿勢をみせた市民を暗殺し、或いはリンチによって首を切りおとすという残酷な方法で、見せしめの処刑を行っている。要するにアフガニスタンは無政府状態である。
大統領選挙などやっても意味はない。カルザイの本心はとうに米国から離れており、多くの軍閥と組んで事実上の連立政権を維持しているに過ぎない。これが投票箱民主主義の実態である。
にも関わらずオバマ政権はアフガニスタンは必要な戦争、兵力増強路線を変えておらず、六万の兵力を年内に六万八千に増やす。米国内はすでに厭戦気分でベトナム戦争ほどの反戦左翼運動は起きていないが、世論調査によればアフガニスタンにおける駐留に賛成とする米国民は過半数を割り込んでいる。
オバマがアフガニスタンの継続を唱える限りオバマ支持の民主党はアフガニスタン介入を支持し、ブッシュの始めたイラク戦争は不支持である。これが米国政治の問題だ。しかも「タリバンは軍事訓練が行き届き、組織的行動に統制がとれており、その強さはいまや米海兵隊なみである」（タイム、９月７日号）。
[2009.3.25]
戦地における兵士にとっての常識を、イラストと文章でわかりやすく描いたTシャツが問題視されているらしい。
安全で平和な社会においては批判・非難されるようなことではあるが、コンバットフィールドに居るのは敵と味方だけであり、味方でなければ敵である。敵を殺すのがコンバットフィールドにおける兵士の仕事であり、それ以外の事を求めてはならない。捕虜の保護とか、敵と非戦闘員の区別とか、治安の維持といった事は、兵士の仕事ではない。
軍隊の仕事は破壊と殺戮であり、それ以外の事を軍隊に求めてしまうようになったのは、おそらく、ローマ帝国時代のカエサルが原因であろう(cf.[2006.8.15])。
カエサルはガリア地域で、平定した蛮族をローマ化することで、戦争を終わらせるという手法を選択した。ローマ軍は、蛮族を教化する集団となったのである。現地民を根絶やしにして植民する屯田兵ではなかったのである。この手法は、最初はうまくいき、ローマはその版図を広げ強大国へとなっていったが、同時に、国土が広がりすぎて、国境から遠い首都では厭戦気分が広がり、国境警備は貧乏くじとなっていく。国境警備をしている地域と、それらから遠く離れている地域とでは温度差が発生し、統合された大国は分裂する事になる。
蛮族のローマ化は、その場所での戦争を終わらせる手段としては合理的であったが、ローマ化した蛮族の敵が、新しいローマの敵となるという、敵を増やす結果に終わった。その敵すらもローマ化し、世界を統一するまで続けなければならない選択であったが、カエサルは志半ばで倒れ、その後継者達は、世界を統一するという所までの意思はもてなかった。また、首都ローマから遠く離れ、現地の気候に合わせた生活を取り入れなければならなくなると、ローマ化という目的すらも薄れていく事になる。
現地に適合した生活様式があるように、民度にあわせた政治体制があり、文化がある。自分達のやっている事が正しい事であるという意識が薄れ、ジャングルで泥まみれになり、砂漠で砂まみれになり、何をやっているんだろうと悩み始め、士気が衰え、せっかくの兵士が使い物にならなくなるのである。
戦争に勝つ為には、国民の協力と兵士の士気が必要であり、それらを確保するのに正義を信じさせるというのは、一番手っ取り早い手法である。しかし、軍隊や戦争が正義であるとなれば、道義的に正しい行動を求められてしまい、破壊と殺戮がやれなくなる。
戦争は、勝った方が正義であり、戦場で行われる事は、勝った側の行いは全て正義であり、負けた側の行いは全て悪になる。終わっていない戦争に善悪の価値観を持ち込むのは、戦争に対する理解が浅いという事である。
神宜庁は20日、記者との談話の中でレベルアップ時のファンファーレを廃止する方向で検討していることを明らかにした。
ファンファーレは勇者一行のモチベーションを高め、バラモス城攻略の一助となっているという意見もある一方、「モンスターが死んでいるのに不謹慎」、「モンスターがかわいそう」などという意見が一部からあがっている。神宜庁がファンファーレを廃止する背景について、専門家は戦線の膠着による厭戦感情の広まりと、それに伴う教会の求心力低下を回復する狙いがあるとみている。
この談話を受け、全勇連(全国勇者連絡会)は緊急声明を発表した。全勇連会長ルイーダ氏は、「レベルアップ時のファンファーレは勇壮、勇猛でなければならない。このような決定はとうてい受け入れられない」とし、反発を強めている。
