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はてなキーワード: JCGとは

2019-12-17

anond:20191217081908

言わんとしてることはわかるけどJCGちゃんとした会社として運営してるし他にも大会はあるけど日本大会出ようと思ったらまず選択肢に入るくらい老舗で有名なとこだからその例えは不適切

e-sportsという腐った文化

先日、CoDという人気のFPSシリーズオンライン大会JCGというe-sports大会運営している団体の下で行われた。

JCGは昔からいろんなゲーム大会主催している団体日本人e-sportsシーンを追っている人なら一度は聞いたことがあるだろう

しか日本はやはり人口が少なく本気でe-sportsに取り組む人が絶対数的には少なくなってしまうからだろうか。

この大会日本e-sportsには腐りきった人材が幅を利かせているという事実如実に表してしまった。

まず簡単にまとめると「優勝チームチートツール販売者でそのチートを使って勝ち上がり、更にルール違反もしていた。しか大会側は事を荒げるのを避けるためにルールを捻じ曲げてOKにしてしまった。」という流れである

そして現在、異を唱えた配信者はそのチームに晒しあげられ、信者達を引き連れて「負け惜しみ」「どうせ負けてたんだからいいだろ」等の罵倒を始め、全く関係ないワードを使ってまでとにかくボッコボコにしているというのだ。

では事の詳細を話そう。

まず今回の大会ではレギュレーションがあった。

使ってはいけない銃やパーク(選んで付け替え出来る能力)が設定されていた。単純に強いか禁止というものもあれば、そんなに強くないが各種バランスを鑑みて禁止設定されているものもある。

しか決勝戦試合中、優勝チーム禁止されているパークを使って勝ち上がってきた事が判明してしまう。

しかもそのバレ方が「使っている所が配信画面に映ってしまう」という何とも情けないもの運営側も言われるまでそれに気付かなかったぐだぐだ具合。

優勝チームはそれを運営に報告し、運営は反則負けを告示した。

しか運営は気付いてしまったのだ。「これを反則にしたら今までの試合でこいつらに負けた人達も声上げて収集つかないじゃん…」と。

そして運営はすぐに反則を撤回、後から禁止パークの使用許可してそのまま優勝にしてしまったのだ。

運営が後から認めたのであればそれは仕方ない事である

しかしそのパークを使おうと判断した時点では禁止と明言されていた以上そこにズルをして勝とうという悪意があった事は否定出来ない。

そこで準優勝のチームにいるyoutuber発言した。「普段からツイッターチートツール販売をしている人達がそんな事をして運営もそれを認めてしまう。認められたなら負けは負けでしょうがないが、気持ちのいい負け方ではないし素直に優勝を祝えない」と。初めはツイートで表明したが後に動画にもした。

これに対して優勝チームプレイヤー達が即応。自分取り巻きを集めて荒らし誘導を始めたのである

その火は準優勝チームの他のプレイヤーにも飛び火。

優勝チーム動画をあげて「負け惜しみ」だの「気持ち悪い」だのと煽動

元々準優勝のyoutuberコンビでやってたのに相方の横暴に耐えきれず一方的に追い出し、その時の収益も独り占めという過去があったため人格攻撃の素材も十分に揃っていたためもう罵倒し放題である

両者、そして両者の信者達は未だに睨み合いを続けている

しかし既に確定しているのは「ズルして優勝大成功、賞金いただき」「e-sportsスポーツマンシップ存在しない」「元が強いプレイヤーであればルール違反してツール使用しても『どうせ使わなくても負けてただろ』で押し通せるというFPSプレイヤー達の低い意識」の三点である

2019-06-08

一般人の認識 陸自筋肉 海自オタクいじめ 空自パンツ

海上保安庁海上保安庁は、海上における法令の遵守、安全の確保、犯罪取締り海難救助などを行う国土交通省外局の一つである[8]。 2018年7月1日現在海上保安庁職員数は12,800人[9]、予算規模は、2019年当初予算で2177億5345万7千円[2]である予算のうち、人件費として費やされるのは、2017年予算で999億円(47%)[10][注釈 1]。

法律海上保安庁法)上、明確に軍隊ではないとされている[11]。しかし、「Japan Coast Guard[4]」の標記などから海上保安庁を諸外国沿岸警備隊コーストガード)、国境警備隊と呼ばれる準軍事組織と同様とする見解から、これらの組織有事の際には軍隊の一部として参戦することが戦時国際法では認められていることや、自衛隊法でも特別必要を認めるとき組織の全部や一部を防衛大臣の統制・指揮下に組み込めるなど、準軍事組織との比定が試みられる場合がある。なお、前述の条文(第25条)に従い海上保安庁法には戦時国際法に関する条文などは存在しない。

人員の大部分は、海上保安大学校や海上保安学校で専門教育を受け卒業した生え抜き職員であるが、長官次長、一部の管区海上保安本部長等は、国土交通省や他省庁のキャリア官僚海上保安庁職員として就くことが多い。

英称1948年昭和23年)の開庁当初より米国の主張から、その時々に「Maritime Safety Board」や「Maritime Safety Agency」を用いた歴史的な経緯がある[12]。運輸省所管時の2000年平成12年4月より、「広く国民の皆様に海上保安庁業務を分かりやす理解していただくため、海上保安庁ロゴロゴマーク及びキャッチコピーを定めた。」[4]との公表後に、権限法律の変更は全くないが、国土交通省への移管後の2001年平成13年)以降は船舶などへも、このロゴを用いたJapan Coast Guard略称: JCG :直訳すると「日本国沿岸警備隊」)に変更している。

2017年平成29年3月31日現在では、合計455隻の船艇、74機の航空機保有している[10]。また、2017年平成29年4月1日現在で5,284基の航路標識(光波標識5,175基・電波標識67基・その他の標識42基)[13]を保有している。

2018-11-23

eスポーツ」の呼称ケチを付けずにはいられない連中

anond:20181121194521

>「プロゲーム」で良いじゃん

それだとアマチュア無視した呼称になる。

JCGというeスポーツ団体は、「Competitive Gaming」という呼称を使っていた。

だが「イースポーツ」に比べて、「コンペティティブゲーミング」は使い勝手が悪かった。

>そこから逃げてスポーツに縋るのは何で?

あえて質問で返すが、それ程までに「スポーツ」の呼称を使わせたくない理由は何だ?

2018-07-16

日本人eスポーツ利権を狙っている(キリッ」

https://anond.hatelabo.jp/20180715172236

早口で言ってそうな感じが透けて見えるのが気持ち悪い。

早口かつ気持ち悪いのって、まさにお前のことでは。自分文章読み返せ。

JCGとかLJLとか、その辺のeスポーツ団体は地道にコミュニティを育てながら成長してきた訳。

日本企業主体海外ユーザー主体という違いはあれど、決して「ショートカットして利権を貪る」という流れではない。

 
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