■今世紀に起こること(3)

2025年

• 昭和100年問題
• 団塊の世代が後期高齢者に。社会保障費の総額が144兆円に達する
• 東京～名古屋間にリニア中央新幹線開業
• ロシア連邦宇宙局の火星有人探査目標年
• アフリカのエイズ（HIV）感染者が8900万人増加する
• がん患者の5年生存率が20％アップする
• 医師の総数が31万1000人に達し、数のうえでは医師不足のない社会になる
• 介護ロボットが介護従事者97万人分の労働力を代替する
• 「エア7プロジェクト」を推進する韓国が有人月探査を実現。月面に「広開土（クァンケド）基地」を建設する
• 国力を回復したロシアが、新型宇宙船で月への有人飛行を実現する
• この年までにインド宇宙機関（ISRO）が有人月面着陸を実現する
• この年から5年以内に、中国が有人月面着陸を実現する（2025-30年）
• 地球温暖化の影響で、ホッキョクグマやアザラシなどの北極の生物が絶滅する
• 環境への拡散がない遺伝子組み替え植物が登場する
• 安定的な水の利用ができない地域で暮らす人が、世界で約30億人に達する
• 米国が排出する温室効果ガスの伸びがゼロになる
• インドネシアの首都ジャカルタが、この年の12月6日に水没する（乱開発による地盤沈下と気候変動による海面上昇が原因）
• 砂漠化防止対策の遅れにより、この年までに地球上の土地の約70％が干あがる
• エネルギー変換効率で太陽電池を凌駕する新材料が実用化される
• 走査線4,000本の超高精細映像システム「スーパーハイビジョン」の本放送が開始される
• グローバルGDPに占める日本の比率が半減（4.5％）、中国が14％に上昇する
• この年までに中国経済が米国を追い抜き世界一の経済大国になる
• 自己負担も含めた医療費の総額が69兆円（2004年度の2.1倍）に達する
• ロボット市場が8兆円規模に成長。安全性やリスク関連の商品サービス市場が拡大する
• インドの個人消費が1.5兆ドルに成長する（現状は3720億ドル）
• 世界の水ビジネス市場が111兆円の規模に拡大する（現状は60兆円）
• 65歳以上のドライバーが現在の3.5倍になる（1800万人）
• 宇宙航空研究開発機構（JAXA）の極超音速旅客機（マッハ5）が太平洋を2時間で横断する
• このころ太陽電池の発電コストが1キロワット時7円になる（現状は太陽電池46円、火力4-10円、原子力5-6円）
• 中国の軍事力が2005年の3倍以上の水準に達する
• 日本人の魚離れが進行し、肉より魚を好む人が70歳以上の高齢者だけになる
• 年金、医療、介護の社会保障改革をすべて合わせた場合、この年の消費税率が最大20.5％に達する
• 米国優位の国際秩序が終わりを告げ、世界が中国、インドを含めた多極化時代に突入する
• この年までに朝鮮半島の統一が実現する（単一国家または緩やかな連邦国家が実現）
• 世界の核弾頭が現実的で野心的な数に大幅削減される
• すべての核保有国が、核の先制不使用を宣言する
• リアルタイム翻訳機能を備えた電話が実用化される
• 一人暮らしが全国5000万世帯の35％に達する
• 高齢者のみで暮らす世帯が全世帯の26％を占めるようになる
• 国の老人医療費が34兆円に膨らむ（2004年度は11.5兆円）
• 3300万画素のスーパーハイビジョン（SHV）テレビが実用化する

2026年

• サグラダ・ファミリア完成
• NASA（米国）とESA（欧州）の木星探査計画「エウロパ・ジュピター・システム・ミッション」が打ちあげた2機の探査ロケットが木星に到着する

2027年

• 免疫制御機構や環境要因の解明が進み、花粉症やアトピーなど即時型アレルギーのコントロールが可能になる
• この年までに中国経済が米国を追い越す
• この年までにスポーツ選手の肉体が能力の99.95％に到達し、およそ半数の競技で世界記録の大幅な更新が期待できなくなる
• この年までに東海・東南海・南海地震の発生予測システムが完成する（15*20年後）
• 国民年金が破綻する（基礎年金の国庫負担割合が現状の36.5％に据え置かれた場合の試算）

2028年

• 世界人口が80億人に達する
• がん化の機構の解明に基づく治療が開始される
• このころロシアの月面基地が完成する（2028-32年）
• 10/28 直径1.6キロの小惑星が地球をかすめる

2029年

• 人工知能が人間に近づき、ハード、ソフトとも同等の知力と感情を持つようになる
• 4/13 直径１キロメートル級の小惑星アポフィスが地球に接近(衝突確率2万6000分の1)

2030年

• この年までにNASAが有人火星探査構想の達成を予定している
• がんの転移を防ぐ有効な技術が実現する
• アルツハイマー病の進行を阻止する技術が実現する
• がん化に関する複数の環境リスク因子の関係が明らかになり、がんの予防が可能になる
• 人の五感や行動原理の研究を暮らしに生かす政府の取り組みにより、思考力、記憶力が衰えるメカニズムを応用した「若返り技術」が開発される
• 日本女性の平均寿命が88.5歳になり、世界最高の長寿を維持する
• 必要な臓器を自分の細胞から再生することが可能になる
• 発展途上国の生活が豊かになり、栄養失調、マラリア、結核などが死亡原因の下位に位置する
• 医師の地域偏在により、この年になっても国内の医師不足が継続する
• 交通事故が世界の死亡原因のトップ5位に入る
• 中国が地上と宇宙空間を往復する「中国版スペースシャトル」の飛行実験を開始する
• 2、3人が常駐する国産の月面基地が実現する
• 政府が宇宙飛行士とロボットの連携による有人月探査を実現する（2025-30年ごろ）
• 世界のサンゴ礁の60％が、この年までに死滅する
• いかなる地球温暖化対策を講じても、この年まで10年あたり0.2度の気温上昇が続く
• 大気に含まれる二酸化炭素（CO2）の量が2007年比で57％増加する
• この年までにアマゾンの熱帯雨林が約60％消滅。樹木や土壌が蓄えていた555億-969億トンの二酸化炭素（CO2）が排出される
• 「エネルギー革新技術計画」を推進する政府が、この年までに蛍光灯より発光効率の優れた次世代照明を実用化する
• 技術革新による地球温暖化対策に取り組む政府が、電気自動車の走行距離を40倍にする（車両価格はガソリン車並）
• 社会貢献に取り組む米国インターネット大手のグーグルが、米国で石炭、石油を燃やす火力発電所を全廃。自動車が消費する石油の量を40％削減する
• 米国オバマ政権が電力消費量に占める風力発電の割合を20％に高める（雇用創出は25万人。2007年の風力割合は0.8％）
• コンピューターが毎秒1000兆回の演算（ペタ・フロップス）を実現し、政策や経営の意思決定をするようになる
• 宇宙空間で得た太陽エネルギーをマイクロウェーブで地上に送電する「宇宙太陽発電所（SPS）」が登場する
• 太陽光発電のコストが低下し、原子力発電と肩をならべるようになる
• 米国の電線が、すべて超電導に置き換わる
• 75歳まで働き続けることができるシニア労働市場が整備される
• 日本の貿易・サービス収支が赤字になる
• 中国の客観的国力が、日本を追い越して世界第2位のレベルに達する
• このころインドの国内総生産（GDP）が日本を上まわる
• 生産人口の大幅減少により、この年から10年以内に日本の国内総生産（GDP）がマイナス成長に転じる（2030年代後半）
• 東アジアの貿易、投資、金融が、欧州連合（EU）なみの単一市場になる
• 世界経済の3極化を目指し、この年以降アジア共通通貨が導入される（2030年代）
• 中国の経済規模が米国を抜いて世界最大になる（日本の5-6倍）
• 水素燃料の超音速旅客機が実用化され、東京―ロスアンセルス間が2時間で結ばれる
• 全国8500カ所の「水素ステーション」が道路を走る1500万台の燃料電池車に水素を供給する
• 「北京―台北高速道路」が開通し、大陸と台湾がトンネルで結ばれる
• クルマの動きを監視する技術や運転者の状態を推定するプログラムが開発され、この年までに居眠り運転の根絶が実現する
• 日本の電気自動車が、一回の充電で500キロ走るようになる
• 火力発電並みの発電コストを実現した次世代太陽電池が開発される（発電効率40％）
• 世界の発電能力が約75億キロワット（2006年の7割増）に達し、原発3000基分の新規需要が生じる
• 時間にゆとりのある「時持ち」が暮らし、アニメやファッションで世界を魅了する「文化創造国家」に日本が生まれかわる
• 都市の通勤が1時間以上かかる地域と人口3万人未満の市町村で、人口が20％以上減少する
• この年から10年以内に南海地震と東海地震が相次いで発生する（2030年代）
• 社会で指導的地位にある女性の割合が30％に達する
• 50代、60代の中高年男性の、ほぼ4人に1人が未婚になる
• グローバルゼロの核廃絶行程表が実現し、核廃絶協定に基づく核廃絶が実現する
• 日本の人口が2005年より1000万人減少し、5人に1人が75歳以上となる超高齢社会になる
• インドの人口が14億4900万人に達し、中国の14億4600万人を上回り世界一となる
• 地球温暖化とヒートアイランド現象の「双子の温暖化」で、東京の夕方6時の気温が43度を超える
• 先進諸国で人の平均寿命が100歳前後に達し、命の南北格差が拡大する
• 東京通勤圏を除くすべての地域で人口が減少し、都市と地方の格差が広がる
• 東京、神奈川、埼玉、千葉の1都3県で、2000年に482万人だった高齢者数が925万人に倍増し、2020年代後半から大量の福祉難民が発生する
• 世界の人口が83億人に達し、3割多い穀物の収量が必要になる
• 65歳以上の高齢者一人世帯が全世帯の14.7％を占める（2005年比でほぼ倍増）
• 世帯主が65歳以上の割合が全世帯の39％を占める（2005年は27.6％）
• 世界中の図書館の蔵書、放映されたテレビ映像などを、家庭やオフィスにいながら入手できるようになる
• 情報通信で使用する2048ビット強度の暗号技術が、このころ容易に解読できるようになる

• 9/12 小惑星状物体が月までの距離の11倍にまで地球に最接近

2031年

• 中国の人口がピークの16億人に達する
• 米国宇宙協会が軌道エレベーターを建設

2033年

• インドの経済規模が、このころ日本を上回る
• 中国の総人口が15億人に達する

2035年

• ドイツの高齢者比率が人口の30%に達する
• このころロシアが火星の有人飛行を実現する（2035年以降）
• 東アジアの人口が20億6300万人でピークに達し、その後は減少に転じる

• 9/2 富山から茨城を結ぶ一帯で皆既日食

2036年

• この年までに南関東直下地震が70%の確率で発生
• 黒澤明監督作品の著作権が、この年まで存続する（存続期間を死後38年間とする旧著作権法の規定）

2038年

• 国内の年間死者数が、この年ピークに達する
• 1/5 カリブ海、大西洋、アフリカで日食
• 1/19 2038年問題。日本時間12時14分07秒を過ぎるとプログラムが誤作動を起こす可能性がある。
• 12/26 オーストラリア、ニュージーランドで皆既日食

2039年

• 昭和時代に生まれた者が全員50歳以上に

• 2/9 手塚治虫の作品の著作権が消滅

2040年

• 早ければこの年に夏の北極海に氷がほとんどなくなる可能性がある(米国立大気研究センター予測)
• 東京都の熱中症患者数が最大5000人に達する
• 北極上空のオゾンホールが完治する（南極は2065年）
• 中国の二酸化炭素（CO2）排出量が、この年までにピークを迎える（2030-40年）
• 人口減少による貯蓄率の低下で、日本経済の潜在成長率がマイナスになる
• この年以降、中国の1人あたり国内総生産（GDP）が3万ドルに達する
• このころ葬儀ビジネスの規模が倍増する
• 中国が人口ゼロ成長を達成する
• 国内の年間死者数が166万人に達する（現在の1.5倍）

2041年

• 中国の国内総生産（GDP）が米国を上回り、世界一になる
• 米国の年金基金が財政破綻する（高齢化とベビーブーマーの大量退職が原因）

2042年

• アメリカ合衆国の人口中で白人の割合が過半数を割る(アメリカ国勢調査局の予測)
• 日本の65歳以上人口がピークに達する

2043年

• 中国の高齢者人口が4億人を超える
• インドの経済規模がアメリカを越す(ゴールドマン・サックス予測)
• 米国社会から新聞が消える（オンライン報道などの台頭が原因）
• 米国の人口が4億人に達する

• 10/1 日本の総人口が1億人を割る

2045年

• 中央新幹線名古屋～大阪間開業予定
• 国内の認知症患者が380万人に増加する（現状は約200万人）
• リニア中央新幹線が東京―大阪間の移動時間を67分に短縮する（直線ルート438キロ、工事費8兆4400億円、輸送需要量416億人キロ、年間維持運営費3080億円）
• 劣化の進む原爆ドーム（広島市中区）の外観が、すくなくともこの年まで維持される

2047年

• 一国二制度の終了。香港が中国に完全に一体化

2048年

• 世界人口が90億人に
• 乱獲と環境汚染による生態系の破壊が続き、食用になる魚介類のほとんどが地球上から姿を消す（対策がない場合の推計でFAO当局者は否定）

2049年

• 中緯度地域のオゾンホールが70年代の水準に回復する

2050年

• ラクイラ・サミットでの先進国温室効果ガス80%減の合意期限
• 洪水の被害が深刻化
• オゾン層が回復。南極のオゾンホールが消滅
• 少子高齢化が進み、ASEAN諸国にも高齢化社会が到来
• 世界人口が93億人に
• 全国の高速道路の無料化予定
• この年までに日本はワールドカップで優勝することを目標としている(JFA2005年宣言)
• この年までに人工知能を持つ人型ロボットチームがワールドカップ優勝チームに勝つ事を目標としている(ロボカップ)
• 遺伝子要因の解明により、リウマチに苦しむ人がいなくなる
• 地球温暖化により米国で腎臓結石の発症リクスが7-10％上昇。この年までに最大225万人の新しい患者が生まれる
• 国内の認知症患者の数が500万人に達する
• このころ中国が月面基地から火星探査の有人宇宙船を打ち上げる
• 京都議定書後の温室効果ガス排出規制が実現。この年までに先進国が60-80％の削減を達成する（1990年比）
• 地球温暖化がそのまま続き、北極の永久凍土が1/2の面積に縮小する
• 東京都のスギ花粉症患者の数が1.4倍に増加する
• 開発による環境破壊が続き、アマゾンで熱帯雨林の40％（200万平方キロ）が失われる（従来予測は15％）
• 物質志向の緩和と省エネ技術の移転により、水不足人口がこの年以降30億人に達したところで減少に転じる
• 日英が共同で研究を進める「低炭素社会」が実現し、先進国の温室効果ガス排出量が半減する
• 地球温暖化により、アジアで10億人以上の人々が水不足に苦しむ
• 地球の気温が1.0-3.0度上昇し、最大30％の生物で絶滅の危険が高まる（2050年代）
• 人口減少や省エネ家電の普及により、全家庭の二酸化炭素（CO2）排出量が1990年比で44％減少する
• 温暖化対策の影響で、世界の国内総生産（GDP）が最大5.5％失われる（現在380ppmのCO2濃度を445-535ppmに保った場合）
• 地球温暖化で北極海の氷が減少。生息適地の42％を失ったホッキョクグマの数が1/3に減る
• 地球温暖化の影響により、豪雨時の降雨量が全国で10*20％多くなる
• 温室効果ガス排出量を半減するため、世界で毎年32基の原発建設が必要になる
• 温室効果ガス排出量を半減するため、世界で毎年1万7500基の風力発電施設の建設が必要になる
• 温室効果ガス排出量を半減するため、世界で毎年2億平方メートルの太陽光発電パネルの設置が必要になる
• この年までに鹿児島県西部と種子島で代表的な桜の品種ソメイヨシノの開花が見られなくなる
• 気候変動が第4の産業革命を誘発。環境関連の市場規模が270兆円に拡大し、2500万人の雇用を生み出す一大産業に変貌する
• この年までに食器洗いや子守りがロボットの仕事になる
• 高い経済成長のBRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）が欧米をしのぐ経済大国となる
• このころインドの人口が15億人に達し、世界最大の市場に成長する
• ブラジル経済が日本を抜き去り、世界4位の規模に成長する
• 世界の人口が90億を突破し、穀物需要が30億トンに膨らむ（現在の約1.5倍）
• 日本の市場が半分の規模に縮小する
• 統一韓国の国内総生産（GDP）が6兆ドル（約545兆円）に達する（フランス、ドイツ、日本を上まわる）
• 燃料電池で走る電気自動車の普及率が、国内で40％に高まる
• 高速道路サービスの多様化を進める高速道路会社各社が、旧日本道路公団の債務約40兆円を完済する
• 燃料電池車と電気自動車が世界の自動車の4割を占め、残りがすべてハイブリッド車になる
• 世界の石油需要が、この年まで増加を続ける
• 世界の電力需要が2.5倍に増加し、原子力発電による供給量が4倍に拡大する
• 核融合エネルギーが実用化する
• この年までに中国共産党の一党独裁が終わり、台湾との平和的統一が実現する
• 生産年齢人口の減少により欧州連合（EU）加盟国の政府債務が3倍に増加。各国とも、この年までに財政危機に陥る
• 雇用対策、少子化対策が後手にまわり、日本の労働力人口が4471万人（2/3）に縮小する（2004年の2171万人減）
• 情報機器の知性が人間に肉薄する
• 世界の人口が91億人になる
• 世界の平均寿命が75歳になる（2000年から2005年の平均寿命は64歳）
• インドの人口が2035年に中国を抜いて世界一となり、この年15億2700万人を記録する
• 日本の人口が1億59万人に減る
• ソ連崩壊以来減少を続けるロシアの人口が1億人に落ち込む
• アフリカの人口が18億に達し、食糧の確保が深刻化する
• 欧州人の割合が世界人口の4.5％に低下する（1900年当時は20％）
• 人口の減少により、数多くの県が都道府県としての規模を維持できなくなる

出典・参考資料

確定済の「予定」部分

Wikipedia

http://ja.wikipedia.org/

未確定な「予測」部分

未来年表 : 生活総研

http://seikatsusoken.jp/futuretimeline/

調べたきっかけ

1901年の未来予測

http://www.tanken.com/yosoku.html

みんなが望む方向に未来は変わっていくのかも、と思ったため。

Permalink | 記事への反応(2) | 13:38

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