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…アンタばかァ？（失笑）
子育て終わり気味のそこらの頭わるいフツーのBBAどもが訳知り顔でいう男の子わぁ～女の子わぁ～と同じ(笑)
物考えて生きてきたことないだろﾊﾞｰｶ
私は皆さまへ転売の未来を伝えるべく、2026年からやってきました。
結論から言いますと、転売は2024年から衰退の一歩を辿り、2026年には一部の商品を除いてあまり見られないものとなります。
2024年に何があるかというと、Facebookの新型VRヘッドセットが発売されます。
このヘッドセットは定価約3万円という価格で売り出されるのですが、世界的に人気が出ます。
この商品は、転売市場において、価格が10万円を超えてきます。
そこでFacebookが取った戦略が、定価を上げることです。
発売から5ヶ月で、突然、この端末は定価が12万円になりました。
しかし、マーク・ザッカーバーグは批判の声に対し、「この差額はVRのさらなる発展のために使う。転売屋の利益となるよりは、そのほうがいいはずだ。」と言います。
この言い分に、消費者は、基本的には納得しました。（納得せざるを得なかった、というのが正しいかもしれません。）
ちなみに、Facebookは需要と定価を連動させる戦略をとったため、定価は1年をかけて段々と下がっていき、最終的に5万円程度になりました。
この事件があってから、様々なメーカーは、自社の商品において、フレキシブルに定価を変えるようになりました。
結局、今までメーカーがそうしなかったのは、自社イメージの低下を恐れていただけ、ということが顕になったのです。
赤信号はみんなで渡れば怖くなかったのです。
そんな中、2025年、任天堂のゲームソフトで、爆発的な人気が出るものが発売されます。
この需要価格連動ムーブメントの中、任天堂は従来の「定額の」定価販売を続けます。
当然街からその商品は消え、転売市場において、定価の2倍の値がつくことになります。
商品の価格というものが会社の姿勢を表すものとなっている今、任天堂は、新ハードの発表会では、同時に定価を発表しませんでした。
ただ先程、その新ハードの価格が明日発表されるという報道がありました。
私もその発表が今から楽しみです。
メディアが独自にやるのも大事だし、報道される記事の中にはそういう予測をしたものもあるようだが、
それよりなにより、日本という国が取り得るいくつかの有力な選択肢と、それぞれの選択肢を選択した場合の楽観シナリオ、悲観シナリオ、中間シナリオを用意して、「これこれの基準に基づいて我々政権は選択肢Aを選択する。事態が○○まで変化した場合には選択肢Bに切り換える。」などと国民にプレゼンして見せるのが、第一に政権の役割なんじゃねーかと強く思う。で、菅政権はそれをしない。
