はてなキーワード: 中東とは
横だけど、かつての日本を考えても、地域社会の発達が必ずしも豪族を生じさせるわけではないのは明白なのでは?
土着文化をぶっ潰しちゃった新大陸を別にすると、近代的な意味での移民は100年かそこらの歴史しかないからまだ何ともいえないんじゃないかなあ。
今の所「移民のもたらした文化が土着の文化を変容させて新しいクレオール文化を産む」ケースより「混じらないまま多様性を保持した社会になる」可能性が高そうだけど、世紀単位で測らないと結果は見えないよね・・・
・7世紀までアラビア半島にしかいなかったのに、数百年で中東・北アフリカがみんなアラブ人を名乗るようになった。
・数百年進出を続けているにも関わらず、東南アジアの華僑はあくまで華南の文化を保持してる。
のどっちのケースもあるわけだし。
目先の状況をごまかすという点では、有効な手段である。現場は1マイルの深さの海底であり、マスコミの報道は海面に浮かんできた油しか、報道するネタが無い。油の比重を重たくして海面に浮かんでこなくさせる中和剤を撒き、漏出現場のライブカメラを提供して、それを止めて見せれば、キャンペーンとしては有効である。
油井には、自噴型と汲み出し型がある。テキサスで大きなポンプが回っているのは、汲み出し型油田であり、中東でガスの火を燃やしているのは、大抵が自噴型である。その井戸が自噴するかどうかは、掘ってみなければわからないが、一箇所掘って性質がわかってしまえば、その油脈に繋がる井戸は、同じ性質であると仮定して掘っても差し支えないし、自噴型でも、時間が経って圧力が抜けてくれば、汲み出し型になる。
油田において、汲み出ししすぎると、地盤低下が発生する。地下水の汲み出しすぎによる地盤低下と、同じ現象である。これを防ぐ為に、油脈の外側に井戸を掘って加圧した水を地盤に注入するといった手法が取られている井戸も、実在する。この手法をとると、井戸から汲み出す量を維持できるという副作用もある。
今回、大規模な漏出をやらかしたメキシコ湾の海底油田は、不幸なことに自噴型であった。
自噴型井戸の厄介な点は、圧力のバランスを維持しないと、パイプが破られてしまったり、周辺の地盤が壊れてしまうといったトラブルが起きる可能性が高い点にある。これを防ぐ為に、圧力をコントロールしなければならないのであるが、メキシコ湾の油田では、このコントロールが出来ない状態になっている。
圧力のバランスが狂い、地中の掘削パイプが途中で破れると、パイプの周辺から、原油の流出が発生する。キャップを被せた事で、パイプ端からの流出は押さえられるであろうが、その分だけ、パイプの内部の圧力が高くなったわけで、パイプの破れ目からパイプの外側に出て行く原油の量は増えることになる。地盤の弱いところを伝って、海底へと噴出するルートが出来次第、再び流出を始める事になる。こういった副次的流出には、キャップを被せて止めるという作業は出来ないので、パイプが破れている場所よりも深い所に、斜めに井戸を掘ってセメントを流し込んで固めて、流出を止めなければならない。注入されたセメントが漏れている場所から地盤に入り込んで固めるという狙いである。
暴噴防止装置は、こういったトラブルに発展する事を予防する為に、掘削パイプ内の圧力が規定値を維持できなくなったら、自動でパイプを封鎖して、圧力を維持するという仕組みである。圧力が一定のままで維持されていればパイプが破れるという事態は発生しない。暴噴のような事態が発生すると、パイプ内の圧力が急激に低下してしまい、周辺から掘削パイプが押しつぶされる。綺麗に潰れてくれれば良いのだが、大抵の場合、破断してしまい、その裂け目から、コントロールできない流出が発生するのである。
斜めに掘っている井戸の完成は8月という事である。それまで、キャップを被せたりせずに放置すると思っていたのだが、漏出量のあまりの多さに、キャンペーンを打たないとヤバイという事になったのであろう。セメントを流し込む井戸が完成するまで、パイプ沿いや、油井の周辺地盤からの漏出が発生しない事を祈るしかない状態である。まぁ、たとえそういう事態が発生しても、現場は1マイルの海底だから、ライブカメラ映像を差し替えてごまかすという手も、無いわけではないのだが、まさか、そんなことはしない...と、思いたい。
フランスでブルかが禁止されるのを見て「女性差別だから禁止されて当然」という意見をよく見かけるが、一律に禁止するのは本人の意思を無視することになるとは思わないんだろうか。たぶん狭義の強制ではないが、男尊女卑の封建的文化で作り上げられた家族や友人とか周囲の空気で本人の意思が歪められてるってことなんだろう。それも一理あると思うが、それならスカートとかメイクとか髪型にもそういう要因があるのは明らかなんだから、それも女性差別だと糾弾して一律禁止の法整備を目指してもいいんじゃないかなあと思った。でもそれをしないのは結局中東イスラム教は劣っていて矯正されるべき文化であり、優れた日本・欧米の文化で啓蒙すべきだという民族差別意識があるような気がして仕方がない。
2010年代は親と学校のネットに対する姿勢が学力に直結してくると思う。
英語学習で言えば学校の図書館の比じゃない英文に接することが出来る。
小中高で英語の書籍がどれだけ置いてある?古ぼけて訳す気にもなれないクソのような古書だったりするだろ?
英語のページなんて腐るほどある。
Googleツールバー入れてればマウスカーソル合わせるだけで単語の意味がわかる。
http://www.alc.co.jp/index.html
ここの良いところは日本語でも英語でも適当に放り込めば例文が出てくるところだ。
大枠が解ってないと然るべきページも探せない紙の教科書より断然効率がいい。
教科書めくるのにうんざりする生徒でもネットなら絶対楽になる。
ヒアリングだってそうだ。
アメリカどころか北欧から中東まで世界中の人間がしゃべってるのをyoutubeで見れる。
それが学校じゃどうだ。
ニキビ面の外人トムとおさげのハナコが「これは何ですか「これはペンです」なんてやってんの。バカか。
http://anond.hatelabo.jp/20100505234853
書いたり話したりしたら実現しない。
あと予知をした直後は覚えているけど、すぐに忘れてしまって、その後、再現の直前になって思い出すことが多い。
さらに言うと、今までの自分なりの調査だと予知をするときに具体的な日時はわからない。
ただ内容ははっきりしている。
(予知は第三者的な立場で始まったり、主観であったりする。でも、そん時の自分が意識して時間なんて見ないからわからない)
直近で起こる かつ パブリックなことを書いたほうがいいよね。自分で直近におこることを書いてみる。
(予知はプライベートなことが多いんで証拠になるようなものは少ない。)
・エサが不必要な哺乳類が誕生する。(予知では夜のテレビで見ていた)
・月に移民する計画は資金の確保ができたにもかかわらず中止となる。
・材料を調達し自己修復する多足歩行の機械が中東で作られる。(日本人アナのニュース)
・中東で日本人男性が2名殺害され、日本だけでなく全世界に放映される。(日本人アナのニュース)
・2020年ごろCOVが世界中に蔓延し、マスクをつけることが義務化される。(日本人アナのニュース)
・第3次世界大戦はロシアが先に引き金を引く。ロシアはヨーロッパへ侵攻を開始する。
・地震兵器の開発の数年後に日本がターゲットにされ、地震で一番被害が少なかったのは中国地方。次に九州。
・あと数十年先だろうけど時間が遅くなってしまう最期は、全てのものがスローになってしまう。話している言葉すら遅くなってしまう。これが最期。
ぶっちゃけ起こって欲しくないことばかり。とりあえず上の2つが今年中に当たれば信じてもらえるかな。
http://mesetudesenfrance.blogspot.com/2010/05/blog-post_06.html
これが一番びっくりしたのですが、反対意見をいう人の殆どが、首相は馬鹿だと信じていることです。いつも冷静なブロガーなども、問題の結論として何故か首相は馬鹿だからという理論を持ってきています。僕はこれはどうしても信じられません。政治や外交のことなんて専門的にやった事が無い僕が、何十年も専門的に仕事をしてきたプロフェッショナルよりも、かしこい選択に辿りつけるなんて信じられません。
さらに馬鹿だからと言うのは説明としても成立していません。これを理由にするのは便利すぎるからです。例えば、
...(略)...
一種の思考停止だと思います。日本ではおそらく首相をバカにした報道がなされているのでしょうが、これほどまでに皆が首相は馬鹿だと思い込んでいるのはちょっと怖いです。前エントリでは、「善意の愚者が意図せず事態を混迷させてしまった」と解釈されるのが鳩山首相にとっては最も都合が良いと書きました。なぜ意図的にやっている可能性を考えないか逆に不思議です。
この人は最初から鳩山を馬鹿だと決めつけて議論するから馬鹿だという結論になると思い込んでいる。違うだろ、馬鹿なことを散々してきたから馬鹿だとかルーピーだとか言われる。ここ数日だけでも、県外移転は民主党の公約じゃなくて私の見解だとか、海兵隊が抑止力だと勉強してやっとわかったとか言っている。古いものまで探してきたら膨大な馬鹿だと言われる言動をしている。
民主党支持者が信者と呼ばれるのは、単に支持しているのではなく、理屈抜きに体制を守ることが至上の目的になっている。宗教とはそうしたものだ。天動説でも何でもいいけど、聖書に書いてあるとか教皇が言っているとかが全てで、現実がどうであるかは考えない。
この人は1つ前の記事で
http://mesetudesenfrance.blogspot.com/2010/05/blog-post.html
四年間いろいろ考えてみればいい
普天間問題だけで終わってしまうと、ただ単に対米従属反対を言っているように思われてもいけないので、鳩山政権の懸案事項も同じ構図で触れておくことにします。
例えば、事業仕分けは、60年前に登ると決めた科学立国という山を登るために必要な、膨大な研究費をすべて出す必要があるのか検討しています。研究者としての立場からすると、研究費が減らされるのは困りますが、その研究が必要であることが主張できないようでは減らされてもしょうがないと思います。逆に、周りを見回してみた結果、全てのプロジェクトが日本にとって必要不可欠であることが分かれば、自民党時代と同じように全てのプロジェクトにお金を出すことになります。それは、議論の失敗ではなくて、すべて必要なことがわかったという成功です。議論後に議論前の結論に至ることにも価値があるのです。
友愛の話でも、子ども手当ての話でも自民党時代に決まった既定路線を見直して新規路線を作り出す努力をすることは今の日本に必要なことではないでしょうか。議論後に議論前の結論に至ることになっても、既定路線が正しかったことが分かればそれはそれで進展です。4年間ぐらい試行錯誤してみればいいのではないでしょうか。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20100421/214113/
政府が6月にまとめる成長戦略の目玉として、新たに日本に進出する外国企業を対象
に、法人税を大幅に減免する外資導入促進策を検討していることが明らかになった。
日本の法人税率は主要国で最も高い水準にあり、日本企業の国際競争力を減殺するだ
けでなく、日本市場に進出するチャンスをうかがう外国企業にとっては最大の参入障壁
鳩山由紀夫首相は日本企業の法人税負担も軽減する方針を示しており、自民党政権下
では手が付かなかった法人税改革が進む機運が高まってきた。
政府が今回、法人税減免の対象と想定しているのは、国境を越えて活動する多国籍企
業が、アジア域内の拠点を日本に新設するケースだ。「日本のアジア拠点化」を旗印
に、海外、特にアジアの新興市場の活力を取り込むことで、日本経済の新たな競争力の
核となりうる企業を積極的に誘致する考えだ。
米欧企業がアジアのビジネスを統括する地域本部を置く場合や、研究開発(R&D)を
担う研究拠点を設ける場合は、国や自治体が法人課税の減免を柱に、さまざまな恩典で
対日進出を支援する新法を作り、来年の通常国会に提出する。5~10年程度の時限措置
とし、なるべく早く成果が上がることを目指す方針だ。
目玉となる法人課税の減免は、最大で100%免除とする。企業との個別協議で法人税
率を0~10%に減免しているシンガポールなどとの対抗上、大幅な減免が必要と見ている。
経済産業省の調べによると、主要企業の法人課税負担率(2006~08会計年度平均、連
結ベース)は日本が39.2%でダントツに高く、米国、フランス、英国、ドイツは30%前
後。台湾、シンガポールにいたっては13%台と、日本の3分の1程度だ。
世界経済フォーラムの「世界競争力報告2009~2010」によれば、日本の「総合的な税
負担(法人税、所得税などを含む)」に対する評価は世界129 カ国・地域中101位と極
めて低い。上位を占める中東産油国などはともかく、アジアのライバルである香港(14
位)、シンガポール(18位)などには大きく水をあけられている。
一方で日本の「イノベーション能力」は133カ国・地域中1位、「企業のR&D支出」で
もスイスに次ぐ2位と、日本企業の高い潜在能力を裏付ける結果が出ており、重い法人
税負担が成長の足かせになっていることは明白だ。
2009年には米P&Gやフィンランドのノキアなど、米欧の有力企業がアジアの拠点を
2008年9月のリーマン・ショックから世界経済が立ち直る中で、各国政府は次世代の
成長を支える有望企業の誘致競争を繰り広げており、かねて外国企業に対する参入障壁
が高いと批判されてきた日本もようやく重い腰を上げることになる。
外国企業が優遇措置を受けるには、まず日本での拠点立地計画を作り、それを日本政
府が認定するという手順を踏む。
海外から経営者、技術者、研究者といった高い能力を持った人材を呼び込むことや、
長期的に拠点を維持しながらアジアで事業を拡大していくことなどが、計画に認定を与
える条件となる。
地方税を課税している都道府県や市町村など自治体にも法人課税の減免を求める。各
地の大学と連携して研究開発を進めたり、地場産業と関連する分野の外国企業を誘致す
るなど、それぞれの地域の特色に合った産業集積につながるような誘致活動を促す考え
だ。
また、有能な人材を確保するために、所得課税の減免や、親族や家事使用人を含めた
入国手続きの簡素化なども検討する。配偶者の就労が制限されている現状も見直す。
6月の成長戦略策定に向け、外国企業の法人税負担をどこまで減免するかでは、財務
省の抵抗も予想される。日本企業にとっては、強力なライバルが日本市場に参入してく
ることにつながる。すでに日本に進出している外国企業にとってもうまみのない施策だ。
しかし日本経済を再び活性化させるための起爆剤として、成長著しいアジアの活力を
いかに取り込むかは政府の成長戦略の最優先課題である。日本をアジアの拠点として再
構築するには、アジアで活躍する多国籍企業の参入は不可欠だろう。
そして、外国企業向けの法人税減免策の延長線上には、企業全体を対象とする法人税
減税構想が浮かんでいる。
直嶋正行経済産業相は19日の講演で、法人税について「私も高いと思っている。消費
税との関係や将来の財政が議論されているが、日本を成長させるために何が必要かとの
観点から法人税を改めてとらえ直すべきだ」と語った。
民主党中枢がようやく重い腰を上げた
国際市場で競争する中国、韓国の法人税率は20%台。減少著しい日本の法人税収を中
長期的に回復させるためにも、まず日本に拠点を置く企業の収益力を立て直すことが先
決と言える。
日本経済団体連合会や経済同友会が成長戦略として消費税率の引き上げと法人実効税
率の引き下げを求め、自民党がマニフェスト(政権公約)でこれに呼応する中、民主党
成長戦略と並行して検討が進む「中期財政フレーム」や政府税制調査会での税制改革
論議で、消費税増税と法人税減税の方針をどう位置づけ、いかにマニフェストに織り込
むか。7月の参院選を控え、日本経済の成長を支える税制の将来像を描き、実行できる
か。少なくともその青写真は描かれつつある。
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ttp://finalvent.cocolog-nifty.com/fareastblog/2010/03/post-db29.html
イラク戦争は、「米国による石油のための戦争」とも言われた。だが昨年6月以後行われている油田の入札や交渉では、米国企業は、入札資格を得た7社のうち、エクソンモービルを含めた2社が権益を確保しただけと不振を極めた。一方で、中国、日本、マレーシアなど国営、準国営企業の落札が目立ち、随意契約を含め、国別では中国がイラク石油権益の18%を占めて首位となった。
イラク戦争が「石油のための戦争」だというならそのメリットを一番得たのは中国である。そして一番しょっぱい思いをしたのが米国である。なぜこうなかったかだが、基本的に入札が自由主義経済の原理に依存していたからにすぎない。ことは米国にとって想定外のことでもなく、ブッシュ政権からの転換によるものでもない。
米国の利益と優位を支えるのは、直接的・古典的な帝国主義的支配によるのではなく、自由貿易とその上でエネルギーの主軸である石油をコモディティー化する世界構造にある。イラク戦争はその自由主義経済への勇み足な希求と、世界を民主化するという奇妙な情念があった。これまでのところ大半は裏目に出たが、ここからは歴史の転換となるかもしれない。
現在の世界では、原油・天然ガスが輸出収入の大半を占める国家が23か国あるが、そこに1つも民主主義国家は存在しない。このような状況のなかで、近未来に民主主義国家イラクが出現することになり、中期的にはOPECの縛りもなくサウジアラビアに匹敵する産油国になる(さらにイラクには天然ガスも大量の埋蔵が想定されている)。
イラクの豊富なエネルギーが自由主義経済に踊り出せば、米国の優位は自由主義経済興隆の結果として高まることになる。実際のところ、イラク戦争は米国による石油の戦争と言われたが、米国の中東の石油への依存度はそれほど高くない。民主主義国家産油国イラクの台頭が経済台頭するアジアに安定的なエネルギー供給源となることが、結果として米国の国力につながってくる。
飽きずに毎日何となく続けられる英語Podcastを、また色々と漁ってみた。前に書いたのから特に変化なければ内容省略してるのもある。
★=今回の新項目。
NBC Today ←雰囲気が明るくて毎日いい感じの朝のニュース。
CBS Evening News ←見ごたえに定評のある夜のニュース。
New York TimesのWorld News ←数分の世界各地のドキュメンタリー。音声の異常な臨場感が抜群に素晴らしい。
★Mr.Deity ←動画、週イチ。キリスト教の神が主役の知的でシニカルなショートコント。面白いので初回まで遡って全部観た。
The CNN Daily
★Onion News Network ←動画、週2。ガセネタ・バカニュース。本気の出し方を間違えてる。電車の中で;`;:゙;`(;゚;ж;゚; )の危険。英語のLv.はけっこう高め。
★Stuff You Should Know ←「○○って何さ?どーなのさ?」を2人の男性の会話で概説してくれる。ファシズムって?臓器提供って?ミツバチって?など多方面の話題。リスナーのお便り紹介もあり。
TIME Magazine Video Podcasts ←日替わりだが、インタビューイが「誰?」てのが多い。How they train(スポーツのオフシーズン時の練習もの)が最近あまり無くて残念。
Monocle
★Planet Japan Podcast ←月2、音声。男女がまったりと世間話をしている。ネットニュースを見てる人にとっては特に珍しい話題は無い。
★NewScientist ←月2、動画。素人っぽいおねーちゃんが色んな方面の新技術を紹介する8分前後の番組。物珍しくてよい。
Slate V ←新作アメリカ映画情報を早く知りたい人にはいいだろうが…日本公開はまだ先だし…他の話題もマンネリ気味に。
Big Ideas ←話が1時間ぐらいと長いので集中力が持たなかった。
★TechCrunch ←SNSとかiPhoneとかtwitterとかそれ系の新しい話題メイン。自分がそれ系に疎いのと、DJ♀の鼻にかかったセクシーボイスwに耐えられずギブ。
Podcastの有名どころは白人様のご提供のが多いので、そうでないものも探してみた。
★CNN-IBN's Podcast ←インド。毎日、音声。現地のだなぁ…という雰囲気。
★Whats' Up India? ←インド。毎日、音声。
★Al Jazeera Riz Khaj - Video ←アルジャジーラw 週1程度、動画。中東からの視点ではどんなニュースやってるんだろーか?
★Forbes.com: Notes On The News ←週1動画。経済誌フォーブスの記者さんのご意見?
★Jpost.com-Middle East News ←エルサレム・ポスト。JはJapanじゃあない。毎日、音声。どっち寄りのメディアなのか知らないが…
★H&M Fashion Video ←英会話はあまり無いけど、海外ファッションもので見てて絵的に楽しい。
★The Washington Post Video Podcast ←言葉は無く、映像とSEのみ。景色、祭り、町の人々の様子などだが、毎回とても美しくて見ごたえある編集。
★NASACast ←月に数回、動画。NASAですよこれは見るしかない。
なんかブクマしてくれてる人は沢山おられるようだが、その後、皆さんのPodcast視聴は続いてるんだろうか。
どれが気に入ったとか、新しくすげーの見つけたとか、そういう意見も聞きたいんだけど…
そのとき家族友人はどうするんだろ?
行け行け言ってる人は家族とも疎遠で友人もいない人なんだろうか?
そもそも外国語もろくにできず現地の習慣とかも知らず、人脈もないのにいっても日本にいるより経済的にも精神的にも苦しくなりそうな気がするんだが。
少子高齢化で人口が減る日本と違って海外市場は伸びるといっても消費者だけでなく労働者も増えるわけだから、パイも大きくなるがパイを分ける人数も多くなるので、別に増えてる場所に行くほうが有利ってわけじゃないだろうに。人口増える地域ほど儲けれるなら中東アフリカにでも行けばいいのに、なぜか世界的に見れば出生率の低い欧米や中国に行くことばかり推奨されてる。不思議なものだ。