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各方面とつながりを維持して人と人の関係の中で育児ができればいいけど
それってつまり「嫁」なんだよね
あくまで個人として対等に周囲の協力を得ようと思ったらそこに「社交」が発生してしまう。育児の負担に社交の負担が乗っかってくる。
わかりやすさがなぜ全てに優先されると思うの？馬鹿な消費者の思い込みにもほどがあるから自分のその思い込みは正しくないということを自覚することから始めるといいよ
いやそうじゃなくて、宮沢賢治が「これはアメンボの事だ」と明確に描写したかったのなら、より多くに通じる「アメンボ」と書いた筈で、そうでないなら、そこに何らかの意図が有ると考えるべきではないか？と言いたい訳よ。例えば、賢治自身が描写しやすいよう、仮に「クラムボン＝アメンボ」として描写していたとしても、読者には「答えは人それぞれ」になるように意図していたとした方が、まだ「明確にアメンボを指している」とする説よりも説得力が有るように思える。元増田はアメンボ説に拘って他を扱き下ろしてるけど、「いや『やまなし』内のクラムボンはアメンボの事だ」というならば、「何故、態々『アメンボ』という語を使わずに『クラムボン』という表現を持ち出したのか？」に対し明確な答えを出して欲しいのよ。
「賢治の周りにいた子供の言葉遣いを子蟹に重ねたから」説は、「多くの人に通じない」点で考えにくいと思う。彼だって物書きなんだから、彼自身が世に出した作品で、その配慮を怠るというのは考え難い。
付表６ 賃金の改定の決定に当たり最も重視した要素別企業割合の推移
平成21年から回答の選択肢に「親会社又は関連（ｸﾞﾙｰﾌﾟ）会社の改定の動向」「前年度の改定実績」が加わって不連続で、しっかり解釈できそうな期間は比較的短い（例えば20年までの回答の”世間の相場”は21年からは一部「親会社又は関連（ｸﾞﾙｰﾌﾟ）会社の改定の動向」に流れたと思われるなど）
①「労働力の確保」と言う回答の割合が26年から上がり始めたように見える。28年の11.0％をピークに以後9％前後。その前の、21年から25年は3.4〜4.3％で世界金融危機で失業者が多かった傷の深さをうかがわせる。
②「物価の動向」という回答の割合は、平成21年から令和3年まで1度しか1％を超えていない。平成17年から数えても同じである。
令和4年に1.3％を記録、1％を超えたのは、平成26年の1.2％以来、実に19年中2回目、7年ぶりであった。0.0％も2回ある。
いかに物価が関係していなかったか、物価が動かなかったかをうかがわせる。
なお令和5年は7.9％。
③不動の一位「企業業績」 記録に残る最古平成17年の75.6％の評価は措くとして、ほぼ一本調子で割合が減少している。
