はてなキーワード: JCGとは
言わんとしてることはわかるけどJCGはちゃんとした会社として運営してるし他にも大会はあるけど日本で大会出ようと思ったらまず選択肢に入るくらい老舗で有名なとこだからその例えは不適切
先日、CoDという人気のFPSシリーズのオンライン大会がJCGというe-sportsの大会を運営している団体の下で行われた。
JCGは昔からいろんなゲームの大会を主催している団体で日本人でe-sportsシーンを追っている人なら一度は聞いたことがあるだろう
しかし日本はやはり人口が少なく本気でe-sportsに取り組む人が絶対数的には少なくなってしまうからだろうか。
この大会は日本のe-sportsには腐りきった人材が幅を利かせているという事実を如実に表してしまった。
まず簡単にまとめると「優勝チームがチートツールの販売者でそのチートを使って勝ち上がり、更にルール違反もしていた。しかし大会側は事を荒げるのを避けるためにルールを捻じ曲げてOKにしてしまった。」という流れである。
そして現在、異を唱えた配信者はそのチームに晒しあげられ、信者達を引き連れて「負け惜しみ」「どうせ負けてたんだからいいだろ」等の罵倒を始め、全く関係ないワードを使ってまでとにかくボッコボコにしているというのだ。
では事の詳細を話そう。
使ってはいけない銃やパーク(選んで付け替え出来る能力)が設定されていた。単純に強いから禁止というものもあれば、そんなに強くないが各種バランスを鑑みて禁止設定されているものもある。
しかし決勝戦の試合中、優勝チームが禁止されているパークを使って勝ち上がってきた事が判明してしまう。
しかもそのバレ方が「使っている所が配信画面に映ってしまう」という何とも情けないもの。運営側も言われるまでそれに気付かなかったぐだぐだ具合。
準優勝チームはそれを運営に報告し、運営は反則負けを告示した。
しかし運営は気付いてしまったのだ。「これを反則にしたら今までの試合でこいつらに負けた人達も声上げて収集つかないじゃん…」と。
そして運営はすぐに反則を撤回、後から禁止パークの使用を許可してそのまま優勝にしてしまったのだ。
しかしそのパークを使おうと判断した時点では禁止と明言されていた以上そこにズルをして勝とうという悪意があった事は否定出来ない。
そこで準優勝のチームにいるyoutuberが発言した。「普段からツイッターでチートツールの販売をしている人達がそんな事をして運営もそれを認めてしまう。認められたなら負けは負けでしょうがないが、気持ちのいい負け方ではないし素直に優勝を祝えない」と。初めはツイートで表明したが後に動画にもした。
これに対して優勝チームのプレイヤー達が即応。自分の取り巻きを集めて荒らし誘導を始めたのである。
優勝チームも動画をあげて「負け惜しみ」だの「気持ち悪い」だのと煽動。
元々準優勝のyoutuberもコンビでやってたのに相方の横暴に耐えきれず一方的に追い出し、その時の収益も独り占めという過去があったため人格攻撃の素材も十分に揃っていたためもう罵倒し放題である。
両者、そして両者の信者達は未だに睨み合いを続けている
しかし既に確定しているのは「ズルして優勝大成功、賞金いただき」「e-sportsにスポーツマンシップは存在しない」「元が強いプレイヤーであればルール違反してツールを使用しても『どうせ使わなくても負けてただろ』で押し通せるというFPSプレイヤー達の低い意識」の三点である。
海上保安庁→海上保安庁は、海上における法令の遵守、安全の確保、犯罪の取締り、海難救助などを行う国土交通省の外局の一つである[8]。 2018年7月1日現在の海上保安庁の職員数は12,800人[9]、予算規模は、2019年当初予算で2177億5345万7千円[2]である。予算のうち、人件費として費やされるのは、2017年度予算で999億円(47%)[10][注釈 1]。
法律(海上保安庁法)上、明確に軍隊ではないとされている[11]。しかし、「Japan Coast Guard[4]」の標記などから、海上保安庁を諸外国の沿岸警備隊(コーストガード)、国境警備隊と呼ばれる準軍事組織と同様とする見解から、これらの組織が有事の際には軍隊の一部として参戦することが戦時国際法では認められていることや、自衛隊法でも特別の必要を認めるときは組織の全部や一部を防衛大臣の統制・指揮下に組み込めるなど、準軍事組織との比定が試みられる場合がある。なお、前述の条文(第25条)に従い海上保安庁法には戦時国際法に関する条文などは存在しない。
人員の大部分は、海上保安大学校や海上保安学校で専門教育を受け卒業した生え抜きの職員であるが、長官や次長、一部の管区海上保安本部長等は、国土交通省や他省庁のキャリア官僚が海上保安庁の職員として就くことが多い。
英称は1948年(昭和23年)の開庁当初より米国の主張から、その時々に「Maritime Safety Board」や「Maritime Safety Agency」を用いた歴史的な経緯がある[12]。運輸省所管時の2000年(平成12年)4月より、「広く国民の皆様に海上保安庁の業務を分かりやすく理解していただくため、海上保安庁のロゴ、ロゴマーク及びキャッチコピーを定めた。」[4]との公表後に、権限や法律の変更は全くないが、国土交通省への移管後の2001年(平成13年)以降は船舶などへも、このロゴを用いたJapan Coast Guard(略称: JCG :直訳すると「日本国沿岸警備隊」)に変更している。
2017年(平成29年)3月31日現在では、合計455隻の船艇、74機の航空機を保有している[10]。また、2017年(平成29年)4月1日現在で5,284基の航路標識(光波標識5,175基・電波標識67基・その他の標識42基)[13]を保有している。