結論としては、「歯科医院に通うことでコロナウィルスに感染して死に至るリスク」よりも「歯科診療を延期することによって寿命が縮むリスク」の方がケタ違いに大きい（したがって延期期間が2年でなく1ヶ月の場合ですら圧倒的に歯科医院に通わないリスクの方が大きい）ということがあらためて確認できました。まあまともな歯科医師・歯科衛生士なら直感的にわかっていることですが。

報道はセンセーショナルな内容で数字をとってなんぼなので、そのために人の命を奪うのはいつものことですし、厚労省や歯科医師会、大学病院にとっても、「歯科診療が延期されることで人命が失われても誰からも怒られないが、コロナウィルスの感染者や死者が出るとすごく批判される」ので、自分の身を守るために診療を延期し患者さんの命を奪っているという現状もいたしかたないことなのかもしれません。

でも少なくとも、最前線で命を救っている歯科医師や歯科衛生士は、患者さんに正しい情報を発信し、いつも通り診療を行うよう努めたいですね。

患者の皆さんもおびえずしっかり歯科医院に通いましょう。

1つ忘れてたので追記です。

コロナ以外の桁違いに大きい口腔内リスクの改善のために歯科医院に通院するのはもちろんですが、コロナのリスクを下げるためにも歯科医院に通うのがオススメです。

興味のある人以外は読まなくていいです

歯科診療で最も不急と扱われている検診・メンテナンスによる効果は長期的な歯の喪失の防止なので、『健康長寿社会に寄与する歯科医療・口腔保健のエビデンス 2015』（日本歯科医師会）から歯の喪失と生命予後の数値を読み解く。

これによると、歯の喪失は死亡率を1.1倍～2.7倍に上昇させる、つまり 10～170%の死亡率上昇を引き起こすとの結論に至っている。

『平均余命　平成22年』（厚労省）によると、45歳の平均余命（東京都の平均年齢である44歳付近を採用）は36年間なので、この10～170%の死亡率上昇が36年間続くことになるが、一方でこれを引き起こす要因となる「検診・メンテナンスの断絶は一時的なものであり、今回は2年間と仮定しているので、[2年間÷36年間]の分だけ死亡率上昇が起こるものと考える。

したがって、

　10%✕（2年間÷36年間）＝死亡率0.56%上昇

　170%✕（2年間÷36年間）＝死亡率9.44%上昇

となる。

厚生労働省クラスター対策班の西浦博北海道大教授が示された試算によると、「対策を全く取らない場合、約４２万人が死亡する恐れがある」とのこと。

このうち歯科医院での診療受診によって感染する者の割合は（現時点では筆者はそのようなケースが見つけられないがそれだとゼロ%になってしまうので無理矢理ながら推定すると）現実的には数百分の1から数万分の1と思われるが、仮に「これ以上高いということはありえない」というラインで100分の1と仮定する。

また、この死亡者は一度きりのものなので、一生にわたっての死亡率への寄与に換算する。

『令和元年(2019)人口動態統計の年間推計』によると年間死亡者数は137万6000人。平均余命は同様に36年間を採用。

したがって、

　42万人✕（100分の1）÷（137万6000人✕36年）＝死亡率0.0085%上昇

となる。

まず歯科医院でどのような感染が起こりうるかだが、まともな感染症対策をしている医院であれば、治療そのものにより患者さん同士の感染、もしくは術者から患者さんへの感染というのはありえない。もちろんゼロ%ではないが、現実的にありえないほど確率が低い。歯科医院では「すべての患者さんが何らかの感染症を持っている」と仮定し、感染が起きえないように強力な感染症対策を常時行うのが一般的なポリシーだからだ。（もちろん一部には院長・スタッフの無能さ・悪質さゆえに十分な感染症対策が行われていない医院もないわけではないが）