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はてなキーワード: ヘルスケアとは
http://anond.hatelabo.jp/20110306231354
答えてみるぜ。ついでに他の道具についても書いておくぜ。
俺が使っているのはコンビウエルネス社（コナミスポーツの子会社）のエアロバイクaiだ。
これ店によっては15万などと値付けがされているようだが、買うところを間違えなければ10万ぐらいだ。（Amazonでも送料無料で買える）ポイントは
と言うところだ。説明すると
このポイントは最低限重視した方がよいと言うポイントであり、この点を満たしている物というのは安価なものではほとんど無く、家庭用では俺が調べた範囲ではコンビウエルネス社のエアロバイクaiしかなかったのでエアロバイクaiを使っている。他に良いものがあればそれでもいい。
また選ぶ課程でアルインコのエアロバイクを買い、買って1週間でペダルの部分がいかれてこすれるような音がするようになり、スムーズに回らなくなった事を書いておく。それは当然といえば当然で、耐荷重100キロの奴を130キロが乗れば壊れる。決してメーカが悪い訳ではなく、選び方を間違えるとこうなるという話だ。
このほかにゴム製の防振マットは買ったりしているが、それらは住宅事情に合わせて購入すると良いと思う。
最後に、何故俺がウォーカーやマルチトレーナーの類いでは無く、エアロバイクを選んだについて書いておく。何故かと言えば、足腰への負担をさけたかったからだ。
ウォーカーなどだといくらクッションをひいても体重が足にかかってくるので過体重の奴は膝や腰に強い負担がかかる。一方エアロバイクなどの自転車運動では、サドルに体重を預けることができるのでかなり足腰への負荷は軽い。（ただゼロにはならない。ほぼゼロというと水中運動）また帰宅がよる遅くになることが多いのと、好きなことをしながら運動ができる事なども重視して今はエアロバイクをメインにしてやってる。ここら辺は何度も言うようだが自分の希望や住宅事情などを加味し、それぞれがあったものをやるのが一番だと思う。ただその場合でも「保証体重」「連続動作時間」「脈拍計測機能」の三つは要チェックだ。
このほかに道具について俺が使っている物を書いておく。
これらは別に自分でグラフを書いて記録していく気があるならこういう記録機能がついたもので無くても良いと思う。俺はそれはとてもできそうに無いし、データは継続して取得してこそ意義があると言う面もあって自動記録を選んだ。
は確実にチェックしておいた方が良い。安価な体重計だと基準100キロで110キロぐらいまでしか計れなかったり、100キロまでは100グラム単位だが、100キロ以上は200グラム単位などとなっていて毎日計測する上ではあまり役に立たないものもある。
また血圧計も、
ちなみに何故血圧計も買ったかというと、100キロ超のデブがやせていく課程では、血圧が簡単に計測でき体の状態が良くなっていくことを実感しやすい指標であるためだ。
体が大きい場合、体中に血液を送らなければならないため一部の例外を除いて心臓は高い圧力で値を送る。そのため血圧は高くなる。これは肥満が原因のものであればやせることで直る。そのためやせていく課程で血圧も落ちていき、体重と同じく知っておくとぐんぐん数字が改善していくので励みにしやすい。
このほかに何かあればわかる範囲で答えるぜ。
ウイルス９９％遮断？ マスクの多く、表示効果下回る http://www.asahi.com/national/update/1118/TKY200911180453.html
ってのを見て国民生活センターのアレを頑張ってまとめてみたよ
元データは http://docs.google.com/viewer?url=http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20091118_1.pdf を見てね
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パキスタン治安部隊は１６日、スワット渓谷のタリバン指導者シェル・ムハマンド・クァサアルを拘束したと発表した。戦闘中に負傷した彼を拘束したもので、息子３人は戦闘で死亡した。クァサアルには懸賞金が１２万ドルかかっていたほどの最高幹部の一人。
すでにタリバン広報担当幹部のムスリム・カーンとマームード・カーンを逮捕しており、最高幹部３人を拘束したことになる。スワット渓谷はパキスタン北方に位置し、タリバンが隠れ家として思う存分に利用してきた。パキスタンは米国の圧力に根負けしたかのようにスワット渓谷の制圧を決め、五月からの戦闘で１８０００名のタリバン兵士を殺害、付近への難民は１８０万人という。
兵力を北方に集中した結果、こんどはパキスタンの南方の治安が乱れる。カラチでは銀行強盗と財閥の誘拐が頻発、タリバンの仕業か、タリバンを語るギャングどもの仕業か、詳細は不明である。ただしカラチはもともと治安が最悪にちかく、ここから西のグァイダール港へ向かうハイウェイは路上強盗や誘拐犯が狙っている。中国人エンジニアも誘拐され、参人が殺害されたことがある。
さて米国では保守派ばかりか、民主党内部からもアフガニスタン戦争のオバマ路線に反対の声があがっている。皮肉なことに与党ではなく、野党＝共和党の大半がアフガニスタンへの増派に賛成している。オバマのアフガニスタン戦争は、野党が支持し、与党がまもなく反対へまわり、政党政治の観点から言えばおかしな構造になる。
「勝利すること以外、米国の安全保障にとって破局をもたらす」とネオ・コンが叫んでいるが、共和党のジョン・マケイン、リンゼイ・グラハム、無所属のジョセフ・リーバーマンも連名で『ウォールストリート・ジャーナル』（９月１４日付け）に寄稿し「勝利はあり得ない」と主張した。付帯条件は「決定的な圧勝をおさめる以外に米国の安全を確立する道はないのであり、そのために早急に増派せよ」だ。
レビン（民主党）も増派賛成派だが、訓練要員を大幅に増やしてアフガニスタン自前の軍と警察を増強せよ」という主旨である。一般世論は５７％が増派に反対（ＣＮＮ）、ワシントンポストとＡＢＣの世論調査（１５日）は五分の一前後しか、増派に賛成していないことが分かった。
テロリスト撲滅戦争の大儀を賛成しているのは５０％を切っており、下院議会の内密の事前調査では議員の１３％しか賛成していないという驚くべき数字もでた。ペロシ下院議長はこの数字の公表を躊躇っているという。
流れが変わっている。オバマ政権の支持基盤の下院民主党もリベラルなマスコミも増派に反対し、「四十年前のリンドン・Ｂ・ジョンソン大統領の失敗を繰り返すのか」と詰め寄る。
オバマ支持率はマスコミの嘘放送を別にして、実際には２８％前後。アフガンだけではない。「オバマケア」と俗称される健保プランに対してワシントンでは反対集会に数十万者人が集まった。アメリカ人の大半の関心はこちらの方だ。ＮＯＢＡＭＡのプラカードも林立した。
「ＯＢＡＭＡのヘルスケア＝ヒトラー＋スターリン＋カストロ＋レーニン＋ダースベイダー＋フランケンシュタイン等々」。
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通巻第２７１８号
アメリカの医療費が世界で一番高額なのは他に産業が無い為である。自動車産業にしても軍需産業にしても、人員を削減する合理化でしか利益が発生させられない程技術革新がストップしている。
新規の工業は発生せず、労働者を吸収できるのは三次産業だけであるが、小売業や飲食業といった買い手が強くて価格競争が厳しいカテゴリーでは賃金の低迷が発生し、逆に医療や介護のような売り手が強いカテゴリーでは料金の高騰が発生する。
この料金の高騰に乗っかり、さらに吊り上げを行っているのがAIGに代表される保険会社と医療過誤裁判で懲罰的賠償金を請求して取り分を増やす弁護士業界である。
モノを作り人々の幸福に奉仕してお金を儲ける物作りがサブマリン特許や特許による市場の寡占や製造物責任による懲罰的賠償金といったチャレンジを阻害する法制度によって邪魔されており、人々は保険会社や弁護士といった他人の不幸につけこんで銭儲けをする商売や、投資銀行のような他人を騙して銭儲けをする商売に進むしかなくなる。
その結果、そういった"強欲なビジネス"に従事する人々を富ませる為に、末端の三次産業は訴訟コストや責任保険といった高コスト要因を背負わされ、現場で働く人々は貧困になるばかりとなっている。
第三次産業は一次産業や二次産業のおまけでしかなく、それに頼ると社会全体が貧しくなってしまうのである。
日本でも、医療や介護や保育といった福祉分野が雇用の受け皿になると主張している者が居るが、お互いがお互いにサービスしあう状態では縮小再生産になる。
誰の何と言う本かは忘れたが、島民全員が洗濯屋でお互いがお互いの洗濯物を洗う事で賃金を得ている島という設定があった。島民は皆、洗濯をして賃金を受け取り、洗濯物を出して代金を支払うことになる。島民は洗濯業以外の仕事をしてはならず、自分の洗濯物を自分で洗ってはならないというルールが存在するのが前提である。島民は、洗濯代を受け取り、生活費の分を消費し、残りで洗濯代を支払うことになる。
この場合、生活費の分だけ、非島民(外部)にお金が流出することになり、この島の経済を維持するにはヘリコプターで外部に流出する分のお金を毎日ばら撒かれなければならない。
結局、第三次産業が発生する付加価値とは、他の産業が生み出す富の総量を超える事は出来ないのである。"強欲なビジネス"がお金を集めると、末端の三次産業従事者は貧困にあえぐことになる。また、これは、通貨ごとに閉じた世界として考えられる。外部から投資を引っ張ってこれたとしても、その投資には金利や配当をつけなければならず、その負担は、その通貨を法貨としている国家が発生させた富によって賄われなければならない。さもないとネズミ講になってしまう。
医療保険制度の改革や金融機関の報酬制限によって、"強欲なビジネス"の牙を抜くプランに反対が多いのは、それだけでは縮小均衡になるからである。縮小均衡にしない為には、一次産業や二次産業において雇用を拡大する法制度の改革が必要であり、その青写真くらいは見せないと縮小均衡に対する反対は止まらないであろう。
自動車保険のように皆保険制度を実現できる筈だというが、自動車の場合は修理代の方が評価額よりも高くなったら修理せずに廃車にする。人間も、同じように治療を打ち切って安楽死させる事ができるのであれば、自動車保険のような丼勘定の保険制度設計でもやっていける。しかし丼勘定の保険制度で人間の生命を扱うのは根本的に無理がある。このために、民間の医療保険では、健康な人しか加入させないという条件をつけたり、加入時に申告の無かった既往症や虚偽の申告があった場合には保険を適用しないという条件を加える必要が発生する。
皆保険では、既往症や慢性病に対しても保険を適用しなければならず、丼勘定では破綻する。働けないほど重病であれば、医療費は保険が持ち、生活費は福祉が持つことになって、働かずに暮らしていける人が発生し、そういった社会的な富を発生させていない人を生かす為に、健康に気を配り、汗水流して働いている人が高額な税金を負担させられる歪んだ社会になってしまう。
つまり、丼勘定のままでは、誰かが、その人の社会的価値を判定し、安楽死を働きかける仕事をする羽目になる。それをやりたがる人は、いるだろうか？
これを防ぐ為に、私は、医療保険のローン化や、年金や失業給付や生活保護の口座化を提案している。
これらのプランでは、医療費や生活費の債務は家族(子孫)が背負う事になる。子孫がいない孤老世帯の死亡が発生しない限り、残高の未回収は発生しないという考え方であり、これ以上負債を増やしたくないという判断を下すのは、本人や債務を背負う家族(子孫)である。負債が大きくなりすぎると、結婚等で姻戚関係を結ぶと法定相続分の負債が降ってくるので、婚姻がまとまりにくくなる事が予想される。おのずと、自ら身を処するようになるという考え方でもある。社会福祉口座の債権債務に関しては相続放棄が出来ないという例外をつけるだけで、人々に自律的な行動を強いる事が可能なのである。
アマゾン ジャパン株式会社 バイスプレジデント書籍事業本部統括事業本部長（現在は肩書きが変わっているらしい）渡部一文氏の話を聞いて来た。
壇上で話す氏の印象のみだが、死ぬ死ぬ詐欺の片棒を担いでいた人物とは思えない、ということは無かった。
同姓同名ではない。GEヘルスケア バイオサイエンス株式会社取締役副社長 という前歴が一致する。
http://blogs.yahoo.co.jp/sakurarode33/2153591.html
細かい経緯は把握していないが、当初の広報担当者が引っ込んだ後に登場した人物のようだ。
http://www18.atwiki.jp/sinusinu/20.html
話した内容は、リアル書店とは協力したい、取次を中抜きするのではなく価値を認めている、と迎合するような発言が目立った。黒船とか業界をかき回す悪役みたいに見られている印象を払拭するために、表に出て話す機会を増やしていると言っていた。なか見！検索は出版社の許諾を得ているのでグーグルとは違う、という冗談を繰り返していた。
縮小する市場でいがみ合っていても仕方ないという主張には同意するし、旧態依然とした取引慣行にしがみつく一部の業界人はどうかと思うけど、何か釈然としないものは消えなくて後々足元を掬われないようにしようと思った。
1930-33年に株が上がっていた産業との比較
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１９３０－３３の大不況の折、じつは米国株式市場で著しく上昇していた株価がある。
ウォールストリートジャーナル（2月14日付け）に拠れば、下記の産業である。
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木材伐採運搬 １２０％
ガラス ８８
雑貨 ７４
小口金融 ３５
石油ガス ３５
タバコ ３３
皮革加工 ２６％
さらに現市場との比較で、リーマンショック以後も上昇中は（08年10月から13週）
ヘルスケア ３・６％の上昇
電力・ガス ３・５
情報 １・４
エネルギー ０・４％
時代背景も経済状況も異なるため、単純は比較は難しいが、なんらかの考えるヒントを与えてくれる数字だ。
