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はてなキーワード: 空母とは
Q. なぜ日本からStable Diffusionが出てこなかったのか？
日本vsアメリカを考えると、一個小隊が竹槍をもって人員満載の空母と戦ってるのが現状です。基礎的な技術に関して言えば著作権が緩いだの厳しいだの何も関係なくて、単純に物量が圧倒的過ぎて勝てません。焼け石に水どころかマグマに唾はいてるみたいなもの。専門的な知識を持った人も居ないし使える金も3桁くらい違う。
良さそうな人を雇おうと普段界隈で人を探し回っても誰もいないのに、なぜかこういう匿名ブログでだけｴｰｱｲをよく知っているらしい知識人が大量出現する。不思議だね！
>>日本の絵師のせいでmimicという優れた技術が殺されてしまった
容易に想定しうるトラブルが予想できる通りに起こって問題になって止まっただけです。もうちょっとちゃんと根回しすれば次こそサービスとして出せるんじゃない？
日本は、１９４５年９月の敗戦によってポツダム宣言を受け入れて、朝鮮半島の統治権を放棄した。
そして戦勝国であるアメリカとソ連に「あとはご勝手にどうぞ」と任せてしまったけど、別に韓国（と北朝鮮）なんて国家承認する義理なんて無かったんだよね。
１９５０年代になって韓国と北朝鮮が東西冷戦の最前線になってしまったので、アメリカの要請によって仕方なく韓国を国家承認しただけ。
それがなければあんな国と関わりたくなんかないよ。
韓国は、日本やアメリカにとって北朝鮮と中国とソ連を抑えるための「不沈空母」であり、日本から見て利用価値が高いから認めたにすぎない。
「不沈空母」を失わないための村山談話や河野談話だったのであり、慰安婦に謝罪すれば北と中国の防波堤になってくれたので安い買い物だった。
旧統一教会という組織も、その韓国像そのものを具現化したようなものだったので、日本も仕方なく付き合って来たに過ぎない。
しかし、長期的には韓国という国は北朝鮮を併合すると思うし、その時は中国とロシアが当然反対してくるだろうし、日本はどうするべきなのだろう。
現在の右翼の実態は知らないけれど、本当に中国の強さに直面したとき、一体どうなってしまうんだろう。
中国は恐ろしく強い。
中国人エリートは恐らく日本のエリートよりも激しい競争をやって、その上で10何億人をちゃんと食わせ、宇宙開発を行い、空母を3隻作り、イージス艦を同時に何隻も作っている。
ソ連・ロシアは結局軍と資源だけで、工業や文化で世界をリードするには至らなかった。
こいつらの横で、衰退する日本が真剣に現在のポジションを守ろうとしたとき、本当の困難が待っていると思う。
バランスを崩さずに日本を指導できるのだろうか、それとも明治期級に気合の入った日本人はもう居ないから、いつの間にか中国に抜かれ、新たな中華時代を生きるのだろうか…。
俺が勉強したのは軍事ではなく国際政治なんで、必要なのは即応能力である、ということは判る。
通常抑止力を構成するのは即応能力だけだ、という研究が有名だからな。
どうも打撃力だの継戦力だのの差異が、抑止力に上手く働かいてないのが、事例からわかるそうだ。
読んだところ、増田は○○するのは軍事的あるいはコスト的に無理、だから△△にする、って話をしていると思うんだけど。
日本に必要なのは何かで言えば、それは抑止力で、つまり即応能力なんだから
△△で即応能力が増えるのかよ、って話をすべきだと思う。
要するに、戦闘機がすぐに発進できる体制をつくって、領空侵犯機にすっとんでいったり、中国の軍隊が来たらまず守りより何よりも上海爆撃するぜって公言してたり、そういうのが大事だと思うんだが。
それには空母があったほうがいいんじゃないんか。揚陸艇で大丈夫？
ロシアのウクライナ侵攻を受けて、日本の軍拡論が話題になることが増えたが、実際にどういうオプションがあるか軍オタ一般人が脳内でシミュレーションをしてみた。
ウクライナは核を持たないから攻められた論があるが、現実的には日本の核武装はできない。現代の戦争では、ウクライナを見ればわかるが道義的に有利な方が国際社会の支援を受けられる。
核開発に着手した時点で国際社会に警戒されるわけで道義的な正当性を自ら落とす下策だと思われる。
また、軍事評論家がよく言っている話であるが各共有は自国が戦場になったときに敵の上で核を使う同意的なもので、ロシアや中国といった仮想敵に対する報復能力としての効果はない。
日本で核抑止力を持つなら、アメリカ•イギリスと言った核保有国と友好関係を持って核の傘に入るか、宇宙開発、原子力発電技術を維持発展させて潜在的な核保有能力があることを警戒させるかしかないと思われる。
そもそもなぜ原子力潜水艦がありがたがられるかといえば、動力源として原子炉を積むことから燃料補給の心配がほぼなく、食料や乗員のメンタルが持つ限り作戦行動を続けられるという点にある。
で、原子力潜水艦は大きく分けて2種類あって、普通の潜水艦の動力源として原子炉を積んで行動期間を伸ばした攻撃型原子力潜水艦と、行動期間の長さを武器に世界中のどこかの海に潜んでおいて、いざという時に核ミサイルで他国を攻撃することのできる戦略ミサイル原子力潜水艦があるのだが、このうち攻撃型原子力潜水艦なら保有する意義はあるかもしれない。
海の上を航空基地にできる空母。アメリカやイギリス、ロシア、フランス、中国が運用している正規空母は航空基地1つ分に近い戦力を運用できる。それに対して現在日本で空母化をすすめている護衛艦いずもは半分以下の規模であり、本格的に洋上航空戦力運用するには力不足である。
ならば日本も正規空母を作るべきか？否である。空母単独では潜水艦の攻撃から脆弱であるため、護衛の艦隊を持つ必要があるが、仮に正規空母をイギリスと同じ2隻保有するとすれば現在の海上自衛隊護衛艦の定数をさらに増やす or 現状の主な任務である対潜哨戒能力を落としてでも空母護衛任務に艦を割り当てる必要が出てくるので負担がデカすぎる。
ではどうするべきか？追加するべき艦種は多目的に使える強襲揚陸艦だ。これは航空戦力の運用能力は空母に敵わないが、兵員輸送能力を有しており、戦時以外でも災害派遣に役に立つ。検討する価値はあるだろう。
仮に軍拡で防衛予算をGDPの2%にすると約10兆円。高齢化による社会保障費の増大で財政が厳しい日本が更なる負担を負うのは非常に厳しい。しかも軍拡で使うお金は公共事業のように社会資本のストックにならない。これの負担を少しでも緩和する方法はないだろうか？
軍拡を正当化する根拠があるとすれば、兵器の国産化と輸出しかないと思われる。戦闘機開発に予算をつければ航空産業の振興になるし、護衛艦を増やせば造船業界への支援になる。また、友好国に兵器を輸出しておけば、有事の際に買い戻して戦力増強というオプションも取れる。
少子化が進む昨今、軍人になる若年層が増えるのは経済的にはマイナスでしかない。現状の自衛隊の人員構成はざっくり陸自15万人、海自5万人、空自5万人。これが仮にトータル5万人増えるとすると、大手メーカー1社分の雇用に相当する。
若年層の人材不足を緩和する方法があるならば、自衛隊に職業訓練機能を持たせることである。陸自なら大型車両や重機の免許、海自なら船員、空自ならパイロットに整備士。
偶然かもしれないが、これらの技能が役に立ちそうな運輸業界、建設業界、海運業界、コロナ前の航空業界は全て人材不足に苦しんでいた。ならば、任期満了除隊後に就職斡旋できるような仕組みが有ればお互いニーズが合うのではないだろうか？
知らないだけでこの辺の取り組みはすでにあるのかも知らないけど。
