「国勢調査」を含む日記

■踊る阿呆に見る阿呆

http://anond.hatelabo.jp/20101001103921

同じ阿呆なら、踊らにゃ損損。←　芸能人

場を作って躍らす立ち回りの上手だった人　←　ビーテレとか

↓

ネットが出てきて様相一変

↓

技術とセンスを備えた（特に技術）リアル賢い人たちに主導権が移りつつある

しかぁぁし、見る阿呆は相変わらず。

時期的に、国勢調査見ると面白い。

Permalink | 記事への反応(0) | 10:29

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20100930204306

統計法で罰則があるんだから、ちゃんと適用すればいいのにな。

まあ回答拒否は多い項目だと数百万人にのぼるから、いちいち罰してられないのかもしれないが、それを怠ると法の信頼性自体損なわれるよな・・・

＃国勢調査に回答拒否する運動があるのは知ってるし、その根拠（プライバシー侵害等）はそれなりに納得できるが「その法律に反対だから法を破るよ」というのは、法治という根幹を否定する行為なので認めません。やるなら回答拒否でなく法改正運動のみにしろ、と。

Permalink | 記事への反応(0) | 21:40

ツイートシェア

■国勢調査に信憑性はない

明日が「国勢調査」の日で、今回は１０年に１回の本格調査の年だ。

しかし、回答拒否によって、調査員による代筆が横行している調査結果に、どれだけの信憑性があるのか？

一例を挙げよう。

東京都心では、この１０年間、オフィスビルの供給がラッシュになっており、

オフィス面積は着実に増えてきている。

なので、「千代田区」や「港区」に勤務する人の数、つまり「昼間人口」は

「増えている」と考えるのが自然である。

しかし、国勢調査では、これら「昼間人口」は、驚くなかれ「減っている」のだ。

http://www.nli-research.co.jp/report/misc/2008/fudo081002.pdf

の２頁

＞今回の国勢調査によると、2005年のオフィスワーカー数は、東京都で390万8千人、

＞都区部で330万6千人となり、2000年と比べ、それぞれ1.9％の減少、2.0％の減少となった。

カラクリはこうだ。

国勢調査には「勤務先住所」を記入する欄があるが、

特に首都圏では「回答拒否」の人が増加しているので、

やむなく調査員が代筆で提出せざるを得なくなる。

その場合、調査員は「現住所地」は知っていても、

「勤務先の住所」までは知らないので、「空欄」で提出することになる。

その結果、「勤務先＝千代田区」とか「勤務先＝港区」と特定されているデータが減って、

「勤務先＝不詳」というデータが増加しているのである。

http://www.nli-research.co.jp/report/misc/2008/fudo081002.pdf

の２頁

＞都区部では、2005年の労働力状態不詳値が85万人（常住地ベース）となり、

＞15歳以上人口745万人の11％を占めている。

＞この数値は、都区部オフィスワーカー数331万人の26％に相当することから、

＞オフィス需要の分析においても無視できない規模である。

１１頁

＞東京都では所定期間内に調査票が提出されなかった世帯が13.3％に達する。

＞国勢調査では調査票を回収できなかった世帯に対しては、氏名・男女の別・世帯員の数に

＞ついて、近隣の者から聞き取り調査を実施し、調査票の未回収を補っている

一方、都内全法人を対象に、従業員数をヒアリングする「事業所・企業統計調査」では、

都心３区の従業員数は増加していることから、

「事業所・企業統計調査」の方が「国勢調査」より信憑性が遙かに高い、という状態になっている。

※法人が回答者になっている「事業所・企業統計調査」では、

　「回答拒否」とか「回答欄空欄」というケースがレアであると思われる。

http://www.nli-research.co.jp/report/misc/2008/fudo081002.pdf

の８頁

＞事業所・企業統計調査は、全事業所・企業を対象とした最も網羅的な調査であり、

＞近年は5年に一度、調査されている。

＞事業所・企業統計調査の従業者数７は、2001～2006年にかけて、東京都では1.1％の増加

＞（9万6千人の増加）、都区部でも1.1％の増加（7万9千人の増加）であった。

ということで、昼間人口（ホワイトカラー人口）の分析ですらこの程度の体たらくなので、

他の統計結果についても、その信憑性は著しく衰えているのではないか？

http://www.nli-research.co.jp/report/misc/2008/fudo081002.pdf

（ニッセイ基礎研究所ﾚﾎﾟｰﾄ）もこう警鐘を鳴らしている。

＞国勢調査は、オフィスワーカー数の把握ばかりでなく、多くの政策や分析データの

＞基礎資料になるものである。

＞しかし、労働力状態だけでなく、生年月、居住期間、配偶関係などでも

＞不詳値は増加している。

＞2010年には、10年に一度の大規模調査が実施されるため、教育（最終学歴）や、

＞家計の収入の種類などの調査も実施されると思われるが、

＞これらの調査項目についても、オフィスワーカーと同様、このままでは不詳値が急増し、

＞基礎データとしての信頼性が低下する可能性が高い。

Permalink | 記事への反応(1) | 20:43

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20100927132830

俺が知ってる外国人参政権推進派は全く逆の主張だったなあ。

「国勢調査を拒絶したら、日本政府が我々在日の実態把握が出来なくなり、ひいては我々への適切な政策作りにも支障を来してしまうので逆効果である。なので可能な限り調査には協力し、正確な情報を提供すべきである」って。

ただ、その人は推進派の中ではかなり異端な部類ではあった。日本政府に協力するなんてもってのほかだと、ことある毎に主流派から攻撃されてた。

Permalink | 記事への反応(0) | 14:22

ツイートシェア

■外人「参政権くれないのなら国勢調査に参加しない（ｷﾘｯ」

有道出人のサイトでこんなの見つけた（書いたのは有道氏ではなく“ＫＤ”という別人）

http://www.debito.org/?p=7536

////////////////////////////////////

September 23 2010

出人さんこんにちは。今日、女性の方がうちに来られ、国勢調査に記入してくださいと丁寧にお願いされました。以前の国勢調査の時もそうでしたが、市民的不服従の精神に則り、長期在住ＮＪ（非日本人）が地方選挙に参加できない事への抗議として、国勢調査の参加を拒否しました。

この事について国勢調査の女性の方とも話をしました。私の主張をよく理解してくださり、彼女自身も何故長期在住ＮＪが選挙権を持っていないか疑問視する点をいくつか挙げたりもしていました。

とにかく、簡単にまとめると、私は運動家になるつもりはありませんが、あなたの読者さん達ならこういう形で参政権が与えられていない事に対しての抗議が出来るんじゃないかと思いました。

////////////////////////////////////

（有道氏のコメント）

この件に関しては二点ほど思う所がある。ＫＤさんの言う通り、日本政府に対して何かを気付かせる方法の一つとして、連中がホッしてるもの（我々に関する情報）を渡さないというのもある。しかし、逆に政府に日本社会の多様性について記録してもらいたいという思いもある（ただ、現状だと自分がどの民族に属しているか指定できないので、これを完全な形で実現する事は出来ない。現状の形にする事で「純白な（“脱色”した日本人のいない）日本社会」というイメージを保てるという寸法）。

Permalink | 記事への反応(2) | 13:28

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20100831213758

国も都道府県もそんなことわかってるよ。

あなたがちゃんと答えているかどうかはともかく国勢調査は実際に住んでいる場所ベースで調べてる。

Permalink | 記事への反応(0) | 01:13

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20100612014042

あと、追記だけど、魔王が人類同盟の国勢調査を持っていて説明してくれるってのがちょっと気になった。

住民票とか個人情報とか人事とか国勢調査とか、あの辺の「個人情報を管理する」領域って、すごい平和で安全で、地方が中央の命令に従うことを前提としていないと無理なんじゃないかな。古代中国とか古代ローマとか。

で、『まおゆう』の世界って戦争中で、しかも魔王は敵である人類同盟の国勢調査を入手している訳だ。普通人類同盟が防諜で守りきるべきデータだと思うし、そうなると魔族は断片的なデータしか手に入らないと思う。国勢調査は説得力は抜群だけど、それを敵元首が持ってるというのはおかしすぎる、と思っちゃった。

Permalink | 記事への反応(1) | 02:05

ツイートシェア

■やるべきこと１０個（ちきりんネタのパクリ）

http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20100506

を改訂

1．ネット選挙の導入

・ネットによる選挙広報、政治献金を解禁

・ネット投票システムを導入（ＰＣ，携帯、コンビニ端末）

4．移民の積極的な受け入れ

・留学生を大幅増。卒業後の日本への定着策を強化

・移民派遣大国（フィリピン、インドネシアなど）からの労働者受け入れを積極化

・ハイエンド移民の優遇策の導入（過去の関連エントリ）

7．あらゆる分野で規制を緩和

・特に医療介護、農業分野で大幅緩和

・民でできるものは全部、民営化

8．解雇規制の完全撤廃

・解雇ルールの明確化

・公務員も解雇可能とする。労働権を与える。

9．市場機能の整備

・市場機能の基本となる「情報開示の徹底」と「監視摘発機能の強化」を行う

・・例）労働分野：サービス残業、長時間労働、差別待遇などは厳しく摘発

・・例）公正取引委員会による不公正取引、下請けいじめなども同様に

・・例）政治行政の意思決定、金融取引、警察捜査などについても情報開示を徹底させる

10．65歳以上の生活保障

・年金、生活保護等を統合し、最低保障年金（月10万程度）を導入

⇒「1.と4．と7．～10．はちきりん案のママ」

2．一人一票の実現

　「ちきりん案」

　・直前の国勢調査、住民登録等に基づき、自動的に議員定数が調整されるよう法律を改正

　⇒「修正案」

　　ちきりん案通りに定数是正を行い、

　　それに加えて

　　（１）参議院にプラーヌンクスツェレを導入

　　　http://www.geocities.co.jp/HeartLand-Keyaki/7891/p/131.html

　　（２）参議院に年齢別選挙区制度を導入

　　（３）国会の各委員会の委員を議員でなく専門家とし、

　　　　各党の議席数に応じて専門家の投票権を按分する。　

　　　http://www.geocities.co.jp/HeartLand-Keyaki/7891/p/178.html

3．道州制の導入

　「ちきりん案」

　・北海道、東北、関東、北陸＆中央、中部、関西、中国、四国、九州＆沖縄

　・意味としては“明治維新以来続いてきた中央集権制”から分権制への体制転換

　・国会議員数は10分の1に削減（衆議院50、参議院50）

　・霞ヶ関は、国が担当する外交、軍事、憲法関連事項などの管轄組織以外はすべて解散

　・なお、これ以降に記載する政策については、各州で修正することも認める

　⇒「修正案」

　　　議員数削減は容認するが、道州制・地方分権＝「地方切捨」には反対

　　　介護保険等に見られるように、疲弊した地方には、もはや地方分権を担う力はない。

　　　東京都の人口１，３００万人超え（その分、例えば鳥取県人口は減少記録更新）

　　　というニュースを見て、何もちきりん女史は感じないのか？

　　その代わりに、固定資産税を国税化し、一気に５～１０倍にすることによって、

　　東京に住む必要のない退職者等の「地方追い出し」を推進する。

　　東京に住む必要があるサラリーマンはに対しては、固定資産税の税額控除を認めればいい。

　　http://itaru-m.hp.infoseek.co.jp/rd/17.htm

5．外国語教育の早期化とインセンティブ強化

「ちきりん案」

　・小学校1年生から、英語を必須科目として導入　

　・中学校からは、第2外国語を必須科目として導入

　　（中国語、韓国語、スペイン語、ポルトガル語、アラビア語、フランス語などからひとつ選択）

　・TOEIC860点に達した段階で、それ以降の教育費はすべて無料とする

　（たとえば小学校3年生で860点に達した生徒は、それ以降の教育費は公立私立を問わず高校卒業時まですべて無料）

　・国立大学および公務員試験では、語学は英語と第二外国語の2科目を必須とする。

　・英語とロジックとITの授業について、英語のみで（日本語を使わずに）教える

　⇒「全面却下」

　　全く意味無し。

　　そもそも日本語と英語は言語学的に一番離れており、

　　学習コストに見合うコストが見込めない。

　　実際、「仕事上、英語を必要とする日本人」は、５％もいるかどうか。

　　その上、翻訳ソフトの今後の性能向上を考えれば、

　　「無駄な投資」になる可能性がある。

6．間接税中心に税制変更

　「ちきりん案」

　・消費税は20％までアップ（食品等は5％）

　・所得税、法人税、相続税は大幅に税率を下げる。租税特別措置法や農業優遇税制などは廃止

⇒「租税特別措置法や農業優遇税制の廃止」は原案のママ。

　　所得税、法人税の税率は、改訂しないか、小幅に留める。

　　相続税については、むしろ税率を上げる。

　　また、民法上の法定相続権者から兄弟姉妹甥姪を外すことによって、

　　直系卑属がいない相続案件において相続財産を国庫没収する。

　　これは「高齢兄弟相続発生により、相続人が認知症だったり、二次相続になることによって、

　　いつまでも相続手続きがなされない不在地主不良資産」の発生を予防する効果も有する。

　　http://itaru-m.hp.infoseek.co.jp/law/9.htm

　　http://d.hatena.ne.jp/itarumurayama/20050809

　　また、「国税は所得税、地方税は間接税」に集約する。

　　http://itaru-m.hp.infoseek.co.jp/p/129.htm

　　また、担税能力があるペット飼育者に「犬税」「猫税」を課すことによって、

　　税収を確保。

　　http://itaru-m.hp.infoseek.co.jp/coffee/93.htm

　　先述の固定資産税引き上げと合わせると、消費税引き上げ幅を最小限に抑えることができる。

とか、（都内のあばら家で）考えてみた。

そんじゃーね。

Permalink | 記事への反応(2) | 23:31

ツイートシェア

■今世紀に起こること(3)

2025年

• 昭和100年問題
• 団塊の世代が後期高齢者に。社会保障費の総額が144兆円に達する
• 東京～名古屋間にリニア中央新幹線開業
• ロシア連邦宇宙局の火星有人探査目標年
• アフリカのエイズ（HIV）感染者が8900万人増加する
• がん患者の5年生存率が20％アップする
• 医師の総数が31万1000人に達し、数のうえでは医師不足のない社会になる
• 介護ロボットが介護従事者97万人分の労働力を代替する
• 「エア7プロジェクト」を推進する韓国が有人月探査を実現。月面に「広開土（クァンケド）基地」を建設する
• 国力を回復したロシアが、新型宇宙船で月への有人飛行を実現する
• この年までにインド宇宙機関（ISRO）が有人月面着陸を実現する
• この年から5年以内に、中国が有人月面着陸を実現する（2025-30年）
• 地球温暖化の影響で、ホッキョクグマやアザラシなどの北極の生物が絶滅する
• 環境への拡散がない遺伝子組み替え植物が登場する
• 安定的な水の利用ができない地域で暮らす人が、世界で約30億人に達する
• 米国が排出する温室効果ガスの伸びがゼロになる
• インドネシアの首都ジャカルタが、この年の12月6日に水没する（乱開発による地盤沈下と気候変動による海面上昇が原因）
• 砂漠化防止対策の遅れにより、この年までに地球上の土地の約70％が干あがる
• エネルギー変換効率で太陽電池を凌駕する新材料が実用化される
• 走査線4,000本の超高精細映像システム「スーパーハイビジョン」の本放送が開始される
• グローバルGDPに占める日本の比率が半減（4.5％）、中国が14％に上昇する
• この年までに中国経済が米国を追い抜き世界一の経済大国になる
• 自己負担も含めた医療費の総額が69兆円（2004年度の2.1倍）に達する
• ロボット市場が8兆円規模に成長。安全性やリスク関連の商品サービス市場が拡大する
• インドの個人消費が1.5兆ドルに成長する（現状は3720億ドル）
• 世界の水ビジネス市場が111兆円の規模に拡大する（現状は60兆円）
• 65歳以上のドライバーが現在の3.5倍になる（1800万人）
• 宇宙航空研究開発機構（JAXA）の極超音速旅客機（マッハ5）が太平洋を2時間で横断する
• このころ太陽電池の発電コストが1キロワット時7円になる（現状は太陽電池46円、火力4-10円、原子力5-6円）
• 中国の軍事力が2005年の3倍以上の水準に達する
• 日本人の魚離れが進行し、肉より魚を好む人が70歳以上の高齢者だけになる
• 年金、医療、介護の社会保障改革をすべて合わせた場合、この年の消費税率が最大20.5％に達する
• 米国優位の国際秩序が終わりを告げ、世界が中国、インドを含めた多極化時代に突入する
• この年までに朝鮮半島の統一が実現する（単一国家または緩やかな連邦国家が実現）
• 世界の核弾頭が現実的で野心的な数に大幅削減される
• すべての核保有国が、核の先制不使用を宣言する
• リアルタイム翻訳機能を備えた電話が実用化される
• 一人暮らしが全国5000万世帯の35％に達する
• 高齢者のみで暮らす世帯が全世帯の26％を占めるようになる
• 国の老人医療費が34兆円に膨らむ（2004年度は11.5兆円）
• 3300万画素のスーパーハイビジョン（SHV）テレビが実用化する

2026年

• サグラダ・ファミリア完成
• NASA（米国）とESA（欧州）の木星探査計画「エウロパ・ジュピター・システム・ミッション」が打ちあげた2機の探査ロケットが木星に到着する

2027年

• 免疫制御機構や環境要因の解明が進み、花粉症やアトピーなど即時型アレルギーのコントロールが可能になる
• この年までに中国経済が米国を追い越す
• この年までにスポーツ選手の肉体が能力の99.95％に到達し、およそ半数の競技で世界記録の大幅な更新が期待できなくなる
• この年までに東海・東南海・南海地震の発生予測システムが完成する（15*20年後）
• 国民年金が破綻する（基礎年金の国庫負担割合が現状の36.5％に据え置かれた場合の試算）

2028年

• 世界人口が80億人に達する
• がん化の機構の解明に基づく治療が開始される
• このころロシアの月面基地が完成する（2028-32年）
• 10/28 直径1.6キロの小惑星が地球をかすめる

2029年

• 人工知能が人間に近づき、ハード、ソフトとも同等の知力と感情を持つようになる
• 4/13 直径１キロメートル級の小惑星アポフィスが地球に接近(衝突確率2万6000分の1)

2030年

• この年までにNASAが有人火星探査構想の達成を予定している
• がんの転移を防ぐ有効な技術が実現する
• アルツハイマー病の進行を阻止する技術が実現する
• がん化に関する複数の環境リスク因子の関係が明らかになり、がんの予防が可能になる
• 人の五感や行動原理の研究を暮らしに生かす政府の取り組みにより、思考力、記憶力が衰えるメカニズムを応用した「若返り技術」が開発される
• 日本女性の平均寿命が88.5歳になり、世界最高の長寿を維持する
• 必要な臓器を自分の細胞から再生することが可能になる
• 発展途上国の生活が豊かになり、栄養失調、マラリア、結核などが死亡原因の下位に位置する
• 医師の地域偏在により、この年になっても国内の医師不足が継続する
• 交通事故が世界の死亡原因のトップ5位に入る
• 中国が地上と宇宙空間を往復する「中国版スペースシャトル」の飛行実験を開始する
• 2、3人が常駐する国産の月面基地が実現する
• 政府が宇宙飛行士とロボットの連携による有人月探査を実現する（2025-30年ごろ）
• 世界のサンゴ礁の60％が、この年までに死滅する
• いかなる地球温暖化対策を講じても、この年まで10年あたり0.2度の気温上昇が続く
• 大気に含まれる二酸化炭素（CO2）の量が2007年比で57％増加する
• この年までにアマゾンの熱帯雨林が約60％消滅。樹木や土壌が蓄えていた555億-969億トンの二酸化炭素（CO2）が排出される
• 「エネルギー革新技術計画」を推進する政府が、この年までに蛍光灯より発光効率の優れた次世代照明を実用化する
• 技術革新による地球温暖化対策に取り組む政府が、電気自動車の走行距離を40倍にする（車両価格はガソリン車並）
• 社会貢献に取り組む米国インターネット大手のグーグルが、米国で石炭、石油を燃やす火力発電所を全廃。自動車が消費する石油の量を40％削減する
• 米国オバマ政権が電力消費量に占める風力発電の割合を20％に高める（雇用創出は25万人。2007年の風力割合は0.8％）
• コンピューターが毎秒1000兆回の演算（ペタ・フロップス）を実現し、政策や経営の意思決定をするようになる
• 宇宙空間で得た太陽エネルギーをマイクロウェーブで地上に送電する「宇宙太陽発電所（SPS）」が登場する
• 太陽光発電のコストが低下し、原子力発電と肩をならべるようになる
• 米国の電線が、すべて超電導に置き換わる
• 75歳まで働き続けることができるシニア労働市場が整備される
• 日本の貿易・サービス収支が赤字になる
• 中国の客観的国力が、日本を追い越して世界第2位のレベルに達する
• このころインドの国内総生産（GDP）が日本を上まわる
• 生産人口の大幅減少により、この年から10年以内に日本の国内総生産（GDP）がマイナス成長に転じる（2030年代後半）
• 東アジアの貿易、投資、金融が、欧州連合（EU）なみの単一市場になる
• 世界経済の3極化を目指し、この年以降アジア共通通貨が導入される（2030年代）
• 中国の経済規模が米国を抜いて世界最大になる（日本の5-6倍）
• 水素燃料の超音速旅客機が実用化され、東京―ロスアンセルス間が2時間で結ばれる
• 全国8500カ所の「水素ステーション」が道路を走る1500万台の燃料電池車に水素を供給する
• 「北京―台北高速道路」が開通し、大陸と台湾がトンネルで結ばれる
• クルマの動きを監視する技術や運転者の状態を推定するプログラムが開発され、この年までに居眠り運転の根絶が実現する
• 日本の電気自動車が、一回の充電で500キロ走るようになる
• 火力発電並みの発電コストを実現した次世代太陽電池が開発される（発電効率40％）
• 世界の発電能力が約75億キロワット（2006年の7割増）に達し、原発3000基分の新規需要が生じる
• 時間にゆとりのある「時持ち」が暮らし、アニメやファッションで世界を魅了する「文化創造国家」に日本が生まれかわる
• 都市の通勤が1時間以上かかる地域と人口3万人未満の市町村で、人口が20％以上減少する
• この年から10年以内に南海地震と東海地震が相次いで発生する（2030年代）
• 社会で指導的地位にある女性の割合が30％に達する
• 50代、60代の中高年男性の、ほぼ4人に1人が未婚になる
• グローバルゼロの核廃絶行程表が実現し、核廃絶協定に基づく核廃絶が実現する
• 日本の人口が2005年より1000万人減少し、5人に1人が75歳以上となる超高齢社会になる
• インドの人口が14億4900万人に達し、中国の14億4600万人を上回り世界一となる
• 地球温暖化とヒートアイランド現象の「双子の温暖化」で、東京の夕方6時の気温が43度を超える
• 先進諸国で人の平均寿命が100歳前後に達し、命の南北格差が拡大する
• 東京通勤圏を除くすべての地域で人口が減少し、都市と地方の格差が広がる
• 東京、神奈川、埼玉、千葉の1都3県で、2000年に482万人だった高齢者数が925万人に倍増し、2020年代後半から大量の福祉難民が発生する
• 世界の人口が83億人に達し、3割多い穀物の収量が必要になる
• 65歳以上の高齢者一人世帯が全世帯の14.7％を占める（2005年比でほぼ倍増）
• 世帯主が65歳以上の割合が全世帯の39％を占める（2005年は27.6％）
• 世界中の図書館の蔵書、放映されたテレビ映像などを、家庭やオフィスにいながら入手できるようになる
• 情報通信で使用する2048ビット強度の暗号技術が、このころ容易に解読できるようになる

• 9/12 小惑星状物体が月までの距離の11倍にまで地球に最接近

2031年

• 中国の人口がピークの16億人に達する
• 米国宇宙協会が軌道エレベーターを建設

2033年

• インドの経済規模が、このころ日本を上回る
• 中国の総人口が15億人に達する

2035年

• ドイツの高齢者比率が人口の30%に達する
• このころロシアが火星の有人飛行を実現する（2035年以降）
• 東アジアの人口が20億6300万人でピークに達し、その後は減少に転じる

• 9/2 富山から茨城を結ぶ一帯で皆既日食

2036年

• この年までに南関東直下地震が70%の確率で発生
• 黒澤明監督作品の著作権が、この年まで存続する（存続期間を死後38年間とする旧著作権法の規定）

2038年

• 国内の年間死者数が、この年ピークに達する
• 1/5 カリブ海、大西洋、アフリカで日食
• 1/19 2038年問題。日本時間12時14分07秒を過ぎるとプログラムが誤作動を起こす可能性がある。
• 12/26 オーストラリア、ニュージーランドで皆既日食

2039年

• 昭和時代に生まれた者が全員50歳以上に

• 2/9 手塚治虫の作品の著作権が消滅

2040年

• 早ければこの年に夏の北極海に氷がほとんどなくなる可能性がある(米国立大気研究センター予測)
• 東京都の熱中症患者数が最大5000人に達する
• 北極上空のオゾンホールが完治する（南極は2065年）
• 中国の二酸化炭素（CO2）排出量が、この年までにピークを迎える（2030-40年）
• 人口減少による貯蓄率の低下で、日本経済の潜在成長率がマイナスになる
• この年以降、中国の1人あたり国内総生産（GDP）が3万ドルに達する
• このころ葬儀ビジネスの規模が倍増する
• 中国が人口ゼロ成長を達成する
• 国内の年間死者数が166万人に達する（現在の1.5倍）

2041年

• 中国の国内総生産（GDP）が米国を上回り、世界一になる
• 米国の年金基金が財政破綻する（高齢化とベビーブーマーの大量退職が原因）

2042年

• アメリカ合衆国の人口中で白人の割合が過半数を割る(アメリカ国勢調査局の予測)
• 日本の65歳以上人口がピークに達する

2043年

• 中国の高齢者人口が4億人を超える
• インドの経済規模がアメリカを越す(ゴールドマン・サックス予測)
• 米国社会から新聞が消える（オンライン報道などの台頭が原因）
• 米国の人口が4億人に達する

• 10/1 日本の総人口が1億人を割る

2045年

• 中央新幹線名古屋～大阪間開業予定
• 国内の認知症患者が380万人に増加する（現状は約200万人）
• リニア中央新幹線が東京―大阪間の移動時間を67分に短縮する（直線ルート438キロ、工事費8兆4400億円、輸送需要量416億人キロ、年間維持運営費3080億円）
• 劣化の進む原爆ドーム（広島市中区）の外観が、すくなくともこの年まで維持される

2047年

• 一国二制度の終了。香港が中国に完全に一体化

2048年

• 世界人口が90億人に
• 乱獲と環境汚染による生態系の破壊が続き、食用になる魚介類のほとんどが地球上から姿を消す（対策がない場合の推計でFAO当局者は否定）

2049年

• 中緯度地域のオゾンホールが70年代の水準に回復する

2050年

• ラクイラ・サミットでの先進国温室効果ガス80%減の合意期限
• 洪水の被害が深刻化
• オゾン層が回復。南極のオゾンホールが消滅
• 少子高齢化が進み、ASEAN諸国にも高齢化社会が到来
• 世界人口が93億人に
• 全国の高速道路の無料化予定
• この年までに日本はワールドカップで優勝することを目標としている(JFA2005年宣言)
• この年までに人工知能を持つ人型ロボットチームがワールドカップ優勝チームに勝つ事を目標としている(ロボカップ)
• 遺伝子要因の解明により、リウマチに苦しむ人がいなくなる
• 地球温暖化により米国で腎臓結石の発症リクスが7-10％上昇。この年までに最大225万人の新しい患者が生まれる
• 国内の認知症患者の数が500万人に達する
• このころ中国が月面基地から火星探査の有人宇宙船を打ち上げる
• 京都議定書後の温室効果ガス排出規制が実現。この年までに先進国が60-80％の削減を達成する（1990年比）
• 地球温暖化がそのまま続き、北極の永久凍土が1/2の面積に縮小する
• 東京都のスギ花粉症患者の数が1.4倍に増加する
• 開発による環境破壊が続き、アマゾンで熱帯雨林の40％（200万平方キロ）が失われる（従来予測は15％）
• 物質志向の緩和と省エネ技術の移転により、水不足人口がこの年以降30億人に達したところで減少に転じる
• 日英が共同で研究を進める「低炭素社会」が実現し、先進国の温室効果ガス排出量が半減する
• 地球温暖化により、アジアで10億人以上の人々が水不足に苦しむ
• 地球の気温が1.0-3.0度上昇し、最大30％の生物で絶滅の危険が高まる（2050年代）
• 人口減少や省エネ家電の普及により、全家庭の二酸化炭素（CO2）排出量が1990年比で44％減少する
• 温暖化対策の影響で、世界の国内総生産（GDP）が最大5.5％失われる（現在380ppmのCO2濃度を445-535ppmに保った場合）
• 地球温暖化で北極海の氷が減少。生息適地の42％を失ったホッキョクグマの数が1/3に減る
• 地球温暖化の影響により、豪雨時の降雨量が全国で10*20％多くなる
• 温室効果ガス排出量を半減するため、世界で毎年32基の原発建設が必要になる
• 温室効果ガス排出量を半減するため、世界で毎年1万7500基の風力発電施設の建設が必要になる
• 温室効果ガス排出量を半減するため、世界で毎年2億平方メートルの太陽光発電パネルの設置が必要になる
• この年までに鹿児島県西部と種子島で代表的な桜の品種ソメイヨシノの開花が見られなくなる
• 気候変動が第4の産業革命を誘発。環境関連の市場規模が270兆円に拡大し、2500万人の雇用を生み出す一大産業に変貌する
• この年までに食器洗いや子守りがロボットの仕事になる
• 高い経済成長のBRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）が欧米をしのぐ経済大国となる
• このころインドの人口が15億人に達し、世界最大の市場に成長する
• ブラジル経済が日本を抜き去り、世界4位の規模に成長する
• 世界の人口が90億を突破し、穀物需要が30億トンに膨らむ（現在の約1.5倍）
• 日本の市場が半分の規模に縮小する
• 統一韓国の国内総生産（GDP）が6兆ドル（約545兆円）に達する（フランス、ドイツ、日本を上まわる）
• 燃料電池で走る電気自動車の普及率が、国内で40％に高まる
• 高速道路サービスの多様化を進める高速道路会社各社が、旧日本道路公団の債務約40兆円を完済する
• 燃料電池車と電気自動車が世界の自動車の4割を占め、残りがすべてハイブリッド車になる
• 世界の石油需要が、この年まで増加を続ける
• 世界の電力需要が2.5倍に増加し、原子力発電による供給量が4倍に拡大する
• 核融合エネルギーが実用化する
• この年までに中国共産党の一党独裁が終わり、台湾との平和的統一が実現する
• 生産年齢人口の減少により欧州連合（EU）加盟国の政府債務が3倍に増加。各国とも、この年までに財政危機に陥る
• 雇用対策、少子化対策が後手にまわり、日本の労働力人口が4471万人（2/3）に縮小する（2004年の2171万人減）
• 情報機器の知性が人間に肉薄する
• 世界の人口が91億人になる
• 世界の平均寿命が75歳になる（2000年から2005年の平均寿命は64歳）
• インドの人口が2035年に中国を抜いて世界一となり、この年15億2700万人を記録する
• 日本の人口が1億59万人に減る
• ソ連崩壊以来減少を続けるロシアの人口が1億人に落ち込む
• アフリカの人口が18億に達し、食糧の確保が深刻化する
• 欧州人の割合が世界人口の4.5％に低下する（1900年当時は20％）
• 人口の減少により、数多くの県が都道府県としての規模を維持できなくなる

出典・参考資料

確定済の「予定」部分

Wikipedia

http://ja.wikipedia.org/

未確定な「予測」部分

未来年表 : 生活総研

http://seikatsusoken.jp/futuretimeline/

調べたきっかけ

1901年の未来予測

http://www.tanken.com/yosoku.html

みんなが望む方向に未来は変わっていくのかも、と思ったため。

Permalink | 記事への反応(2) | 13:38

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20090805111946

国勢調査とかで、そういう調査項目あんのかな、職業別、年収別、年齢別とかで。

ちなみに自分は毎日23時に会社を出るので、結婚したとしても一緒に晩飯は無理。

Permalink | 記事への反応(1) | 11:54

ツイートシェア

■幸福実現党の『日本人人口２億人』は女性を産む機械にする

幸福実現党が「人口３億人、うち２億人を日本人に増やす」という公約を掲げているが、これはとんでもない事だ。

これを実現させるには女性に「産む機械」になってもらうしかない。

『一家庭で平均約3人の子供を持てるよう下支えして2億人まで増やし、残り1億人は海外からの移民を受け入れます。』

http://www.hr-party.jp/about/index.html#04

移民はここではさておいて、2030年までに日本人が２億人に増える為には

　現在の人口との差+2030年までに死亡する人口

分を日本人、いや日本人女性が出産しなければならない。

■ 現在(計算しやすいように2010年とする）の人口

2005年の国勢調査によると日本人の当時の人口の確定数は127,767,994人。

4年古いデータだがそれほど変動はないはずで、近年の出生率からすると増加はしていないだろう。よってこの数字をこのまま使う

http://www.ipss.go.jp/syoushika/site-ad/index-tj.htm

　∴2010年の人口は 127,767,994人（よりも少ない）

■2010年から2030年までの日本人死亡者数

近年の日本の年間死亡者数は厚生労働省の『人口動態統計』によると110万人弱で、５年で5万人ほど増加するペースのようだ。

http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei06/hyo2-1.html

　∴2010年から2030年末までの日本人死亡者数は

　(110*5+115*5+120*5+125*5+130)*10000 ＝ 24,800,000人

つまり日本人女性が向こう２０年間で産まなければならない子供の数は

200,000,000 - 127,767,994 + 24,800,000 = 97,032,006人

この「ノルマ」を果たすべく日本人女性にはがんばってもらわなければならない。

しかしここで一つ考慮されなければ行けないのは全ての女性が子供を産める訳ではないこと、

出産可能な年代を20歳から39歳までと仮定しよう。

（40歳以上に期待するのも19歳以下に期待するのも政治として適切ではないだろう）

20歳から39歳までの期間を2010年から2030年に過ごす日本人女性の数は既に決まっている。

http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Relation/1_Future/Fu_Detail.asp?fname=1_doukou/1-1-A09.htm&title1=%82%60%81j%90l%8C%FB%82%CC%93%AE%8C%FC%82%C6%8C%A9%92%CA%82%B5&title2=%90%AB%81C%94N%97%EE%81i%82T%8D%CE%8AK%8B%89%81j%95%CA%91%8D%90l%8C%FB%8By%82%D1%93%FA%96%7B%90l%90l%8C%FB%81F2005%94N

28,040,630人、これが日本人の人口2億人という政策を担う日本人女性の全て。

ここまで出ればあとは簡単、彼女ら一人当たりに要求される出産人数は？

97,032,006 / 28,040,630 = 3.46人

これは2010年の時点ですでに35歳の方にも要求されるノルマ、である。

2010年で既に35歳なら彼女らは5年で3人以上出産しなければならない計算になる、これが産む機械でなくて何だろうか。

外国人が介護職や、ベビーシッター、家政婦として働ける環境を整えます。これにより、介護や子育て、家事の役割を軽減し、女性が働きやすい環境をつくり、生き方の選択肢を増やします。

http://www.hr-party.jp/about/index.html#04

繰り返すが2010年から2030年までを20代から30代を過ごす全ての女性が一人当たり3.46人の子供を産まなければならない、

誰もが勝間和代女史になれるわけではない、ベビーシッターが居た所で４人産んだ上に働きたい女性などごく少数居るかいないかだろう。

カルトの政策ごっこは耳障りが良いだけで具体性も実現可能性も全く無い。

Permalink | 記事への反応(1) | 23:03

ツイートシェア

■

こんな国勢調査が許されるわけがない

こんなことを許していたらお前らだっていつか国勢調査の対象になるぞ

Permalink | 記事への反応(4) | 21:38

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20080909012341 国勢調査

ありがとう。聞いた増田です。

詳しくサマリーまで助かりました。

Permalink | 記事への反応(0) | 07:04

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20080909005424

ちょっと大げさでしたかな。

この数字、後半は予測としても、前半は事実ですか？

平成17年国勢調査

http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?bid=000001005118&cycode=0

↓エクセル注意

http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/Xlsdl.do?sinfid=000000036BBE

0歳児が1,056,800人

30歳 が1,873,576人

2倍とまではいかないわ。

1.8倍ぐらいでお願いします。

でも、32歳は2,009,592人いるから、ほぼ２倍といっても差し支えはないんじゃね？

もちろん総数での話しなので高齢化が激しい県については２倍以上の差はついているところもあるよね。

詳しくはエクセルをぐりぐりしてくれ。

都内の小学校とか１学年２、３クラスしかないらしいし。体感的には1/2．

つまり、この世代が50歳ぐらいになって会社の重役になったころには重役２人に新人１人ちゅう素敵構造になる。

これが高齢化社会だぜよ。

未来は予測しがたいものだが、人口と年齢分布だけはもっとも予測しやすいものだ。

って、バフェットさんがいってた。

10歳の子が途中から増えることは無いからね！

Permalink | 記事への反応(2) | 01:23

ツイートシェア

■自分達のマイノリティーさを再確認してみた

• 日本人口　約1億2776万人（平成17年国勢調査）
  • 男性　約6230万人（総人口中48.7%。平成17年国勢調査）
  • 女性　約6546万人（総人口中51.2%。平成17年国勢調査）
  • 未成年　約2357万人（総人口中18.4%。平成17年国勢調査）
  • 高齢者人口　約2560万人(総人口中20.0%。65歳以上・平成17年統計局調査)

• 労働者人口(15歳以上の就業者＋失業者)　約6600万人(総人口中51.6%。2004年総務省労働力調査)
  • 完全失業者数　約268万人(総人口中2%。労働者人口中4%。統計局平成20年3月速報。　※正確に把握できてるのかなあこれ)
  • フリーター人数　約187万人(総人口中1.4%。労働者人口中2.8%。2006年厚生労働省調べ　※正確に把握できてるのかなあこれ)
  • ニート人口　約85万人(総人口中0.6%。2002年内閣府調べ　※正確に把握できてるのかなあこれ)
  • 年間自殺者数　約32000人(総人口中0.02%。2002年警察庁調べ)

• 携帯電話所有者　約9493万人(総人口中74.3%。平成18年12月時)
  • docomo　約5221万人(シェア55%。平成18年12月時)
  • au　約2579万人(シェア27%。平成18年12月時)
  • softbank　約1549万人(シェア16.3%。平成18年12月時)
  • willcom 約435万人(シェア4.5%。平成18年12月時)

• ネット人口　約8226万人(総人口中64.3%。2007年インターネット白書)
  • ブロードバンド利用者　約4627万人(ネット人口中56.2%。2007年インターネット白書)
  • 携帯電話・PHSからのネット利用者　3201万人（ネット人口中38.9%。2007年インターネット白書）
  • PCからのネット利用者　約2882万人（ネット人口中35%。2007年インターネット白書）

• 日本の世帯数　約4906万世帯(2005年国勢調査)

• 自宅からのネット利用　約2788万世帯(全世帯数中56%)
  • ADSL 約1131万世帯(ネット利用世帯中40.5%。シェアから逆算)
  • FFTH 約786万世帯(ネット利用世帯中28.1%。シェアから逆算)
  • CATV 約295万世帯(ネット利用世帯中10.5%。シェアから逆算)
  • ナローバンド利用者　約576万世帯(ネット利用世帯中20.6%。未回答含む)

• パソコン世帯普及率 約4170万世帯(全世帯数中84.9%。2008年3月)
  • Windows利用世帯　約3813万世帯(パソコン利用世帯中91.4%。世界シェア％から逆算　※国内シェアの資料が見つからないので)
  • Macintosh利用世帯　約315万世帯(パソコン利用世帯中7.5%。世界シェア％から逆算　※国内シェアの資料が見つからないので)

• webサービス系
  • Yahoo検索利用者　約1858万人(総人口中14.5%。PCネット利用者中64.4%。2006年ネットレイティング社調べ。シェアから逆算)
  • Google検索利用者　約1000万人(総人口中7.8%。PCネット利用者中34.6%。2006年ネットレイティング社調べ。シェアから逆算)
  • Youtube利用者　約1017万人(総人口中7.9%。PCネット利用者中35.2%。2007年ネットレイティング社調べ)
  • mixiアカウント数　約1400万ID(総人口中10.9%。PCネット利用者中48.5%。2008年5月9日。単なるID数のため実際はもっと少ない)
  • 2ch利用者　約990万人(総人口中7.7%。PCネット利用者中34.3%。2005年日本広告主協会Web広告研究会調べ)
  • Yahooオークション利用者　約615万ID(総人口中4.8%。PCネット利用者中21.3%。2005年プレスリリースより)
  • ニコニコ動画利用者　約500万人(総人口中3.9%。PCネット利用者中17.3%。2008年1月22日/日経産業新聞)
  • RSS利用者　約422万人(総人口中3.3%。PCネット利用者中14.6%。2006年4月調査より逆算)
  • はてなユーザー数　約40万人(総人口中0.3%。PCネット利用者中1.3%。2006年4月プレスリリースより)
  • はてなダイアリーユーザー数　約25万(総人口中0.1%。PCネット利用者中0.8%。2006年4月プレスリリースより)
  • はてなブックマークユーザー数　約6万人(総人口中0.04%。PCネット利用者中0.2%。2006年10月naoyaダイアリーより。現在は10万以上と思われる)

• 携帯サービス系
  • モバゲータウン利用者　約1000万人(総人口中7.8%。携帯ネット利用者中31.2%。2008年5月現在)
  • GREE利用者　約400万人(総人口中3.1%。PCネット利用者中13.8%。携帯ネット利用者中12.4%。2008年2月現在)

• メッセンジャー系
  • MSN Messenger 約477万人(総人口中3.7%。PCネット利用者中16.5%。国内のみ。2005年4月)
  • Yahoo! Messenger 約64万人(総人口中0.5%。PCネット利用者中2.2%。2002年ネットレイティング社調べ。最近は不明)
  • Skype国内利用者数　約420万人(総人口中3.2%。PCネット利用者中14.5%。国内のみ。2007年調べ)

• webブラウザ
  • InternetExplorer利用者　約2706万人(PCネット利用者中93.8%。2005年5月のIEシェアから逆算)
  • Firefox利用者　約80万人(PCネット利用者中2.7%。2005年5月のFirefoxシェアから逆算)
  • 国内Webサイト数　424万サイト(PCネット利用者中14.7%。2005年4月)

• webサイト
  • 国内Blog開設数　2590万(PCネット利用者中89.8%。2007年4月のBlog全体数÷日本語Blogの割合)

• 地域
  • 東京23区人口　約813万人(総人口中6.3%。平成12年国勢調査)
  • 大阪人口　約259万人(平成12年国勢調査)
  • 名古屋人口　約217万人(平成12年国勢調査)
  • 札幌人口　約182万人(平成12年国勢調査)
  • 人口2万人以下の街の総人口　約2797万人(総人口中21.9%。平成12年国勢調査)

参考資料

日本の人口統計

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E4%BA%BA%E5%8F%A3%E7%B5%B1%E8%A8%88

第1節　人口減少の概況

http://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/h18/H18_hakusyo/h18/html/i3110000.html

統計局ホームページ/労働力調査（速報）平成20年3月分結果の概要

http://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/tsuki/index.htm

参考資料：警察庁発表　自殺者数の統計

http://www.t-pec.co.jp/mental/2002-08-4.htm

図録▽フリーター数・ニート数の推移

http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/3450.html

インターネット白書2006

http://www.iajapan.org/iwp/

日本のネット人口は8000万人超、全人口の6割が利用--インターネット白書2007:マーケティング - CNET Japan

http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20350858,00.htm

「インターネット白書2007」で見るインターネットの現在（1）

http://internet.watch.impress.co.jp/cda/special/2007/07/03/16226.html

事業者別契約数

http://www.tca.or.jp/japan/database/daisu/yymm/0701matu.html

図録▽パソコンとインターネットの普及率の推移

http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/6200.html

Windowsがシェア減らす、快進撃のMac OS & Linuxに大きな勢い | パソコン | マイコミジャーナル

http://journal.mycom.co.jp/news/2008/02/05/045/index.html

世帯 - Wikipedia

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%96%E5%B8%AF

Yahoo!がGoogleより人気の日本、なぜと頭をひねる ?? ＠IT

http://www.atmarkit.co.jp/news/200606/14/yahoo.html

「YouTube」の国内利用者が1,000万人を突破

http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/03/22/15150.html

ドワンゴ、「ニコニコ動画」利用者数が500万人突破 インターネット-最新ニュース:IT-PLUS

http://it.nikkei.co.jp/internet/news/index.aspx?n=NN001Y286%2021012008

ITmediaニュース：ブログ訪問者は1年で2倍の2000万超に　2chは990万人

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0511/29/news004.html

Yahoo! JAPAN - プレスルーム

http://pr.yahoo.co.jp/release/2006/0425a.html

japan.internet.com デイリーリサーチ - インターネット・ツール定期リサーチ（8）：2006年4月7日――「RSS リーダー」利用率は14％

http://japan.internet.com/research/20060407/1.html

はてな、総ユーザー数40万人を突破 - はてなプレスリリース - 機能変更、お知らせなど

http://hatena.g.hatena.ne.jp/hatenapress/20060425/1145942577

はてなブックマークの裏側その後 - naoyaのはてなダイアリー

http://d.hatena.ne.jp/naoya/20061020/1161314770

気になる携帯サイト　制作者に聞く　 1,000万ユーザーを超えた「モバゲータウン」の“今”

http://k-tai.impress.co.jp/cda/article/interview/39856.html

GREE - Wikipedia

http://ja.wikipedia.org/wiki/GREE

ビデオも手書きも「ウインク」も - さらに楽しくなったMSN Messenger 7.0 | パソコン | マイコミジャーナル

http://journal.mycom.co.jp/news/2005/04/07/001.html

利用者数トップは「 MSN メッセンジャー」(PDF)

http://csp.netratings.co.jp/nnr/PDF/0909_Release_J_final.pdf

【自主リサーチ調査結果】インターネット電話（Skype等）に関する調査（上）??男性は国内利用、女性は海外利用の傾向あり?? - 自主リサーチ調査結果 - Web2.0市場 - Webマーケティングガイド┃Webマーケティング情報ポータルサイト

http://www.e-research.biz/profile/proweb20/003063.html

ITmediaニュース：Firefoxが米独で勢力拡大。日本はIEびいき？

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0505/13/news020.html

今、日本にはどこくらいのウェブサイトと、ウェブページがあるのでしょうか？ ウェブサイトの数とウェブページの数のわかるサイトなど教えて下さい。.. - 人力検索はてな

http://q.hatena.ne.jp/1129046326

ハングルのホームページ数、日本語の半分にも及ばず | Chosun Online | 朝鮮日報

http://www.chosunonline.com/article/20050321000002

日本語のブログ投稿数は世界第1位の37％--2006年第4四半期調査:ニュース - CNET Japan

http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20346610,00.htm

日本の都市の人口順位

http://www.tctv.ne.jp/mkim/geography/city_population_2001.htm

きっかけ

Browser.js m9っ`・ω・´)ネタです12：私が衝撃を受けた10の事柄 -大学生のPC事情

http://browserjs.blog102.fc2.com/blog-entry-676.html

Permalink | 記事への反応(3) | 18:48

ツイートシェア

■死刑

冤罪の可能性がある

すべての刑罰に冤罪はあるので死刑に限って反対する理由にならない。

さらに、冤罪を理由に廃止してしまったら通り魔や立てこもり犯のような現行犯も死刑にできなくなる矛盾が起こる。

命は取り戻せない

取り戻せないことを論点にするなら時間も取り戻せない。

ならば懲役も反対しなければダブルスタンダートである。

死刑廃止は世界の潮流である

嘘。死刑廃止は90国、死刑存置は97国。

さらに、潮流とやらで内政を決定しなければならない理由は主権国家である以上まったく無く、

仮にそうならば真っ先にあなたは9条の廃止と正式な軍隊を持つように主張しなければダブルスタンダートである。

抑止力が無い

嘘。非常に大きな抑止力があると証明されている。（一件執行されるたびに殺人が5件減少する）

また、厳罰化の結果飲酒運転は激減しました。罰が重いほど罪を犯しにくいという結果が出ている。

国が殺人を容認するのはおかしい→刑罰は殺人では無く法治国家における正当な司法である。ならば懲役は監禁、罰金は恐喝になる。

犯罪者にも人権がある

自然権以外の人権は国が保障したものであり国の法に反した者の人権を制限することは何も矛盾は無い。

終身刑でいいだろ

日本の刑務所は満員を超えて１１６％の収容率になっている。場所が足りない。税金も無駄。

さらに、死刑になるような凶悪犯罪に対する罰がその程度では国民が納得しない。国勢調査で8割以上の国民が死刑を望んでいると出ている。

自分がいつか殺人を犯すかもしれないだろ！

犯しません。普通は加害者になることよりも被害者になることを心配します。

刑務官がかわいそう！

職業選択の自由が日本にはあります。

野蛮！

日本はどの廃止国よりも犯罪率の低い国です。ちなみに廃止国は現場で射殺しています。日本では正当防衛で撃っただけで問題になります。

中国や中東の人権侵害国家と同じだ！

殺人、強姦等の犯罪を犯した者と、政治犯、宗教犯を一緒にするな。

神は人間が人間を裁くことを許さない

法治国家全否定ですか。

死んだ被害者よりも生きている加害者を助けよう！そのほうがインテリ！

んなこと言ってるから支持が得られないんだよ、犯罪者の味方さん。

Permalink | 記事への反応(3) | 18:25

ツイートシェア

■１５００兆円を超える個人金融資産

通常国会がはじまって、施政方針演説がされた。

新聞に全文がのってたのでふーんと読んでたのだけどちょっと気になることがあった。

現在の日本は利用できる様々な強みを持っています。１５００兆円を超える個人金融資産を持ち、製品のみならず、文化や芸術の面でも日本の生み出すものは高い評価を得ています。

http://www.kantei.go.jp/jp/hukudaspeech/2008/01/18housin.html

少なくとも1998年の頃に1500兆円という試算だった。

2008年になった現在でも1500兆円いくのだろうか？？？？

ずいぶん目減りしたとおもうのだけど…、そこらへん誰か根拠の数字どこからひっぱればいいのかわかるひといない？

国勢調査かなんかの統計にでてるかな？

Permalink | 記事への反応(2) | 00:54

ツイートシェア

■愚痴の対象はせいぜい特定の一人か二人なのに

わざわざ○歳以上の女とか若者というように一般化しようとするとは。

さては新手の増田国勢調査員だな。

11人の増田を特定するために編みだされたという7つのプロファイリングテクニックの一つに違いない。

Permalink | 記事への反応(0) | 15:08

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20071104214050

ん？

はい、国勢調査の少子・高齢化の概要おいておきますね。

http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2005/sokuhou/01.htm

高齢化だけならともかく少子化は労働力率の低下につながるとはいえないだろ。

労働力の低下というとわかりにくいの？

世帯所得で考えても実感わかない？

えっと、図１??３をごらんくださーい。

団塊世代がいま６０歳ぐらいか。

平成１７年度の統計だから55-59歳の山だね。

逆ひょうたん型の年齢分布図をみてもらえばわかるとおり、

あと２０年すると、４０-４４歳の労働人口に対して、新社会人の割合は半分ぐらいしかいない。

そして、そのころには団塊世代は７５??７９歳。

ふつうに考えて厳しいんじゃないの？

記憶が確かなら、たしか２０年後は15??64歳人口の割合は５０％切るんじゃなかったかな？

社会構成として未曾有だろ。

ま、確かに日本の場合、１０歳ぐらい生物時間が長いようなきがするから、

意外とじいさんばあさんばっかりでもかくしゃくと世界相手に老獪にわらりあえるかもしれないけどね。

大正の時代からの高齢者人口比の推移をみていると、そんな楽観視はできないとおもうんだけどね。

http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2005/youkei/01.htm

（表２のやつね。

それでも老齢化による労働力の低下はにゃいとおもうかい？

おれは向こう３０年（団塊が天命をむかえるまで）は厳しいとおもうけどなー……。

国の競争力はどうかしらんが会社の採用計画とか人員配置とかは辛そうだ。

Permalink | 記事への反応(2) | 22:40

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20071003170250

http://anond.hatelabo.jp/20071003170250

http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2005/kihon1/index.htm

平成17年国勢調査（平成17年10月）

（全国の総人口（確定値）） 127,767,994人

2.3%は2938663.862人

約294万人

んー。いまいちピンとこないな。

社会にでてから久しいから偏差値なんて離れちゃったからかな。

学業優秀さと稼ぎってあまり比例しないし。

それよりはこっちの偏差の方がずしっときた。

http://www.nri.co.jp/news/2006/060905_1.html

純金融資産5億円以上の超富裕層は2005年約5.2万世帯

社会の底辺だ。

上のピラミッドにいきたいよー。

Permalink | 記事への反応(0) | 17:41

ツイートシェア

■http://anond.hatelabo.jp/20071003014227

国勢調査で人間の割合を出したら100%だと思うよ

Permalink | 記事への反応(1) | 01:44

ツイートシェア

■反省・・・

なんかスパムみたいに長くなっちゃった。。。ごめんみんな。

エクセルってgroup by とか使うレベルのSQLって書けるの？

なんか職業別分類とか個人的に興味があったので一覧でみてみたいなと思ったんだけど、縦に記述されてるのでエクセルのソートだと厳しい。

ちゃんと計算して値をだしたいんだけどエクセルってどこまでやってくれるのだろうか？

そこまでやるんだったらマクロで集計→別シートに起こす→ソートのほうがいいのかな？

官報も２．０になってAPIかなんかで基礎情報返してくれればいいのに。

誰か、国勢調査の値をDBに落とし込んで外からのリクエストに応じてxml返すみたいなのつくってちょ。

結構需要はあると思う。たぶんプログラム的なところを言えば学生レベルでできるだろうし、システムもレンタル鯖いっこで充分。

誰かやってみないか？

そういう使い方ができるかどうか電話してみよう。。

めも。。

総務省統計局統計調査部

国勢統計課審査発表係

http://www.stat.go.jp/data/kokusei/toiawase.htm

Permalink | 記事への反応(0) | 04:56

ツイートシェア

■平成17年国勢調査全国・都道府県・市区町村別人口 3/3

上位５００位なんていわなければよかった・・・

こんなところで容量制限の壁にぶつかるとは。。

君の住んでいるところはあったかな？　ちなみにおいらのところは255位だったよ。区民じゃないのでバカにされるが、いつかみてろよこんちくしょう。

Permalink | 記事への反応(0) | 04:34

ツイートシェア

■平成17年国勢調査全国・都道府県・市区町村別人口 2/3

切れたのでつづき。俺の住んでるところがはいらないとは何事だ！

Permalink | 記事への反応(0) | 04:30

ツイートシェア

■平成17年国勢調査全国・都道府県・市区町村別人口

http://b.hatena.ne.jp/entry/http://www.tctv.ne.jp/members/mkim/geography/city_population_2001.htm

ブクマ民の民度の低さに絶望した。増田を見習え。

そもそもこんな情報をブックマしてどんな意味があるというのか。

というかここらへんが気になるのであれば、国勢調査をみなYO！といいたい。

いっても始まらないので親切な増田くんが平成１７年度の最新版をまとめてあげた。

http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2005/youkei/hyodai.htm

ただたんにソートしてもつまらないので女性の比率、数が多い順に並べてみた上位50位と、女性の数＆女性の比率が多い上位500位だよ。

独身男とかそこの都市に流入するといいよ。少子化対策もこれでばっちりだね＞＜

こんなのは総務省のページにアクセス、情報をダウンロード、エクセルでソート、前後に順位やカラムをつっこんだあとにエディタでタブを|に変換。

末尾に|をエディタのキーボードマクロで付加とか。こんな感じで処理すればものの５分もかからないよ。

あたらしい視点での纏めをきぼんぬ。人が増えてる都市ベストいくつだとか。