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はてなキーワード: 医療過誤とは
4月に定期検診に行き、小さな虫歯があると言われ治療することになった。
2回行って4月末に治療完了。虫歯を削り樹脂を詰めた。詰める際に痛がったが、おかしいなぁそんなに痛い？と言われながら治療完了。2週間くらいは神経が敏感になっているなら様子見てと言われた。
おかしいなぁと言いながら噛み合わせの調整をずっとして、麻酔たっぷりしといたから、と終わった。
それでも痛くて、今日行った。
おかしいなぁと言われたから、さすがにカチンときて、痛くない虫歯治療してから2ヶ月以上痛くて本当におかしいですよね、と言ったらやっと被せ物を疑って削り始めた。
30分くらい治療して、神経が炎症起こしていたから抜いたよ、と。
(はっ？4月当初に簡単簡単とのたうち回った)小さな虫歯でなぜですか？
虫歯治療の際に薬を2回も塗ったけど、炎症起こしていたんだよ。
なんで神経抜いたんですか？
じゃないと治らないから。
はーー？？
歯の神経抜いたら、歯が死ぬから黒くなったり、虫歯になりやすいから出来るだけ抜かないって今時の常識を勝手に説明せずぬくっどういうことだよ。
ふざけんな。
治療後は麻酔もあり頭働かなかったが、次に行った時にはきちんと医療過誤を認めてもらいたい。
まず、副作用の問題である。記憶ならびに認知機能障害（せん妄、逆行的健忘、記憶力低下）は明らかに認められている。
本著でも、国語辞典を引く際に、「あ、か、さ、た、な、」まではいいが、その後の順序があいまいで辞書を引くのが大変な例等が挙げられている（39頁）、
また、これは本著で紹介されている例ではないが、奥さんの顔と名前を忘れた、それどころか結婚した事実まで忘れた例や、
これは最近のアメリカの例であるが、看護婦が電気ショック療法を受けた結果、
それまでに覚えた看護技術をすべて忘れてしまったのだが「医療過誤裁判」で勝訴し、多額の賠償金を勝ち取ったという例も報告されている。
http://orifure-net.cocolog-nifty.com/net/2006/06/63_9a37.html
気配りや思いやりのない看護師なんて即辞めるべきだと思う。気配りや思いやりが看護師に一番求められる資質ではないのか？
親族が病院に入院しているときや施設に入所しているときは、人質にとられている感じがして激しく抗議したいこともソフトに言うか、言わずに我慢するしかなかったりする。
病院の場合は、医療過誤があったとしても裁判で闘うと勝ち目はないし、認知症の施設で虐待による死亡事故があったとしても虐待が原因であることは分かりづらいし、さあお通夜だ、葬式だとアタフタするからうやむやになりやすい。
金品をもらうことに慣れてしまって、金品をもらわないと普通に仕事ができないなんていうのはもってのほかで、こういう医師や看護師は即刻辞めていただきましょう。公立の場合は、そういう行為を禁止されているところがほとんどではないかと思う。そのためかどうか知らないが、サービスもそれなりみたいな感じがする。
もちろん、気配りや思いやりがあり、毎日テキパキ明るく働く看護師さんも少なくないと思う。
入院するなら絶対にそんな病院がいい。そんな情報を公開してもらったら嬉しい。
ちきりん（ID:Chikirin）は個人情報をほとんど出さないことで有名で、その正体はいまだ謎に包まれていますが、東京都内の国立大学法学部出身ということは、自ら明らかにしています。
しかし、東京都内に国立大学法学部は（ア）東京大学法学部と（イ）一橋大学法学部の2つしかありません。
そして、関西出身のちきりんが一橋に行くことは考えにくいので、一部では、東大（法学部）卒ではないか、という憶測が流れています（http://anond.hatelabo.jp/20111126194612、http://anond.hatelabo.jp/20111126194612など）
ちきりんは、医師の父に関心を持ってもらうために、「医療過誤の刑事責任」という卒論を書いたそうです（http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20110210）
法学部というのは、一般的に、卒業論文が必修ではありません。東大法学部も卒論は必修ではありません。
もちろん、東大法学部でも、自主的に卒論を書くことはできますが、わざわざそんな面倒なことをする人はほとんどいません。
さらに、ちきりんが表明する一橋大学への見方は、常にバカにしたものです。
（例１）東大京大は一流企業並の時価総額並の価値があるし、慶應にはブランドがあるが、東工大と一橋は大した値段はつかない（四大学連合の東工大がとばっちりを受けている）（http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20100318）
（例２）「国立大学の統廃合私案」として、一橋大は民営化するか、慶應に身売りするのも悪くないと提案（http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20090303）
（例３）一橋大学は知名度が低いから、東京にあることをわかりやすくするため“東京一橋大学"に改名しかねない（http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20080906）
しかし、普通東大出身者は、一橋大学を表立ってバカにしたりしません。
もちろん、東大出身者の中には、内心、東大以外の大学の出身者をバカにしている人が、結構な割合でいるのは事実ですが、ちきりんが「許される方向、許されない方向」（http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20120827）でいうように、「世の中には（もしくは私たちの深層意識には）、対象物のどちらが上でどちらが下かというヒエラルキー意識があり、下が上を馬鹿にするのは“許される”が、上が下を馬鹿にするのは“許されない”と考えている人が多い」ため、そのような言動はタブーになっているのです。
ちきりんのブログはリアル知人も読んでいるそうですが、日本の証券会社を経て、外資系の会社で働いていたちきりんの知人の中には当然一橋大出身者もいることでしょう。
そのような知人も見ているブログで、一橋大をバカにすることができるのは、一橋大出身者だけです。自虐は許されるのです。逆に、東大出身者が一橋をバカにすることは許されないことです。
[2010.3.24]
国民皆保険制度を始めるという法案であり、下院で過半数を取って成立した。しかし、現状の法案にはかなり大きな穴があいている。アメリカの医療費が世界一高額なのは、その費用の大部分が、訴訟リスクに対する保険料と、あまりに高額な医療費によって破産する患者が踏み倒した分の回収に占められているからである。
この問題を放置したまま皆保険を始めるとなれば、高額な医療費の請求が、そのまま保険という丼勘定によって全員に背負わされる事になる。破産によって踏み倒された分の回収が終わってしまえば、それ以上の破産による踏み倒しは発生しなくなるので、税法が認める償却期間の間は高額で推移するが、その後は徐々に下がっていくという見通しらしいが、肝心の、医療過誤裁判に対する訴訟リスク保険については、放置されている。
訴訟リスク保険は保険会社のドル箱であり、患者向け医療保険よりも、はるかに効率の良い儲け口である。
皆保険制度によって、国民は医療を受けやすくなるが、訴訟リスク保険には、一年間に診療できる初診患者数に上限がつけられており、患者は居ても、診療できないという状態になる事が簡単に予想できる。初診患者数に上限があるのだから、診た患者からは、可能な限り高額な診療報酬を引き出さなければ、採算割れを起こすという構造になっている。つまり、皆保険制度によって医者にかかりやすくなったからといって、お金にならない簡単な病気の患者ばかりが来るようになると、医者の側が破産する事になる。来た人全員を、緊急の手術が必要な患者であるとするぐらいのことをしないと、割に合わない。腹痛なら盲腸、盲腸を取っているならば腹膜炎や切除しても害が無いとされている脾臓破裂。熱や眩暈といった内科的症状ならば腫瘍があるとするぐらいの事は平気でやってのけるし、病理検査機関は、医者の診断通りの結果を出すというサービスができなければ、仕事を受注できない。こうして、高額な医療費と、それで破産する患者という存在が生み出されている。この構造こそが問題なのだが、現状の皆保険制度は、状況を悪化させるだけである。破産する患者は減るだろうが、医者のモラルは悪化していくであろう。
これを避ける為に、初診患者数に上限の無い訴訟リスク保険契約を作れば良いというのは、明らかに間違いである。一日に集中力をもって対応できる患者の数には限界があり、その限界を越えて診療せよというのは、幾らなんでも間違いである。
医療費の見積もりを出すコンサルタントの所に行って、自費で各種の検査を受けて、高額の治療が必要な場合には医者の所に行くが、そうでない場合には市販薬を適当に飲めば治るとやるには、その診断を下すコンサルタントが、結局は初診担当医となってしまい、訴訟リスク保険に入らなければならなくなる。各種の検査キットやレントゲンのセルフ撮影といった自己判断の為のサービスを一般化するというくらいしか、やりようが無いが、これはこれで、手技を持った医師以外は不要という事になりかねないし、そんなことをしたら、限られた初診患者数という制限の中で利益を追求している医師にとっては、いろいろとバレてしまってマズい。
医療過誤訴訟における賠償金額は、支払った診療費を上限とするという制限を加えるのが一番合理的なのだが、こうすると、訴訟リスク保険は不要になってしまい、保険業界と医療過誤裁判でメシを食っている弁護士業界が困るので、猛烈なロビー活動を展開する事になる。実際、このロビー活動によって、医療改革法案は、今回成立したような、保険業界と弁護士業界の既得権益には一切触れないという、不自然で歪んだ制度となったとも言える。
始まるばかりの制度に問題があるのは当然であるが、そういった問題のうち、制度が始まる前の検討の時点で確認された問題については、制度が始まる前にすべて対応が取られるのが、最低限度の仕事であろう。
医療関係者は、ただでさえ他人の命を人質にしていることをいいことに、
ドクターハラスメント三昧だ。
そして先日の五分診療の論争がよい例だが、
ちょっとでも批判すると徒党を組んで荒らし、暴言吐きまくったり、
権力を持っていることをいいことに、患者を見下し、金をぼったくる屑。
その証拠は、ドクターハラスメント被害、医療過誤の被害を訴える制度を
まったく整備しないことからも明らかだ。
アメリカの医療費が世界で一番高額なのは他に産業が無い為である。自動車産業にしても軍需産業にしても、人員を削減する合理化でしか利益が発生させられない程技術革新がストップしている。
新規の工業は発生せず、労働者を吸収できるのは三次産業だけであるが、小売業や飲食業といった買い手が強くて価格競争が厳しいカテゴリーでは賃金の低迷が発生し、逆に医療や介護のような売り手が強いカテゴリーでは料金の高騰が発生する。
この料金の高騰に乗っかり、さらに吊り上げを行っているのがAIGに代表される保険会社と医療過誤裁判で懲罰的賠償金を請求して取り分を増やす弁護士業界である。
モノを作り人々の幸福に奉仕してお金を儲ける物作りがサブマリン特許や特許による市場の寡占や製造物責任による懲罰的賠償金といったチャレンジを阻害する法制度によって邪魔されており、人々は保険会社や弁護士といった他人の不幸につけこんで銭儲けをする商売や、投資銀行のような他人を騙して銭儲けをする商売に進むしかなくなる。
その結果、そういった"強欲なビジネス"に従事する人々を富ませる為に、末端の三次産業は訴訟コストや責任保険といった高コスト要因を背負わされ、現場で働く人々は貧困になるばかりとなっている。
第三次産業は一次産業や二次産業のおまけでしかなく、それに頼ると社会全体が貧しくなってしまうのである。
日本でも、医療や介護や保育といった福祉分野が雇用の受け皿になると主張している者が居るが、お互いがお互いにサービスしあう状態では縮小再生産になる。
誰の何と言う本かは忘れたが、島民全員が洗濯屋でお互いがお互いの洗濯物を洗う事で賃金を得ている島という設定があった。島民は皆、洗濯をして賃金を受け取り、洗濯物を出して代金を支払うことになる。島民は洗濯業以外の仕事をしてはならず、自分の洗濯物を自分で洗ってはならないというルールが存在するのが前提である。島民は、洗濯代を受け取り、生活費の分を消費し、残りで洗濯代を支払うことになる。
この場合、生活費の分だけ、非島民(外部)にお金が流出することになり、この島の経済を維持するにはヘリコプターで外部に流出する分のお金を毎日ばら撒かれなければならない。
結局、第三次産業が発生する付加価値とは、他の産業が生み出す富の総量を超える事は出来ないのである。"強欲なビジネス"がお金を集めると、末端の三次産業従事者は貧困にあえぐことになる。また、これは、通貨ごとに閉じた世界として考えられる。外部から投資を引っ張ってこれたとしても、その投資には金利や配当をつけなければならず、その負担は、その通貨を法貨としている国家が発生させた富によって賄われなければならない。さもないとネズミ講になってしまう。
医療保険制度の改革や金融機関の報酬制限によって、"強欲なビジネス"の牙を抜くプランに反対が多いのは、それだけでは縮小均衡になるからである。縮小均衡にしない為には、一次産業や二次産業において雇用を拡大する法制度の改革が必要であり、その青写真くらいは見せないと縮小均衡に対する反対は止まらないであろう。
自動車保険のように皆保険制度を実現できる筈だというが、自動車の場合は修理代の方が評価額よりも高くなったら修理せずに廃車にする。人間も、同じように治療を打ち切って安楽死させる事ができるのであれば、自動車保険のような丼勘定の保険制度設計でもやっていける。しかし丼勘定の保険制度で人間の生命を扱うのは根本的に無理がある。このために、民間の医療保険では、健康な人しか加入させないという条件をつけたり、加入時に申告の無かった既往症や虚偽の申告があった場合には保険を適用しないという条件を加える必要が発生する。
皆保険では、既往症や慢性病に対しても保険を適用しなければならず、丼勘定では破綻する。働けないほど重病であれば、医療費は保険が持ち、生活費は福祉が持つことになって、働かずに暮らしていける人が発生し、そういった社会的な富を発生させていない人を生かす為に、健康に気を配り、汗水流して働いている人が高額な税金を負担させられる歪んだ社会になってしまう。
つまり、丼勘定のままでは、誰かが、その人の社会的価値を判定し、安楽死を働きかける仕事をする羽目になる。それをやりたがる人は、いるだろうか？
これを防ぐ為に、私は、医療保険のローン化や、年金や失業給付や生活保護の口座化を提案している。
これらのプランでは、医療費や生活費の債務は家族(子孫)が背負う事になる。子孫がいない孤老世帯の死亡が発生しない限り、残高の未回収は発生しないという考え方であり、これ以上負債を増やしたくないという判断を下すのは、本人や債務を背負う家族(子孫)である。負債が大きくなりすぎると、結婚等で姻戚関係を結ぶと法定相続分の負債が降ってくるので、婚姻がまとまりにくくなる事が予想される。おのずと、自ら身を処するようになるという考え方でもある。社会福祉口座の債権債務に関しては相続放棄が出来ないという例外をつけるだけで、人々に自律的な行動を強いる事が可能なのである。
高所得者に1％から5.4％の新しい税を掛けるという話になっているようである。保険業界のロビーに屈したという印象である。
アメリカの医療制度の問題は、医師の資格が州ごとになっている点に始まっている。州ごとに免許が違うので、州内の医者の数を一定に保つ為に、免許が濫発されたり、厳しくなったりということで、質が一定になっていない。まともな医者を求めて、患者は医者を探しまわることになる。結果的に、評判の良い医者の所には患者が集まり、ダメな医者の所には閑古鳥が鳴く。この、暇を持て余した医者が、医療過誤裁判で、売れている医者の足を引っ張る側に回る。
医療過誤裁判で医者が負けるようになると、医療過誤保険の保険料が高騰し、売れない医者は市場から排斥されるので、結果的に、ダメな医者は排除されるという結果に繋がったが、今度は、一度値上がりした医療過誤保険の保険料を維持しよう、あるいは、搾り取れるだけ値上げしようという話になってしまった。
医者として20万ドルの年収があっても、医療過誤保険の保険料に18万ドル支払い、手元に残るのは2万ドルという状態では、アメリカでは貧困層に分類される。年棒2万ドルの仕事というと、時給9ドル75セントで一日8時間、週5日、52週間働いたのと変わらないとなる。夜勤や救急対応で夜中に叩き起こされる事を考えると、時給8ドルでウォルマートの店員でもやった方がマシだし、自動車工場のライン工の方が、遥かに高額の時給を得られる上に、医療保険も会社負担で得られる事になる。医者の成り手が居なくなっているのである。
これらの構造こそがアメリカの医療の問題点であり、高所得者に課税して、そのお金でメディケアやメディケイドを拡大しても、本質的な解決にはならない。
保険業界の献金攻勢にすっかり骨抜きにされてしまったと見られるのも、仕方が無いであろう。
保険業界はCDSで大火傷をしており、国費を投入して救済してしまった以上、いまさら潰すわけには行かないというのもある。投入した国費を回収するには、保険業界には今まで以上に利益を上げてもらわなければならない。医療過誤保険で医者からがっぽり保険料を毟り取るというのも利益の一部であるし、企業が従業員に出している医療保険を請け負い、利ざやを抜くというのも利益の一部である。病院が、病気をした国民から、医療過誤保険料と破産によって踏み倒された他の人の医療費分を上乗せした医療費を徴収し、自宅やクレジットカードのローンを支払えなくなって破産に追い込むことになったとしても、医療保険部門の売り上げは好調であり、好調な部門の売り上げを減らすような事には、献金を使ってでも反対するという話になる。
CDSを買っている資金運用部門が大赤字であっても、本業の保険部門が好調ならば救えるというのが保険業界救済の建前であるが、保険部門の好調さが資金運用部門の大赤字の原因では、合成の誤謬が暴走している状態と言えるのであった。
問題を解決する為に、政治権力を民主党に与えたのに、それをまっとうできないばかりか、献金を受け取って私腹を肥やしているようでは、支持率は低下していくであろう。
国民は、見ていないようで見ているし、気づいていないようで気づいている。身近な人や支持者を欺く事は出来ても大衆を欺く事は難しい。
毒カレー事件で林真須美に死刑判決が出たけど、そういえばあの時女子中学生が夏休みの宿題で「カレーは腐らないから食中毒じゃないはず。毒物混入では」と推理して世の大注目を浴びたことがあった。
あの子は今ごろどうしてるんだろうと、ネットを検索してみた。まずは本人のサイト。
1983年生なので、今は26歳。HPのプロフィールは2000年に16歳で高校を中退したところで止まっている。
三好万季
四人はなぜ死んだのか―インターネットで追跡する「毒入りカレー事件」 (単行本)
http://www.amazon.co.jp/dp/4163554300
出版社/著者からの内容紹介
日本中を震撼させた和歌山毒入りカレー事件。四人の犠牲者はなぜ死んだのか。医療過誤の可能性を鋭くついた文藝春秋読者賞受賞作
中3の夏休みの宿題で史上最年少受賞!15歳の少女がインターネットを駆使して見つけたあの和歌山毒入りカレー事件の「盲点」とは?選考委員こぞって激賞、皇后美智子さまと同時授賞。第60回文芸春秋読者賞。
書評を読むとこの頃(1998年当時）はインターネットで検索・情報収集ということが世間で新鮮味をもっていたことがわかる。
ひとつ気になった、書評が。
＜蛇足＞
この筆者の父親が砒素の専門家で、父親の著作と同じような記述が本書でも見られることから、
父親が本書にかなり手を加えていたのではないかということが言及されていた。
事実はどうであれ、このような疑いを持たれるような人物に、大した身辺調査をせず賞を与えてしまった出版社は大いに反省すべきであろう。
父親が手を加えていたのかと興味が湧く。さらに調べるとある雑誌とは噂の真相の記事のことらしい。
たしかに文章が似ている。
三好万季の父・三好義光はいろいろ本を出してるらしい。amazonで検索してみる。
- 成人病を予防するビタミン・ミネラル (TSUTIYA HEALTHY BOOKS) 三好 義光 (単行本 - 2004/5)
- 子には魚を与えるな釣り方を教えよ!―15歳のわが子を司法試験(一次)に合格させた... 三好 義光 (単行本 - 1991/5)
- 成人病を予防する ビタミン・ミネラル 三好 義光 (単行本 - 1986/1)
- 気力こそ自立への根っこ―パラダイム大転換時代の子育て (モーニングママ選書) 三好 義光 (単行本（ソフトカバー） - 1995/3)
- ビタミン・ミネラル健康百科―健康と能力をアップする (1984年) 三好 義光 (- - 1984/6)
http://www.amazon.co.jp/本/s?ie=UTF8&rh=n%3A465610%2Cp_27%3A%E4%B8%89%E5%A5%BD%20%E7%BE%A9%E5%85%89&field-author=%E4%B8%89%E5%A5%BD%20%E7%BE%A9%E5%85%89&page=1
さらに「気力こそ自立への根っこ―パラダイム大転換時代の子育て」「子には魚を与えるな釣り方を教えよ!―15歳のわが子を司法試験(一次)に合格させた三好流教育法」という本を出していて、長男を司法試験１次合格させたり、留学させたりかなりユニークな教育観を持った人物のようだ。（長男は司法試験２次合格したかは不明）
ということで、今現在の三好万季が何をしているかはよくわからず、怪しい？父親の存在が浮かび上がって、なんだかなぁ～という思いがもやもやと残った・・・
割り箸事件なんだけど、あれは一番報道しなきゃいけないのは、
「事故があった時は物を持っていけ」って事なんだと思う。
で、それができないとか見つからなかったら見つからない場合の最悪の可能性を想像する事だよね。
医者側だけでなく、親側の過失も大きいと思うけど、
医者はプロなんだから最悪のケースを想像しなければいけないし、
少しでも現場を知っている親の話を聞き取らなきゃいけない。
割り箸事件は偶然が重なって不幸な結果になったんだから、
医者を一方的に責めることはできないけれど、
同時に親側が納得できない診療をして返した、という現実があるんじゃないのか？
患者側の話をちゃんと聞き、プロとしてのアドバイス（注意）をした上での
この結果なら、親は納得できなくても医者を一方的に責める事はなかったと思う。
ぶっちゃけ、親が漠然と納得いかない->なら、「今夜一晩は状態が急変しないように見ておけ」でもいい。
医者が大丈夫、と簡単な治療で返した->信頼してたのに目が覚めたら死んでた、ってのが最悪だっただけで
下手すると、治療や診察に疑問があったら他の窓口を設けている所もあるくらい、システムがダメだし。
親のコメントを聞いているとあまりにもＤＱＮだけど、ＤＱＮ親じゃなくても有り得る事なんだから、
「医者の診断は信用するな」って教訓は頭に叩き込んだ方がいいと思う。
そういう意味で、今まで泣き寝入りしてた医療過誤の裁判はどんどんしなきゃいけない。
